動脈硬化のうち、日本人の三大疾病である心筋梗塞や脳梗塞などに対する意識は高いものの、進行すればこれらの疾患の引き金となる可能性もある首や足、腎臓などに起こる動脈硬化については認知が低いという。ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカル カンパニーが行った調査からわかった。この調査は、10月29日の「世界脳卒中デー」に向け、全国の30代～60代の男女800名を対象に、同社が2009年9月下旬にインターネット上で実施したもの。頭や心臓に怒る動脈硬化と違って、足（26.9％）、首（23.5％）、腹部（18.1％）、腎臓（12.1％）など他の部位に起こる動脈硬化については、いずれも約20％程度と低いことがわかった。全身の動脈硬化が重症化した場合に起こりうる主な症状のうち、不安に思う症状の第1位は脳梗塞（78.0％）が最も多く、特に不安に思う症状でも脳梗塞（43.1％）が最も多く、心筋梗塞（26.6％）や失明（7.8％）と大きく差がついていた。一方で、脳梗塞を不安に思っているものの、脳梗塞の患者の約20％が罹患しているといわれる「頸動脈狭窄症」を知らないと回答した人は88.4％にのぼった。詳細はこちらhttp://www.jnj.co.jp/group/press/2009/1027/index.html

医薬品通販のケンコーコムが日本の一般用医薬品を販売する通販サイトをシンガポールに開設、改正薬事法施行により国内での通販が原則禁止された第１類・第２類医薬品の販売を始めた。サイトは日本語、クレジットカードによる日本円の決済も可能。新たなネット通販の方法は議論を呼ぶと思われる。

株式会社ヤクルト本社は28日、セルシオンコーポレーション(以下セルシオン)および同社は、原発性肝がんで最も一般的な肝細胞がん(HCC)を対象にした、セルシオンのグローバル第III相臨床試験であるThermoDox（サーモドックス）のHEAT試験において、日本での最初の患者が登録され、投与が開始したと27日（米国時間）付けで発表したと報告した。ThermoDoxグローバル第III相HCC臨床試験は、高周波アブレーション(RFA)併用群とRFA単独群との比較で、ThermoDoxの安全性および有効性を評価することを目的としている。同試験では、日本、中国、マレーシア、タイ、フィリピン、香港、韓国、台湾、イタリア、米国およびカナダにおいて、最大600人の登録を予定している。セルシオンは、2009年末までに、60の臨床施設を始動させ、2010年の上半期中に患者登録を完了させる予定だという。詳細はプレスリリースへhttp://www.yakult.co.jp/cgi-bin/newsrel/prog/news.cgi?coview+00433

幼児に対するワクチン接種時のパラセタモール（別名アセトアミノフェン）の予防投与により、発熱の発症率は有意に低減するものの、ワクチン抗原に対する抗体反応を減弱させる場合があることがわかった。チェコ共和国・防衛大学陸軍保健科学部のRoman Prymula氏らの検討で判明したもので、同氏は「それゆえ、パラセタモールのルーチンの予防投与は推奨されない」としている。発熱はワクチン接種後の正常な炎症反応の一種だが、高熱や熱性痙攣の緩和を目的に解熱薬の予防投与が推奨されることがあるという。Lancet誌2009年10月17日号掲載の報告。パラセタモールの予防投与群と非予防投与群を比較する無作為化試験研究グループは、パラセタモールの予防投与がワクチン接種時の幼児の発熱やワクチン反応に及ぼす影響を評価する無作為化対照比較試験を実施した。チェコ共和国の10施設から459人の健常な幼児（登録時：生後9～16週、追加接種時：生後12～15ヵ月）が登録され、ワクチン接種後24時間以内に6～8時間毎にパラセタモールを3回予防投与する群（226人）あるいは同薬剤の予防投与を行わない群（233人）に無作為に割り付けられた。主要評価項目は38℃以上の発熱の解熱効果とし、副次評価項目は免疫原性の獲得とした。予防投与群で、いくつかのワクチン抗原における抗体価の幾何平均値が有意に低下両群とも発熱が39.5℃を超える例はまれであった［初回接種時：予防投与群＜1%（1/226人）、非予防投与群1%（3/233人）、追加接種時：予防投与群2%（3/178人）、非予防投与群1%（2/172人）］。少なくとも1回のワクチン接種後に38℃以上の発熱が見られた幼児は、予防投与群［初回接種時：42%（94/226人）、追加接種時：36%（64/178人）］が、非予防投与群［初回接種時：66%（154/233人）、追加接種時：58%（100/172人）］よりも、有意に少なかった。初回接種後の抗体価の幾何平均値（geometric mean concentration; GMC）は、10種の肺炎球菌ワクチンの血清型、抗ジフテリア抗体、抗破傷風抗体などで、予防投与群が非予防投与群よりも有意に低かった。追加接種後も、非予防投与群に比べ予防投与群で、全肺炎球菌ワクチン血清型、抗破傷風抗体、抗ジフテリア抗体の低い抗体価GMCが持続していた。著者は、「ワクチン接種時の解熱薬の予防投与により発熱をきたす幼児は有意に少なくなったが、いくつかのワクチン抗原に対する抗体反応を減弱させるため、ルーチンの予防投与は推奨すべきでない」と結論している。（菅野守：医学ライター）

体外式膜型人工肺（extracorporeal membrane oxygenation; ECMO）は、重篤だが回復の見込みのある成人呼吸不全患者の生存率を、従来の人工呼吸器に比べ有意に改善することが、イギリスGlenfield病院心胸郭外科のGiles J Peek氏らが実施した多施設共同試験（CESAR試験）で明らかとなった。成人の急性呼吸不全の治療では、人工呼吸器技術のほか、ステロイド、腹臥位人工呼吸、気管支鏡、一酸化窒素吸入などの進歩が見られるが、急性呼吸窮迫症候群の死亡率は34～58%と依然として高い。生存例にも、呼吸器や筋骨格系の身体的障害のほか、情緒面や認知機能など精神的な障害が残る場合が多いという。Lancet誌2009年10月17日号（オンライン版2009年9月16日号）掲載の報告。ECMOと従来の人工呼吸器を比較する無作為化対照比較試験CESAR試験の研究グループは、成人呼吸不全患者においてECMOと従来の人工呼吸器の安全性、臨床的有効性、費用効果を比較する多施設共同無作為化対照比較試験を行った。対象は、18～65歳の重篤（Murrayスコア＞3.0あるいはpH＜7.20）だが回復の見込みがある呼吸不全患者とした。高い最大吸気圧（PIP）（＞30cm H2O）あるいは高い吸入気酸素濃度（FiO2）（＞0.8）が7日間以上持続する症例、頭蓋内出血が見られる症例、局所ヘパリン化法が禁忌の症例、積極的治療が禁忌の症例は除外した。主要評価項目は、無作為割り付け後6ヵ月、あるいは退院前の時点における死亡、あるいは重篤な身体障害の発現率とし、intention-to-treat解析を行った。6ヵ月間のフォローアップを担当した研究者のみが、治療法の割り付け情報を知らされなかった。6ヵ月後の身体障害なしの生存率：63% vs. 47%、ECMO群でQALYが0.03増加スクリーニングの対象となった766例のうち180例が適格例として登録され、ECMO群に90例が、従来法群にも90例が無作為化に割り付けられた。ECMO群のうち実際に治療を受けたのは68例（75%）であった。6ヵ月後、ECMO群の63%（57/90例）が身体障害を発現せずに生存していたのに対し、従来法群では47%（41/87例）と有意な差が認められた（相対リスク：0.69、p＝0.03）。6ヵ月後の時点で、ECMO群では質調整生存年数（quality-adjusted life-years; QALY）が0.03増加した。lifetimeモデルでは、discount rateを3.5%とした場合の1QALY当たりのECMOのコストは19,252ポンドと推算された。著者は、「ECMOは、従来の人工呼吸器に比べ身体障害の発現のない生存率を改善するため、最適な従来法を施行してもMurrayスコア＞3.0あるいはpH＜7.20を示す重篤な成人呼吸不全患者は、ESMOの設備を擁する施設に搬送することが推奨される。ECMOを用いた治療戦略は、イギリスでは費用対効果も優れる」と結論している。（菅野守：医学ライター）

病院検索サイトQLife（http://www.qlife.jp/）を運営する株式会社QLifeが行った、新型インフルエンザ流行が、医療機関の現場にどのような影響を及ぼしているかの緊急アンケート調査によると国民は混乱して医療機関に殺到し、患者数は6割増え、医師への必要以上の要求が増し、発症数以上に診療現場の仕事が増えていることが報告された。また3割の医療機関では、他疾患の患者が「受診控え」する悪影響も出ているという。同調査は10月20日～23日の3日間、インターネット調査にて全国の内科医師300人（病院56%、診療所 44%）を対象に行われた。風邪様・インフルエンザ様症状の患者数について、昨年同時期との比較おいては、68%が「昨年より多い」と答え、「昨年より少ない」は8%にとどまった。特に「病院」の方が増加傾向が激しい(2倍程度：病院33% vs 診療所21%、3倍程度：病院8% vs 診療所2%)。平均すると、病院での患者数は昨年比77%増、診療所では48%増となっていて、全体では64%増の患者数が発生していた。昨年までの季節性インフルの患者と比べて、新型インフルの患者の特徴を挙げてもらったところ、「過剰に心配・恐怖している」が最も多く、20%の医師が感じていた。「軽症でも受診」「検査の希望多い」も上位に入り、実際の発症数以上に医療機関の現場が混雑している様子がうかがえる。なお「例年と変わらない」は28%だった。糖尿病・高血圧など他の疾患の患者への影響については、30%の医療機関で「受診控え」がみられた。他疾患患者は、院内でのインフルエンザ・ウイルス感染の恐れやインフルエンザ患者の殺到で、医療機関から遠ざけている可能性があるという。また、新型ワクチンの優先接種対象になっている「基礎疾患がある人」の定義がどの程度、明瞭な形で医師に届いているかの確認では、病院の61%、診療所の52%、全体では57%の医師が、「明瞭な定義が届いていない」とした。ワクチン接種に関して国に望むことについては、「供給量を増加/充分に」が4人に1人が答え、圧倒的に望んでいた。情報面の要望も多く、「迅速さ」「正確さ」「伝達経路」「順位マスコミよりも先に医師に）」「詳細さ（曖昧なのは困る）」など多岐にわたっていた。「情報不全のせいで医療現場は混乱をきたしており、その対処負荷を末端医師は背負わされて疲弊している」とストレスを訴えている内容が多かった。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.qlife.jp/square/pdf/091026qlife_news.pdf

　認知症が進行した患者は、肺炎、発熱エピソード、食事に関する問題が頻繁に起き、それらが6ヵ月死亡率を高めていることが明らかにされた。アメリカで認知症が主要な死因として増えていることを踏まえ、ボストンにあるHebrew SeniorLife Institute for Aging ResearchのSusan L. Mitchell氏らが、末期病態としての認知症の臨床経過を明らかにすることを目的に、ナーシングホーム入所者で認知症が進行した人を対象に調査を行った。NEJM誌2009年10月15日号より。認知症が進行した323人と意思決定代理人を18ヵ月間追跡　調査は、ボストン近郊にあるナーシングホーム22施設（いずれも60床以上）に入所する、認知症が進行した323人［中央値86.0歳、女性85.4％、白人89.5％、認知症（アルツハイマー型72.4％）と診断されてから平均6.0年、入所年数3.0年］と、彼らのケアに関する意思決定代理人（health care proxies）を対象に行われた。　被験者は、2003年2月～2007年8月の間に登録され、18ヵ月間の、認知症入所者の生存有無、合併症、症状、治療に関するデータが収集され、代理人が担当認知症入所者に関して予想される予後や合併症について理解しているかどうかを調べた。認知症末期の入所者の41.1％が肺炎を起こして52.6％に発熱エピソード　結果、18ヵ月間で、54.8％の認知症入所者が死亡した。またこの間に、41.1％が肺炎を起こし、52.6％に発熱エピソードが、85.8％に食事に関する問題があったことが報告された。　年齢、性、罹患期間で補正後、6ヵ月死亡率は、肺炎を併発した人46.7％、発熱エピソードがあった人44.5％、食事に問題があった人38.6％であった。　また被験者には、呼吸困難46.0％、疼痛39.1％といった苦痛を伴う症状が共通して見られた。　死亡前3ヵ月の間には、40.7％が、入院、ER受診、非経口治療、経管栄養療法といった負担の大きな介入を、1つ以上受けていた。ただし代理人が、予後が不良であることや合併症について理解している場合、理解していない場合と比べて、入所者がこれら負担の大きい加入を受けることは低いこともうかがえた（補正後オッズ比：0.12、95％信頼区間：0.04～0.37）。

末期腎疾患高齢患者への透析導入は、日常生活動作を障害してしまうことが報告された。スタンフォード大学腎臓学部門のManjula Kurella Tamura氏らが、アメリカで末期腎疾患（ESRD）の高齢患者で透析導入が増えていることを受け、有益性を調べるために行った調査で明らかになった。透析開始後1年死亡率は、70歳以上では35％超、80歳以上では50％超とされる一方、延命効果やQOLへの効果は不確かなままであることが調査の背景にあった。NEJM誌2009年10月15日号より。ナーシングホーム入所者の透析導入患者3,702人を調査Tamura氏らは、全米ナーシングホーム入所者登録データとリンクした全米透析患者登録システム（USRDS）から、1998年6月～2000年10月の間に透析治療を開始し、透析開始前の機能状態が1つ以上測定できた被験者3,702人（年齢73.4±10.9歳、女性60％、白人64％）を選定し追跡調査を行った。指標となった機能状態とは、7つの日常生活動作（食事、着替え、排泄、保清、歩行、椅子からの立ち上がり、ベッドでの体位変換）で、MDS-ADLスコアを用いて評価が行われた（評価スコア：0～28、スコアが高いほど機能低下が大きい）。導入後3ヵ月も機能維持は39％、1年後には13％に低下、1年死亡率58％MDS-ADLスコアは、透析導入前3ヵ月間は12点だった。しかし導入後3ヵ月間では16点になっていた。また、導入前の機能状態が維持されていた人は、導入後3ヵ月間では39％に減り、12ヵ月間では13％にまで減っていた。一方で導入後12ヵ月間で58％が死亡していた。変量効果モデルで、透析導入は急激な機能低下と関連していること、MDS-ADLスコアは2.8点増大（95％信頼区間：25.～3.0点）したことが示された。これらは、年齢、性、人種、透析導入前の機能状態から予測される軌跡と独立していた。機能低下は、導入前3ヵ月間に加速度的な機能低下があったか否かで補正しても、透析導入との関連は強いままだった（1.7ポイント、95%信頼区間：1.4～2.1）。Tamura氏は、「ESRDのナーシングホーム入所者への透析導入は、機能低下と強く関連しており、持続的な機能低下をもたらすものである」とまとめている。（医療ライター：朝田哲明）

米ブリストル・マイヤーズ スクイブ社は10月19日（現地時間）、罹病期間2年以下でメトトレキサート未治療の中等度から重度の関節リウマチ患者に対するORENCIA（一般名：アバタセプト）の投与を支持する2年間の試験結果を発表した。AGREEスタディは、ORENCIAとメトトレキサートの併用投与を受けた患者とメトトレキサートの単剤投与を受けた患者を比較する試験で、このスタディによると、ORENCIAとメトトレキサートを併用した患者で、低疾患活動性スコア（疾患活動性を評価する総合的な指標であるDAS28-CRPが2.6未満）を達成した患者は、24ヵ月後の時点まで持続されていたことが明らかになったという。さらに、ORENCIAとメトトレキサートの併用投与を受けた患者のうち、55.2％が低疾患活動性スコアを達成した。これらの患者のうち、半数以上は活動性を示す関節がなかったという。また、ORENCIAとメトトレキサートの併用により、痛み、腫脹、疲労感が軽減されることに加え、X線画像で見た関節リウマチの進行が抑制され、身体機能が改善され、その後のオープンラベル期間の安全性プロファイルは、試験の二重盲検期間と同等であったとのこと。このデータは10月18日、フィラデルフィアで開催された米国リウマチ学会（ACR：American College of Rheumatology）の年次学術会議で発表されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.bms.co.jp/press/20091023.html

田辺三菱製薬株式会社（本社：大阪市、社長：土屋 裕弘）は、2000年9月より販売している経口脊髄小脳変性症治療剤「セレジスト錠5」（一般名：タルチレリン水和物）について、新たに口腔内崩壊錠である「セレジストOD錠5mg」を、10月26日に新発売した。セレジストは、脊髄小脳変性症の主症状である運動失調に対する薬物による対症療法は、生体由来物質の一種である「甲状腺刺激ホルモン放出ホルモン（TRH）」を注射する方法が唯一の治療法であったものを、TRHを誘導体化することで体内での安定性を高め、世界で初めてTRHの経口投与を可能とした薬剤で、患者の負担を軽減したもの。今回新たに発売されたセレジストOD錠5mgは、「口の中で素早く溶け、水ありでも水なしでも服用できる」という特徴を備えたセレジストの新しい剤形で、脊髄小脳変性症の進行に伴い、嚥下機能の低下した患者の服薬コンプライアンスの改善が期待されるとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.mt-pharma.co.jp/shared/show.php?url=../release/nr/2009/MTPC_C091022.html

株式会社ビー・オー・スタジオは23日、同社が運営する睡眠時間を記録するサイト『ねむログ（http://www.nemulog.jp/）』にて、3キャリアにて公式モバイルサイト（http://m.nemulog.jp/）をオープンしたと発表した。『ねむログ』は、起床時間と就寝時間を入力すると、起床・就寝時間やトータル睡眠時間がグラフで表示されるサービス。これまではPC版のみだったが、今回、docomo、au、softbankの3キャリアにてサービスを開始した。サービス内容は、起床時間と就寝時間を入力すると、1日の睡眠時間がグラフで表示されるという、とてもシンプルなもの。1週間ごとに睡眠グラフが確認でき、「寝すぎ」や「寝不足」を一目でチェックすることができ、家計簿やカロリー計算をするように、『ねむログ』をつけることで、ユーザーは簡単に自分自身の生活習慣を見詰め直すことができる。また、モバイルサイトにはコンテンツもあり、お悩み別アドバイスや睡眠障害など病気に関するアドバイス、動画で見る快眠のためのストレッチ体操などの快眠のための情報や、意外と知らない眠りのプチコラム、夢占いやメールテンプレート、登録ユーザーの睡眠時間の統計グラフなどのお楽しみコンテンツもある。月額利用料は126円（税込）。詳細はプレスリリースへhttp://www.dreamnews.jp/?action_press=1&pid=0000010599

NECは22日、ハーバード大学関連病院「マサチューセッツ総合病院（Massachusetts General Hospital, 所在地：ボストン、以下 MGH）」の協力を得て、乳腺組織を対象とした「病理画像診断支援システム」を開発し、MGHに同システムのプロトタイプを納入、同病院の臨床サンプルを用いた共同臨床実験を10月より開始したと発表した。病理画像診断支援システムは、現在病理医が顕微鏡を用いて行っている病理診断を、コンピュータで支援するものであり、デジタルスキャナを用いてデジタル化された病理組織画像中の組織および細胞の特徴から、がんと思われる領域の自動抽出、治療法選択のための免疫染色画像の特徴量計測などを高精度・高速に行うもの。NECが今般MGHの協力を得て開発したシステムは、乳腺組織を対象とし、H&E（ヘマトキシリン＆イオシン）染色スライド画像から乳がんと思われる部位を自動抽出する機能と、特定の抗体を持つ細胞を染めた免疫染色スライド画像から、染色細胞を自動抽出・計測する機能を有するもの。NECと MGHは、昨年10月より、MGHが保有する膨大な病理サンプルを用いて、NECの機械学習アルゴリズムを「教育」し、上記の機能を実現するなど、開発を進めてきたが、今年10月より、実際の病理診断ワークフローでの利用を想定した共同臨床実験を開始したとのこと。NECとMGHは今後、前立腺組織を対象として同様の機能の開発を進める予定だという。また、MGHでは、同システムを導入することで、同病院の病理診断ワークフローの自動化、効率化、精度向上を進める予定とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.nec.co.jp/press/ja/0910/2201.html

米国の乳がん患者の約75％が、初回手術として乳房温存手術を選択しているようだ。そのうち約12％が、再手術で乳房切除術を実施している。米国Memorial Sloan-Kettering Cancer CenterのMonica Morrow氏らが、約3,000人を対象に行った調査で明らかになったもので、JAMA誌2009年10月14日号で発表した。米国では、乳がん治療における乳房切除術の過剰実施が懸念されている。患者の約2割が、セカンドオピニオンを希求Morrow氏らは、2005年6月～2007年2月の間に乳がんの診断を受けた、ロサンゼルスとデトロイトに住む20～79歳の女性3,133人に対し、調査を行った。最終的な調査対象者数は、1,984人（ラテン系502人、黒人529人、非ヒスパニック・白人953人）だった。このうち、1,468人（75.4％）が、初回手術として乳房温存手術を実施していた。一方、初回手術として乳房切除術を行ったのは、460人だった。このうち担当外科医に乳房切除術を勧められたのは、患者全体の13.4％で、医師の勧めではなく自ら選択した人は8.8％だった。また、全体の約20％（378人）の患者がセカンドオピニオンを求めていた。この割合は、最初の外科医が温存手術を勧めた場合には15.6％なのに対し、乳房切除術を勧めた場合には33.4％と、後者の場合のほうが有意に高率だった（p

医師が深夜0時以降、手術に臨み執刀し、同日の日中に別の手術をした場合、深夜手術後の睡眠時間が6時間以下の場合には6時間超の場合に比べて、合併症発症リスクが約1.7倍に増大することが報告された。一方、睡眠時間を考慮に入れず勤務時間（12時間以上・未満で比較）だけで検討した場合の合併症リスクには有意差は見られなかったという。米国ボストンにあるブリガム＆ウィメンズ病院総合内科/プライマリ・ケア部門のJeffrey M. Rothschild氏らが、経験ある医師200人超を対象に行った試験で明らかにしたもので、JAMA誌2009年10月14日号で発表した。これまで、経験ある医師の労働時間や睡眠時間、患者の安全性について調べた研究結果は、ほとんどないという。深夜手術後手術2,000件弱と対象例約7,500件を分析研究グループは、1999～2008年にかけて、外科医86人と産婦人科医134人が執刀した手術について、後ろ向きコホート試験を行った。試験の対象となった手術は、その同日深夜（午前0時～6時）に、別の成人患者の手術を行った後に実施したもので、外科手術が919件、産科手術が957件だった。対照例として、同じ医師が日中のみ（深夜には行わず）執刀した手術について、1人の医師につき最大5件まで調べた。その合計は外科手術が3,552件、産科手術は3,945件だった。睡眠6時間以下は合併症リスクが1.72倍、医師の通算勤務時間はリスク増大なしその結果、手術の合併症発生件数は、深夜術後群が101件（5.4％）に対し、対照群が365件（4.9％）で、発症率に有意差はなかった（オッズ比：1.09、95％信頼区間：0.84～1.41）。深夜術後群のうち、睡眠時間が6時間超だった場合の合併症発生件数は559件中19件（3.4％）だったのに対し、睡眠時間が6時間以下だった場合は1,317件中82件（6.2％）と、後者で合併症発生率は有意に高率だった（オッズ比：1.72、95％信頼区間：1.02～2.89）。一方、試験対象の手術終了時の医師の通算勤務時間が12時間超の場合（958件）と12時間未満の場合（918件）についての比較では、合併症発生率はそれぞれ6.5％と4.3％で、有意差は見られなかったという（オッズ比：1.47、同：0.96～2.27）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

ロート製薬株式会社は20日、近年増加傾向にあり、QOLの低下をもたらす「ドライマウス（口腔乾燥）」について研究を行い、サケ白子の蛋白分解物「プロタミン分解ペプチド」が『口中内カンジダ菌』を減少させることを人での臨床試験において確認したと発表した。『口中内カンジダ菌』は、ドライマウス（口腔乾燥）により増加することが多く、増加すると口中環境を悪化させ、痛みや炎症といった症状を引き起こす場合があることがわかっている。従来、この“カンジダ菌の増加”は重篤な場合以外は見過ごされていて、新たなアプローチが求められていたという。サケ白子の蛋白分解物である「プロタミン分解ペプチド」は食経験が豊富な素材で、手軽に用いることができ、ドライマウス対策の幅を広げる有用な素材であると考えているとのこと。なお、今回の成果は第20回日本老年歯科医学会（2009年6月、横浜）にて発表したとのこと。 詳細はプレスリリースへhttp://www.rohto.co.jp/comp/news/?n=r091020

ファイザー株式会社は20日、持続性カルシウム拮抗薬「ノルバスクROD錠 2.5mg/5mg」（一般名：アムロジピンベシル酸塩口腔内崩壊錠）について、8月に製造販売承認事項の一部変更の承認を取得し、10月下旬より新OD錠の出荷を順次開始すると発表した。新OD錠は、錠剤の苦昧の軽減および安定性向上のため、錠剤の処方(添加物)を変更。また、OD錠の長期保存試験結果（36カ月間）に基づき使用期限を2年から3年に延長したという。今回改良された「ノルバスクOD錠 2.5mg/5mg」は、嚥下機能低下など特定の患者に便利な「バリアフリー製剤」ではなく、あらゆる患者に便利な「ユニバーサルデザイン製剤」を目指して開発された製剤技術を用いているとのこと。口腔内での速やかな崩壊性と高い硬度を両立させた製剤設計に加えて、有効成分をコーティングしたことにより口腔内で崩壊した際のざらつきと苦味を軽減しているという。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2009/2009_10_20.html

ドイツ・ベーリンガーインゲルハイムは20日(現地時間)、米国食品医薬品局（FDA）より、同社のアンジオテンシンII受容体拮抗薬ミカルディス（一般名：テルミサルタン）について、「55歳以上の心血管イベント高リスク患者における心筋梗塞、脳卒中、心血管死のリスク減少」の適応追加の承認を取得したと発表した。今回の適応追加は、ミカルディス（テルミサルタン）について脳・心血管イベント抑制効果を検討するために患者25,620例を対象に最長6年にわたり実施された大規模臨床試験ONTARGETのデータに基づいたもの。この試験によりミカルディス（テルミサルタン）は、ARBとして唯一、心血管イベントの高リスク患者において心血管イベント減少効果を示すことが確認されている。今回、ONTARGETで実証された有用性が評価されたことは、今後の高血圧治療におけるテルミサルタン（ミカルディス）の存在意義を、従来より高めたと考えられるという。詳細はプレスリリースへ http://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=9802

大幸薬品株式会社は20日、自治医科大学 医動物学 松岡裕之教授と共同研究を行い、17日に東京で開催された「日本衛生動物学会東日本支部会」（主催：日本衛生動物学会）にて「二酸化塩素スプレーの蚊に対する忌避作用について」という演題で、二酸化塩素スプレーがハマダラカに対し、忌避作用とマラリアの発症率について共同発表したと報告した。この発表の内容は、可溶化した二酸化塩素（ClO2）をスプレーしたマウス群と、水（H20）をスプレーしたマウス群に対するハマダラカ（ハマダラカには事前にネズミマラリアを感染させておいた）の吸血行動を比較実験したところ、二酸化塩素をスプレーしたマウス群は水をスプレーしたマウス群に比べ、吸血したハマダラカ数の有意な減少を記録し（P

ノバルティス ファーマ株式会社は21日、「タシグナ」（一般名：ニロチニブ塩酸塩水和物）が、同社の画期的な医薬品である「グリベック」（一般名：イマチニブメシル酸塩）との初の直接比較試験で、主要評価項目においてより良好な治療効果を示したことを発表した。新たに慢性期のフィラデルフィア染色体陽性の慢性骨髄性白血病（Ph+CML）と診断された成人患者さんの一次治療薬として投与した場合、タシグナは、グリベックに比べ、より早く、かつ優れた効果が認められ、また良好な忍容性が見られたという。この試験は「ENESTnd」（Evaluating Nilotinib Efficacy and Safety in Clinical Trials of Newly Diagnosed Ph+CML Patients）と呼ばれる第III相試験で、新たにPh+CMLと診断された患者を対象に、2種類の経口治療薬を比較するために行われた、過去最大の国際無作為化比較試験。ENESTndは、治療開始から12ヵ月時点でタシグナとグリベックの分子遺伝学的寛解（MMR）の差を検証するようにデザインされ、MMRを主要評価項目として承認審査を目指した初めての治験である。また、この比較試験では、副次的評価項目である細胞遺伝学的完全寛解（CCyR）についても「タシグナ」が優位に優れていたという。ENESTndの結果の詳細は12月に米ルイジアナ州ニューオリンズで開催される米国血液学会（ASH）の第51回年次総会に速報として抄録が提出される予定とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20091021.html

株式会社シード・プランニングは20日、全国の脳卒中の医療機能別医療機関の調査を行い、その結果を調査レポートとして作成し、発表した。早急な医療連携体制整備が求められる脳卒中では、ほぼすべての都道府県が医療機能ごとの医療施設一覧を作成しているが、それぞれが個別で作成しているため、記載事項は都道府県毎に異なるという背景がある。同社はこれらを平準化し、一覧のリストを作成した。各都道府県の一覧にはほとんど記載されていない住所・電話番号を、全ての施設に対して記載されている。脳卒中の急性期・回復期・維持期の医療施設について、全国ほとんどの施設名とその所在地がわかり、二次医療圏もわかるようになっている。また、EXCELファイルなので、オートフィルタでソートしたり、並べ替えができ、「急性期」「回復期」の医療機関の位置をマッピングした全国地図もついている。この調査レポートは「脳卒中の医療連携体制を担う医療機能別医療機関名全国一覧【Excel版】」（http://www.seedplanning.co.jp/report/01372.html）CD-ROMとして販売されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.seedplanning.co.jp/press/2009/2009102001.html