慢性的ホームレスの人（Chronically Homeless Persons）は、様々な問題を抱えており、医療サービス提供や刑務所への収容といったことに、多くの公的費用が費やされている。しかし、ホームレスに無料で住居を提供することで、そうした費用をおよそ半分に減らすことができるとする、研究結果が報告された。ワシントン大学のMary E. Larimer氏らの研究で明らかになったもので、JAMA誌2009年4月1日号で発表した。入居前ホームレスの公的サービス費用は月額1人4,066ドル同氏らは、ワシントン州シアトルで2005年11月から2007年3月の間、慢性的ホームレスで住居を提供された95人と、住居の空きを待つ待機者39人について、調査を行った。いずれのグループに対しても、アルコール摂取を許可した。住居群の、試験開始前の公的コストについて見てみると、刑務所等収容施設の費用、病院の医療費、救急医療費、アルコールや薬物解毒の治療などにかかった費用は、年間総額817万5,922ドルだった。1人当たりの月額中央値は、4,066（四分位範囲：2,067～8,264）ドルだった。住居提供6ヵ月で公的サービス費用は53％減少住居を提供されてから6ヵ月後、住居群に支払われた同コストは、月額中央値1,492（337～5,709）ドルに減少。さらに12ヵ月後には月額中央値958（98～3,200）ドルに減少した。一般化推定方程式ポアソン回帰モデルで分析し、傾向スコア補正を行った結果、住居群は待機群に比べ、入居後6ヵ月で同コストが53％減少していた（率比：0.47、95％信頼区間：0.25～0.88）。住居提供に要した費用である月額1人1,120ドルを差し引くと、住居群は待機群に比べ、月額1人平均2,449ドルの公的費用削減につながった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

NI帝人商事株式会社の子会社である株式会社帝健は、着衣のままで聴診可能な聴診衣（特許出願済み）を近畿大学医学部堺病院呼吸器内科部長 長坂教授と共同で開発したと発表した。特に思春期の女性への検診等において、聴診の際に上半身の脱衣をどこまで行うか躊躇する例が多い。しかし、一般に市販されている肌着シャツでは、聴診器とシャツ、素肌との接触により生じる摩擦音で、正常呼吸音や心音を聴取することが難しい。今回の「聴診衣」は超極細繊維「ミクロスター」を使用し、高密度で編みたてられたしやかな生地で作製。そのために、聴診時に皮膚や聴診器の膜面との摩擦雑音が極めて発生しにくく、伝音性も良いのが特徴という。 詳細はプレスリリースへhttp://www.teijin.co.jp/news/2009/jbd090325.html

メルクセローノ株式会社は8日、低ゴナドトロピン性男子性腺機能低下症（MHH）を対象とする遺伝子組換えヒト卵胞刺激ホルモン注射用製剤「ゴナールエフ皮下注ペン450/900」（一般名：ホリトロピン アルファ〔遺伝子組換え〕）を発売した。ゴナールエフ皮下注ペンは、ペン形注入器に遺伝子組換えヒト卵胞刺激ホルモン薬液のプレフィルドカートリッジを装着した製剤。ゴナールエフは、MHHによる精子形成障害の治療薬として、2006年5月より日本で溶解液付き凍結乾燥製剤「ゴナールエフ 皮下注用75/150」の販売が開始され、2008年10月に今回発売するゴナールエフ皮下注ペンの剤型追加が承認された。ゴナールエフ皮下注ペンは、これまでに世界80ヵ国で承認されている。ゴナールエフ皮下注ペンは、プレフィルドカートリッジの採用により投与時の溶解操作を必要とせず、投与量をダイアルで設定できるようになっているのが特徴。これにより、患者は自己注射を容易に行えるという。また、これまでより細い注射針が使用できるほか、従来の製剤よりも注入量が少なくなる。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.merckserono.co.jp/ja_JP/images/Gonelef%20Pen%20Launch_090408_tcm258-15204.pdf

イギリスのNHS（国民健康保険制度）では1998年以降、QOF（医療の質とアウトカムの枠組み）が導入され、プライマリ・ケアを担うかかりつけ医の業績を、数値化した指標で評価している。この枠組みの中で2006年4月以降、初診時全患者について、公認された判定表を用いてうつ病重症度を評価するようインセンティブが与えられるようになった。目的は、中等度～重度うつ病患者の過少治療（特に抗うつ薬投与）を改善することにある。しかし、実際には臨床的な判断を優先し、必ずしも判定表の結果に即した治療は行われていない実態が指摘されている。この問題について、リバプール大学プライマリ・ケア部門のChristopher Dowrick氏らが、医師と患者を対象に調査を行った。BMJ誌2009年3月28日号（オンライン版2009年3月19日号）掲載より。かかりつけ医34人、患者24人を面接調査調査は、うつ病重症度判定表の標準尺度をルーチンに採用することに関して、医師および患者がそれぞれどのように考えているのかを明らかにするため実施された。面接調査への協力が得られたのは、イングランドの3つの地域（サウサンプトン、リバプール、ノーフォーク）の38ヵ所のかかりつけ診療所から、34人の医師と24人の患者。かかりつけ医は懐疑的、患者はエビデンスに期待結果、医師は評価表の尺度の有効性と有用性については慎重であるべきだと懐疑的だったが、患者は概してうつ病重症度の評価について好意的だった。両者の意見が一致していたのは、「重症度の評価は全人的ケアの一側面とみなすべき」であるということ。一方で、医師は、自分たちの経験知や臨床的な判断のほう（“phronesis”）が客観的評価より重要と考えており、客観的評価が診療の人間的な要素を減弱させることを危惧していた。対して患者は、判定表を医学的判断にとって有効な補助材料として肯定的に受け止めており、アセスメントが十分行われ、医師が病状を真剣に受け止めるエビデンスになると考えていた。また、医師も患者も「指標操作の可能性」については気づいていた。医師はコスト面から、患者はうつ病の徴候をごまかしたり望ましい転帰を得るために、それぞれ操作する可能性があることを了解していた。こうした分析を踏まえDowrick氏は、評価ツールに対する医師側の疑念があるにもかかわらず、「これらツールの活用は、プライマリ・ケアにおけるうつ病対策に恩恵をもたらすだろう」と述べている。その理由について「患者は、かかりつけ医の診断は正しく、また、精神保健上の問題を評価・管理するために系統的に努力を払ってくれていると受け止めており、患者からの信頼度は高まっているからだ」と結論。最後に、プライマリ・ケアに携わる医療者へのさらなる教育によって、うつ病重症度判定表の正しい活用は普及するだろうとの期待を述べ報告をまとめている。

イギリスでは2006年4月以降、NHS（国民健康保険制度）のQOF（quality and outcomes framework）契約を結ぶかかりつけ医に対し、初診時全患者について、公認された3つの評価表（PHQ-9、HADS、BDI-II）のいずれかを用いて、うつ病重症度評価を行う報酬インセンティブを導入している。目的は、中等度～重度うつ病患者の過少治療（特に抗うつ薬投与）を改善することにある。サウサンプトン大学プライマリ・ケア部門のTony Kendrick氏らは、制度導入後のかかりつけ医の抗うつ薬の処方率と精神科専門医等への紹介率をカルテデータから調べ、狙い通り改善が図られているのか調査を行った。BMJ誌2009年3月28日号（オンライン版2009年3月19日号）掲載より。検査実施率は着実に増えている一方、評価ツールの精度、有用性に疑問の声原則として評価表でスコアが高かった患者は、必要な介入がより大きいことを示す。しかしQOFガイダンスでも、治療評価はスコアだけをあてにするのではなく、身体的障害やうつ病既往歴、患者の希望を考慮するよう推奨している。また評価表は、それぞれ開発・設計目的が少しずつ異なっており、うつ病重症度の「ゴールドスタンダード」はない。HADS（hospital anxiety and depression scale）はうつ病患者を同定する検査ツールであり、BDI-II（Beck depression inventory第2版）はうつ病重症度を測定する診断ツール、そしてPHQ-9は検査と診断の両評価を兼ね備えたものとして開発された。そのためNHSによれば、公認評価表の診断時活用は、2006～2007年の平均81%から、2007～2008年は平均91%にアップしたと報告されているが、一方でかかりつけ医がスコア結果を無視している実態がありツールの精度や有用性について議論が続いているという。高齢患者、共存症患者への治療率が低いそうした背景の中でKendrick氏らは、サウサンプトン、リバプール、ノーフォークの3地域からかかりつけ医38人の協力を得て、2006年4月から2007年3月の間に、うつ病評価を行った患者2,294例のカルテデータを解析した。結果、使用された評価表の内訳は、PHQ-9が1,658例、HADSが584例、BDI-IIが52例。広く使われていたPHQ-9とHADS患者群（2,242例）で、抗うつ薬処方率は79.1％、専門医等の紹介率は22.8%。処方率および紹介率は、より高度な重症度スコアと有意に相関していた。ただし評価表別に見ると、PHQ-9群では83.5％の患者が中等度～重度患者と分類されている一方、HADSでの同分類患者分類の割合は55.6％という違いが見られた。また、QOFで特に重視すべきスクリーニング対象としている高齢患者（65歳以上）、あるいは共存症（虚血性心疾患、糖尿病など）を有する患者について、治療に結びついている割合が、それぞれの対照群と比べると低いことが明らかになった。Kendrick氏は、「かかりつけ医は、評価表スコアだけに頼らずうつ病治療の評価を行っており、スコア結果と実際の治療とは相反している実態が明らかになった。今回の結果は、治療を行うことが妥当である、臨床的な判断とも一致する、とかかりつけ医が患者分類の手段として容認できるよう、推奨スコアの変更を行う必要があることを示唆するものである」と結論している。

小野薬品工業株式会社とアステラス製薬株式会社は、両社が国内共同開発し、1月21日付で製造販売承認を取得した骨粗鬆症治療剤を、それぞれ「リカルボン錠1mg（小野薬品）」「ボノテオ錠1mg（アステラス製薬）」（一般名：ミノドロン酸水和物）の名で、4月7日に国内で新発売した。ミノドロン酸水和物は、日本で初めて創薬された経口ビスホスホネート系骨粗鬆症治療剤であり、同系統の薬剤の中でも極めて強力な骨吸収抑制作用を有する。また、同剤は、第III相臨床試験（二重盲検比較試験）において、日本人骨粗鬆症患者におけるプラセボ（偽薬）に対する骨折抑制効果の優越性を検証できた初めての薬剤である。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/post-42.html

医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」にて行ったアンケート「臨床研修制度の見直しは医療崩壊を救えるか？」の結果によると、約4割の医師が今回の臨床研修制度の見直しに反対していることがわかった。投票は2009/03/05から2009/04/05まで行われ、846名の医師の方が回答。その結果、「賛成」14％、「一部賛成」35％、「反対」43％、「わからない・その他」8％だった。医療崩壊は解決しない、研修の本来の意味から逆行する、あるいは医局の復権を期待する、など、様々なコメントをいただいている。また、同時期に開催したアンケート「医師偏在を解決するには医師を計画的に配置すべきか？」では、45％の医師が反対という結果が出ている。「賛成」が17％、「条件付き賛成」35％だが、ここでも医療崩壊の解決策につながらないとのコメントが寄せられている。詳細は下記の結果画面をご覧いただきたいと思います。　●「臨床研修制度の見直しは医療崩壊を救えるか？」結果画面はこちらhttp://www.carenet.com/click/voice/result.php?eid=8　●「医師偏在を解決するには医師を計画的に配置すべきか？」結果画面はこちらhttp://www.carenet.com/click/voice/result.php?eid=15

サノフィ･アベンティス株式会社は3日、仏サノフィ･アベンティス社と米ブリストル・マイヤーズ スクイブ社のACTIVE A臨床試験から得られた新たな結果を発表した。この試験は、脳卒中リスクが上昇しているが経口抗凝固薬を服用できない心房細動の患者において、3.6年間（中央値）の追跡期間における重度の血管性イベント発生率の相対リスクがプラビックス（一般名：クロピドグレル硫酸塩）とアスピリンの併用療法は、アスピリン単剤療法よりも11％低下することが明らかになった（プラビックス併用6.8％／年 対 アスピリン単剤7.6％／年、p＝0.01）というもの。また、心房細動の患者を治療する医師の主な目標である脳卒中発症の相対リスクも28％減少した。（プラビックス併用2.4％／年 対 アスピリン単剤3.3％／年、p

医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」にて行ったアンケート「医師は禁煙すべき！それとも個人の自由？」の結果によると、6割の医師が「医師は禁煙すべき」と回答していた。アンケートは2009/03/05から2009/04/05の間に実施、605名の医師の方から回答をいただいた。その結果、「医師は禁煙すべき」64％、「医師の喫煙も個人の自由」34％、「わからない・その他」2％となった。医師の喫煙に対しては厳しいコメントが多数あり、個人の自由という声でも患者の前では吸ってはならないなど、医師間でも禁煙意識が高い結果となっている。詳細は結果画面をご覧ください。　●「医師は禁煙すべき！それとも個人の自由？」結果画面はこちらhttp://www.carenet.com/click/voice/result.php?eid=11

ノバルティス ファーマ株式会社は7日、同社が特別協賛する「ノバルティス マンモグラフィ体験キャラバン（http://www.novartis.co.jp/campaign/mammography/index.html）」による乳がんの無料マンモグラフィ検診を、今年も4月からスタートすると発表した。マンモグラフィ体験キャラバンは、NPO法人乳房健康研究会が主催するマンモグラフィによる乳がん検診で、乳がんに関する一般の理解を深め、定期検診や早期発見の重要性を認識してもらうことを目的に、2006年から実施されている。2006年には6地区計686名、2007年には7地区793名、2008年には7地区381名と、3年間で約1,900名の方に無料でマンモグラフィ体験を提供してきた。4年目となる今年は、4月から10月にかけてマンモグラフィを搭載したバスが全国9ヵ所を巡回する予定。体験キャラバンでは、マンモグラフィの無料体験のほか、乳がんやマンモグラフィに関するパンフレット配布やアンケート調査、パネル展示、ミニクイズ大会などにより、多くの人に乳がんの定期検診・早期発見の重要性を呼びかける。体験の申し込みは当日、イベントコーナーにて受付。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090407.html

第一三共株式会社と米イーライリリー・アンド・カンパニーは8日、抗血小板剤「Efient」（一般名：プラスグレル）を、英国で発売した。Efientは、経皮的冠動脈形成術（PCI）治療を受けている急性冠症候群（ACS）患者のアテローム血栓性イベントの治療薬として、販売承認を本年2月に欧州委員会（EC）より取得している。販促活動については、第一三共の現地子会社とイーライリリーの現地法人が共同で行うという。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/879/200900408_エフィエント英国発売（日）_final.pdf

　キッセイ薬品工業株式会社は8日、同社が創製し、米ワトソン社に技術導出した前立腺肥大症に伴う排尿障害改善薬シロドシン（日本製品名：ユリーフ）について、4月6日（現地時間）にワトソン社が米国にて新発売（米国製品名：RAPAFLO〔ラパフロ〕）したことを発表した。　ユリーフは、キッセイ薬品が創製した選択的α1A受容体遮断薬であり、主に前立腺に存在するα1A受容体を遮断することにより、前立腺の緊張を緩和して尿道抵抗を改善し、前立腺肥大症に伴う排尿障害を改善する。既存薬に比べ効果の発現が早く、尿が出にくいなどの排尿症状と、頻尿や尿が我慢できないなどの蓄尿症状の両症状を改善する。また、ワトソン社が実施したシロドシンの心臓への影響を調べた試験（QTc試験）では異常は認められず、心血管系に安全な薬剤であることが確認されているという。　シロドシンは海外において、キッセイ薬品の技術導出先企業により開発が進められている。昨年4月には韓国で承認されたほか、欧州では同11月に、中国では12月に承認申請されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.kissei.co.jp/news/press2009/seg090408.html

BMIは単独で死亡の強力な予測因子であり、死亡率は22.5～25.0kg/m2で最も低く、この範囲以上でも以下でも死亡率が上昇することが、Prospective Studies Collaboration（PSC）の研究グループが実施した共同解析で明らかとなった。BMIは肥満の優れた指標であり、虚血性心疾患、脳卒中、大腸癌、腎臓病、子宮内膜症、閉経後乳癌による死亡のリスク因子として確立されている。Lancet誌2009年3月28日号（オンライン版2009年3月18日号）掲載の報告。なお、PSCは心血管リスク因子と死亡の関連をプロスペクティブに検討している61の試験のメタ解析を目的とした研究グループであり、対象は世界で100万人に及ぶという。今回の研究を含めその成果はウェブサイト上に公開されている（http://www.ctsu.ox.ac.uk/projects/psc）。BMIデータを含む57試験のメタ解析PSCの研究グループは、61の試験のうちBMIデータを含む57のプロスペクティブ試験に登録された894,576人を対象にベースライン時のBMIと死亡の関連について解析した。登録時の平均年齢は46（SD 11）歳、登録年の中央値は1979年（IQR 1975～85年）、平均BMIは25（SD 4）kg/m2であった。因果関係の逆転を回避するためにフォローアップ期間の最初の5年間のデータは除外し、平均8（SD 6）年のフォローアップ期間中に死因が特定された66,552例（血管疾患：30,416例、糖尿病：2,070例、腎・肝疾患：22,592例、新生物：3,770例、その他：7,704例）について解析した。BMI高値の場合の死亡には血管疾患が、低値では喫煙の影響が大きい男女ともに、死亡率はBMI 22.5～25.0kg/m2で最も低かった。この範囲を上回るといくつかの特定の死因と正相関を示したが、負の相関を示す因子は認めなかった。BMIが5 kg/m2増加するごとに全死亡率が平均で約30%ずつ上昇した（5 kg/m2増加ごとのハザード比：1.29）。原因別には、BMIが5 kg/m2増加すると、血管死が約40%、糖尿病死が約120%、腎臓病死が約60%、肝臓病死が約80%、新生物死が約10%、呼吸器病死が約20%、その他の疾患による死亡が約20%上昇した。BMIが22.5～25.0kg/m2を下回る場合も全死亡が上昇しており、これはおもに呼吸器疾患や肺癌との関連が大きく影響していた。喫煙者ごとのたばこ消費量は各BMI群でほとんど変わらないにもかかわらず、非喫煙者に比べ喫煙者は死亡率が高かった。これらの結果をふまえ、著者は「ウエスト周囲長やウエスト/ヒップ比などの指標にBMIを加味したり、逆にBMIにこれらの因子を加えて判断することもできるが、BMIは単独で死亡の強力な予測因子であり、死亡率から見た生存の最適値は22.5～25.0kg/m2である」と結論している。また、「BMIがこの範囲以上でも以下でも死亡率は上昇していた。上回る場合の主要な原因は血管疾患であり、生存期間中央値はBMI 30～35 kg/m2（中等度肥満）で2～4年、40～45 kg/m2（高度肥満）で8～10年（喫煙の影響に匹敵）短縮した。下回る場合の死亡率の増分には喫煙の関与が大きいものの、喫煙だけで十分に説明できるわけではない」としている。（菅野守：医学ライター）

外傷性の脳損傷後のてんかん発症リスクは、10年以上にわたり持続することが、デンマークAarhus大学病院神経内科のJakob Christensen氏らが実施したコホート研究で判明した。重症例やてんかんの家族歴があると、リスクはさらに増大していたが、その一方で著者は予防的介入の可能性も示唆している。外傷性脳損傷後は早期のてんかん発症リスクが高いとされるが、この高リスク期がどれくらい持続するかは不明であったという。Lancet誌2009年3月28日号（オンライン版2009年2月23日号）掲載の報告。160万人、10年以上にわたる検討研究グループは、外傷性脳損傷後10年以上にわたり、てんかんの発症リスクにつき性別、年齢、重症度、家族歴に基づいて検討を行った。住民登録システムを利用して、1977～2002年にデンマークで出生した160万5,216人を抽出した。国の病院疾病登録記録から外傷性脳損傷およびてんかんの情報を取得し、ポワソン法を用いて相対リスクを算出した。予防的介入の余地が広がるてんかんの発症リスクは、脳損傷が軽度な場合は2.22倍、重度な場合は7.4倍、頭蓋骨骨折がある場合は2.17倍に増大した。脳損傷後10年以上が経過しても、てんかんの発症リスクは軽傷例で1.51倍、重傷例で4.29倍、頭蓋骨骨折例では2.06倍であった。軽傷例と重傷例では加齢とともに相対リスクが上昇し、特に15歳以上では軽傷例で3.51倍、重傷例では12.24倍にもなった。男性よりも女性で相対リスクがわずかに高かった（2.49 vs. 2.01）。てんかんの家族歴がある場合はリスクが著明に増大し、軽傷例で5.75倍、重症例では10.09倍にも達していた。著者は、「外傷性の脳損傷後のてんかんの発症リスクは長期にわたって持続する」と結論したうえで、「脳損傷後のてんかんの予防を目的とした薬物療法は禁忌とされてきたが、高リスク期間が長期に持続するという今回の知見により、予防的介入の余地が広がったと言えよう」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

PSA検診を実施しても、前立腺癌による死亡率を減少する効果はないとする研究結果が出た。これは、前立腺癌、肺癌、大腸癌、卵巣癌の4種類の癌のスクリーニングについて米国で行われている、PLCO（Prostate, Lung, Colorectal, and Ovarian）癌スクリーニング試験の結果。米ワシントン大学のGerald L. Andriole氏らが、NEJM誌2009年3月26日号（オンライン版2009年3月18日号）で発表した。同一号のNEJM誌で、ヨーロッパの研究グループが発表したPSA検診の有効性に関する結果とは、相反する試験結果となっている。約7万7,000人を7年追跡試験は、1993～2001年にかけて、米国内10ヵ所の医療センターで、7万6,693人を無作為に2群に分け、一方には前立腺癌検診を毎年行い（検診群）、もう一方には通常の医療を行った（対照群）。具体的には、検診群にはPSA検診を6年間、直腸診を4年間、それぞれ毎年行った。対照群には通常の医療ケアを行ったが、その中でPSA検診や直腸診を受けた人もいた。検診群のPSA検診受診率は85％、直腸診受診率は86％だった。対照群のPSA検診受診率は40～52％、直腸診受診率は41～46％だった。前立腺癌死亡率は両群で変わらず7年間追跡後、前立腺癌罹患率は、対照群で95人/1万患者・年だったのに対し、検診群では116人/1万患者・年だった（罹患率比：1.22、95％信頼区間：1.16～1.29）。前立腺癌による死亡率は、対照群で1.7人/1万患者・年（死亡者数44人）に対し、検診群で2.0人/1万患者・年（同50人）と、両群に有意差はなかった（死亡率比：1.13、95％信頼区間：0.75～1.70）。なお、試験開始後10年のデータについては67％が完了しているが、7年追跡の結果と一貫しているという。同研究グループは、試験開始後7～10年の追跡結果において、前立腺癌による死亡率は非常に小さく、検診群と対照群では有意差は見られなかったと結論づけている。（當麻　あづさ：医療ジャーナリスト）

前立腺癌のPSA検診を行うことで、前立腺癌による死亡率を約2割引き下げることができるとする研究結果が出た。これは、ヨーロッパ7ヵ国の18万2,000人を対象に行った、前向き無作為化試験の結果で、オランダErasmus Medical CenterのFritz H. Schroder氏らが、NEJM誌2009年3月26日号（オンライン版2009年3月18日号）で発表した。　PSAは前立腺癌の腫瘍マーカーだが、PSAスクリーニング検査の有効性については、議論が分かれている。同一号のNEJM誌では、米国の研究グループが同試験結果と相反する結果を報告しており、有効性をめぐる議論の決着には、まだ時間がかかるようだ。18万2,000人を中央値9年追跡同研究グループは、ヨーロッパ7ヵ国に住む50～74歳の男性を、無作為に2群に分け、一方にはPSA検診を平均4年に1回の割合で行った。もう一方の対照群には、同検診を行わなかった。事前に設定した中核年齢層である55～69歳の被験者は、16万2,243人だった。主要アウトカムは、前立腺癌による死亡率。追跡期間の中央値は9年だった。前立腺癌による死亡率はPSA検診群で2割減SA群のうちPSA検診を最低1回受診したのは、82％だった。追跡期間中の前立腺癌の累積罹患率は、PSA群が8.2％、対照群が4.8％だった。PSA群の対照群に対する前立腺癌死亡率比は、0.80（95％信頼区間：0.65～0.98、補正後p=0.04）だった。死亡件数の、両群の絶対リスクの差は、0.71例/千人だった。前立腺癌を1人予防するには、スクリーニング1,410人は行う必要があること、また前立腺癌の治療は48人を要するという計算だった。なお、PSA群のうちPSA検診を受けなかった人を除き対照群と比較したところ、前立腺癌死亡率比は、0.73（95％信頼区間：0.56～0.90）とさらに低下した。同研究グループは、PSA検診は前立腺癌の死亡率を20％低下するが、過剰診断のリスクが高いと結論づけている。（當麻　あづさ：医療ジャーナリスト）

アストラゼネカと塩野義製薬は2日、クレストール（ロスバスタチン）の1次予防効果を検討した試験JUPITER（ジュピター）試験の新たな解析の結果、LDL-C値、高感度CRP値ともに低下すると心血管イベント発症リスクを65％減少させることがわかったと発表した。JUPITER試験全患者数の87％にあたる約15,500人のLDL-Cと高感度CRPの到達値に対する心血管イベントの発症抑制効果を解析した結果（サブ解析）、LDL-Cが70mg/dL未満に低下した群はプラセボ投与群に比べて55％（p

サノフィ･アベンティス株式会社は31日、仏サノフィパスツール社が、ヒト用パンデミックインフルエンザワクチンであるEmerfluがオーストラリア治療製品局（TGA：Therapeutic Goods Administration）から販売承認を取得したことを発表しました。Emerfluワクチンは、パンデミックが公式に宣言された場合のオーストラリアにおけるパンデミックインフルエンザワクチンとして承認された。Emerfluは、同定されたパンデミック株から製造され、オーストラリア政府による行動計画のもと、オーストラリアで接種される。オーストラリアにおけるEmerfluの承認は2004 年後半に開始された、アルムアジュバントを含有する、不活化H5N1 パンデミックインフルエンザワクチン候補の臨床試験結果に基づき、2009年2月13日、オーストラリア医薬品評価委員会（ADEC：Australian Drug Evaluation Committee）による肯定的な勧告を受けて決定された。これらの試験では、現在世界各国の保健当局と専門家が次のパンデミックの原因になりうると同定しているH5N1ウイルス株に対するEmerfluの安全性と防御免疫応答について評価が行われたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/8E70BBBE-FD94-4CA7-8E20-293E401C087C.pdf

グラクソ・スミスクライン株式会社は、4月6日に喘息治療配合剤「アドエア 50エアー120吸入用」（一般名：サルメテロールキシナホ酸塩・フルチカゾンプロピオン酸エステル）を発売した。同剤は、1月21日に成人および小児の気管支喘息を適応として製造販売承認を取得したもので、3月13日に薬価収載された。アドエア 50エアー120吸入用には、喘息治療用の吸入用エアゾール剤としては日本で初めてドーズカウンターがつき、残りの使用回数の確認が可能となった。アドエアは、気管支拡張作用を持つ長時間作動型吸入β2刺激薬（サルメテロールキシナホ酸塩）と抗炎症作用を持つ吸入ステロイド薬（フルチカゾンプロピオン酸エステル）をひとつの吸入器具におさめた配合剤。海外では1998年に欧州で承認されて以来、喘息およびCOPD（慢性気管支炎・肺気腫）の治療薬として130ヵ国以上で承認されている。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_01/P1000543.html

プライマリ・ケアでよく見られる慢性疼痛について、コラボレートケア介入（プライマリ・ケアベースでサイコロジスト・ケアマネジャーと内科医が疼痛治療補助の介入を行う）で、統計的に有意な改善が見られことが報告された。ポートランド退役軍人病院（アメリカ）のSteven K. Dobscha氏らによる、同院関連の5つのプライマリ・ケア診療所で行った集団無作為化試験SEACAP（Study of the Effectiveness of a Collaborative Approach to Pain）の結果で、JAMA誌2009年3月25日号で掲載されている。慢性疼痛患者401例、通例治療群とコラボレートケア群に無作為化され12ヵ月間追跡Dobscha氏らは、プライマリ・ケアでよく見られる慢性疼痛は、大半は身体的・精神的障害、苦悩、あるいは共存症のうつ病と関連し、医療コストの増大とも関連しているとして、一部試験評価で改善が実証されていたコラボレートケアが、共存症のうつ病を含む予後改善に寄与するかどうかを検討した。試験には、かかりつけ医42人が協力。12週間以上、中等度以上の痛みがあり、筋骨格痛と診断された退役軍人患者401例が登録され、通例治療群（専門ペインクリニックに患者を紹介）とコラボレートケア群に無作為に割り付けられた。登録は2006年1月から2007年1月まで。追跡調査は2008年1月に終了した。疼痛治療補助には、かかりつけ医向け教育プログラム（2セッション）をはじめ、患者評価、ワークショップへの参加誘導、症状モニタリング、かかりつけ医へのフィードバックと勧告、必要に応じた専門治療受療の勧告が含まれた。患者は試験登録するとまず電話連絡を受け、書面評価票が郵送され、ケアマネジャーによる評価訪問を受けた。患者評価はクリニックにて、あるいは電話やテレビ電話会議で行われた。介入期間は12ヵ月間。2ヵ月ごとにケアマネジャーが電話で患者にコンタクトをとりモニタリングと評価が行われた。通例治療群より、疼痛による障害、疼痛強度は大きく改善、うつも改善コラボレートケア群に割り付けられた患者は、平均10.6回（SD 4.5）、チームからのコンタクトを受けた。通例治療群と比較して、12ヵ月間でより大きな改善が見られたのは、疼痛による障害［ローランド・モーリス障害質問票（RMDQ）のポイント/月の変化：－0.101、P=0.004］、疼痛強度（同CPG疼痛強度サブスケール：－0.270、P=0.01）だった。　また基線で、うつ病があった患者［PHQ-9スコア（範囲：0～27）が10］にも、より大きな改善が見られた（同：－0.177、P=0.003）。コラボレートケア群と通例治療群の、基線と12ヵ月時点でのスコアの違いは、RMDQは－1.4対－0.2、CPG疼痛強度サブスケールは－4.7対－0.6、PHQ-9は－3.7対－1.2だった。これらから、「介入効果はわずかではあるが、種々の予後評価で統計的に有意な改善をもたらしたことが確認された」と結論し、プライマリ・ケアベースでの介入で、慢性疼痛およびうつ症状は改善できるとまとめている。（武藤まき：医療ライター）