ファイザーは20日、東日本大震災の被災地に向けた支援のひとつとして、昨年7月から被災者へのPTSD（Post-traumatic Stress Disorder：心的外傷後ストレス障害）の治療を支援することを目的として日本トラウマティック・ストレス学会と共同で展開している「東日本大震災 こころのケア支援プロジェクト」活動報告のまとめを発表した。
今回の調査は、岩手県137名、福島県117名の医師、歯科医師、薬剤師、看護師、介護スタッフに、講演会終了時アンケート回収、および聞き取りによって行われた。調査期間は、2011年9月20日～12月14日。各項目について、対象者には「非常に関心がある（3点）」「まあまあ関心がある（2点）」「あまり関心がない（1点）」「まったく関心がない（0点）」の4段階で点数化もらった。
岩手県、福島県で医療従事者が必要としている情報に関して調査を実施したところ、被災地における医療従事者のニーズに違いがあることがわかった。岩手では不眠や認知行動療法など、より具体的なケアに関心が集まり、福島では放射能による影響とストレス、さらに子供のPTSDについて関心が高いという結果であった。
日本トラウマティック・ストレス学会 会長の前田正治氏は、「震災後1年を経過しましたが、今般の震災の規模から考えるとメンタルヘルス上の問題は今なお大きいと考えざるを得ません。特に被災地で働く医療スタッフなど専門職支援者の疲弊も強く、今後はこの面での配慮が必要となります。また原発事故にみまわれた被災地では、より事態が複雑化していると考えられ、長期的なケアが必要となります。」と述べている。
