心臓デバイス感染性心内膜炎（cardiac device infective endocarditis：CDIE）の患者では、弁病変を併発している割合が高く1年死亡率が約15％と高いこと、一方で早期にデバイス摘出を行うことで、同死亡リスクは半分以下に減少することが報告された。オーストラリア・Barwon HealthのEugene Athan氏らが、28ヵ国の医療機関を通じて行った前向きコホート試験の結果、明らかにしたもので、JAMA誌2012年4月25日号で発表した。CDIEの医療ケア関連の感染は45.8％研究グループは2000年6月～2006年8月にかけて、28ヵ国、61ヵ所の医療施設を通じて、2,760人の感染性心内膜炎の患者について前向きコホート試験を行った。被験者のうち、CDIEとの診断を受けた177人（6.4％）について追跡した。CDIEの人は、より高齢（年齢中央値：71.2歳）で、ブドウ球菌による感染が多く（黄色ブドウ球菌：62人、35.0％、コアグラーゼ陰性ブドウ球菌：56人、31.6％）、医療ケア関連の感染が81人（45.8％）と高率だった。初回入院時のデバイス摘出で、1年死亡リスクは0.42倍にまた、弁病変の合併症が認められたのは66人（37.3％）で、そのうち43人（CDIEの24.3％）が三尖弁感染症だった。弁病変の合併症のある人は、そうでない人に比べ、1年死亡率は有意に高率だった。入院死亡率は14.7％（26人）で、1年死亡率は23.2％（41人）だった。1年死亡率は、初回入院時にデバイス摘出を行った群では141人中28人（19.9％）と、同摘出を行わなかった群の34人中13人（38.2％）に比べ、リスクが半分以下（ハザード比：0.42、95％信頼区間：0.22～0.82）に減少した。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

　国内における無作為化比較試験から、膵管ステント留置により、安全かつ効果的に内視鏡的逆行性胆道膵管造影（ERCP）後膵炎を予防できることを示唆する論文が、World Journal of Gastroenterology誌2012年4月14日号に掲載された。これは、東海大学の川口義明氏らの報告で、高リスク患者への膵管ステント留置術を勧めている。膵管ステント留置群のERCP後膵炎の頻度は非留置群に比べ有意に低かった　本試験では、ERCP後膵炎の高リスク群と考えられる症例を、膵管ステント留置群（n=60）または非留置群（n=60）に無作為に割り付け、膵炎の発症頻度と重症度を評価した。結果は以下のとおり。・ERCP後膵炎の頻度は、膵管ステント留置群が1.7％（1/60例）で、非留置群13.3％（8/60例）に比べ有意に低かった（p=0.032、Fisherの正確確率検定）。・膵炎の重症度はすべて軽度であった。・高アミラーゼ血症の発生率は、膵管ステント留置群30％（18/60例）、非留置群38.3％（23/60例）であった（p=0.05、χ2検定）。・膵管ステント留置成功率は100％であった。・3日目までの膵管ステントの自然脱落率は96.7％（58/60例）であり、自然脱落までの期間の中央値は2.1日（範囲：2～3日）であった。・膵管ステント留置群におけるステントmigration、出血、穿孔、感染症（胆管炎や胆嚢炎）、ほかの偶発症の発生率はすべて0％（0/60例）であった。

うつ病は認知症の危険因子であるといわれているが、糖尿病患者での報告は少ない。Katonらはうつ病を合併した2型糖尿病患者における認知症発症リスクを調査したところ、糖尿病単独患者と比較してリスクの増加が認められた。北カリフォルニアの大規模な医療管理データから30～75歳の糖尿病患者19,239例を対象にうつ病または抗うつ薬投与と認知症の発症との関係を検討した。主な結果は以下の通り。 1) 3～5年の観察期間での認知症発症率はうつ病を合併した糖尿病患者3766例中80例で2.1％（1,000人当たり5.5人）、糖尿病単独患者15,473例中158例で1.0％（1,000人当たり2.6人）であった。2) うつ病を合併した糖尿病患者の3～5年の認知症発症リスクは2.02（95％信頼区間：1.73-2.35）であった。

英国では、医学部新入生の社会的背景枠を広げるための一つのイニシアティブとして、2006年より医学部入学者選考過程に、言語理解力や定量的推論、抽象的推論、決定分析の能力を試す臨床適性試験（UKCAT）を導入した。ダーラム大学のPaul A .Tiffin氏らは、UKCATが、特定の社会階層出身志願者の不利益を減少させたかを評価するため、2009年入学者選考を対象に前向きコホート研究を行った。結果、公正な機会を与えるものとなっており、「全員とまではいかないが、今よりも多くの、社会経済的低階層の学生を英国医師集団に迎え入れていくことになるだろう」と結論している。BMJ誌（オンライン版2012年4月17日号）掲載報告より。2009年にUKCATを試験に取り入れている22の医学部を受けた8,459人を調査研究グループは、入学プロセスの要件にUKCATを導入している英国大学協会会員の22医学部に2009年に志願した2万4,844人のうち、社会的背景などのデータが入手できた8,459人を対象とした。主要評価項目は、7つの教育的および社会人口統計学的変数別にみたUKCATの試験採点への用い方（例えば境界例に用いる、入学の選別要因として用いる、基準点として用いるなど）と合格率との関連とした。単変量解析の結果、全ての教育的・社会人口統計学的変数は、合格のオッズ比と有意に関連していたが、多変量ロジスティック回帰モデルでは、UKCATの用い方によって大学間にバラつきがあった。例えば、専門教育を受けていない志願者は、UKCATを境界例だけで試験を用いる大学では、より高階層の志願者と比較して合格の提示が受けにくい傾向が認められた（オッズ比0.51、95%信頼区間0.45～0.60）。試験得点としてより重視している場合、男性、低階層出身者の合格率が有意に上昇こうした違いは、UKCATを基準点に用いる医学部志願者に関してはみられなかった（オッズ比：1.27、0.84～1.91）。特に、社会的に弱いグループにいる志願者が不利益を被るということもみられなかった。UKCAT得点が試験得点としてより重視されている場合、新入生における男性（1.74、1.25～2.41）、社会経済的に低階層の志願者（3.57、1.03～12.39）の割合が高まったこととの関連が認められた。一方で、新入生に占める州立学校卒の割合に関しては有意な傾向は認められなかった（1.60、0.97～2.62）。境界例にのみ適用している場合は、比較的低い学業達成（5.19、2.02～13.33）、英語が第二言語である（2.15、1.03～4.48）こととの関連が強かった。

　2型糖尿病に対する基礎・追加インスリン療法の基礎インスリンとして、インスリン デグルデクはインスリン グラルギン（商品名：ランタス）と同等の血糖コントロールを示し、夜間低血糖の発現率は有意に低いことが、アメリカ・ベイラー医科大学のAlan J Garber氏らが行ったBEGIN Basal-Bolus Type 2試験で示された。2型糖尿病における膵β細胞の機能不全の進行は、従来の基礎インスリン療法では阻止されず、病態は不可避的に増悪するという。デグルデクは新規の超持効型基礎インスリン製剤で、皮下投与するとマルチヘキサマー（多数の六量体からなる集合体）を形成し、緩徐かつ持続的に循環血中に吸収されるため、超長時間のPK/PDプロフィールを示し、グラルギンに比べインスリン作用の変動が小さいことが示唆されている。Lancet誌2012年4月21日号掲載の報告。基礎・追加インスリン療法におけるデグルデクの非劣性を検証　BEGIN Basal-Bolus Type 2試験は、2型糖尿病に対するインスリン デグルデクとインスリン グラルギンの有効性と安全性の非劣性を検証する非盲検無作為化第III相試験。低血糖の発現状況をより正確に評価するために、目標空腹時血糖値の達成に向けて用量を調整する「目標達成に向けた治療（treat-to-target）」として実施された。　2009年9月1日～2010年10月28日までに、12ヵ国123施設から、インスリン治療を3ヵ月以上施行後もHbA1c値が7.0～10.0％であった18歳以上の2型糖尿病患者が登録された。これらの患者が、デグルデクあるいはグラルギンを1日1回皮下注射する群に3対1の割合で無作為に割り付けられ、52週の治療が行われた。　全例が１日3回の食事時にインスリン アスパルトによる追加インスリン療法を受けた。基礎インスリン療法は、朝食前の自己測定による血糖値3.9～＜5.0mmol/L（＝70.2～＜90mg/dL）を目標に漸増された。　主要評価項目は、ベースラインから治療52週までのHbA1c値の変化とし、デグルデクのグラルギンに対する非劣性を評価した。低血糖（血糖値＜3.1mmol/L［＝55.8mg/dL］あるいは援助を必要とする重篤な病態）の発現状況についても検討した。より安全な治療選択肢となる可能性　1,006例が登録され、デグルデク群に755例、グラルギン群には251例が割り付けられ、それぞれ744例（99％）、248例（99％）が解析の対象となった（平均年齢58.9歳、平均罹病期間：13.5年、平均HbA1c値：8.3％、平均空腹時血糖値：9.2mmol/L［＝165.6mg/dL］）。試験完遂率はデグルデク群が82％（618例）、グラルギン群は84％（211例）だった。　治療1年後のHbA1c値の低下率はデグルデク群が1.1％、グラルギン群は1.2％（推定治療差：0.08％、95％信頼区間［CI］：－0.05～0.21）であり、血糖コントロールにおけるデグルデクのグラルギンに対する非劣性が確証された。　低血糖の発現率はデグルデク群が11.1件/曝露人年と、グラルギン群の13.6件/曝露人年に比べ有意に低かった（推定率比：0.82、95％CI：0.69～0.99、p＝0.0359）。同様に、夜間低血糖の発現率もそれぞれ1.4件/曝露人年、1.8件/曝露人年と有意差が認められた（推定率比：0.75、95％CI：0.58～0.99、p＝0.0399）。　重度低血糖は両群とも発現率が低すぎて比較できないが、同等と推察された（デグルデク群：0.06件/曝露人年、グラルギン群：0.05件/曝露人年）。他の有害事象の発現状況は両群で同等だった。　著者は、「インスリン デグルデクによる基礎インスリン療法は、インスリン グラルギンに比べ夜間低血糖の発現率が低く、同等の血糖コントロールが達成されたことから、基礎・追加インスリン療法を要する長期化した2型糖尿病患者に対し、より安全な治療選択肢となる可能性がある」と結論している。

　メタボリックシンドロームと診断された本態性高血圧症患者における内臓脂肪組織の減少に関してARB間で差がある可能性がDiab Vasc Dis Res誌オンライン速報版に5月4日、掲載された。これは岡山大学の村上和敏氏らによる無作為化比較試験Abdominal fat Depot Intervention Program of Okayama (ADIPO)の結果によるもの。テルミサルタンとバルサルタンの内臓脂肪面積に及ぼす影響を比較　本試験ではメタボリックシンドロームと診断された本態性高血圧症患者(n=19)が、テルミサルタン40mg/日またはバルサルタン80mg/日が投与される治療群のいずれかに無作為に割り付けられ、それぞれのARBが24週間投与された。　主な結果は下記のとおり。1. CTで測定した内臓脂肪面積はテルミサルタン群で150.4±15.5cm2から127.7±16.7cm2に有意に縮小した(P=0.049)。2. バルサルタン群では内臓脂肪面積が169.8±14.8cm2から155.3±14.8cm2に縮小したが、有意ではなかった(P=0.173)。3. 体重、BMI、腹囲径、空腹時血糖値、HOMA-IRは両群とも、ベースラインから有意な変化を認めなかった。

幼少期における肥満は、アトピー性皮膚炎（AD）のリスクや重症度と関連があるとの報告があるが、成人期の場合も同様のことがいえそうだ。筆頭著者であるSilverberg氏は「体重の減少が成人のADの予防または症状の軽減につながるか否かについては、今後さらなる検討が必要である」と結んでいる。1994年1月から2003年12月に米国において実施された、2,090名を対象としたケースコントロール試験によると、成人における肥満はADの増加と関連性があり（補正オッズ比1.43、p=0.01）、非アトピー性の皮膚炎とは関連性がなかった（補正オッズ比0.59、p=0.32）。その他の結果は以下の通りである。　・肥満はアトピー型喘息の増加とも関連性がある（補正オッズ比1.98、p＜0.0001）。　一方で、非アトピー型喘息とは関連性がない（p＝0.20）。・肥満はアトピー性、非アトピー性にかかわらず鼻炎とは関連性がない（それぞれp＝0.08、0.31）。・アトピー性、非アトピー性にかかわらず食物アレルギーとも関連性はみられない（それぞれp＝0.67、0.35）。・過敏症（atopy）とも関連性はない（p=0.40）。・肥満とADの関連性は、以下の場合でも有意であった。　－喘息、鼻炎、食物アレルギーの既往歴で補正をかけた場合（補正オッズ比1.40、p=0.02）　－ADのみ罹患した患者のサブセット解析を行った場合（補正オッズ比1.96、p=0.04）　－ADと喘息、鼻炎、およびまたは食物アレルギーを合併した患者のサブセット解析を行った場合（補正オッズ比1.40、p＝0.03）　＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝【関連コンテンツ】いかに寛解を維持するか？アトピー性皮膚炎再発抑制のコツを伝授！　（ケアネット　藤井 美佳）

佐藤製薬は7日、アストラゼネカ社とライセンス契約を締結し、開発を行ってきた外用局所麻酔剤「エムラクリーム」（製造販売承認取得日：2012年1月18日）を5月14日に発売すると発表した。エムラクリームは、国内初の「皮膚レーザー照射療法時の疼痛緩和」に用いる外用局所麻酔剤。従来の外用局所麻酔剤では皮膚への透過性が低く十分な効果が得られなかったというが、同製品は、常温では固体の局所麻酔剤リドカインとプロピトカインを混合することで融点が下がる性質（共融混合物）を利用して、正常皮膚に対する優れた薬剤の透過性と高い麻酔効果を実現したとのこと。これまで、皮膚レーザー照射による痛みを緩和するためには、注射による局所麻酔などが行われてきた。注射による局所麻酔は、十分な麻酔効果が得られるために汎用されているが、注射針穿刺時の痛みや薬液により組織が押し広げられるなどの痛みが指摘されていたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.sato-seiyaku.co.jp/newsrelease/2012/120507.html

　血行再建戦略の有効性について、多枝冠動脈疾患65歳以上患者を対象に経皮的冠動脈介入（PCI）と冠動脈バイパス術（CABG）の長期生存について比較した結果、CABGを受けた患者のほうがPCIを受けた患者よりも、長期生存に優れることが見いだされたと結論する報告が発表された。米国心臓病学会財団（ACCF）と米国胸部外科医学会（STS）による共同研究で、研究グループの筆頭著者としてChristiana Care Health SystemのWilliam S. Weintraubが報告を行った。NEJM誌2012年4月19日号（オンライン版2012年3月27日号）掲載より。65歳以上のレジストリ多枝病変患者を4年間追跡　研究グループは、65歳以上の急性心筋梗塞がない2枝病変または3枝病変を有する冠動脈疾患患者についてPCIとCABGの効果を検討する非無作為化観察研究を行った。2004～2008年に収集された、ACCFの全米心血管データレジストリ（National Cardiovascular Data Registry）とSTSの成人心臓手術データベース（Adult Cardiac Surgery Database）を、メディケア・メディケイドの請求データとリンクさせて検討した。また、アウトカムについての比較は、治療選択バイアスを極力軽減するため、傾向スコアと逆確率加重補正を用いて行われた。死亡率、術後1年は有意差ないが、4年後はCABGのほうが低くリスク比0.79　被験者は、CABG群8万6,244例、PCI群10万3,549例で、追跡期間中央値は2.67年だった。　結果、治療後1年の補正後死亡率について、両群間に有意差は認められなかった（CABG群6.24％、PCI群6.55％、リスク比：0.95、95％信頼区間：0.90～1.00）。　しかし治療後4年では、CABG群のほうがPCI群より死亡率が低い傾向が認められた（16.4％対20.8％、リスク比：0.79、95％信頼区間：0.76～0.82）。複数のサブグループ解析や、いくつかの異なる解析方法を用いた場合でも類似の結果が示された。残存交絡については感度解析によって評価された。　これらを踏まえ研究グループは、「緊急処置を必要としない高齢の多枝冠動脈疾患患者においては、CABGを受けた患者のほうがPCIを受けた患者と比較して、長期生存に優れるることが見いだされた」と結論した。

　4月26日（木）、日内会館（東京・本郷）にて「動脈硬化性疾患予防ガイドライン2012年版」の発行に関するプレスセミナーが行われ、本ガイドラインの主な改訂点が発表された。主な改訂点は以下の通り。●絶対リスクの評価による層別化　これまでのガイドラインでは、健常者に対する相対的リスクで評価がなされてきたが、個々を絶対リスクで評価できないことは課題とされてきた。しかしながら、NIPPON DATA80をもとにリスク評価チャートが発表され、個々のリスクを絶対評価で表現することが可能となった。これにより、個人が有する危険因子を総合的に評価でき、性差や加齢の影響も解消できると期待されている。●動脈硬化性疾患の包括的管理　多くの患者は生活習慣病を併せもっており、常に包括的な判断が求められてきた。今回初めて、それぞれのガイドラインのエッセンスを織り込み、動脈硬化性疾患予防のための各種疾患（脂質異常症、高血圧、糖尿病、その他）の包括的なリスク管理チャートが加わった。●診断基準境界域の設定　これまで脂質異常症における治療エビデンスはリスクの高い患者を対象とした試験が多かった。このため、あくまで絶対リスクが高い場合に限り、治療を勧めるものであり、診断基準がそのまま治療対象となるわけではないことを認識する必要がある。このことから、診断基準では「スクリーニングのための」という記載が加えられている。　その一方で、糖尿病や脳梗塞のような危険度の高い一次予防については、早期の治療介入が予後を改善させるという多くのエビデンスがある。このため、リスクの高さに応じて判断できる境界域が設定され、治療介入が可能な領域についても提案されている。●高リスク病態　近年、CKDに伴う脂質異常とCVDリスクの関係などの報告から、新たに慢性腎臓病（CKD）が高リスク病態として扱われることとなった。　また、強力なスタチンの登場により、家族性高コレステロール血症(FH)は認識されずに治療されていることも多く、かつ、そのリスクは高いことから「原発性高脂血症」とは別項目として取り扱われている。これまで検討されてきたLDL-C100mg/dL未満よりもさらに厳しい目標値（very high riskグループ）設定の是非については、日本人でのエビデンスがないことから継続的な検討課題とされた。●non HDL-Cの導入　non HDL-CとCVDの関係を示すエビデンスの報告から、non HDL-Cがリスク区分別脂質管理目標値に加えられた。高TG血症、低HDL-C血症ではLDL-C値に加えて、non HDL-C値を加えることにより、リスク予測力が高まるとされている。　また、TCとHDL-Cから簡便に計算でき、食後採血でも使用できる点やFriedewald式が適用できない高TG血症にも使用できる点などは利点といえる。　本ガイドラインは2012年5月末の発行を予定しており、その詳細内容については2012年の7月に福岡で行われる「第44回日本動脈硬化学会総会」にて紹介される予定となっている。

メトホルミン単独療法で血糖コントロールが不十分な10-17歳の2型糖尿病患者に対する次の治療選択肢として、チアゾリジン薬の追加併用療法が、メトホルミン単独療法を継続するより有意に血糖を管理できることが、無作為化比較試験The Treatment Options for Type 2 Diabetes in Adolescents and Youth (TODAY) 試験の結果より明らかになった。この結果は4月29日、NEJM誌オンライン速報版に発表された。メトホルミン単独療法でHbA1c≧8%の未成年2型糖尿病患者を無作為化割り付け研究グループは、1日2回のメトホルミン(1,000mg/日)投与においても、HbA1c値が8%未満にコントロールできなかった10-17歳の2型糖尿病患者699例を、　1) メトホルミン単独療法群　2) メトホルミン＋チアゾリジン薬(ロシグリタゾン)併用療法群　3) メトホルミン＋減量を重要視した生活習慣改善強化群の3群に無作為に割り付けし、主要評価項目を「血糖コントロールの喪失」とし、各治療法を比較検証した。「血糖コントロールの喪失」は、6ヵ月にわたるHbA1c値8%以上の持続またはインスリン治療の必要な持続的な代謝不全と定義された。主な結果は下記のとおり。　1. 平均追跡期間は3.86年　2. 「血糖コントロールの喪失」と判定された症例は319例(45.6%)　　 1) メトホルミン単独療法群：51.7% (232例中120例)　　 2) チアゾリジン薬併用療法群：38.6% (233例中90例)　　 3) 生活習慣改善強化群：46.6% (234例中109例)　3. チアゾリジン薬併用療法群は、メトホルミン単独療法群に比べ、　　 有意に血糖コントロール喪失が少なかった（P = 0.006）。　4. 生活習慣改善強化群は、メトホルミン単独療法群、　　 チアゾリジン薬併用療法群のいずれの治療法とも有意な差がなかった。　5. チアゾリジン薬併用療法は、非ヒスパニック系黒人で効果が弱く、　　 少女で効果が強かった。

帝人ファーマは24日、携帯電話網を活用することにより睡眠時無呼吸症候群（SAS）の診療・指導を容易にするシステム「ネムリンク」を開発したと発表した。ネムリンクは、携帯電話網を活用する通信端末を通じて、機器の稼働状況をはじめとする様々なデータをサーバに自動送信・解析し、医療機関でのデータを活用したシステム。送信されたデータは自動的に解析されるため、医療機関のデータ解析時間や手間を削減することができ、さらに解析結果をわかりやすく加工した形で確認できることから、睡眠専門の医療機関でなくとも、データに基づいた診療を行うことが可能になるという。また、患者向けのレポートを出力する機能や、過去の指導記録、コールセンター応対履歴などの記録・閲覧機能も備わっている。SASの治療方法として最も一般的であるCPAP療法は継続的な治療が非常に重要だが、治療に伴う不快感や多忙な生活の中で通院できないなどの理由から、治療の継続を断念する患者もおり、SAS治療においては治療継続率の向上が大きな課題となっていた。治療継続率の向上には、SAS治療機器に記録される睡眠中の機器稼働状況など、データに基づく豊富な診療情報を活用することが有効だが、そのためには患者宅の機器からダウンロードしたデータを入手し、医療機関でそのデータを解析する必要があるため、医療機関にとって大きな負担となっている。そのため、診療時にデータを活用している医療機関は、SAS診療を行っている医療機関の30％程度とされており、治療継続率が低迷する一因となっていた。詳細はプレスリリースへhttp://www.teijin-pharma.co.jp/information/120424.html

　米国Affymax社と武田薬品工業は25日、腎性貧血治療剤OMONTYS（一般名：peginesatide）について、武田薬品の100％子会社である武田ファーマシューティカルズUSAが米国で販売開始したことを発表した。同剤は、米国食品医薬品局（FDA）より2012年3月27日（米国時間）に販売許可を取得している。　OMONTYSは、成人の透析期患者を対象としたESA（Erythropoiesis Stimulating Agent：赤血球造血刺激因子製剤）製剤として、米国において初めて使用可能となる1ヵ月製剤で、静脈注射または皮下注射によって投与される。　また、同剤は初めてのPEG化された合成ペプチド製剤のため、ヒトエリスロポエチンに対して配列相同性がない、すなわちアミノ酸の配列が異なるという。本年2月には、武田薬品の100％子会社である武田グローバル研究開発センター（欧州）が欧州医薬品庁（EMA）にも販売許可申請を提出し、当該申請が受理された旨を公表している。

ウェザーニューズが24日に結果発表した、全国的に花粉シーズン後半を迎えた4月中旬に行った「第二回花粉症調査」から、子どもの花粉症デビューの平均は7.4歳で、4～6歳の幼児期に発症する割合が27.4％にのぼることがわかった。今回の「第二回花粉症調査」は、同社のスマートフォンアプリ「ウェザーニュースタッチ」および携帯サイト「ウェザーニュース」の利用者を対象に、4月12日～15日の3日間調査を実施し、合計29,874人（男性24％、女性76％）の有効回答をまとめたもの。また、今回の調査を実施するにあたり、全国50の病院に調査協力と対策のアドバイスを受けたという。「お子さんや周りの子供で、症状が出ている子は、早い子で何歳くらいから発症していますか？」と質問をしたところ、4～6歳の幼児で発症する割合が27.4％という回答が最も多く、平均するとは7.4歳で花粉症デビューしていることになる。今回調査に協力した医師の中でも約9割が“子供の花粉症患者が増えている”と回答しており、花粉症の若年化を実感している医師が多かった。また、「これまでの花粉症対策を振り返ってどうですか？」という問いには、“対策が甘かった”との回答が27.6％となり、4人に1人が花粉シーズン前半の対策を反省していることもわかった。“対策が甘かった”という回答の年齢別内訳は、19歳以下は42.9％、20～29歳は39.7％と、若年といわれる年齢層の割合が多かった。詳細はプレスリリースへhttp://weathernews.com/ja/nc/press/2012/120424.html

青少年の慢性疲労症候群の治療法として、インターネットベースの認知行動療法プログラム（FITNET）が有効なことが、オランダ・ユトレヒト大学医療センターWilhelmina子ども病院のSanne L Nijhof氏らの検討で示された。慢性疲労症候群（筋痛性脳脊髄炎、筋痛性脳症）は持続的な疲労感と重度の身体機能低下を特徴とし、青少年では長期化することが多く、学業や社会的発育に悪影響を及ぼす。治療法として有望と考えられる認知行動療法は、専門的な技能を要するためその利用は限定的なのが現状だが、インターネットの使用によってアクセスが容易になる可能性が示唆されている。Lancet誌2012年4月14日号（オンライン版2012年3月1日号）掲載の報告。インターネットベースの治療法の効果を評価する無作為化対照比較試験研究グループは、慢性疲労症候群の青少年に対するインターネットベースの専用治療プログラム“Fatigue In Teenagers on the interNET（FITNET）”を開発し、その効果を通常ケア（対照）と比較した。対象は、ユトレヒト大学医療センターWilhelmina子ども病院を受診した12～18歳の慢性疲労症候群患者。これらの患者がFITNET群と通常ケア群に1対1の割合で無作為に割り付けられた。試験は非盲検下に行われた。FITNETプログラムは、心理教育セクションと認知行動療法セクションからなり、インターネットや電話を介して専門の心理療法士がサポートを行った。主要評価項目は、就学状況、疲労の重症度、身体機能とし、6ヵ月後にコンピュータ化された質問票で評価を行った。出席率、重度疲労の消失、身体機能改善、自己評価がいずれも有意に良好135例が登録され、FITNET群に68例が、通常ケア群には67例が割り付けられ、それぞれ67例、64例で評価が可能であった。FITNET群は、6ヵ月後、3つの主要評価項目のすべてが、通常ケア群に比べ有意に良好だった。すなわち、学校の欠席率が10％以下の患者の割合はFITNET群75％（50/67例）、通常ケア群16％（10/64例）で相対リスクは4.8（95％信頼区間：2.7～8.9、p＜0.0001）、重度疲労なしの患者はそれぞれ85％（57/67例）、27％（17/64例）で相対リスクは3.2（同：2.1～4.9、p＜0.0001）、身体機能正常の患者は78％（52/67例）、20％（13/64例）で相対リスクは3.8（同：2.3～6.3、p＜0.0001）であった。自己評価で「完全に回復した」あるいは「かなりよくなったが、まだ少し症状があると思う」と答えた患者は、FITNET群が78％（52/67例）と、通常ケア群の27％（17/64例）に比べ有意に高率だった（相対リスク：2.9、95％信頼区間：1.9～4.5、p＜0.0001）。重篤な有害事象の報告はなかった。著者は、「12ヵ月の再評価でも効果は持続しており、FITNETプログラムは慢性疲労症候群の青少年にとってアクセスが容易で高い効果が得られる治療法である」と結論している。（菅野守：医学ライター）

　ファイザーは20日、東日本大震災の被災地に向けた支援のひとつとして、昨年7月から被災者へのPTSD（Post-traumatic Stress Disorder：心的外傷後ストレス障害）の治療を支援することを目的として日本トラウマティック・ストレス学会と共同で展開している「東日本大震災 こころのケア支援プロジェクト」活動報告のまとめを発表した。　今回の調査は、岩手県137名、福島県117名の医師、歯科医師、薬剤師、看護師、介護スタッフに、講演会終了時アンケート回収、および聞き取りによって行われた。調査期間は、2011年9月20日～12月14日。各項目について、対象者には「非常に関心がある（3点）」「まあまあ関心がある（2点）」「あまり関心がない（1点）」「まったく関心がない（0点）」の4段階で点数化もらった。　岩手県、福島県で医療従事者が必要としている情報に関して調査を実施したところ、被災地における医療従事者のニーズに違いがあることがわかった。岩手では不眠や認知行動療法など、より具体的なケアに関心が集まり、福島では放射能による影響とストレス、さらに子供のPTSDについて関心が高いという結果であった。　日本トラウマティック・ストレス学会　会長の前田正治氏は、「震災後1年を経過しましたが、今般の震災の規模から考えるとメンタルヘルス上の問題は今なお大きいと考えざるを得ません。特に被災地で働く医療スタッフなど専門職支援者の疲弊も強く、今後はこの面での配慮が必要となります。また原発事故にみまわれた被災地では、より事態が複雑化していると考えられ、長期的なケアが必要となります。」と述べている。

バイエル薬品は18日、選択的直接作用型第Xa因子阻害剤（抗凝固剤）「イグザレルト錠10mg／15mg」（一般名：リバーロキサバン）の販売を開始したと発表した。イグザレルトは、独バイエル ヘルスケア社で創製された薬剤で、血液凝固に関して重要な役割を担う第Xa因子を選択的かつ直接的に阻害し、抗凝固効果を発揮する。日本人向けの投与量設定（1日1回15mg、中等度の腎機能障害がある場合は1日1回10mg）に基づく日本のエビデンスであるJ-ROCKET AF試験と、海外で行われたROCKET AF試験の結果から、1日1回1錠の経口投与により非弁膜症性心房細動患者における安全性と虚血性脳卒中および全身性塞栓症の発症抑制効果が確認されたという。また、同剤は投与量調節のための凝固モニタリングが不要で、食物や薬物との相互作用が少ないとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp//scripts/pages/jp/press_release/press_detail.php?file_path=2012%2Fnews2012-04-18-b.html

独バイエル ヘルスケア社は12日、経口抗凝固剤イグザレルト（リバーロキサバン）を成人における肺塞栓症（PE：pulmonary embolism）の治療、ならびに深部静脈血栓症（DVT：deep vein thrombosis）およびPEの再発抑制の適応症で、欧州医薬品庁（EMA：European Medicines Agency）に製造販売承認申請を行ったと発表した。リバーロキサバンは、静脈・動脈血栓症の主要な領域の大部分で、すでに承認されている。今回の承認申請は、グローバル第III相臨床試験 EINSTEIN-PEのデータに基づき行われた。試験結果は、今年3月に米国心臓病学会（ACC：American College of Cardiology）第61回年次学術集会で発表され、同時にニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディシン(10.156/NEJMoa1113572)に掲載された。EINSTEIN-PE試験は、リバーロキサバン15mg1日2回を3週間投与した後、20mg 1日1回投与する経口単剤療法と、エノキサパリンを皮下注射した上で、その後、ビタミンK拮抗剤を投与する既存の標準治療法を比較したもの。同試験に参加した急性症候性PE患者4,833人は、3、6または12ヵ月の治療を受けたという。リバーロキサバンは、主要評価項目である症候性DVTと非致死性・致死性PEの複合からなる再発性症候性VTEの減少に関し、既存の標準治療法に少なくとも劣らない有効性を示したとのこと。全体的な出血事象発現頻度は治療グループ間で同程度であったが、重要なことは、リバーロキサバンは重大な出血事象の発現頻度が有意に低かったことだ。EINSTEIN-PE試験は、約1万人の静脈血栓症の治療に関し、リバーロキサバンの安全性と有効性を評価したグローバルEINSTEINプログラムの第III相臨床試験3試験のうちの一つ。ほかの2試験（EINSTEIN-DVT試験とEINSTEIN-EXT試験）は、ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディシンに一緒に掲載された(10.1056/NEJMoa1007903)。イグザレルトは、2011年12月9日に、成人における急性DVT発症後の治療、ならびに再発性DVTおよびPE発症抑制の適応症に関し、欧州委員会から製造販売承認に関する承認を取得している。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp//scripts/pages/jp/press_release/press_detail.php?file_path=2012%2Fnews2012-04-13.html

米国心臓病学会財団（ACC）と米国心臓協会（AHA）は、2005年に策定した末梢動脈疾患（PAD）の診療ガイドラインを見直し、2011改訂版を公表した。5年間で集積されたエビデンスを基に下記についての見直しが図られ、患者管理と予防の新たな臨床判断の指標とすることを促している。足関節上腕血圧比（ABI）、足趾腕血圧比（TBI）検査にかかる勧告見直し禁煙指導に関する勧告見直し抗血小板療法に関する勧告見直し重症肢虚血に対する勧告見直し腹部大動脈瘤に対する勧告見直しガイドライン2011の特徴は、下肢PAD予防と早期発見の重要性がさらに強調されたことである。まず、PADの過少診断を防ぐため、足関節上腕血圧比（ABI）実施対象患者の見直しが行われた。具体的には、2005年版では、対象者のひとつに「70歳以上」があったが、2011年版では、「65歳以上」に改訂された（クラスI、エビデンスレベルB）。その上で、ABI値について、正常値は1.0～1.4、異常値は0.9以下とし、0.91～0.99は境界値と明確に定義した（クラスI、エビデンスレベルB）。また、治療においては、禁煙指導と抗血小板薬に対する変更があった。禁煙指導については、下肢PAD患者に対する心血管イベントの抑制効果のエビデンスは乏しかったものの、医師の介入による禁煙率の上昇という点を評価し、プライマリ・ケア医による積極的な禁煙プログラムの推奨強化を図っている（表1）。薬物療法については、アスピリンおよびクロピドグレルのクラスIとしての位置づけに変更はなかったが、文言の明確化が図られた。新たな推奨項目として、クラスIIaとIIbが加えられた（表2）。重症肢虚血や腹部大動脈瘤に対する、手術とバルーン血管形成術のアウトカムについては、その一方の優位性を示す長期試験結果がないため、患者の個別の状態に応じ、最も適切な動脈瘤修復の方法を選択すべきであるとされた。なお今回の改定では、腎・腸間膜動脈疾患については、新たなエビデンスが乏しいため、同分野における見直しは行われなかった。表1　禁煙指導に関する勧告【2011年勧告の主な変更ポイント】●クラスⅠ1.喫煙者または喫煙歴のある患者は、毎回の診察時にタバコ使用に関する現状について問診を受けるべきである。（エビデンスレベルA）＜新たな勧告＞2.（喫煙者の）患者には、禁煙のために、薬物療法や（または）禁煙プログラムへの紹介を含む禁煙のための計画策定やカウンセリングを行うべきである。（エビデンスレベルA）＜新たな勧告＞3.下肢PADの患者で、タバコや他の種類のタバコを使用する人は、診察を受けるすべての医師から禁煙を勧められ、行動療法や薬物療法の提供を受けるべきである。（エビデンスレベルC）＜以前の勧告の変更。文言を明確化し、エビデンスレベルをBからCに変更＞4.患者に禁忌や他のやむにやまれぬ臨床適応がない限り、バレニクリン、ブプロピオン、ニコチン置換療法のうち、1つ以上の薬物療法を提供するべきである。（エビデンスレベルA）＜新たな勧告＞表2　抗血小板薬と抗血栓薬に関する勧告【2011年勧告の主な変更ポイント】●クラスⅠ1.抗血小板療法は、間欠性跛行または重症肢虚血、下肢血行再建術歴（血管内または外科的）や下肢虚血による切断術歴のある人を含む、症候性アテローム性下肢PADの患者に対し、心筋梗塞や脳卒中、血管死リスクを減少する。（エビデンスレベルA）＜以前の勧告の変更。文言を明確化＞2.アスピリン（一般的には75～325mg/日）は、間欠性跛行または重症肢虚血、下肢血行再建術歴（血管内ステント留置術または外科的）や下肢虚血による切断術歴のある人を含む、症候性アテローム性下肢PADの患者に対し、心筋梗塞や脳卒中、血管死リスクを減少する、安全で効果的な抗血小板療法として推奨される。（エビデンスレベルB）＜以前の勧告の変更。文言を明確化し、エビデンスレベルをAからBに変更＞3.クロピドグレル（75mg/日）は、間欠性跛行または重症肢虚血、下肢血行再建術歴（血管内ステント留置術または外科的）や下肢虚血による切断術歴のある人を含む、症候性アテローム性下肢PADの患者に対し、心筋梗塞や虚血性脳卒中、血管死リスクを減少するための、アスピリンの代替となる安全で効果的な抗血小板療法として推奨される。（エビデンスレベルB）＜以前の勧告の変更。文言を明確化＞●クラスIIa1.抗血小板療法は、ABIが0.90以下の無症候性の人に対し、心筋梗塞や脳卒中、血管死リスクを減少させる可能性がある。（エビデンスレベルC）＜新たな勧告＞●クラスIIb1.ABIが0.91～0.99の、ボーダーラインの無症候性の人に対する抗血小板療法が、心筋梗塞や脳卒中、血管死リスクを減少する効果があるかどうかについては、まだ立証されていない。（エビデンスレベルA）＜新たな勧告＞2.アスピリンとクロピドグレルの併用は、間欠性跛行または重症肢虚血、下肢血行再建術歴（血管内ステント留置術または外科的）や下肢虚血による切断術歴のある人で、出血リスクの増大がなく、既知の心血管リスクの高い人を含む、症候性アテローム性下肢PAD患者に対して、心筋梗塞や脳卒中、血管死リスクの減少を目的に考慮しても良い。（エビデンスレベルB）＜新たな勧告＞●クラスIII（利益なし）1.アテローム性下肢PADの患者に対し、有害心血管虚血イベントのリスク減少を目的に、ワルファリンを抗血小板療法へ追加投与することは、利益がなく、大出血リスクの増大のために、潜在的に有害となる。（エビデンスレベルB）＜以前の勧告の変更。エビデンスレベルをCからBに変更＞参照Rooke TW, et al. 2011 ACCF/AHA Focused Update of the Guideline for theManagement of Patients With Peripheral Artery Disease (updating the 2005 guideline):a report of the American College of Cardiology Foundation/American Heart AssociationTask Force on Practice Guidelines. J Am Coll Cardiol. 2011; 58: 2020-2045.

富士フイルムは10日、静岡県立静岡がんセンターと共同で人工知能の技術を用いて医師の画像診断をサポートする世界で初めての「類似症例検索システム」の開発に成功したと発表した。富士フイルムは、同システムは本年秋に発売予定。まずは、肺がんを対象に類似CT画像検索機能を提供するという。「類似症例検索システム」は、富士フイルムの人工知能の技術に、静岡がんセンターの約1000例の確定診断のついた豊富な症例データベースを組み合わせることで実現した。同社の医用画像情報システム「SYNAPSE（シナプス）」上で使用できる。同システムは、CT画像の読影を行う際に、組み込まれた症例データベースから、病変の特徴が類似した症例を瞬時に検索し、似ている順に複数表示する。医師は、表示された画像を参考にして、検査画像と比較しながら画像診断を行うことができる。さらに、導入施設ごとに蓄積された過去の症例を追加登録することで、症例データを充実させることも可能だ。また、検索・表示された類似症例の診断結果をもとに、読影レポートの作成を効率的に行える機能も備えている。また、静岡がんセンターの読影実験による検証では、類似症例の検索は、約9割の確率で適切な症例が表示され、それを参考にして読影レポートの作成時間も短縮することができたという。同システムは、4月13日からパシフィコ横浜にて開催される「国際医用画像総合展（ITEM2012）」富士フイルムブースにて技術展示される。詳細はプレスリリースへhttp://www.fujifilm.co.jp/corporate/news/articleffnr_0626.html