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乳幼児期のタバコの副流煙は喘息の早期発症を増大

大規模な家族ベースの遺伝子解析データをもとに、遺伝子変異と喘息との関連、さらにタバコの副流煙曝露との関連について検証していた、フランス国立医学衛生研究所Emmanuelle Bouzigon氏らのグループは、変異遺伝子の喘息発症リスクは早期発症に限定されること、またその場合、乳幼児期の喫煙曝露がリスクを増大することを明らかにした。NEJM誌2008年11月6日号(オンライン版2008年10月15日号)より。早発喘息は一部のSNP、乳幼児期の副流煙曝露と有意に相関すでに、変異遺伝子と喘息リスク増大については、染色体17q21変異の関与が明らかになっている。研究グループはこの遺伝子に着目し、喘息の遺伝要因および環境要因に関する疫学研究から得られた表現型と、大規模な環境関連データを含む家族ベースのゲノムデータから、被験者372家族1,511例について、17q21領域の一塩基多型(SNP)36個について喘息との関連を検証した。同様に変異遺伝子と、乳幼児期にタバコの副流煙に曝露したかどうかで喘息発症年齢が異なるかどうかについても検証した。その結果、11個のSNPが喘息との有意な関連を示した(P

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テストステロンで閉経後女性の性生活改善

これまで明らかにされていなかった、閉経後女性の性欲低下に対するテストステロン投与の有効性と安全性について、モナッシュ大学のSusan R. Davis氏(オーストラリア)ら研究グループによって行われた二重盲検プラセボ対照試験の結果が報告された。NEJM誌2008年11月6日号より。テストステロン投与群で性的満足の回数・欲求とも増加エストロゲン補充療法を受けていない閉経後性的欲求低下障害と診断された女性814例を対象に、150μg/日または300μg/日の2種類のテストステロンパッチとプラセボを、無作為に割り付け、52週間にわたって投与が行われた。有効性に関しては24週まで、安全性に関しては52週まで評価され、参加者のサブグループはさらに1年間経過観察された。主要エンドポイントは、ベースライン時と比べて21~24週の、満足に至った性的エピソードの回数がどれだけ増えたかとした。結果、満足できた性的エピソードの頻度は、プラセボ群(0.7回)よりテストステロン300μg/日投与群(2.1回)で有意に高かった(P

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アリスキレンが65歳以上の患者においてラミプリルよりも強い降圧効果を示す

ノバルティス ファーマ株式会社は17日、スイス本社から11日に発表された新しい臨床データによると、新しいクラスの直接的レニン阻害剤(Direct Renin Inhibitor:DRI)アリスキレン(製品名:米国ではTekturna、その他の国ではRasilez)が65歳以上の高血圧症の患者さんにおいて、アンジオテンシン変換酵素(ACE: angiotensin-converting enzyme)阻害剤のラミプリル(国内未発売)に比べ、有意な降圧効果を示すことが証明されたと発表した。この臨床データはAGELESS試験で得られた結果であり、米国心臓協会(AHA: American Heart Association)の2008年度学術集会で発表されたもの。それによると、アリスキレンは、65歳以上の患者さんにおいて、主要評価項目である12週間の治療後の収縮期血圧を、ACE阻害剤のラミプリルに比べてさらに2.3 mmHg低下させたという。AGELESS試験は65歳以上の収縮期高血圧の患者900名を対象に実施され、12週間の治療後、アリスキレン(1日150mgから300mgに増量)は収縮期血圧を13.6 mmHg低下させた。この降圧効果は、ラミプリル(1日5mgから10mgに増量)群の患者さんの収縮期血圧の低下(11.3 mmHg)に比べ強いものであり(p< 0.0001)、また、拡張期血圧においても同様の結果が得られたという〔アリスキレン群:4.8 mmHg、ラミプリル群:3.5 mmHg(p< 0.0001)〕。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2008/pr20081117.html

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6歳未満の血友病A患者を対象としたアドベイトの臨床試験の結果が発表される

バクスター株式会社は、10月29日に米国本社が治療歴のある6歳未満の重症中等症および重症血友病A患者(PTPs)を対象とした、アドベイト(プラズマ/アルブミンフリー製法による遺伝子組換え型抗血友病因子)の臨床試験の結果を発表した。アドベイトは、世界で唯一の血液由来成分を添加しない完全長の遺伝子組換え型血液凝固第VIII因子製剤。この試験は、治療歴のある重症中等症および重症血友病Aの小児患者(PTPs)53人を対象として実施された。アドベイトを1回または2回投与することにより、出血症状の90%以上を管理でき、94%近くの出血エピソードの止血効果は、「著効」または「有効」と判定されたという。 試験結果は、8月号のJournal of Thrombosis and Haemostasis(国際血栓止血学会誌)に掲載されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.baxter.co.jp/about_baxter/news_room/news_releases/2008/081029.html

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30代男性のにおいは、使い古した食用油のようなにおい!?

ライオン株式会社ビューティケア研究所は13日、「30代男性特有のにおい」のメカニズムを解明したと発表した。50代以上の加齢臭や10代の体臭とは異なり、「使い古した食用油のようなにおい」で、皮脂が酸化して発生するペラルゴン酸がその主原因という。詳細はプレスリリースへhttp://www.lion.co.jp/ja/company/press/2008/2008085.htm

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あなたは鼻呼吸族?それとも口呼吸族? GSK社の鼻呼吸に関する意識調査より

グラクソ・スミスクライン株式会社は13日、10月に「鼻呼吸族(普段鼻呼吸をしている人)」と「口呼吸族(普段口呼吸をしている人)」双方の呼吸法の違いによる、日常の行動特性や、呼吸に対する意識のギャップを浮き彫りとすることを目的に、「『鼻呼吸』に関する意識調査」を実施し、調査結果の要点を発表した。この調査は、10月に全国の20~49歳の男女有職者624人を対象として、インターネット上で行われたもの。鼻呼吸に対する知識・理解では、鼻呼吸族の大半(97.1%)が「呼吸は鼻からするもの」と正しく理解しているのに対し、口呼吸族の10人に1人以上(13.8%)が「呼吸は口からするもの」と、誤った認識を持っているという。口呼吸族の約5割(52.8%)が常態的に無意識に口を開いているが、わかっていながらネガティブな印象だと知りつつも「やめられない」傾向にあった。また、口呼吸族の約7割が「3日に1回程度」「1日1回以上」イライラするという結果に対して、鼻呼吸族は56.0%に留まっており、呼吸法の違いは精神状態にも影響を及ぼすという結果も出ている。しかし、約7割の人が呼吸を改善するための方法がわからず「特に何もしていない」という。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_07/P1000508.html

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心筋梗塞発症後の冠動脈疾患による突然死、過去30年で大幅に減少

心筋梗塞発症後の、冠動脈疾患による突然死は、過去30年間で大幅に減少しているようだ。米Veterans Affairs Medical Center(ミネソタ州ミネアポリス)のA. Selcuk Adabag氏らが、約3,000人の心筋梗塞を発症した患者を調べ、明らかにしたもので、JAMA誌2008年11月5日号で発表された。また、同突然死のリスクは、心筋梗塞発症後30日間に最も大きく、さらに心不全が突然死のリスクを増加することもわかった。発症後30日間の冠動脈疾患による突然死は1.2%同氏らは、1979~2005年に心筋梗塞を発症した2,997人について、2008年2月まで追跡調査を行った。追跡期間の中央値は、4.7年。その間に死亡した人は1,160人、うち冠動脈疾患による突然死は282人と、死亡原因の24%を占めた。心筋梗塞の発症時期と突然死のリスクについて見てみると、1997~2005年に発症した人は、1979~87年に発症した人に比べ、同リスクは大幅に減少していた(ハザード比:0.62、95%信頼区間:0.44~0.88、p=0.03)。冠動脈疾患による突然死リスクは、心筋梗塞発症後の30日間に極めて増大している。30日以内に突然死をした割合は1.2%(95%信頼区間:0.8~1.6%)。1年後まで期間を拡大しても、同割合は1.2%と変わらなかった。また発症後30日間の死亡リスクは、同地域の年齢や性別を適合した期待死亡数と比較すると、4倍超に上っていた(標準化死亡比:4.2、95%信頼区間:2.9~5.8)。なお、発症後5年以内の死亡率は6.9%だった。心不全の発症は、突然死リスクをおよそ4倍に増大心筋梗塞発症後、再虚血や心不全、またその両方を発症した人は、合わせて2,080人。それらの発症と、冠動脈疾患による突然死リスクの関係について見てみると、心不全は単独で同リスクをおよそ4倍に増加していた(ハザード比:4.20、95%信頼区間:3.10~5.69、p

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オピオイド依存症の治療には、ブプレノルフィンとナロキソンの長期投与が短期より有効

オピオイド依存症の治療には、ブプレノルフィンとナロキソンの12週にわたる長期投与のほうが、短期投与よりも効果的のようだ。米Pennsylvania大学のGeorge E. Woody氏らが、15~21歳のオピオイド依存症の152人について調べ、明らかにしたもので、JAMA誌2008年11月5日号で公表された。投与後4、8週目の尿中オピオイド検出率、長期投与群が有意に低率同氏らは、被験者を2グループに分け、一群にはブプレノルフィンを1日最大24mgまで、ナロキソンと一緒に9週間にわたって投与し、12週間までに徐々に量を減らし投与を中止した(長期投与群)。もう一方の群には、ブプレノルフィンを1日最大14mgまで、ナロキソンと一緒に投与し、14日目までに徐々に量を減らして中止した(短期投与群)。両群に対して、個人とグループのコンサルテーションが毎週行われ、4週目、8週目、12週目に、それぞれ尿中のオピオイドの有無が調べられた。その結果、4週目に尿中オピオイドが検出された割合は、短期投与群が59人と61%(95%信頼区間:47~75%)だったのに対し、長期投与群では58人と26%(同:14~38%)にとどまった。8週目の同割合も、短期投与群が53人と54%(同:38~70%)だったのに対し、長期投与群は52人と23%(同:11~35%)だった。12週目については両群に有意差はなく、同割合は短期投与群が53人と51%だったのに対し、長期投与群では49人と43%だった。治験終了後のオピオイド使用も長期投与群が低率短期投与群では、12週目に治療を継続していたのは20.5%だったが、長期投与群ではその割合は70%と高かった。そして12週間中、オピオイドの使用や注射剤の使用は、長期投与群で短期投与群より有意に少なく、治療離脱が進んでいることがうかがえた。また、治験を始めてから6ヵ月、9ヵ月、12ヵ月後にそれぞれ、尿中オピオイド濃度の検出割合を調べたところ、長期投与群のほうが低率である傾向が見られた。ただしその割合は両群ともに低くはなく、短期投与群で平均72%、長期投与群では同48%であった。(當麻あづさ:医療ジャーナリスト)

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サノフィパスツールが小児用ワクチン市場に初参入

サノフィ・アベンティス株式会社は11月10日、同社のワクチン事業部門であるサノフィパスツールが、アクトヒブワクチン(インフルエンザ菌b型結合体ワクチン)を供給することにより、国際的ワクチン企業として初めて日本の小児用ワクチン市場に参入することを発表した。アクトヒブワクチンは(インフルエンザ菌b型結合体ワクチン)は、第一三共株式会社によって12月19日から日本で販売が開始される。同社のアクトヒブ結合体ワクチンは、これまでに120ヵ国以上の国で1億回接種分が使用された実績がある。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/44782A9C-E11F-43E5-ACC7-07998AAF1654.pdf

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高血圧症治療剤SEVIKARRが欧州で販売承認を取得

第一三共株式会社は11月13日、同社の欧州子会社である第一三共ヨーロッパGmbH(ドイツ、ミュンヘン)が、高血圧症治療剤「SEVIKARR」(オルメサルタン・メドキソミルとベシル酸アムロジピンとの配合剤、開発番号:CS-8663)に関して、11月12日にドイツ当局より販売承認を取得したと発表した。SEVIKARRは現在、欧州ではドイツに加えて、オランダ、スペイン、フランス、英国、ベルギー等で販売承認を取得しており、今後、その他の欧州主要国でも順次販売承認を取得する見込みだという。米国では2007年10月に上市されており「AZOR」の製品名で販売されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/766/081113v1-j.pdf

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ヒュミラがクローン病患者の瘻孔治癒効果を3年間維持

アボット ジャパン株式会社は11月12日、10月にウィーンで開催された欧州消化器疾患週間(UnitedEuropean Gastroenterology Week, UEGW)の会議において、中等度~重度のクローン病患者におけるヒュミラ(一般名:アダリムマブ)の治療効果に関する新たなデータが発表され、同剤の3年にわたる瘻孔(ろうこう)治癒効果が示されたと伝えた。データによると、治療に反応しなかった瘻孔、または治療効果を失った瘻孔、およびインフリキシマブに対する忍容性がないなどの治療困難な患者においてヒュミラの効果が示されたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.abbott.co.jp/press/2008/081112.asp

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米グーグル、インフルエンザ流行予測サイトをオープン

ストリートビューなど数々のユニークなサービスを提供してきたグーグル(米国)は11日、新たに同サイトで検索されたキーワードの傾向からインフルエンザの流行状況を予測する『Google Flu Trends』を開始した。米疾病対策センター(CDC)の感染データを調査した結果、検索キーワードの「flu(インフルエンザ)」とインフルエンザの流行に高い相関性があることが判明したという。『Google Flu Trends』では、米国各州ごとにインフルエンザの流行状況を5段階の折れ線グラフとマップで表示する。但し、現時点の対象地域は米国のみ。『Google Flu Trends』はこちらhttp://www.google.org/flutrends/

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小児糖尿病患者の治療薬としてAPIDRAをFDAが承認

サノフィ・アベンティス株式会社は11月11日、APIDRA(インスリン グルリジン〔遺伝子組換え〕注射液)が小児糖尿病患者(4歳以上)の血糖コントロールを改善する薬剤として、米国食品医薬品局(FDA)に承認されたと発表した。APIDRAの小児への適応は、小児(4歳以上)および青少年の1型糖尿病患者572人を対象にAPIDRAとインスリン リスプロを比較した26週間の第III相非盲検実薬対照試験のFDA審査に基づいて承認されたという。APIDRAは作用発現が早く作用時間が短く、通常は持効型インスリンアナログ製剤か他の基礎インスリン製剤と併用する。また、インスリン注入ポンプを用いた血糖コントロールのための治療においても使用することができる。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/6B4A6FC7-7C1D-4956-9F14-37E2F1FCD89C.pdf

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女性の約7割が「パートナーが望むのなら賛成」 いい夫婦ほどEDの悩みを共有する

日本イーライリリー株式会社は、ED治療に関する正しい知識の啓発に取り組んでおり、その一環として、11月22日の「いい夫婦」の日を前に、首都圏在住の既婚男女1,026人を対象に、男女間におけるEDの受容性や意識に関する調査を実施した。調査は、首都圏の1都3県に居住する30~50代の既婚男女1,026名に、インターネットによるアンケートで行われた。調査結果からは、男性が思う以上に女性はEDの話題や悩みの共有に寛容であり、また、自分たちを「いい夫婦」だと考えている男女ほど、悩みの共有に前向きな傾向が浮かび上がっている。主な結果と傾向は以下のとおり。 ●約8割が自分とパートナーを「いい夫婦」と評価。信頼と自然体でいられる関係が評価軸。 ●「いい夫婦」ほど、EDの悩みを「打ち明けたい」「打ち明けてほしい」と回答。男性以上に女性は受け入れる余地がある。 ●女性の約7割がED治療薬について、「パートナーが望むのなら賛成」と回答。不安よりパートナーを思いやる気持ちが優先。 ●正しい知識や情報を理解することで受診への意欲が高まる。 同社は、ED啓発ウェブサイト『EDケアサポート(http://www.ed-care-support.jp)』を運営し、EDに対する正しい情報を理解してもらうこと、医師の指導のもと正しい治療を受けてもらうことをめざした情報提供を行っている。また、携帯電話向けサイトも11月に新設されたばかり。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2008_30.cfm

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ビタミンEには心血管イベントの予防効果はない

 アスピリン、抗酸化サプリメントを、単独もしくは組み合わせて服用しても、心血管イベントの減少には結びつかないことが報告された。スコットランドの16病院・188開業医グループが参加して行われたPOPADAD試験(prevention of progression of arterial disease and diabetes trial)からの報告。BMJ誌2008年11月1日号(オンライン版2008年10月16日号)にて掲載された。糖尿病患者1,276例を2×2無作為化 POPADAD試験は多施設共同無作為化二重盲検2×2プラセボ対照試験で、「1型もしくは2型糖尿病」「40歳以上」「上腕血流比0.99未満」「無症候性末梢動脈疾患」に該当する患者1,276例が参加し行われた。 被験者は、「アスピリン100mg/日+抗酸化サプリ」(320例)、「アスピリン100mg/日+プラセボ」(318例)、「プラセボ+抗酸化サプリ」(320例)、「プラセボ+プラセボ」(318例)のいずれかに割り付けられ、プライマリエンドポイントは(1)虚血性心疾患あるいは脳卒中による死亡、無症候性心筋梗塞あるいは脳卒中、虚血による上下肢切断、(2)虚血性心疾患あるいは脳卒中による死亡、の2階層を指標に評価が行われた。 投与された抗酸化サプリメントは、ビタミンE 200mg、ビタミンC 100mg、ビタミンB6 25mg、亜鉛10mg、ニコチンアミド10mg、脂質9.4mg、ナトリウム0.8mgを成分とする。アスピリン、抗酸化サプリの単独・組み合わせいずれも効果を見いだせず 主要イベントの発生は、アスピリン投与群で18.2%(116/638例)、非アスピリン投与群では18.3%(117/638)、両群間のハザード比は0.98倍(95%信頼区間:0.76~1.26)だった。虚血性心疾患あるいは脳卒中による死亡は、アスピリン投与群6.7%(43/638例)、非アスピリン投与群5.5%(35/638)、ハザード比は1.23倍(0.79~1.93)。 一方、抗酸化サプリ投与群間では、投与群18.3%(117/640例)、非投与群18.2%(116/636例)で、ハザード比は1.03倍(95%信頼区間:0.79~1.33)。虚血性心疾患あるいは脳卒中による死亡は、投与群6.6%(42/640例)、非投与群5.7%(36/636例)で、ハザード比は1.21倍(0.78~1.89)であった。 本試験では、アスピリンと抗酸化サプリの相互作用を示すエビデンスを見出すこともできなかった。研究グループは、「糖尿病患者の心血管イベント発症および死亡の一次予防としてのアスピリン、抗酸化サプリ服用を推奨するエビデンスを本試験では得られなかった」と結論している。

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電子カルテ共有システム、次なる段階への教え:英国

1998年にブレア首相が表明したビジョンを受けて、英国ではNHS(National Health Service)スタッフから患者までが共有可能な、国家規模の電子カルテ共有システムの構築が進んでいる。このシステムのポイントの1つに、SCR(summary care record)と呼ばれる開業医からの診療記録の抽出・電子化サマリーのデータベース化がある。SCRは患者の同意を得てアップロードされることになっており、2007年春から本格的にその作業が開始された。ロンドン大学Trisha Greenhalgh氏らは、このシステム稼働導入期(2007年5月~2008年4月)の実態を調査することで、今後のシステム展開への教えを見いだす事例評価研究を行った。BMJ誌2008年11月1日号(オンライン版2008年10月23日号)より。事例研究から明らかになった8つのポイントGreenhalgh氏らが行ったのは、SCRを早期導入したイングランドの4地域(3都市、1農村地帯)を対象とする事例評価研究。解析の結果、システム構築にあたって影響をおよぼす要因として、以下の8つが見いだされたと報告している。第1に重要なのが、SCRの物質特性(特に技術的未熟さとアクセス時のデータのやりとりなど動作の不具合)と特質(特にシステム利用者が潜在的にリスクよりもベネフィットが大きいとどれだけ確信しているか)。第2に、システム利用者の懸念(特に作業負荷と極秘情報を共有することへの暗黙の同意モデルに対する倫理性)。第3は、個々人への働きかけ(例えば、オピニオンリーダー、システム精通者、促進者による)。第4は、イノベーションに対する組織の経験値(例えば、過去にイノベーション技術プロジェクト、効果的なデータ収集システム導入などの経験がある)第5は、SCRへの組織的な取り組み姿勢(例えば、イノベーションシステムへの適合を図ろうとする姿勢、変革への気運、賛成・反対のバランスを図る、基線データの質)。第6は、実施プロセスの明確さ(妥当な変化モデル、新旧ルーチンの調節)。第7は、システムの異質な部分の融合性。第8は、よりワイドな環境下での導入(特にプログラムの政治的背景)。Greenhalgh氏は、「電子カルテ共有システムは、単なる接続技術(plug-in technologies)ではない。個々の患者、スタッフによって受け入れられ、さらに組織のルーチンとなることで成り立つのである。その構築には、ミクロレベルでは、技術、個々の意向・懸念、個々人が受けた影響を、中間レベルでは、組織の経験値、対応・取り組み姿勢を、マクロレベルとしては制度や政治力の影響を受ける」と述べ、「事例研究と理論解析によって、患者ケアのモデルを支える方法を明らかにすることができる」と報告している。関連報告:ジャーナル四天王2008年6月20日号(英国で進行中の患者治療記録のIT共有プロジェクトに対する人々の反応は? )

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透析歴が短いほど食生活にストレスを感じる!? バイエル社が「透析と食」に関する調査結果を発表

バイエル薬品株式会社は11月7日、社団法人全国腎臓病協議会(全腎協)の協力の下、透析患者を対象に「透析と食」について意識調査を実施し、その結果を発表した。この調査の結果から、一定の食事制限を必要とされている透析患者にとって、食事は大きな楽しみでありながら、難しさやストレスを感じつつ食事の管理に取り組んでいることがわかったという。特にリンやカリウム、また水分などの栄養管理には多くの人が難しさを感じており、それらの栄養素を気にせずに食事がしたいという回答も多くみられたという。しかし、透析歴が長くなるほど、難しさやストレスが軽減されることも明らかとなり、透析生活の中で食事の知識や経験を増やしながら、習慣にしていくことが重要であることが示唆されている。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2008%2Fnews2008-11-07.html

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クレストールが心血管イベント発症リスクを大幅に減少する ~JUPITER試験結果より~

塩野義製薬とアストラゼネカは11月10日、アメリカ・ニューオーリンズで開催されている2008年米国心臓協会(American Heart Association)学術集会でJUPITER(ジュピター)試験が9日、Late Breaking Clinical Trials Sessionにて発表されたことを伝えた。JUPITER試験は、LDL-Cは正常か低値であるものの炎症マーカーとして知られている高感度CRPが高値の、心血管疾患リスクを有する男女を対象にクレストール(ロスバスタチン)の1次予防効果を検討したもの。クレストール20mg/日投与群ではプラセボ投与群に比べて、わずか1.9年(中央値)という短い試験期間で、一次エンドポイントの心血管イベント(心筋梗塞、脳卒中、血行再建術施行、入院を要する不安定狭心症および心血管死の複合リスク)の発症が44%(p

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マラリアの疾病負担が大幅に軽減、西アフリカ・ガンビアの場合

西アフリカのガンビアでは、近年の国際的な取り組みによりマラリアの疾病負担が大幅に軽減されていることが、同国医療研究評議会研究所のSerign J Ceesay氏らが行った調査で確認された。マラリアはアフリカにおける主要疾患であり最大の死因でもある。同国では、マラリア管理の国際的な取り組みや財政支援が強化され、2003年以降、妊婦や5歳以下の子どもに対する介入が増加しているという。Lancet誌2008年11月1日号掲載の報告。マラリアの指標の変化をレトロスペクティブに解析研究グループは、ガンビアにおけるマラリアの指標の変化およびこれらの変化の要因、公衆衛生学的な意義について調査した。マラリアによる入院、死亡、血液検査の結果を確定するために、1つの病院(1999年1月~2007年12月、9年間)および3つの行政区の4つの医療施設(2001年1月~2007月12月、7年間)の原記録についてレトロスペクティブな解析を行った。1施設からは、小児の入院患者のヘモグロビン濃度およびマラリア入院患者の年齢構成に関する付加的なデータが得られた。陽性率、入院率、死亡率が大幅に改善、マラリア撲滅に向けた施策の検討を血液検査の記録が完全に残されていた4つの施設では、2003~2007年までにマラリア陽性率がそれぞれ82%、85%、73%、50%低減していた。完全な入院記録が残されていた3施設では、マラリアによる入院率がそれぞれ74%、69%、27%低減した。2つの施設ではマラリアによる死亡率が、それぞれ100%および90%低減した。2004年以降、全入院の平均ヘモグロビン濃度が12g/L増加し、小児のマラリアによる入院の平均年齢が3.9歳から5.6歳になった。著者は、「ガンビアにおけるマラリアの甚大な疾病負担は軽減しつつある。今回の結果は、公衆衛生学的な問題としてのマラリア撲滅に向けた施策の検討を促し、正確で継続的な調査の重要性を強調するものである」と結論し、「さらなるマラリアの抑制に向け、継続可能でプロスペクティブなモニタリング法を確立するための積極的な取り組みが求められる」としている。(菅野守:医学ライター)

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WHO予算配分は感染症に偏りすぎ:バマコ2008会議に向けて

WHOの予算配分は感染症に極端に偏っており、世界的な疾病負担にも不均衡が見られるため、その是正に向けた検討が必要であることが、WHOの一般公開データの解析で明らかとなった。2008年11月、各国の保健相、支援機関、慈善活動家、国際機関らがマリ共和国の首都バマコに参集し、以前の協議で設定されたWHOの通常予算あるいは特別予算の医療優先事項の再評価を行うという。そこで、イギリス・Oxford大学社会学科のDavid Stuckler氏らは、WHOの予算枠内で以前の決定事項の優先順位をどのように改善できるかを検討した。Lancet誌2008年11月1日号掲載の報告。WHOの予算配分と疾病負担の関連を、西太平洋地域とアフリカで比較研究グループは、1994~1995年度から2008~2009年度のWHOの予算配分(2年ごと)と疾病負担の比較を行った。疾病負担は、死亡および障害で調整した生存年と定義した。一般に公開されているWHOの情報源からデータを集め、WHOの予算配分が疾病負担によってどのように変化するかを、西太平洋地域とアフリカ(いずれも疫学的な移行期あるがそのステージが異なる2つのWHO加盟地域)を比較することで評価した。さらに、配分が資金源(分担金、任意拠出金)によって異なるか、また資金をいかに拠出するかの決定メカニズムについても検討した。全予算の87%が感染症に拠出WHOの予算配分は感染症に極端に偏っていることがわかった。2006~2007年度には、全予算の87%が感染症に拠出され、非伝染性疾患には12%、傷害や暴力に使用されたのは1%未満であった。死因の約3/4が感染症であるアフリカと、同じく約3/4が非伝染性疾患である西太平洋地域で、資金の配分がほぼ同様であった。両地域とも、傷害への資金拠出は1%にすぎなかった。感染症への偏りは、通常予算よりも特別予算で実質的に大きかった。通常予算が加盟国により民主的な手続きを経て決定されるのに対し、特別予算は支援者によって拠出され、近年著しく増大している。著者は、「バマコ2008会議では、世界的な保健研究においては、全体的な医療優先事項や疾病負担が不均衡にある現状の意味を考慮すべきある。外部支援による資金とWHO加盟国による資金とは実質的に異なるものである」と結論し、「バマコ会議は、この格差にいかに取り組むことが可能かを考える機会を提供する」としている。(菅野守:医学ライター)

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