「てんかん」についての認識ギャップ普通の人にとって、アルツハイマー病が高齢者の病気なら、てんかんは子供の病気だというのはいわば常識のようだ。またてんかんとけいれんは同義語だと思っている人は多いようだ。だから、「実はてんかんは高齢者に一番多い」と説明すると驚く人がほとんどである。さらに、「多くの高齢者てんかんでは、けいれんがみられない」と言うと「それ、本当!?」という反応が普通である。確かに小児期のてんかんも多いが、ご存じのように初老期以降に、てんかんの発症率も有病率も増加する。この様子を仮に図示するなら右に引っ張り上げられたＵ字型になる。さて初老期以降のてんかんでは、複雑部分発作が多い。多くは数十秒から数分の発作が起こり、普通は1時間以内のもうろう状態が続いてから元に戻る。その後で健忘を残す。ところがいずれのステージにおいても、多くはけいれんがみられない。しかも歩いたり食べたりは勿論、自転車やバイクの運転までできてしまうこともある。それだけに普通の人がてんかんだと思いもしないのも当然かもしれない。どうもこのような人では、認知症を疑われて、もの忘れ外来を受診する例が少なくない。というのは、本人にも周囲の人にも健忘が主症状だからである。つまり発作中とその後の記憶がないのはある意味当然だ。まわりの人には、「心ここにあらずの虚ろな目でおかしなことをしていた」などと映るが、後からそう言われても本人の記憶はまさにプッツンしている。だから周囲は、「これはボケの症状だな？」とみなすので、もの忘れ外来受診につながるようだ。認知症？てんかん？鑑別のポイントさて診察の場で、てんかんを疑うポイントがある。多いのはこのプッツン体験、つまりどうにもつながらない時間があるので、ここに強いこだわりと不安を訴えられるケースである。次に発作中でも動けるので、とんでもないことをやってしまうこともある。だがそんな自分が信じられない、「なぜこの私がこんなことを」と強い自責を示す方がある。筆者の記憶に残るのは、社長の実印を発作中に机の下のごみ箱に捨ててしまい、会社を上げて大騒ぎになった例である。類似例では、スーパーでの買い物の際に、てんかんを生じたためレジを通らずに商品を籠に入れたまま店を出ようとして警察沙汰になった例もある。この例では、取り調べに「どうしても自分が万引きしたとは思えない」と断固否定し続けたので受診に至ったのである。やっかいなのは、エピソディックな健忘事件だけでなく、「この頃、ずっと記憶が良くない」と述べる例が少なくないことである。確かに認知症にてんかんが合併と診断することもある。しかし「サブクリニカルな発作がしばしば起きているのだな」と考える例が多い。サブクリニカルというのは、第3者におかしいと思われるレベルではないし、本人もプッツンしたとは思わないのだが、脳内で軽度の異常放電が生じている状態という意味である。脳内でこうした異常放電を生じていれば、記憶をインプット（記銘）してもおそらく歩留まりは低下すると思われる。以上のような症状を、「プッツンのときは何の記憶もないし、普段でも記憶力は以前の80～90％程度に落ちた」と簡潔に表現した当事者がある。なおこうした方の脳波検査に際して、棘波のような診断的意味のある所見は必ずしも得られないことに注意が求められる。最終的にてんかんありの診断をして、抗てんかん薬により改善した症例において初回脳波検査で異常を捉えられる確率はせいぜい50％程度かなという個人的な印象がある。症状の多くは抗てんかん薬で改善する、ただし注意点もさて高齢になって初発するてんかんの背景には、老化と関連する諸要因、とくに脳神経学的な問題、例えば動脈硬化や脳出血・梗塞、脳外傷や認知症があると言われる。どれくらいてんかんが多くなるかについて、ナーシングホームの高齢者では在宅高齢者の7倍以上だが、これに神経学的な異常が重なると7～30倍にまだ高まるとした最近のレビューがある1）。自験例では、レビー小体型認知症、次いでアルツハイマー病の前駆期から初期に初発した人の割合がかなり高いという認識がある。なおてんかん症状の多くは抗てんかん薬で改善し、プッツンも80～90％程度におちた記憶も改善する。だから職場で上司から「見違える、蘇った」という称賛をもらう人も少なくない。もっとも認知症が基盤にある人では、緩徐に認知障害は進行していくようだ。終わりに抗てんかん薬の副作用への注意は言うまでもない。それらの中で最も注意が必要なのは、致命的な可能性もある皮膚疾患スティーブンス・ジョンソン症候群（Stevens-Johnson症候群）だろう。100万人に数人とされるが、指定難病として医療費助成制度もあるだけに、いかなる抗てんかん薬であっても油断は禁物である。参考1）Birnbaum AK,et al. Neurology. 2017 Feb 21;88:750-757.

　片頭痛の急性期治療の臨床試験において、最近、最も厄介な症状が主要なエンドポイントとして推奨されるようになっている。ほとんどの臨床試験や観察研究は欧米で実施されているが、最も厄介な症状として挙げられているのは羞明である。台湾・国立成功大学のYi-Hsien Tu氏らは、台湾の片頭痛患者の大規模サンプルにおける最も厄介な症状の分布、臨床的関連、治療反応について調査を行った。その結果、台湾の片頭痛患者における最も厄介な症状は、悪心、音声恐怖、羞明の順であったが、最も厄介な症状と片頭痛の治療反応率は類似しており、片頭痛の急性期治療のアウトカム指標と最も厄介な症状が関連していることが報告された。Headache誌オンライン版2022年4月25日号の報告。　対象は、台北栄民総医院の頭痛専門外来で新規に片頭痛と診断された患者。すべての患者に対し、最も厄介な症状を含む頭痛プロファイルのアンケートを実施した。最も厄介な症状とこれまでの急性期治療に対する反応率との臨床的関連を分析した。　主な結果は以下のとおり。・対象患者数は1,188例（女性の割合：79.4％、平均年齢：39.0±12.1歳）。・最も一般的かつ厄介な症状は悪心（729例、61.4％）であり、次いで音声恐怖（280例、23.6％）、羞明（122例、10.3％）であった。・症状の順位は、性別、年齢で違いが認められなかった。・前兆のある片頭痛は、前兆のない片頭痛と比較し、羞明との関連が認められた（調整オッズ比[aOR]：2.97、95％CI：1.76～5.0、p＜0.001）。・慢性片頭痛患者では、最も厄介な症状として音声恐怖との関連が認められた（aOR：1.51、95％CI：1.13～2.01、p＝0.005）が、悪心は可能性が低かった（aOR：0.68、95％CI：0.53～0.88、p＝0.004）。・最も厄介な症状が異なる患者では、これまでの急性期治療と同様の治療反応が認められており、全体的な治療反応率は52.2％であった（1,053例中550例）。

　カナダ・トロント大学のAreti Angeliki Veroniki氏らは、アルツハイマー病（AD）のマネジメントにおいて、患者の特徴による抗認知症薬の有効性および安全性について、比較検討を行った。その結果、抗認知症薬の治療選択において、患者の特徴を十分に考慮する必要があることを報告した。BMJ Open誌2022年4月26日号の報告。　システマティックレビューおよび患者個々のデータ（IPD）を集めたネットワークメタ解析（NMA）を実施した。MEDLINE、Embase、Cochrane Methodology Register、CINAHL、AgeLine、Cochrane Central Register of Controlled Trialsより検索した（～2016年3月）。成人AD患者2万1,138例を含む80件のRCTおよび6,906例のIPDを含む12件のRCTが抽出された。治療内容は、抗認知症薬（ドネペジル、リバスチグミン、ガランタミン、メマンチン）の単独または他の抗認知症薬やプラセボとの併用であった。著者、スポンサー、データ提供プラットフォームにIPDの提供を依頼した。IPDが利用できない場合には、集計データを用いた。研究の質の評価には、Cochraneのバイアスリスクツールを用いた。2段階ランダム効果IPD-NMAを実施し、結果の評価にはCINeMA（Confidence in Network Meta-Analysis）を用いた。主要アウトカムおよび副次アウトカムは、ミニメンタルステート検査（MMSE）による認知機能の評価および有害事象とした。　主な結果は以下のとおり。・本IPD-NMAでは、プラセボを含む9種類の治療法について比較を行った。・ドネペジル（平均差[MD]：1.41、95％CI：0.51～2.32）およびドネペジル＋メマンチン（MD：2.57、95％CI：0.07～5.07）による治療は、プラセボ群と比較し、MMSEスコアの改善が認められた（56 RCT、1万1,619例、CINeMAスコア：中）。・Pスコアによると、経口リバスチグミン（OR：1.26、95％CI：0.82～1.94、Pスコア：16％）およびドネペジル（OR：1.08、95％CI：0.87～1.35、Pスコア：30％）の安全性プロファイルは最も不良であったが、プラセボと比較した場合、推定治療効果はいずれも十分に正確ではなかった（45 RCT、1万5,649例、CINeMAスコア：中～高）。・中等度～重度のADでは、ドネペジル、メマンチン、ドネペジル＋メマンチンによる治療が最も有効であった。・軽度～中等度のADでは、ドネペジルと経皮吸収型リバスチグミンによる治療が最も有効であった。・ベースライン時のMMSEの差を調整すると、経口リバスチグミンとガランタミンによる治療でMMSEスコアの改善が認められたが、併存疾患を調整した場合は、経口リバスチグミンのみが有効であった。・認知機能にとって臨床的に重要な指標である1.40 MMSEポイントを超えるMDは、経口リバスチグミン、ガランタミン、メマンチンの単独療法を除くすべての治療レジメンにおいて認められたが、その不確実性は高かった。・本研究の限界として、公開されたRCTの3分の2が不完全なアウトカムデータに対するバイアスリスクの高さと関連していた点、IPDが利用できたのは包含されたRCTの15％のみであった点が挙げられる。

　片頭痛は世界中に蔓延している疾患であり、最近の研究によると、胃腸疾患患者において片頭痛の発症率が増加しているとされている。また、前臨床でのエビデンスでは、消化管神経系と脳腸軸などの中枢神経系との双方向性の関係が示唆されている。韓国・同徳女子大学校のJemin Kim氏らは、主要な胃腸疾患と片頭痛との関連を明らかにするため、検討を行った。その結果、胃腸疾患と片頭痛との間に統計学的に有意な関連が認められ、この関連は胃腸疾患の数が多い患者や、片頭痛の予防と急性期治療の両方で片頭痛治療薬を使用している患者において、強い相関が認められることが報告された。International Journal of Environmental Research and Public Health誌2022年3月28日号の報告。片頭痛の有病率、消化不良など複数の胃腸疾患を有する患者で3.5倍　対象は、片頭痛または胃腸疾患の診断が年に2回以上認められた患者。胃腸疾患には、消化性潰瘍、消化不良、炎症性腸疾患、過敏性腸症候群、胃食道疾患を含めた。　主要な胃腸疾患と片頭痛との関連を明らかにするために行った調査の主な結果は以下のとおり。・HIRAデータセットより、78万1,115例が研究に含まれた。・片頭痛の有病率は、年齢、性別、保険の種類で調整した後、複数の胃腸疾患を有する患者において、約3.5倍高かった（調整オッズ比：3.46、95％CI：3.30～3.63、p＜0.001）。・胃腸疾患の数が増加するほど、片頭痛の有病率も高かった。・胃腸疾患の有病率は、急性予防または急性治療のいずれかの患者と比較し、予防と急性期治療の両方のために片頭痛治療薬を使用していた患者のほうが高かった。

　ドイツ非都市部の脳卒中医療センターネットワークにおいて、急性虚血性脳卒中患者への脳血管内血栓除去術（EVT）実施の決定から施行までの経過時間を検討したところ、ヘリコプターで医師らを現地に派遣するほうが、患者を別の医療機関に移送するよりも約1時間半、短縮できることが示され、3ヵ月後の機能性アウトカムに有意差はなかったという。ドイツ・ルートヴィヒ・マクシミリアン大学ミュンヘンのGordian J. Hubert氏らが、約160例の患者を対象に行った非盲検非無作為化比較試験の結果を報告した。急性虚血性脳卒中へのEVTの有益性は時間に依存しており、遠隔地患者への治療推進は困難とされている。今回の結果を踏まえて著者は、「長期的な転帰を確認し、地理的条件への適用を明らかにするさらなる検討は必要だが、脳卒中治療システムにフライング治療チームを取り入れる検討をすべきことが示された」と述べている。JAMA誌2022年5月5日号掲載の報告。3ヵ月後の修正Rankinスケールも比較　検討は2018年2月1日～2019年10月24日に、隔週で2つの治療システムを比較する非盲検非無作為化対照介入試験にて行われた。遠隔脳卒中ネットワーク内で遠隔医療サポートを受けるドイツ非都市部の脳卒中センター13ヵ所で、急性虚血性脳卒中に対しEVTを実施する際、ヘリコプターで医師らを現地に派遣する方法（フライング群）と、患者を別の医療機関に移送する方法（移送群）で、アウトカムを比較。最終フォローアップは2020年1月31日だった。　主要アウトカムは、EVT実施の決定から施行までの経過時間（分）。副次アウトカムは、3ヵ月後の修正Rankinスケールスコア（機能性スコア範囲：0［障害なし］～6［死亡］）で評価した機能性アウトカムなどだった。EVT決定から施行の所要時間、フライング群58分vs.移送群148分　被験者は157例（年齢中央値75歳［IQR：66～80］、女性80例［51％］）で、フライング群は72例、移送群は85例だった。このうちEVTを実施したのは、フライング群60例（83％）、移送群57例（67％）だった。　EVT決定から施行までの経過時間中央値は、フライング群が58分（IQR：51～71）に対し、移送群は148分（同：124～177）と、フライング群で有意に短かった（群間差：90分、95％信頼区間[CI]：75～103、p＜0.001）。　一方で3ヵ月後の修正Rankinスケールスコア中央値は、フライング群が3（IQR：2～6）に対し移送群も3（2～5）と、両群で同等だった（障害の程度が低い状態に関する補正後共通オッズ比：1.91、95％CI：0.96～3.88、p＝0.07）。

　中高年期の体重減少は、その後の認知症リスクの上昇と関連しているといわれている。しかし、多くの研究では、身体的フレイル（PF）の潜在的な影響について検討が不十分であり、フォローアップ期間が限られているか、対照が最適化されていないなどの問題がある。中国・浙江大学のJie Shen氏らは、米国の中年期成人および高齢者の体重変化と認知症リスクとの長期的および時間的な関係を調査するため、検討を行った。その結果、中年期成人および高齢者の認知症リスクと体重減少との関連が認められた。この関連は、PFの状態とは無関係であり、最近の体重減少だけでなく、10年以上前の体重減少との関連が確認された。The Journal of Clinical Endocrinology and Metabolism誌オンライン版2022年4月14日号の報告。　米国の健康と退職に関する研究（Health and Retirement Study：HRS）より、50歳以上の5,985人を対象とした。長期的な体重変化の推移は、1992～2008年の期間に9回のBMI測定を繰り返し実施し算出した。その後、2008～18年に認知症の発症状況をフォローアップした。分析には、多変量Cox比例ハザードモデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・フォローアップ期間中（平均7.54年）における認知症の発症は682例（11.39％）であった。・基本的な人口統計学的およびライフスタイルのデータで調整した後、体重減少が認められた群（中央値：－0.23kg/m2/年）は、体重が安定していた群（中央値：0.11kg/m2/年）と比較し、認知症リスクが有意に高かった（HR：1.60、95％CI：1.33～1.92）。・さらにPFで調整した後、これらの関連性は弱まったが、強力かつ有意なままであった（HR：1.57、95％CI：1.30～1.89）。・認知症と診断される約14～18年前に評価された体重減少においても、有意な関連が観察され（HR：1.30、95％CI：1.07～1.58）、その後も同様の関連が認められた。

　大血管閉塞による脳卒中が疑われる患者を、地方脳卒中センターに搬送した場合と血栓回収脳卒中センターへ搬送した場合を比較した結果、90日神経学的アウトカムについて有意な差は示されなかった。スペイン・Hospital Universitari Germans Trias i PujolのNatalia Perez de la Ossa氏らが、同国カタルーニャ州で行った住民ベースの多施設共同クラスター無作為化試験の結果を報告した。地方では血栓回収脳卒中センターへのアクセスが制限されており、大血管閉塞による脳卒中が疑われる患者の最適な搬送先病院の戦略は明らかになっていなかった。JAMA誌2022年5月10日号掲載の報告。血栓回収脳卒中センター搬送群vs.地元の脳卒中センター搬送群で評価　試験は2017年3月～2020年6月に、スペインのカタルーニャ州で、血栓摘出術が提供できない地方の脳卒中センターに近在する救急医療サービスを利用した、急性大血管閉塞による脳卒中が疑われる患者1,401例を対象に行われた。　被験者は、血栓回収脳卒中センターへと搬送された群（688例）と近接の地方脳卒中センターに搬送された群（713例）に無作為化され、追跡評価を受けた。最終フォローアップは2020年9月。　主要アウトカムは、虚血性脳卒中患者（標的集団）の90日時点の機能障害で、修正Rankinスケール（mRS）スコア（範囲：0［症状なし］～6［死亡］）に基づき評価した。副次アウトカムは11項目で、標的集団におけるt-PA静脈内投与率および血栓摘出の割合、全無作為化集団（安全性評価集団）における90日死亡率などであった。　被験者登録は、2回目の中間解析後に無益性を理由に中止となった。90日時点のmRSスコア、死亡率とも有意差みられず　1,401例が安全性解析に登録された。うち1,369例（98％）から試験参加の承諾を得ており無作為化解析に包含された（男性56％、年齢中央値75歳［IQR：65～83］、National Institutes of Health Stroke Scale［NIH脳卒中スケール］スコア17［IQR：11～21］）。主要解析には、標的虚血性脳卒中集団の949例が含まれた。　標的集団における主要アウトカムのmRSスコア中央値は、血栓回収脳卒中センター搬送群3（IQR：2～5）vs.地方脳卒中センター搬送群3（IQR：2～5）であった（補正後共通オッズ比[OR]：1.03［95％信頼区間[CI]：0.82～1.29］）。報告された11の副次アウトカムのうち、8つで有意差が認められなかった。　標的集団において、一次搬送が地方脳卒中センターであった患者群と比較して、最初から血栓回収脳卒中センターに搬送された患者群は、t-PA静脈内投与を受けたオッズ比は有意に低く（229/482例［47.5％］vs.282/467例［60.4％］、OR：0.59［95％CI：0.45～0.76］）、血栓摘出を受けたオッズ比は有意に高かった（235/482例［48.8％］vs.184/467例［39.4％］、OR：1.46［95％CI：1.13～1.89］。　安全性集団における90日死亡率は、両群で有意な差はみられなかった（188/688例［27.3％］vs.194/713例［27.2％］、補正後ハザード比：0.97［95％CI：0.79～1.18］）。　著者は、「今回示された所見が、他の設定集団でも観察されるのか確認する必要がある」とまとめている。

第1回　頭部メジャー疾患の「非典型例」を押さえる第2回　頭部CTの評価が次のアクションを左右する第3回　発熱、咳の胸部CTでまず気を付ける所見第4回　肺の陰影分布で疾患を絞り込む第5回　正しく撮られてなければ見つけられない第6回　造影CTで病態分類までしてコンサルト第7回　CT画像から患部のサイズを正しく計測第8回　多彩な腹痛症例を画像で見分ける第9回　覚えておきたい特徴的な所見第10回　微細な所見を見落とさないための読影テク第11回　肝周辺に腹水、注意すべきCT所見は？第12回　後腹膜腔の炎症の広がりを立体的に捉える CTは現代の医療でもはや必須の診断機器になっています。読影は放射線医の専門領域ですが、一般医が日常診療を行ううえで、ここまでは読める必要があるという部分があります。この番組では、放射線医で救急医でもある金井先生が、臨床の最前線で経験したそのような実症例をピックアップし、読影のポイントを細かく解説していきます。初級編では、救急領域で必ず出合う“これを知らないと当直できない”メジャーな疾患から出題。ナビゲーターのトモコ先生と一緒に、CT所見のクイズを解きながら、基本をしっかり押さえていきましょう。第1回　頭部メジャー疾患の「非典型例」を押さえる患者さんは、2〜3日前から続く頭痛で来院した女性。主訴と頭部CTから、原因疾患を突き止めます。メジャーな疾患では典型例だけでなく、非典型例の特徴も押さえておくことがポイントです。第2回　頭部CTの評価が次のアクションを左右する3時間半前から急に右半身に麻痺を起こし、家族に連れられて来院した患者さん。このようなケースでは、病態によって治療の適応が変わってくることもあるため、頭部CTで診断を付けるだけでなく、病態を的確に評価することが重要になります。その方法とは？第3回　発熱、咳の胸部CTでまず気を付ける所見咳、痰が1ヵ月以上続き、発熱がある高齢の男性。このような患者の胸部CTを診る際、まず気を付けるべき所見があります。絶対に見落としてはいけないこの重要所見を目に焼き付けてください。第4回　肺の陰影分布で疾患を絞り込む肺のCTは陰影の分布から原因疾患を絞り込めるケースが多くなります。発熱、呼吸困難と食欲不振を訴える高齢の男性。陰影の分布からいくつか鑑別疾患を挙げ、確定診断につながる他の検査を行います。第5回　正しく撮られてなければ見つけられない飛行機で長距離移動中に右ふくらはぎに痛みが出現した女性。呼吸困難感もあり帰国後に救急外来受診しました。真っ先に疑われるのはロングフライト血栓症。このような場合、緊急のCT検査を行いますが、この疾患の読影のために重要なのは、まず正しいプロトコルでCTが撮像されていること。なぜか？その理由と血栓の見つけ方を学びます。第6回　造影CTで病態分類までしてコンサルト第6問で取り上げるのは一刻を争う急性疾患。腹痛と腰背部痛に加え、左上肢麻痺など複数の症状を訴える男性。単純CTで原因疾患を診断できたら、造影CTで病態を分類し、合併症の有無を見極めることがポイントです。それらの情報を専門医に素早くコンサルトできるか否かが患者の予後を大きく左右します。第7回　CT画像から患部のサイズを正しく計測腰背部痛を訴え、ショック状態で救急搬送された女性。単純CT画像の所見から、緊急性の高い腹部の疾患であることが判明します。今回の疾患は、CT画像から患部のサイズを計測することがポイント。正しい位置で計測し、指標を使って病態を判断し、予後予測を行います。第8回　多彩な腹痛症例を画像で見分ける腹痛はさまざまな原因疾患が疑われます。今回は消化管に関する疾患から複数のクイズを出題し、多彩な腹痛症例の鑑別に挑戦。似た症状のそれぞれの疾患について特徴的な画像所見を確認し、腹部CTの読影に強くなります。第9回　覚えておきたい特徴的な所見強い腹痛と頻回嘔吐のある高齢の男性。単純CTと造影CTで診断します。鳥のくちばしや花のブーケに見立てられた特徴的な所見がポイント。今回取り上げる疾患は、血流が障害されるため、進展度によって造影効果にも変化が現れます。段階別のCT所見の違いを押さえましょう。第10回　微細な所見を見落とさないための読影テク救急外来で「なんとなくお腹が痛い」と控えめに訴える高齢の男性。しかし、このような主訴でも致死率の高い疾患の場合もあるので軽視できません。危険な疾患を念頭に置き、その疾患に特徴的ないくつかの所見を想定して、CTの読影に臨むことが重要です。細かい所見を見落とさないために、画像の階調調整やThin Sliceを駆使します。第11回　肝周辺に腹水、注意すべきCT所見は？上腹部に痛みを訴え、冷や汗をかき、血圧が低下している、見るからに危険な状態の高齢の女性。エコーで肝周辺に腹水を確認しました。このようなケースで単純CTを見る際に注目すべきは、腹水中の血液の状態。ポイントはCT値の計測です。その後、血行動態を把握するために、「ダイナミック造影CT」を撮像します。第12回　後腹膜腔の炎症の広がりを立体的に捉える今回取り上げるのは、アルコール性疾患に顕著に見られる画像所見です。大量に飲酒後、心窩部に痛みが生じた30代の男性。炎症の進展度と、患部の造影不良域の組み合わせによって、重症度を判定するところがポイント。複雑な後腹膜腔の構造を、シェーマとCTで立体的に理解します。

　これまで、欧米で行われていたプロスペクティブ研究では、野菜や果物の摂取が認知症リスクを低下させることが示唆されている。しかし、アジア人を対象とした疫学的なエビデンスは限られていた。九州大学の木村 安美氏らは、日本人コミュニティにおける野菜や果物およびそれらの栄養素の摂取と認知症発症リスクと認知症サブタイプとの関連について調査を行った。その結果、野菜とその構成栄養素の摂取量が多いほど、日本人高齢者の認知症リスクが低下することを報告した。BMC Geriatrics誌2022年3月28日号の報告。野菜では認知症リスク低下を認めるも果物は有意な関連なし　ベースライン時に認知症でない60歳以上の日本人1,071人（男性：452人、女性：619人）を対象に、24年間プロスペクティブにフォローアップを行った。野菜、果物、栄養素の摂取量は、ベースライン時に70項目の半構造化された食物摂取頻度調査票で評価し、性別ごとに四分位で分類した。評価項目は、認知症とそのサブタイプ（アルツハイマー病、血管性認知症）の発症とした。認知症発症のリスク推定値の算出には、Cox比例ハザードモデルを用いた。　野菜や果物、およびそれらの栄養素の摂取と認知症発症リスクと認知症サブタイプとの関連について調査を行った主な結果は以下のとおり。・長期フォローアップ期間中の認知症発症は464例であり、その内訳はアルツハイマー病286例、血管性認知症144例であった。・交絡因子で調整した後、野菜の摂取量が多い人では認知症（p trend＜0.05）およびアルツハイマー病（p trend＜0.05）のリスク低下が認められたが、血管性認知症のリスク低下は認められなかった。・野菜の摂取量が最高四分位の人では、最低四分位の人と比較し、認知症リスクが27％、アルツハイマー病リスクが31％低かった。・認知症リスクは、ビタミンA、リボフラビン、ビタミンC、マグネシウム、カルシウム、カリウムの摂取量が増加するほど有意な減少が認められた（各々：p trend＜0.05）。・食物繊維の総摂取量が多い人は、認知症リスクが低い傾向にあった（p trend＝0.07）。・果物の摂取量と認知症および認知症サブタイプのリスクとの有意な関連は認められなかった。

がん治療は大きく進歩しており、がんの生物学的特性が明らかになるにつれ、疾患の臓器特性を超えた臓器横断的治療が開発され承認されるようになりました。今回は前回の予告通り、臓器横断的治療における心毒性についてのアンケート結果をお示しいたします。ここでは、免疫チェックポイント阻害薬と放射線療法に焦点を当てます。さらに、がんゲノム医療の進歩により遺伝子変異の解析が進み、それに伴い開発されたTRK阻害薬（NTRK（neurotrophic receptor tyrosine kinase）融合遺伝子陽性固形がんに投与される）による心毒性や、同じ薬剤でも投与される臓器別に異なる副作用が発生するなど新たな問題が出現しているようです。これからのがん治療は、ゲノム関連も含めた病院全体を巻き込んだ臓器横断的な診療科の協力が必要となっています。免疫チェックポイント阻害薬における心毒性第9回、第10回でお届けしてきた読者アンケートからも見えてきたのは、多くの読者においてやはり免疫チェックポイント阻害薬（ICI）による心毒性の影響に関心があることでした。このICIに関する点については第5回「免疫チェックポイント阻害薬：“予後に影響大”の心筋炎を防ぐには？」（塩山 渉氏、筆者）で解説しました。ICIは臓器横断的に発症する悪性腫瘍に適応が拡大することで、がん治療に大きな変化をもたらしました。その一方で、全身に及ぶ免疫関連副作用（irAE）が大きな問題となっています。irAEに対応するためには、腫瘍科医のみならず、免疫専門医、内分泌内科医、神経内科医、循環器科医、さらには呼吸器内科医や皮膚科医など幅広い医療スタッフの参加が必要です。irAE症例によっては救急治療医の参加も必要ですね！がん免疫療法において、ICI療法の中心は血管新生阻害薬や放射線療法を併用する複合免疫療法へ移行しており、心毒性においてirAEに併用療法による副作用が加わりその管理がより複雑化しています。しかし複合免疫療法は、がん免疫における血管新生阻害因子の作用が解明したことから生み出されており、血管・がん・免疫に共通点があるところなどは腫瘍循環器医として非常に興味深く感じています。放射線関連心血管合併症（RACD：Radiation Associated Cardiovascular diseases）第7回では「進化する放射性治療に取り残されてる？new RTの心毒性対策とは」（志賀 太郎氏）について解説しました。免疫療法と同様に臓器横断的に用いられる放射線治療は、その有効性から使用頻度が急速に増加している反面、やはりRACDが大きな問題となりつつあります。とくに遅発性に出現することから、その病態や対応に関して多くの腫瘍科医や循環器科医に十分理解されているとは言えない病態でした。このような背景の元で2021年9月に開催された第4回日本腫瘍循環器学会学術集会で、このRACDに関するシンポジウムが日本心血管インターベンション治療学会との共催で開催され、とても好評でした。今後は、放射線治療医の先生方が主体となり日本放射線腫瘍学会でも日本腫瘍循環器学会との共催プログラムの開催が決定しています。課題としては、放射線治療後晩期障害に対するフォローアップ診療の構築が成されていない点でしょうか。学会間交流をきっかけに異業種間連携の拡がりを期待し、将来的には連携網の発達により実地医家への連携発展を期待します。また、実地医家の方との連携が深まる事で、放射線治療後晩期障害のすくい上げに繋がる「放射線治療後の遠隔期・長期的フォローアップ」の仕組み作りに結び付く事を期待します。循環器医（心血管インターベンション専門医）における放射線障害と放射線治療医の放射線障害の概念は微妙に異なっていたようです。さらに、がん治療において放射線療法は腫瘍科医ではなく放射線治療医が行うことから、両者の間にも微妙な隙間があったかもしれません。その一方で、小児・AYA世代がんサバイバーにおける放射線化学療法による晩期合併症は、心毒性のみならず内分泌毒性、神経毒性、そして二次発生がんなど多くの問題点を有しています。今後は、腫瘍循環器医は急性期・慢性期そして晩期心毒性などを通じて腫瘍科医、放射線治療科、そして小児科の間をつなぐ役割を果たすことが期待されています。今回のアンケート結果（前編、中編含む）でご紹介した内容以外にもたくさんのご意見をいただき誠にありがとうございました。紙面の関係から一部のご紹介となりました。がんと循環器における関係は、2017年の日本腫瘍循環器学会設立を機に、国や学会レベルでも学際領域の連携が進み、基礎・臨床・疫学研究への支援が加速しています。今回の企画により、今まで触れることのなかった多くの皆さまにおかれましてOnco-Cardiology（腫瘍循環器学）が身近なものになりましたら幸いです。第二部では、症例編として症例クイズ形式にて臨床で難渋した例など興味ある事柄について解説していく予定です。臨床の現場で毎日がん診療を行っている私どもにとって、総論だけでは語りつくせないたくさんの事柄やさまざまな問題点がございます。そして、同じく第一線で診療をなさっておられる読者の皆さまはさらに多くの疑問をお持ちなのではないでしょうか。読者の皆さまの声、リクエストは以下よりお待ちしております。講師紹介

　既存する片頭痛予防の2～4の薬剤クラスが奏効しなかった反復性および慢性片頭痛成人患者を対象とした、ランダム化プラセボ対照二重盲検比較試験の第IIIb相試験「FOCUS試験」において、カルシトニン遺伝子関連ペプチドを標的とするヒト化モノクローナル抗体フレマネズマブの安全性および有効性は明らかとなっている。今回、オーストリア・ Konventhospital Barmherzige Bruder LinzのChristian Lampl氏らは、FOCUS試験の事後分析として、前兆または同様の神経症状の有無により、フレマネズマブの有効性やQOLに対する影響に違いがあるかを検討した。その結果、フレマネズマブは、関連する神経機能症状を伴う片頭痛患者や既存の片頭痛治療薬2～4の薬剤クラスで効果不十分であった患者に対し、神経症状を呈する日数を減少させ、片頭痛を効果的に予防し、QOLを改善することが示唆された。European Journal of Neurology誌オンライン版2022年3月18日号の報告。　FOCUS試験では、既存する片頭痛予防の2～4の薬剤クラスが奏効しなかった慢性片頭痛または反復性片頭痛患者838例を、フレマネズマブを四半期ごとに投与する群、フレマネズマブを月1回投与する群、プラセボ群に1：1：1でランダムに割り付け、12週間の二重盲検治療を実施した。本事後分析は、症状に関する質問への患者の反応に基づき、ベースライン時における関連する神経機能障害の有無別に行われた。　主な結果は以下のとおり。・ベースライン時に神経機能障害を有する片頭痛患者では、フレマネズマブ群はプラセボ群と比較し、1ヵ月当たりの神経症状を呈する平均日数の有意な減少が認められた。　●フレマネズマブ四半期ごと投与群：－1.7日、プラセボ群：－0.5日（p≦0.01）　●フレマネズマブ月1回投与群：－1.8日、プラセボ群：－0.5日（p≦0.01）・フレマネズマブ投与群はともに、プラセボ群と比較し、ベースライン時の神経機能障害の有無にかかわらず、12週間にわたる1ヵ月当たりの片頭痛日数の有意な減少（p＜0.0001）、過去4週間のHeadache Impact Test 6（HIT-6）およびMigraine-Specific Quality of Life（MSQ）スコアの有意な改善が認められた（p＜0.05）。

　米国の退役軍人の膨大なデータから、人種（白人、黒人、ヒスパニック、アジア系、先住民）や、住まい（米国を10地方に分けている）で認知症の発症率に差があるかを調べた研究である。　現代の日本で医療をしていると、幸か不幸か人種について思いを巡らせることはほとんどないだろう。しかし20年後はどうだろうか？ たまにはこのような論文を読んで頭に衝撃を与えると、それこそ認知刺激になって良い効果があるかもしれない。　まず、言うまでもなく人種を扱う研究は、知らないうちに誰かを傷つけたり、大きな損害を与えたりする可能性があり大変危険である。さらに、地理情報を扱う研究も大変危険になりえる。たとえ研究者にそのような意図は一切なかったとしても偏見を助長してしまうのみならず、ある地域では保険料が上がったりする可能性もあるからである。　その上でこの論文を見ると、諸因子を調整した場合の白人に対するハザード比は、先住民 1.05 (95％信頼区間[CI]：0.98～1.13)、アジア系1.20 (95％CI：1.13～1.28) 、黒人1.54 (95％CI：1.51～1.57)、ヒスパニック1.92 (95％CI：1.82～2.02) となっている。　ここから著者らはどのように考察しているのであろうか。まず先住民であるが、先行研究では高いとされていたが、今回は白人と差はなかったと論じられている。同時に、先住民（いわゆるアメリカ先住民とアラスカ先住民）が、米軍においては人口比と比べて最も多い民族なのだという事実も述べられている。これは私も不勉強で知らなかった。言葉には気を付けなければならないが、かつては占領された民族が、いまや軍隊にとても多く従事しているのである。　次に、ヒスパニックや黒人で多い理由は、適切なケアを受けていないから、英語での認知機能検査での不利、たとえ意図していなくても医療従事者が非白人を認知症と診断する可能性が高い、といった可能性があることも先行研究と共に述べられている。また、この研究では教育歴は郵便番号が代用されている（地域の平均を使用している）ことも限界として述べられている。　可能な限り要因を調整しても、認知症の発症率に人種差が見られた場合、大きく2つの解釈があるだろう。第1は、「人間は基本的に同じようなものなので、この結果は社会的格差を示している」とするものである。第2は「○○人種は認知症になりやすい」とするものである。この論文の著者は、とても公平な記述を試みつつも、第1の立場であるように見える。　私には、これは科学者として当然の態度に思える。遺伝子が人間を規定する部分は確かにあるが、認知症は多因子で、人生の後半に起き、社会的要因の影響を大いに受ける事象であることを考えると、人種差が大規模データで残るとは考えにくいからである。また、これは人間としても同然の態度に思える。精神科医としてさまざまな人間のこころに接してきた経験からは、人間は多様であると同時に、最も深いところの思考の構造（あるいは精神の現象）は驚くほど共通しているように感じるし、その確信は年々増しているからである。認知症の人に接し、そして人間に接している人には、これは理解できると思うし、データには接するが人間に接していない人には理解できないかもしれない。　とはいえ、この論文を読んでどのように感じるかは、読者のあなた次第である。

　55歳以上の約187万人を平均約10年間追跡したところ、認知症発症率は人種/民族によって有意に異なることが認められた。米国・カリフォルニア大学のErica Kornblith氏らが、米国退役軍人保健局（VHA）医療センターで治療を受けた患者を対象とした後ろ向きコホート研究の結果を報告した。米国では、VHAで治療を受ける患者を含めて人種/民族の多様化が進んでおり、公衆衛生上の重要な課題である認知症は人種/民族的マイノリティの高齢者で発症率が高くなる可能性が示唆されていた。著者は、「人種/民族による差異の原因機序を理解するためには、さらなる研究が必要である」とまとめている。JAMA誌2022年4月19日号掲載の報告。55歳以上の約187万人について人種/民族と認知症発症との関連性を検討　研究グループは、1999年10月1日から2019年9月30日（最終追跡調査日）までにVHA医療センターで治療を受けた55歳以上の成人患者計949万9,811例から、各年度5％を無作為抽出（重複者は除外）し、無作為抽出日（ベースライン）前2年間ならびに追跡期間にそれぞれ1回以上の診察を受けた適格患者186万9,090例について解析した。　National Patient Care Databasesから人口統計学的情報と認知症診断、Vital Status File Databasesから死亡に関する情報を入手し、居住地の郵便番号から米国疾病予防管理センター（CDC）による地域区分を特定した。人種/民族は、アメリカ先住民/アラスカ先住民、アジア人、黒人、ヒスパニック系、および白人の5つに分類した。ベースライン期間に認知症が認められた人、性別のデータが欠損している人、人種/民族が“その他”または不明の人は解析から除外した。　主要評価項目は、認知症の診断（ICD-9または10）。年齢を時間軸とし、死亡の競合リスクを考慮したFine-Gray比例ハザードモデルを用い、人種/民族と認知症診断までの時間との関連を検討した。平均約10年間追跡、人種/民族間で有意差あり、黒人とヒスパニック系で高い　解析対象186万9,090例の患者背景は平均（±SD）年齢69.4±7.9歳、女性4万2,870例（2％）、アメリカ先住民/アラスカ先住民6,865例（0.4％）、アジア人9,391例（0.5％）、黒人17万6,795例（9.5％）、ヒスパニック系2万663例（1.0％）、白人165万5,376例（88.6％）であった。　平均追跡調査期間10.1年において、24万3,272例（13％）が認知症を発症した。年齢調整後の認知症発症率（1,000人年当たり）は、アメリカ先住民/アラスカ先住民14.2（95％信頼区間[CI]：13.3～15.1）、アジア人12.4例（11.7～13.1）、黒人19.4例（19.2～19.6）、ヒスパニック系20.7例（20.1～21.3）、白人11.5例（11.4～11.6）であった。　白人に対する完全補正後ハザード比は、アメリカ先住民/アラスカ先住民1.05（95％CI：0.98～1.13）、アジア人1.20（1.13～1.28）、黒人1.54（1.51～1.57）、ヒスパニック系1.92（1.82～2.02）であった。米国のほとんどの地域で、年齢補正後認知症発症率は黒人およびヒスパニック系で高く、アメリカ先住民/アラスカ先住民、アジア人および白人は類似していた。

　認知症の中で最も頻度が高いアルツハイマー病の治療薬として現在本邦で承認されている薬剤は、3種類のコリンエステラーゼ阻害薬（ChEI）とメマンチンの4剤である。実臨床においては、神経変性疾患の多因子性病因に対応するため、単剤療法後の次のステップとして併用療法が用いられる。また、2021年6月に米国で迅速承認されたaducanumabは、脳内のアミロイドβ（Aβ）カスケードを標的とする初の疾患修飾療法（DMT）として注目されている。東京慈恵会医科大学の永田 智行氏らは、アルツハイマー病治療に対する薬物療法の組み合わせについて報告した。Expert Opinion on Pharmacotherapy誌2022年4月号の掲載。　主な結果は以下のとおり。・アルツハイマー病の病因は、コリン作動性仮説とアミロイドカスケード仮説が提唱されている。・これらの仮説に基づく単剤療法の有効性は限られており、推定原因であるタンパク質関連の神経変性、神経伝達物質、神経炎症など、複雑なアルツハイマー病の病因に対し包括的に対処するためには、併用療法によるアプローチが有用な可能性がある。・神経変性プロセスおよび機能低下に対する初回または併用療法によるアプローチ上乗せの有効性を調査したところ、対症療法として承認されている抗認知症薬4剤のうち、1種類のChEIとメマンチンの併用療法は、症状重症度が中程度の患者における機能改善に有効であることが示唆されている。・今後、DMT、対症療法、神経再生などを組み合わせた治療戦略が有用となることが期待される。

　ケアネットでは、3月10日（木）に会員医師1,000人を対象に、インターネットによる「年収に関するアンケート」を行った。その中で新型コロナ禍前と比較した年収の変化について尋ねたところ、増えた（かなり増えた＋やや増えた）と回答したのは14％、ほぼ変わらないと回答したのが66％、減った（かなり減った＋やや減った）と回答したのは20％だった。年収2千万円を境に「増えた」と回答した医師が増加　新型コロナ禍前と比較した年収の変化を年収別にみると、年収2千万円未満では「増えた（かなり増えた＋やや増えた）」と答えたのは10％だったのに対し、年収2千万円以上では25％と多い傾向がみられた。　年齢別にみると、35歳以下では「増えた（かなり増えた＋やや増えた）」と回答したのが25％だったのに対し66歳以上では6％と、年齢が上がるごとにその割合が低下する傾向がみられた。逆に「減った（かなり減った＋やや減った）」という回答は35歳以下では11％だったの対し66歳以上では32％と、年齢が上がるごとに増加した。開業医では「増えた」医師も「減った」医師も多い傾向　開業医と勤務医でそれぞれ傾向をみると、開業医では「増えた（かなり増えた＋やや増えた）」が17％、「ほぼ変わらない」が52％、「減った（かなり減った＋やや減った）」が32％だったのに対し、勤務医では「増えた」が13％、「ほぼ変わらない」が70％、「減った」が17％だった。　診療科別にみると、精神科や神経内科、呼吸器内科では「増えた（かなり増えた＋やや増えた）」と回答した医師が20％以上となり、他科と比較して多い傾向がみられた。年収が増えた理由、影響大なのはワクチンバイト？　自由記述で年収が変化した（あるいは変わらない）理由を尋ねたところ、「かなり増えた」と回答した医師では、「コロナ補助金で（60代、内科開業医）」という声のほか、「ワクチンバイトをしまくったから（30代、眼科開業医）」とワクチンバイトを理由に挙げる人が多かった。　「やや増えた」と回答した医師では、「コロナに関係なく需要が増えている（30代、精神科開業医）」といった声のほか、「コロナ病棟をみていることの手当（40代、呼吸器内科勤務医）」等手当やワクチンバイトを挙げる人が多かった。　全体の60％以上を占めた「ほぼ変わらない」と回答した医師では、「コロナ感染対応が多いが、そのリスクに見合うだけのトータルでの増収はない（危険手当での増分≒外勤減分）（30代、小児科勤務医）」、「感染流行で患者が減少しても、その後感染が収まれば患者が増えるから（40代、麻酔科勤務医）」等プラスマイナスがあり、結果的に「変わらない」という声が多く聞かれた。　「かなり減った」「やや減った」と回答した医師が挙げた理由としては、「手術減、患者減でインセンティブが減った（40代、消化器外科勤務医）」、「患者数の激減（60代、小児科開業医）」など、患者数の減少が響いているという声が多くみられた。　上記のほか、男女別、病床数別、勤務先別等の回答について、以下のページで詳細結果を発表している。医師の年収に関するアンケート2022【第5回】コロナ禍前との年収の比較

　一日の身体活動（PA）や中等度以上の活発な身体活動（MVPA）と認知症との関連を明らかにするため、国立がん研究センターの井平 光氏らは、大規模長期フォローアップ・プロスペクティブ研究を実施した。その結果、とくに男性において休日のMVPAレベルの高さは、認知症リスクの低下に寄与する可能性が示唆された。JAMA Network Open誌2022年3月1日号の報告。　本プロスペクティブコホート研究は、2000～03年に国内8地域で行われた多目的コホート研究（JPHC Study）の認知障害プロスペクティブ研究（Prospective Disabling Dementia Study）で収集されたデータを用いて実施された。参加対象者は、認知障害に関する利用可能なフォローアップデータを有する成人50～79歳。毎日の総PA、総MVPA、休日のMVPAのデータを収集し、データ分析は2019年2月～2021年7月に行われた。主要アウトカムは、全国介護保険制度に基づく2006～16年（確認期間）の認知障害発生率とした。毎日の総PA、総MVPA、休日のMVPAに関連する認知症リスクは、多変量調整ハザード比（aHR）を用いて算出した。　主な結果は以下のとおり。・参加対象者4万3,896人（平均年齢：61.0±7.5歳、女性の割合：53.9％［2万3,659人］）のうち、確認期間にケアを必要とする認知症と新たに診断された人は5,010人（発生までの期間：9.5±2.8年）であった。・総PA量の最も多い群は、最も少ない群と比較し、認知症リスクが男女ともに低かった。・総MVPAおよび休日のMVPAにおいても、同様の関連が認められた。　●総PA　【男性】aHR：0.75、95％CI：0.66～0.85、P for trend＜0.001　【女性】aHR：0.75、95％CI：0.67～0.84、P for trend＜0.001　●総MVPA　【男性】aHR：0.74、95％CI：0.65～0.84、P for trend＜0.001　【女性】aHR：0.74、95％CI：0.66～0.83、P for trend＜0.001　●休日のMVPA　【男性】aHR：0.59、95％CI：0.53～0.67、P for trend＜0.001　【女性】aHR：0.70、95％CI：0.63～0.78、P for trend＜0.001・認知症診断までの期間が7年以内の男性、8年以内の女性を除くと、これらの関連は消失した。　【男性】aHR：0.93、95％CI：0.77～1.12　【女性】aHR：0.86、95％CI：0.71～1.04・認知症診断までの期間が9年以内の人を除外した後、休日のMVPA量の最も多い群における最も少ない群と比較した認知症リスクは、男性で有意に低いままであった（aHR：0.72、95％CI：0.56～0.92、P for trend＝0.004）。

●今回のPoint1）検査で異常値をみつけたからといって今回の原因とは限らない。2）検査で異常が認められないからといって異常なしとは限らない。3）症状を説明し得るか、結論付ける前に再考を！【症例】81歳男性。意識障害自宅で反応が乏しいところを仕事から帰宅した息子が発見し救急要請。●受診時のバイタルサイン意識20/JCS血圧148/81mmHg脈拍92回/分（整）呼吸18回/分SpO295％（RA）体温36.1℃瞳孔4/3.5　+/+既往歴認知症、高血圧、脂質異常症、便秘、不眠内服薬ドネペジル塩酸塩、トリクロルメチアジド、アトルバスタチンカルシウム水和物、酸化マグネシウム、ゾルピデム酒石酸塩所見顔面の麻痺ははっきりしないが、左上肢の運動障害あり検査の異常が今回の原因とは限らない採血、心電図、X線、CTなどの検査を行い異常がみつかることは、よくあります。特に高齢者の場合にはその頻度は高く、むしろまったく検査に異常が認められないことの方が多いでしょう。しかし、異常を認めるからといって今回の主訴の要因かというとそんなことはありません。腎機能障害、肝機能障害、貧血、電解質異常、中には急を要する場合もありますが、症状とは関係なく検査の異常が認められることはよくあるものです。そのため、検査結果は常に病歴や身体所見、バイタルサインを考慮した結果の解釈が重要です。以前から数値や所見が変わっていなければ、基本的には今回の症状とは関係ないことが多いですよね。慢性腎臓病患者のCr、Hb、心筋梗塞の既往のある患者の心電図など、けっして正常値でありません。急性の変化か否かが、1つのポイントとなりますので、以前の検査結果と比較することを徹底しましょう。検査で異常が認められないから原因ではないとは限らないコロナ禍となり早2年が経過しました。抗原検査、PCRなど何回施行したか覚えていないほど、皆さんも検査の機会があったと思います。抗原陰性だからコロナではない、PCR陰性だからコロナではない、そんなことないことは皆さんもよく理解していると思います。頭痛患者で頭部CTが陰性だからクモ膜下出血ではない、肺炎疑い患者でX線所見陰性だから肺炎ではない、CRPが陰性だから重篤な病気は否定的、CO中毒疑い患者の一酸化炭素ヘモグロビン（CO-Hb）が正常値だからCO中毒ではないなど、例を挙げたらきりがありません。皆さんも自身で施行した検査結果で異常の1つや2つ、経験ありますよね?!原因が1つとは限らない今回の症例の原因、皆さんは何だと思いますか？　もちろんこれだけでは原因の特定は難しいかもしれませんが、高齢男性の急性経過の意識障害で麻痺もあるとなると脳梗塞や脳出血などの脳卒中が考えやすいと思います。低血糖や大動脈解離、痙攣なども“stroke mimics”の代表であるため考えますが、例えばMRI検査を実施し、画像所見が光っていたらどうでしょうか？　MRIで高信号な部分があるのであれば、「原因は脳梗塞で決まり」。それでよいのでしょうか？脳梗塞の病巣から症状が完全に説明できる場合にはOKですが、「この病巣で意識障害来すかな…」「こんな症状でるのかなぁ…」こんなことってありますよね。このような場合には必ず「こんなこともあるのだろう」と思考停止するのではなく、他に症状を説明し得る原因があるのではないかと再考する必要があります。この患者さんの場合には、脳梗塞に加え低栄養状態に伴うビタミン欠乏、ゾルピデム酒石酸塩による薬剤性などの影響も考えられました。ビタミンB1欠乏に伴うウェルニッケ脳症は他疾患に合併することはけっして珍しくありません1）。また、高齢者の場合には「くすりもりすく」と考え、常に薬剤の影響を考える必要があります。きちんと薬は飲んでいるのに…患者さんが訴える症状が、内服している薬剤によるものであると疑うのは、どんなときでしょうか？新規の薬剤が導入され、その後からの症状であれば疑うことは簡単です。また、用法、用量を誤って内服してしまった場合なども、その情報が得られれば薬剤性を疑うのは容易ですよね。意外と見落とされがちなのが、腎機能や肝機能の悪化に伴う薬効の増強や電解質異常などです。フレイルの高齢者は大抵の場合、食事摂取量が減少しています。数日の単位では大きな変化はなくても、数ヵ月の単位でみると体重も減少し、食事だけでなく水分の摂取も減少していることがほとんどです。そのような場合に、「ご飯は食べてますか？」と聞くだけでは不十分で、具体的に「何をどれだけ食べているのか」「数ヵ月、半年前と比較してどの程度食事摂取量や体重が変化したか」を確認するとよいでしょう。「ご飯は食べてます」という本人や家族の返答をそのまま鵜呑みにするのではなく、具体的に確認することをお勧めします。骨粗鬆症に対するビタミンD製剤による高Ca血症、利尿薬内服に伴う脚気心、眠剤など、ありとあらゆる薬の血中濃度が増加することに伴う、さまざまな症状が引き起こされかねません。薬の変更、追加がなくても「くすりもりすく」を常に意識しておきましょう。最後に高齢者は複数の基礎疾患を併せ持ち、多数の薬剤を内服しています。そのような患者が急性疾患に罹患すると検査の異常は複数存在するでしょう。時には検査が優先される場面もあるとは思いますが、常にその変化がいつからのものなのか、症状を説明しうるものなのか、いちいち考え検査結果を解釈するようにしましょう。1）Leon G. Clinicians Who Miss Wernicke Encephalopathy Are Frequently Called Defendants. Toxicology Rounds. Emergency Medicine News. 2019;41:p.14.

マージャンは認知力の低下に有効photo-ACより使用麻雀（マージャン）は認知症の予防になるということで、健康麻雀と称して高齢者施設でプレイしている映像を何度か見たことがあります。しかし、「本当に医学的な根拠があるのだろうか？」という疑問をずっと持っていました。そうこうしているうちに新型コロナが流行し、接触感染の重要経路となりうる麻雀から、多くの人が離れてしまいました。さびしい限りです。Ding M, et al.Mahjong Playing and Leisure Physical Activity Alleviate Cognitive Symptoms in Older Community Residents.J Aging Phys Act. 2022 Feb 1;30(1):89-97.麻雀に限らず、頭を使う趣味というのは、認知機能の低下をある程度予防することができます。たとえば、数独やパズルなどがそうで、入院中の患者さんが、よくパズル雑誌を解いている光景を目にします。この研究は、麻雀をすることで、軽度認知障害（MCI）が予防できるかどうかを検討した論文です。MCIは、健康と病的な認知症の間にある症状のことで、「認知症の前段階」として理解されています。日本におけるMCIの有病率は、10％を超えていると考えられます。MCIを持つ高齢者187人と、持たない高齢者489人を登録しました。解析の結果、麻雀を続けている年数は、複数の共変数を補正したMCIの有病率低下と関連していることが明らかになりました（オッズ比：0.595、95％信頼区間[CI]：0.376～0.961、p＝0.032）。とくに、身体的活動と麻雀は、MCIの有病率低下に複合的な効果をもたらすことがわかりました。そのため、ほどよい運動・ほどよい麻雀は、かなり認知力低下に有効だと考えられます。よぉし、明日から麻雀だ！……とはいえ、麻雀のやりすぎは痙攣のリスクになるかもしれないので1）、ほどほどに。1）An D, et al. Clinical characteristics and prognosis of mah-jong-induced epilepsy: A cohort review of 56 patients. Epilepsy Behav. 2015 Dec;53:117-9.

　アルツハイマー病や新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、高血圧などの共通のリスク因子を有しているといわれる。高血圧の治療においては、アンジオテンシン変換酵素阻害薬（ACEI）やアンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB）が頻繁に使用される。米国・ベントリー大学のYing Wang氏らは、アルツハイマー病または軽度認知障害（MCI）の患者おけるCOVID-19に対する、ACEI/ARB使用の影響について調査した。その結果、ARB使用はアルツハイマー病およびMCIの患者におけるCOVID-19発症リスクの低下に有意な影響を及ぼしていることが報告された。Alzheimer's & Dementia誌オンライン版2022年4月4日号の報告。　対象は、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染の検査を行った退役軍人。アルツハイマー病またはMCIを有する場合と認知障害を有さない場合におけるCOVID-19アウトカムを比較するため、古典的スコアと傾向スコアの加重ロジスティック回帰分析を実施し、ACEI/ARB使用の影響を評価した。　主な結果は以下のとおり。・アルツハイマー病と感染率および死亡率の増加との間に、統計学的に有意な関連が認められた。・MCIは、感染のリスク因子であるとは認められなかった。・MCIを有する患者は、臨床アウトカムが不良であった。・ARBの使用により、アルツハイマー病およびMCIの患者におけるCOVID-19発症リスクの有意な低下が認められたが、ACEIでは認められなかった。　著者らは「アルツハイマー病またはMCIの患者においてCOVID-19の影響を減少させるためには、既存薬による効果を調査することが非常に重要である」としている。

“couch potato”な生活スタイルが高齢者にも？わが国ではCOVID-19（コロナ）が流行り始めた2020年の春頃から、自粛が進んだ。当初から高齢者では運動不足や活動範囲の制限による心身機能低下のへの注意が喚起されてきた。そして世界中での遷延化とともに、高齢者における活動量や身体機能をコロナ前後で比較し、その低下を報告した研究が相次いでいる。そして最近では、こうした研究のレビュー報告もでてきている。それらのレビューは当然ながら、いずれも運動量、活動範囲、消費エネルギーの低下などを報告している。このような低下が、下肢筋力の減少や、運動能力あるいは心肺機能さらにはバランスにまで影響することは、言うまでもない。新しい観点として、座りがちな生活（sedentary lifestyle）が指摘されている。数十年前から有名になったcouch potatoという英語俗語があった。これはカウチ（寝椅子）にくつろいでポテトチップをかじりながらテレビやビデオを見て過ごす自分の殻にこもった生活スタイルを意味する。このような状態は本来、青年や中年層のライフスタイルと思われたが、最近ではこれが高齢者でもみられるようだ（というよりカウチ青・中年が老年に至ったのか？）。実際、私の外来に来られる高齢患者のご家族がそうした指摘をされる。意外にローテクな方法が効果的な場合も？高齢者の運動不足解消また、階段の昇降段数も減っている。階段の上りの重要性はともかく、下りも大切だ。降ろした足が下のステップに着く際に、踵に重力がかかることで骨粗鬆症防御の役割も果たすのだそうだ。運動量や身体機能が下がっているのは当然としても、知的機能低下や社会交流の減少も同時に進行している。それだけに、この時代において、いかにして運動量やその関連要因の低下がもたらす弊害に対処するかの策が問題になる。多くの医学関連雑誌や行政から、コロナ禍で身体活動量を増やすことだけでなく、メンタルヘルスや社会交流の促しも視野に入れて具体的な提言などもなされている。現実的には、高齢者のITリテラシーを考慮するならローテクであろうか？ たとえば週1回の電話利用、あるいは家庭訪問である。運動の分野ではこうした活動によって運動の実践を促し、転倒の危険性を少なくするように推奨されている。またハイテクならWeb利用だが、ノルウェーから自治体主催の包括的ITサービスの実例なども報告されている1,2）。PCやタブレットを用いて双方向性にコミュニケーションができるシステムである。実はこうしたサービスをわが国でもコロナ以前から実践してきた自治体もある3）。この実装のポイントは、面倒な契約などなく、クラウドや通信をひっくるめたインフラ込みの提供にあると思う。具体的には民生委員が関わるような事柄、たとえば見守りとか緊急連絡などに代表される高齢者への包括的なサービスを行ってきたようだ。世界初「孤独担当大臣」を置く英国での孤独対策コロナ禍により、飛沫感染を避けるためディスタンスは当たり前になった。そしてマスク、フェイスシールドを介してのコミュニケーションとなり、会話しながらの食事はもってのほかとなった。筆者は、見知らぬもの同士がすぐに仲良くなれる秘訣は、飲食を共にすることだと思う。その逆で、「孤食の害」はわかっていてもそうならざるを得ないのが現状である。諸悪の根源は「孤独」にあるとも言える。つまり老年心理学の観点に立つなら、「孤独」とは自分が他者から必要とされているとは思えない状態だと筆者は考えるからである。ところで英国は2018年「孤独担当大臣」を世界で初めて設けた。孤独は、肥満や1日15本の喫煙以上に体に悪く、孤独な人は、そうでない人に比べ、天寿を全うできないリスクが1.5倍に上がるとされる。そして孤独で生じる経済的損失は、約4.8兆円（日本の年間予算100兆円強）に達するとされている。そこで全国各地には、孤独対策に取り組む無数の草の根活動的な慈善団体があって、読書、音楽、スポーツなどのグループを作っている。男性の孤独解消に効果が高いと注目されるものに、mens’shed（メンズ・シェッド：男たちの集い処）がある。ここでは主に定年退職した男性が定期的に集まって、大工仕事などを一緒に行う。たとえばテーブルやベンチを作って公園に置いたり、学校に手作りの遊具を寄付したりする。皆で一緒にものを作ることで一体感が生まれ、そこからコミュニティとの絆が生まれる。さらに感謝の言葉もかけられれば、他者から自分は必要とされていると思え、生き甲斐に通じるのだそうだ。それなら確かに孤独解消につながるだろうと思われる。孤独を和らげ、身体活動や社会交流を促すためのポイントとして、屋内は駄目でも、屋外ならいいのではと考えている。というのは、コロナ禍の今でも大勢の人が集まる場所としてはゴルフ場がある。最近は市場空前の大盛況だと聞く。広々としたグリーンなら、少々喋っても構わないということである。地域でのゲートボールやグランドゴルフはこれに準ずるだろう。古典的ながら根強いのが、ラジオ体操である。基本は朝の6時頃に一定の公園など戸外に集い短時間の運動をしてあいさつ程度の言葉を交わすだけだ。けれども往復のウｫーキングも加えると、コロナの時代に最低限の運動量は確保される。太極拳や自彊術であっても同様。小規模ながら、注目すべきものに老人会が主催するような公園等の清掃や環境整備が、また小学生の集団登校の見守り等もある。いずれも戸外で、マスクはしても比較的遠慮なくしゃべれる。また社会的な交流ができる。さらには自分のした仕事に対して、感謝や労いの言葉が向けられるところが重要である。お金ではない、こうした報酬が運動量を促すかもしれない。参考1）Sogstad M, et al.Health Serv Insights. 2020 Jun 8;13:1178632920922221.2）Rostad HM,et al.J Med Internet Res. 2021 Aug 16;23:e22316.3）アイラ株式会社プレスリリース