肥満と死亡リスクの関連を評価する際、従来の研究では主に身長と体重から算出するBMIに依り、体脂肪の分布はほとんど検討されていない。しかし臀大腿部肥満よりも腹部肥満のほうが慢性疾患リスクと密接に関連し、腹囲あるいはウエスト・ヒップ比がBMIよりも予測因子として優れている可能性が示唆されてもいる。そこで、独Institute of Human NutritionのT. Pischon氏らは、欧州における癌と栄養に関する大規模な前向き調査（EPIC）参加者を対象に、BMIに腹囲、生活習慣などを加え死亡率との関係について分析を行った。NEJM誌2008年11月13日号掲載より。死亡リスクが最も低いのは男女ともBMI 25前後分析は、EPIC参加者（1992～2000年に10ヵ国23施設にて男女25～70歳が登録）から9ヵ国35万9,387例を対象に、BMI、腹囲、ウエスト・ヒップ比と死亡リスクとの関連について行われた。年齢を時間変数とし、施設および参加時の年齢でモデルを層別化して、教育レベル、喫煙状況、アルコール摂取状況、身体活動、身長で補正したうえでCox回帰分析を行った。平均追跡期間は9.7年。この間に14,723例が死亡していた。これらを分析した結果、BMIに関連する死亡リスクが最も低かったのは、男性がBMI 25.3、女性が24.3だった。腹囲、ウエスト・ヒップ比は死亡リスクと有意に関連BMIで補正後、腹囲およびウエスト・ヒップ比と死亡リスクとを検討したところ強い関連が見られた。腹囲の最大五分位群の相対リスクは、男性で2.05倍（最大五分位群：≧102.7cm、最小五分位群：＜86.0cm）、女性で1.78倍（同、≧89.0cm、＜70.1cm）。ウエスト・ヒップ比の相対リスクは、男性1.68倍、女性1.51倍であった。腹囲あるいはウエスト・ヒップ比を含むモデルで、BMIは死亡リスクと有意に関連していた（P

重度難治性の強迫性障害（obsessive-compulsive disorder：OCD）は、強迫観念や強迫行為、儀式行為などによる時間の浪費、閉じこもりなどによって生活が困難になるといった特性が見られる疾患である。このOCDの治療の選択肢として近年、行動療法や薬物治療とならんで、パーキンソン病による運動障害の治療法として有用性が確認されている視床下核への電気刺激療法が提唱されている。その有効性と安全性に関する臨床試験を行った、フランス国立衛生研究所（INSERM）のLuc Mallet氏らSTOC研究グループによる結果が、NEJM誌2008年11月13日号に掲載された。実刺激と偽刺激を無作為に割り付け評価試験は多施設協同クロスオーバー二重盲検試験で10ヵ月間にわたって実施された。実刺激治療3ヵ月＋偽刺激治療3ヵ月群に8例、偽刺激治療3ヵ月＋実刺激治療3ヵ月群に8例、それぞれ無作為に割り付けられた。主要評価項目はOCDの重症度とし、Yale-Brown Obsessive Compulsive Scale（Y-BOCS）を用いて、3ヵ月の各治療期間終了時に2回にわたって評価が行われた。その際、一般的な精神病理学的所見、心理的・社会的・職業的機能、治療に対する忍容性の評価には標準的な精神医学的尺度とされるGlobal Assessment of Functioning（GAF）スケールと神経心理学的検査法が用いられた。OCDの症状緩和とともに重大な有害事象確認Y-BOCSスコア（0～40のスケール、スコアが低いほど重症度が低い）は、偽刺激後より実刺激後のほうが有意に低かった（平均値±SD：19±8対28±7、P = 0.01）。一方、GAFスコア（1～90のスケール、スコアが高いほど機能性が高い）は、実刺激後が偽刺激後よりも有意に高かった（56±14対43±8、P = 0.005）。神経心理学的尺度に基づく抑うつと不安の評価は刺激によって変化はなかった。全体として15件の重篤な有害事象が見られ、そのうち1件が脳内出血、2件が感染症だった。重篤ではない有害事象も23件報告されている。研究グループは、視床下核への電気刺激療法が重度OCDの症状を緩和する可能性が示されたが、同時に、重篤な有害事象のリスクが伴うようだと報告している。（朝田哲明：医療ライター）

武田薬品工業株式会社および、その100％子会社である米国ミレニアム社ならびにアムジェン社」は20日、現在進行中のAMG706（一般名：Motesanib）に関する非小細胞肺癌を対象とする臨床第3相試験について、独立データモニタリング委員会（Independent Data Monitoring Committee、以下、DMC）が実施した600例の登録患者による安全性評価の結果を踏まえ、患者登録を一時的に中断することを決定したと発表した。Motesanibは、アムジェン社と武田薬品が実施している複数の共同開発プログラムの一つ。ファーストライン治療薬として、非小細胞肺癌患者を対象としたパクリタキセルおよびカルボプラチン併用のプラセボ対照二重盲検比較の臨床第3相試験中であり、欧米での開発をアムジェン社が、日本での開発を武田薬品の100％子会社である武田バイオ開発センター株式会社が担当している。DMCは、Motesanib群において投与初期における死亡率がプラセボ群に比して高いという結果が得られたことに鑑み、今回の投与対象である非小細胞肺癌患者（扁平上皮癌患者および非扁平上皮癌患者）の新たな登録を行わないよう推奨しており、また、扁平上皮癌患者の喀血頻度が明らかに高かったことに鑑み、扁平上皮癌の患者へのMotesanibの投薬を中止することを推奨している。なお、扁平上皮癌以外の患者への投薬中止は推奨されておらず、DMCは、3ヵ月後に最新データを再調査するとしている。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_31190.html

ノバルティス ファーマ株式会社は、世界高血圧学会の一員である世界高血圧連盟とノバルティス社（本社：スイス、バーゼル）が共同で実施した世界最大規模の心臓の健康に関する実態・意識調査「Do you know your numbers? （あなたの数値、知っていますか？）」の結果を発表した。今回の調査によると、全調査対象国15カ国平均で、過去1年間に血圧値、血糖値、コレステロール値の3項目を測定したと答えた人は、それぞれ79％、64％、61％。これらの日本の数字を見てみると、それぞれ85％、77％、78％で、15カ国平均を上回っていた。なかでも、血糖値ならびにコレステロール値の測定実施率は調査対象国の中で最も高いという結果となり、定期的な健診の普及と意識の高さが伺えたとのこと。一方で、これらの自分の数値を知っていると答えた日本での割合と15カ国平均を比較してみると、血圧値を知っていると答えた日本の割合は97％と15カ国平均（91％）を上回り、米国、ドイツなどと並んで第1位だったが、血糖値、コレステロール値については低いという結果になった。さらに、これら3項目の正常値を知っていると答えた割合も同様で、日本で血圧の正常値を知っていると答えた人は80％だったが、血糖値は37％、コレステロール値については36％と、非常に低かった。また、日本人の血圧に対する意識は高いにもかかわらず、血圧が高いと感じていても薬による治療を行っている率は15カ国中最下位で、健康的な食事をいつも取っている人は15カ国中13位と、行動に結びついていないことが明らかになった。 国による違いはあるものの、血圧コントロールのための行動に至っていないのは世界的な傾向であり、生活習慣の改善や医療従事者への受診を促す仕組み作りが必要であることが示唆されたとしている。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2008/pr20081120.html

アステラス製薬は20日、米テラバンス社（カリフォルニア州）から導入し、米ＦＤＡ（食品医薬品局）に承認申請中の注射用抗生物質テラバンシン（一般名）が、現地時間19日に開催されたＦＤＡ諮問委員会で承認推奨が採択されたと発表した。テラバンシンは、脂質化グリコペプチド系抗生物質。米国においては、テラバンス社が「グラム陽性菌に起因する複雑性皮膚・軟部組織感染症（cSSSI）」を目標適応症としてFDAに承認申請している。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/fda.html

大塚製薬株式会社は11月20日、抗精神病薬の服用により生じる過剰な鎮静作用を疑似体験できる装置「バーチャル セデーション日本版」（以下：VSS、Virtual　Sedation　Simulator）を開発、11月より医療関係者に向けて体験の機会を提供すると発表した。VSSは、過剰な鎮静がどのようなものかを疑似体験できる装置として、患者の立場から抗精神病薬の鎮静作用が日常生活に与える影響を理解するのに有用なシステム。視界のぼやけや映像のゆがみをつくり、バーチャルな鎮静状態下で「電話をかける」「写真合わせ」「描写」の3つの簡単な作業を行うことで、日常生活における鎮静状態を体験することができるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.otsuka.co.jp/company/release/2008/1120_02.html

バイエル薬品株式会社は11月20日、「EDネットクリニック」の携帯サイトをリニューアルオープンしたと発表した。ユーザーフレンドリーな「EDを相談できる病院検索」機能に加え、パソコンサイトでアクセス数の多いコンテンツの提供を始めた。病院検索機能では、約8,500軒の医院の基本情報に加え、特にモバイル環境でのアクセスを想定し、外出先でも病院を探しやすいように所在地図やアイコンを使った付加情報を充実させたとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2008%2Fnews2008-11-20.html

米国ワイスは、第3相臨床試験データの結果から、13価肺炎球菌結合型ワクチン (PCV13)が、小児用7価肺炎球菌結合型ワクチン「PREVNAR」（PCV7）と比べ、乳幼児の肺炎球菌感染症に対し、より広範な予防効果を示す可能性があると発表した。この結果は、ワシントンD.C.で開催されたICAACとIDSAの合同年次集会で2008年10月27日に発表された。今回発表されたデータは、13価肺炎球菌結合型ワクチンが、「PREVNAR」に含まれている7つの血清型を引き続き含むため、侵襲性肺炎球菌症（Invasive Pneumococcal Disease：IPD）の予防に対し同等の効果を発揮すること、また、13価肺炎球菌結合型ワクチンに追加された6つの血清型によって、予防効果の範囲がさらに拡大することを示すとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.wyeth.jp/news/2008/1118.asp

50歳以上の男性に対して、ビタミンEやビタミンCを投与しても、心血管疾患イベントの予防には効果がないようだ。米Harvard大学医学部のHoward D. Sesso氏らが、約1万5,000人の男性医師を対象にした大規模試験「Physicians’ Health Study II」で明らかにしたもので、JAMA誌2008年11月12日号（オンライン版2008年11月9日号）で発表した。これまでに、ビタミンEやCが心血管疾患予防に効果があることを示した研究はあるが、元々リスクの低い男性を対象にした長期の研究結果は珍しい。ビタミンEは1日おき400 IU、Cは連日500mg投与で8年間追跡同研究グループは、試験開始時点の年齢が50歳以上の1万4,641人の男性医師に対し、無作為化プラセボ対照二重盲試験を行った。ビタミンEの投与量は1日おきに400 IU、ビタミンCは毎日500mgだった。試験の実施期間は1997～2007年で、平均追跡期間は8年。試験開始時点で心血管疾患を有する被験者は754人（5.1％）だった。主な心血管疾患としては、死に至らない心筋梗塞、同じく脳卒中と、心血管疾患による死亡と定義した。E・Cともに心血管疾患リスク予防効果はなく、Eは出血性脳卒中リスクを増大試験期間中に発生した主な心血管疾患イベントは、1,245件だった。ビタミンE群、ビタミンC群ともに、プラセボ群に比べ、主な心血管疾患イベント、心筋梗塞、脳卒中、心血管疾患による死亡、のいずれの発症リスクにも有意差はなかった。さらに、ビタミンE群、ビタミンC群ともに、総死亡率についてもプラセボ群と有意差が見られなかった。一方で、ビタミンE群はプラセボ群に比べ、出血性脳卒中の発症リスクは有意に高かった（ハザード比：1.74、95％信頼区間：1.04～2.91、p＝0.04）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

2008年11月20日、参議院議員会館にて、慢性呼吸器疾患対策推進議員連盟（会長：坂口力公明党・衆議院議員）がたばこ価格及びたばこ税の引き上げに関する決議を採決した。採決に先立って、日本呼吸器疾患患者団体連合会・遠山和子副代表幹事、日本呼吸器学会・貫和敏博理事長などが要望・声明を発表した。決議した決議の内容は以下の通り。1.患者数が約500万人、年間死亡者数が約1万4,000人と推計されるCOPDに係る医療費は、30年後には、3兆円を超えると推測されており、また、在宅酸素を使用する場合には、患者1人当たり月8万円もの負担が生じている。2.COPDは、大多数の要因が喫煙であると言われており、発症前であれば、たばこを吸わないことや喫煙をやめることで、その予防が可能であり、当該疾患のリスクと負担を大幅に軽減できる。3.以上の効果をもたらす効果的な手段であり、こうした喫煙率低減効果は、たばこ規制枠組条約に明記され、国際的にも認知されている。4.たばこ税の引き上げにより得られた貴重な財源は、生活習慣病対策を始め、社会保障の維持・強化のために充当することが期待される。（ケアネット 呉 晨）

2型糖尿病患者に対し低用量アスピリンを投与しても、アテローム性動脈硬化症イベントの発症予防には効果が認められない。これは熊本大学大学院循環器病態学教授の小川久雄氏らが行った、日本人2型糖尿病患者2,539人を対象とするJapanese Primary Prevention of Atherosclerosis With Aspirin for Diabetes（JPAD）の研究結果で、JAMA誌11月12日号（オンライン版2008年11月9日号）で公表された。低用量アスピリンのアテローム性動脈硬化症イベントの予防効果について、2型糖尿病患者を対象に行った研究は珍しい。日本国内163施設で共同研究、追跡期間は4年超同氏らは、2002～2008年にかけて、日本国内163の医療施設で、2型糖尿病患者でアテローム性動脈硬化症の病歴のない、30～85歳の2,539人について、無作為化オープンラベル、エンドポイント盲検試験を行った。追跡期間の中央値は、4.37年だった。アテローム性動脈硬化症イベントとしては、虚血性心疾患と脳卒中、末梢動脈性疾患と定義した。アスピリンの投与量は、1日81mgまたは100mgだった。その結果、試験期間中のアテローム性動脈硬化症イベントは154件で、そのうちアスピリン群は68件、非アスピリン群は86件と、両群に有意差は認められなかった（ハザード比：0.80、95％信頼区間：0.58～1.10、ログランク検定p=0.16）。致死的な冠動脈イベントと同心血管イベントを合わせるとアスピリン群が有意に低率一方、致死的な冠動脈イベントと同心血管イベントを総合すると、アスピリン群では1件だったのに対し、非アスピリン群では10件と、アスピリン群で有意に低率だった（ハザード比：0.10、95％信頼区間：0.01～0.79、p=0.0037）。なお、虚血性脳卒中と胃腸からの出血の発症率は、両群で有意差はなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

アメリカの臨床現場ではプラセボ処方は日常的に行われており、処方する医師は倫理的に特に問題はないと考えている実態が、NIHのJon C Tilburt氏らによって報告された。内科医およびリウマチ医各600人ずつ計1,200人を対象に、プラセボ処方の状況と、処方する医師の意識、態度について、メールアンケートで行われた調査の結果による。BMJ誌2008年11月8日号（オンライン版2008年10月23日号）より。回答者のうち、約半数が定期的に処方しており、62％が倫理的に許されると回答調査は、プラセボ処方を行っている、もしくは推奨している医師がどれくらいいるのか、プラセボ処方を行うことについての倫理的な判断、患者に対してどのように説明しているか、に主眼が置かれ行われた。メールアンケートが行われたのは2007年6月。回答を寄せたのは679人（57％、平均年齢51歳、81％が白人）だった。そのうち、「線維筋痛症に対して偽薬糖衣錠を処方する可能性はどれぐらいあるか」との回答に「かなりある」「ある」の項に回答したのが58％（残りは「ない」「未回答」）、またプラセボ処方の頻度について「週1回以下」「月2～3回」と回答したのが46％（残りは「しない」「月1回以下」）と回答し、約半数が定期的にプラセボ処方を行っていることが明らかとなった。また、大半の医師（399人、62％）がプラセボ処方は倫理的に許されることと回答した。処方が多いのはOTC鎮痛薬41％、ビタミン38％プラセボの内訳については、食塩水（3％）、偽薬糖衣錠（2％）などはごく少数で、一般的に、OTC鎮痛薬（41％）、ビタミン（38％）が処方されていた。また少数だが顕著なのが、抗生物質（13％）、鎮痛薬（sedatives）（13％）との回答があったことだと著者らは指摘している。さらにまた、プラセボを処方している医師の68％が患者に対してプラセボを処方する際、「普通は使わないけれどあなたにとって有益があるかもしれないので」と説明すると回答した。「プラセボです」と説明すると回答したのは5%に過ぎなかった。Tilburt氏は「医師は患者に対してプラセボを使うことについて十分な説明をしていないようだ。またプラセボを薦めることに複雑な心境があるようだ」としている。

満腹・早食いの人は、肥満（BMI 25以上）になる割合が、そうでない人と比べて3倍以上に上ることが、大阪大学公衆衛生学教授の磯博康氏らの研究グループによる、肥満と食習慣との関連を目的とする調査の結果、報告された。BMJ誌2008年11月8日号（オンライン版2008年10月21日号）掲載より。「満腹食い」：男性50.9％、女性58.4％、「早食い」：男性45.6％、女性36.3％調査対象は、秋田県井川町および大阪府八尾市に住む住民で、2003～2006年に行われた心血管リスクに関する調査に参加した30～69歳の男女、計3,287人（男1,122人、女2,165人）。男性は平均年齢55.3歳、肥満（BMI 25以上）の人は379人（33.8％）だった。女性は同52.4歳、472人（21.8％）。「満腹まで食べる」（満腹食い）と回答したのは男性571人（50.9％）、女性1,265人（58.4％）。「食べるのが早い」（早食い）と回答したのは男性523人（45.6％）、女性785人（36.3％）だった。「非満腹・非早食い」の人に比べ男性3.13倍、女性3.21倍「満腹・早食い」の人は男女とも「非満腹・非早食い」の人に比べ、平均年齢、身長、体重、BMI、エネルギー摂取量ともに高値だった。「満腹・早食い」の男性（313人）の各値は、51.4歳、166.6cm、69.6kg、25.0、2,296kcal、女性（553人）は50.9歳、154.7cm、57.5kg、24.0、1,840kcal。「非満腹・非早食い」の男性（352人）の各値は、58.1歳、164.8cm、63.1kg、23.2、2,190kcal、女性（668人）は54.6歳、153.5cm、51.6kg、21.9、1,693kcal。「満腹食い」の人が肥満になる割合は、男性で2倍、女性は1.92倍。「早食い」だと肥満になる割合は、男性で1.84倍、女性2.09倍であった。これらのオッズ比は、エネルギー摂取量、食物繊維摂取量、飲酒、喫煙、身体活動度、地域性で補正後も変化はなかった。「満腹・早食い」の人が「非満腹・非早食い」の人に比べ肥満になる割合は、男性3.13倍、女性3.21倍であった。「満腹食いと早食いが、日本の男性、女性いずれの肥満とも関連していることが明らかとなった。特に満腹・早食いが肥満に重大な影響を及ぼしているようだ」と結論している。

エーザイ株式会社は17日、同社の米州統括会社であるエーザイ・コーポレーション・オブ・ノース・アメリカが14日（米国東部時間）、「BANZEL」（一般名：ルフィナマイド）について、FDA（米国食品医薬品局）より「4歳以上の小児および成人におけるレノックス・ガストー症候群（Lennox - Gastaut Syndrome: LGS）に伴うてんかん発作の併用療法」を効能・効果として承認を取得したと発表した。BANZELは、既存のてんかん治療剤とは類似性のない、新規構造のトリアゾール誘導体で、てんかん発作の原因となる過剰電荷を帯びている脳内ナトリウムチャネルの活動を調節することにより、抗てんかん作用を示すと考えられている。詳細はプレスリリースへhttp://www.eisai.co.jp/news/news200860.html

グラクソ・スミスクライン株式会社は17日、「スマートチョイスでかぜに勝つ！キャンペーン」第1期で実施したかぜに関する二者択一問題の結果から、「スマートチョイス」の多数派が決定したと発表した。このアンケートは、同社のキャンペーンサイト（http://contac.jp）でのかぜに関する二者択一の問題に投票された結果を集計したもの。第1期のアンケートは10月20日～11月9日に実施され、投票数は52,084人。多数派の主な結果は、「冬かぜ」より「夏かぜ」にかかりたくない（65％） 、弱った身体によさそうなのは「ショウガのいっぱい入った料理」（76％）、など。また、「恋人（パートナー）にいて欲しい派」が55％と、「一人でいたい派」（45％）よりも多数派であった。都道府県別のデータでは、「一緒にいて欲しい派」の比率が最も高かったのは沖縄県、対照的に「一人でいたい派」という回答を多く寄せたのは福井県と静岡県であった。詳細はプレスリリースへhttp://www.glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_07/P1000509.html

米国ブリストル・マイヤーズ スクイブ社は2件のコホート評価からB型慢性肝炎患者においてバラクルードを用いた長期治療が線維症を含む肝組織像の改善と関連していることが明らかになったと発表した。肝組織のデータは、米国肝臓病学会（AASLD：American Association for the Study of Liver Diseases）の第59回年次会議で発表された。ロールオーバー試験ETV-901からのヌクレオシド系薬剤未治療患者57人のコホートから得られた新たな長期的組織学的結果で、患者57人のうち96％（57人中55人）において肝組織像に改善が見られた（顕微鏡下で確認した肝組織の状態の改善）。肝組織像の改善は、Knodell壊死炎症スコアの2ポイント以上の減少およびKnodell線維化スコアの悪化がないことと定義。さらに、患者の88％（57人中50人）において、Ishak線維化スコアの改善（1ポイント以上の減少）と定義された肝線維化の抑制が確認された。また、B型慢性肝炎の日本人患者で検討したオープンラベルのロールオーバー試験ETV-060からの組織学的結果では、64人の患者のうち、未治療患者の100％（37人中37人）とラミブジン耐性患者の89％（26人中23人）において、肝組織像の改善（Knodell壊死炎症スコアの2ポイント以上の減少）が見られ、未治療患者の47％（36人†中17人）ラミブジン耐性患者の32％（25人中8人）で肝線維化の改善（Knodell線維化スコアの1ポイント以上の減少）が見られた。詳細はプレスリリースへhttp://www.bms.co.jp/news/2008/1118.html

10月30日米国アボット社は、サンフランシスコで開催された米国リウマチ学会(ACR)の年次総会にて、中等度～重度の早期関節リウマチ患者に対してヒュミラ(アダリムマブ)とメトトレキサート(MTX)の併用療法を2 年間行い、その後ヒュミラを3年間継続投与した臨床試験(PREMIER試験)において、併用例の約半数で5年後も関節破壊の進行が認められなかったとのデータが得られたと発表した。試験開始時からヒュミラとMTXを併用した患者群では、ヒュミラまたはMTXの単独投与を受けた患者群に比べて5年後の関節破壊の進行が遅く、関節破壊進行の指標となる修正総シャープスコア(mTSS)の平均増加スコアは、ヒュミラとMTX 併用療法群が2.9、MTX単独投与例は9.7、ヒュミラ単独投与例は8.7と併用療法群で最小だった。詳細はプレスリリースへhttp://www.abbott.co.jp/press/2008/081117.asp

　保健医療においては、社会政策をいかに制度設計するかとともに、どの程度の寛容性をもたせるかが重要なことが、北欧で実施されたNEWS（Nordic experience of welfare states and public health）プロジェクトの解析結果により明らかとなった。保健医療に関する重要な社会的決定要因の多くは社会政策の中心をなすものでもある。高所得国はいずれも社会保障プログラムを持つが、その制度設計や寛容性には国によって明確な違いが見られ、これらの差は特に子どもや高齢者の貧困率の各国間のばらつきにおいて明らかだという。スウェーデン・Stockholm 大学/カロリンスカ研究所医療公平化研究センターのOlle Lundberg氏が、Lancet誌2008年11月8日号で報告した。夫婦共働き家庭支援の寛容性増大により子どもの死亡率が低下　研究グループは、家族政策や年金政策の各国間の違いがどの程度になれば幼児死亡率や高齢者の超過死亡率に差が生じるかについて調査した。　幼児死亡率、高齢者の超過死亡率が、社会政策の特徴や寛容性といかに関連するかを解析した。経済協力開発機構（OECD）加盟18ヵ国における1970～2000年の家族政策および1950～2000年の年金政策について横断的で時系列的なプール解析を行った。　夫婦共働き家庭を支援する家族政策の寛容性が増大するほど子どもの死亡率が低下したのに対し、旧来の就業男性と専業主婦女性の家族を支援する家族政策の寛容性が増大しても幼児死亡率は改善しなかった。夫婦共働き家庭の支援を1%増大させると、幼児死亡率が1,000出生当たり0.04低下した。　基本保障型の年金の寛容性が増大すると高齢者の超過死亡率が低下したのに対し、所得額に比例して支給される所得保障年金の寛容性が増大してもそのような効果は得られなかった。基本保障年金を1%増大させると、高齢者の超過死亡率が男女ともに0.02低下した。　著者は、「保健医療においては、社会政策をいかに制度設計するかとともに、どの程度の寛容性をもたせるかが重要である」と結論し、「それゆえ、保健医療の社会的決定要因への取り組みには、社会政策がきわめて重要となる」と指摘する。

最も緑が豊富な環境に居住する住民は、所得の差に基づく健康上の格差が最も小さいことが、イギリス・Glasgow大学公衆衛生・健康政策学のRichard Mitchell氏らの検討で判明した。緑豊かな自然環境に触れることは、健康および健康関連行動に独立の効果を及ぼすことが示されている。そこで、同氏らは「緑に触れる機会の多い環境は、社会経済的な地位の低さに起因する罹病の過程に影響を及ぼし、それゆえ所得差による健康上の不平等はその居住地域の緑が豊かであるほど目立たなくなるのではないか」との仮説のもとに調査を行った。Lancet誌2008年11月8日号掲載の報告。健康格差の解消には、健康を促進する自然環境が重要研究グループは、定年前の年齢のイングランド住民4千81万3,236人を所得および緑に触れる機会の程度で分類した。2001～05年の死亡記録（36万6,348人）を収集して所得、全死因死亡率、原因別死亡率（循環器疾患、肺癌、意図的自傷行為）の関連を検討し、2001年に測定した緑に触れる機会の程度別に解析を行った。緑に触れる機会の程度と全死因死には独立の関連が見られ、緑に触れる機会が多い群ほど死亡率が低かった。循環器疾患による死亡は全死因死と同様の結果を示したが、肺癌および意図的自傷行為による死亡には有意な関連は認めなかった。緑に触れる機会の程度にかかわらず、所得が低いほど死亡率が高く、全死因死（p＜0.0001）および循環器疾患死（p＝0.0212）には有意差を認めたが、肺癌死、意図的自傷行為死には差が見られなかった。低所得に起因する全死因死、循環器疾患死の健康格差は、最も緑に触れる機会の多い地域に居住する住民で最も小さかった。最も緑に接する機会が少ない群では、最低所得層の全死因死亡率は最高所得層の1.93倍であったのに対し、最も緑に触れる機会の多い群では1.43倍とその差が小さかった。同様に、最高所得層に対する最低所得層の循環器疾患死亡率は、最も緑に接する機会が少ない群では2.19倍、最も多い群では1.54倍であった。一方、肺癌死、意図的自傷行為による死亡については、緑に触れる機会の多寡による影響は認めなかった。著者は、「最も緑が豊富な環境に居住する住民は、所得の差に基づく健康上の格差が最も小さかった」と結論している。また、「本試験の意味するところは明確である」とし、「社会経済的な健康格差を解消するための戦いにおいては、健康を促進する自然環境がきわめて重要である」と記している。（菅野守：医学ライター）

日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社は17日、発作性・持続性・慢性（永続性）心房細動（AF）患者における血栓塞栓症イベント発症予防に関するプラダキサ（ダビガトラン エテキシラート）の長期臨床試験データが、米国心臓協会(AHA）第80回年次総会で発表されたと伝えた。発表されたPETRO-Ex試験は、PETRO試験（the Prevention of Embolic and Thrombotic Events Study in Patients with AF Randamised to dabigatran）の延長試験として、ダビガトラン投与患者を非盲検で追跡したもの。デンマーク、オランダ、スウェーデン、米国などからの53施設で登録された、心房細動（AF）およびその他少なくとも1つ以上の脳卒中発症危険因子を持つ患者361人を対象としている。追跡期間は平均29ヵ月間、最長では51ヵ月にわたり、新規経口抗凝固剤の試験として最も長いものとなる。PETRO試験およびPETRO-Ex試験では、ダビガトラン150mgおよび300mg 1日2回投与群での血栓塞栓症イベント発症率は低く、大出血は300㎎1日2回投与群で増加傾向が見られ、ダビガトラン投与群で臨床的に問題となる肝機能異常は見られなかったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/news/p-release/08_1117.html