第一三共株式会社は10日、抗インフルエンザウイルス薬CS-8958（一般名：laninamivir）の第III相臨床試験の結果を発表した。同試験は、A型またはB型のインフルエンザウイルスに感染した20歳以上の成人患者を対象とし、CS-8958の20mg、40mg 単回吸入投与群の有効性と安全性について、オセルタミビルリン酸塩（タミフルカプセル）75mg の1日2回、5日間反復経口投与群（計10回投与）を対照とした二重盲検比較試験として実施。その結果、有効性の主要な評価指標であるインフルエンザ関連症状の改善時間について、CS-8958の20mg、40mg の各投与群で、いずれもオセルタミビルリン酸塩投与群に対する非劣性が検証されたとのこと。CS-8958 の用量間の比較では、20mgより40 mg の方が優れた効果が認められ、安全性については、問題となる有害事象は認められなかったという。また、小児（9歳以下）を対象とした第II/III相試験は、オセルタミビルリン酸塩（タミフルドライシロップ）を対照とした二重盲検比較試験として実施。その結果、CS-8958の20mg、40mgの各投与群でいずれもオセルタミビルリン酸塩投与群より優れた効果が認められたとのこと。安全性については、問題となる有害事象は認められなかったという。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/1012/20090810_CS-8958%20P3%E7%B5%90%E6%9E%9C%E3%83%AA%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%82%B9_J_final.pdf

スイス・ノバルティス社は6日(現地時間)、欧州委員会（EC）より、エベロリムス（欧州／米国での製品名「Afinitor」）が、血管内皮増殖因子（VEGF）を標的とする分子標的薬による治療中あるいは治療後にがんが進行した進行性腎細胞がん（RCC）の患者に対する治療薬として承認されたと発表した。ECの承認の基となった第III相試験のデータでは、プラセボと比較して、エベロリムスにより、VEGF標的薬による前治療後にがんが進行した進行性腎がんの患者の無増悪生存期間の中央値が2倍以上延長（4.9ヵ月対1.9ヵ月）したことが明らかになったという。さらに、主要評価項目である無増悪生存期間において、エベロリムスが疾患の進行のリスクを67％減少させたことも示したとのこと（ハザード比=0.33、95％信頼区間0.25～0.43、P& lt;0.0001）。なお、同薬剤は、神経内分泌腫瘍、乳がん、胃がん、及び肝細胞がん（HCC）に加え、非ホジキンリンパ腫など複数のがん種における可能性を検討する第III相試験が進行中とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090810.html

サノフィ･アベンティスグループ（EURONEXT：SANおよびNYSE：SNY）のワクチン事業部門であるサノフィパスツールは7日、米国食品医薬品局（FDA）に、2009年新型インフルエンザA型（H1N1）単価ワクチンの承認事項の一部変更承認申請（以下「一変申請」という）を行ったことを発表した。この一変申請は、2009年新型インフルエンザA型（H1N1）単価ワクチンについては、季節性インフルエンザワクチンに含まれる新ウイルス株を承認する場合と同じ薬事手続きで審査するという、最近のFDA勧告を受けて行われたもの。今回のサノフィパスツールの2009年新型インフルエンザA型（H1N1）単価ワクチン一変申請は、非アジュバントワクチンに限定するという。これらのウイルス株変更の一変申請では、新たな臨床データによって裏付けを行う必要はないとのことだが、免疫原性と安全性に関するデータは、臨床研究を通じて検討されるとのこと。サノフィパスツールは、米国において6日から、2009年新型インフルエンザA型（H1N1）単価ワクチンの免疫原性と安全性を臨床試験で検討する予定だ。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/EDCCEFFC-8AD2-40D6-B5F7-EF5D80EEDE10.pdf

世界保健機関（WHO）と国連児童基金（UNICEF）は、5歳未満児の下痢や肺炎、マラリア、麻疹および栄養失調による死亡を減らすため、Integrated Management Childhood Illness（IMCI、総合的小児疾患管理）戦略を1990年代半ばより開始した。その成果の一端について、5歳未満児の健康および栄養状態に関するIMCIの影響を、バングラデシュInternational Centre for Diarrhoeal Disease ResearchのShams E Arifeen氏らが、集団無作為化試験で評価を行った。Lancet2009年8月1日号より。従事者へのスキルアップ等介入強化群と通常ヘルスサービス群を比較試験は、バングラデシュMatlab小管区の、20の国立初期医療施設およびそれら施設の管轄区域（人口約350,000）で行われた。被験者は、IMCI（介入群、10の集団）か通常のヘルスサービス（対照群、10の集団）にランダムに割り当てられた。IMCIは2002年2月に開始され、公衆衛生従事者に対するスキルアップ訓練、健康システムの改善、家族・地域ケアの推進の3つの要素から構成されている。評価は、家庭および医療施設でのサーベイ、そして介入群と対照群の栄養状態、死亡率の変化を含んだ。主要エンドポイントは、生後7日～59ヵ月の死亡率とし、intention to treat解析にて検討された。ポジティブな変化は見られる5歳未満児の年間死亡率の低下は、IMCI群と対照群とで同等だった（8.6%対7.8%）。ただし、直近2年（2006～2007年）では、IMCI群の死亡率のほうが13.4%（95%信頼区間：14.2～34.3）、対照群よりも低かった。IMCI群のほうが死亡が、1,000生存出産児当たり4.2（同：－4.1～12.4、p=0.30）少なかった。IMCI実行は、公衆衛生従事者のスキルの改善、健康システムを支援し、家族および地域ケアの拡充、疾患ケアに対するケアニーズを増大させることにつながっていた。IMCI対象エリアでは、対照エリアよりも6ヵ月未満乳児を、母乳だけで育てている割合が10.1%（同：2.65～17.62）高かった（76%対65%）。また、生後24～59歳未満児での発育障害の割合が、IMCI群のほうがより迅速に低下していた（有病率の差：－7.33、95%信頼区間：－13.83～－0.83）。Arifeen氏は、「IMCIは、すべての結果、成果指標で、ポジティブな変化と関連していた。母乳育児は増強され、発育障害は減少していた。しかしながら、今回の評価対象期間内で見る限り、死亡率への効果はもたらされていなかった」とまとめている。

ステージIIIA（N2）非小細胞肺がん患者の治療として、化学療法＋放射線療法は、外科的切除（望ましいのは肺葉切除）の有無にかかわらず「選択肢の1つである」との報告が、米国シカゴ・ロヨラ大学のKathy S Albain氏らにより発表された。本療法をめぐっては、第2相無作為化試験（化学療法＋放射線療法後の切除）で生存率が有望視される結果が得られていた。その結果を踏まえAlbain氏らは、切除ありと切除なしの比較を検討する第3相無作為化試験を行った。本報告は、Lancet2009年8月1日号（オンライン版2009年7月27日号）にて掲載されている。化学療法＋放射線療法を受けた患者を2グループ（切除有・無）に分け全生存期間検証第3相試験は教育病院および地域の病院で行われ、ステージT1-3pN2M0非小細胞肺がん患者が1対1の割合で、2群（グループ1、グループ2）に無作為化され実行された。グループ1に割り付けられた患者は202例（平均年齢59歳、範囲：31～77歳）、グループ2は194例（平均年齢61歳、範囲：32～78歳）だった。両群患者には、導入化学療法として2サイクルの、シスプラチン（商品名：ブリプラチン、ランダ）50mg/m（2）を1、8、29、36日目に投与とエトポシド（商品名：ベプシド、ラステット）50mg/m（2）を1～5、29～33日に投与。加えて、放射線療法（45Gy）が行われた。進行が認められない場合、グループ1の患者には切除術が行われ、グループ2の患者には最大61Gyの放射線療法が行われ、さらに2サイクルのシスプラチン投与とエトポシドが両群ともに投与された。主要エンドポイントは、全生存期間。intention to treat解析にて行われた。治療オプションとなるが、患者にはリスクとベネフィットをきちんと伝えることが必要全生存期間中央値は、グループ1は23.6ヵ月（IQR：9.0、非到達）、グループ2は22.2ヵ月（範囲：9.4～52.7ヵ月）で、ハザード比は0.87（95％信頼区間：0.70～1.10、p=0.24）だった。5年生存者は、グループ1は37例（推定27％）、グループ2は24例（同20％）で、オッズ比は0.63（95％信頼区間：0.36～1.10、p=0.10）だった。開胸時N0状態での全生存期間中央値は、34.4ヵ月だった（IQR：15.7、非到達、5年生存者19例・41％）。無進行生存期間（PFS）は、グループ1のほうが勝っていた。グループ1のPFSは12.8ヵ月（範囲：5.3～42.2）、グループ2は10.5ヵ月（同：4.8～20.6）で、ハザード比は0.77（95％信頼区間：0.62～0.96、p=0.017）だった。また、5年無進行患者数は、グループ1は32例（推定22％）、グループ2は13例（推定11％）だった。一方で、化学療法＋放射線療法に関連した主なグレード3および4毒性は、好中球減少と食道炎で、グループ1では77件（38％）、グループ2では20例（10％）報告されている。治療と関連がある死亡例は、グループ1では16例（8％）、グループ2では4例（2％）だった。また、予備解析から、全生存期間は、肺切除ではなく肺葉切除を受けた患者のほうが改善されていた。以上から、化学療法＋放射線療法は、ステージIIIA（N2）非小細胞肺がん患者の治療オプションとなると結論しているが、「切除を行うべきか否かの結論には長期の検証が必要になる。また前向き試験では切除のアプローチの確認も難しい。患者にはリスクとベネフィットについてきちんと伝える必要がある」と述べている。

日本光電工業株式会社は11日、新生児領域において注目されているaEEGを新機能として追加した、脳波トレンドプログラムQP-160Aを発売開始した。脳波トレンドプログラムQP-160Aは、同社製品の脳波計EEG-1200シリーズで測定した脳波データを解析し、各種解析結果を時系列のグラフで表示するプログラム。患者の脳波の状態を視覚的・定量的に把握することができ、脳波検査に馴染みのない医師、看護師でも脳波の変化を捉えやすく、脳機能の発達予後の予測や投薬効果の確認などに利用できるとのこと。今回追加したaEEGは、脳波の振幅の変化を圧縮して表示したトレンドグラフ。近年、脳神経機能の発達予後が重要視されている新生児領域において、脳機能を分かりやすく、リアルタイムで確認できるため、aEEGはNICUでの長時間の脳波モニタリングにおいて注目されているという。また、新生児のてんかん発作を容易に確認でき、早期治療の開始に役立つとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.nihonkohden.co.jp/news/09081101.html

株式会社マクロミルは12日、1都3県（東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県）の20～59才の男女を対象に行った「夏の体調管理に関する調査」の結果を発表した。調査手法はインターネットリサーチで、8月4日、5日に実施し、516名から有効回答数が得られた。結果によると、夏バテを感じている人（「感じている」+「やや感じている」計）は65%で、女性では7割が‘夏バテ’を感じていた。症状は、「体がだるい」「無気力」「眠気がとれない」が上位に挙がっている。また、夏バテ対策の問いには、「水分補給をまめにする」が64％で最も多く、次いで「睡眠を十分とる」が42%。男女別にみると、女性では「冷房の温度設定を高めにする」「冷房で体を冷やさないようにする」「冷たい食べ物・飲み物をとりすぎない」など‘冷え’に気を付けている人がそれぞれ3割以上となった。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.macromill.com/r_data/20090812s_health/20090812s_health.pdf

ドイツ・ベーリンガーインゲルハイム社は3日、米国／サンフランシスコで実施された第13回世界肺がん学会で、開発中の抗がん剤BIBW 2992（海外での予定製品名：TOVOK）について、上皮成長因子受容体（EGFR）感受性変異を有する非小細胞肺がん（NSCLC）患者を対象に、一次治療での第III相試験を開始すると発表した。BIBW 2992はEGFRとHER2（ヒト上皮受容体）の両チロシンキナーゼを不可逆的に阻害する初の経口投与製剤で、NSCLCの適応取得を目的として第III相試験を進めることになった初めての薬剤。BIBW 2992の第III相試験であるLUX-Lung 3試験は、EGFR感受性変異を有するNSCLC患者に、一次治療として投与した場合の有効性と安全性を、現在の標準化学療法（シスプラチン／ペメトレキセド）と比較検討するもの。LUX-Lung臨床試験プログラムでは、現在BIBW 2992のNSCLC患者に対する有効性と安全性を種々の背景のNSCLC患者群で検討する、2つの第III相国際共同試験が進められているとのこと。なお、LUX-Lung 3の開始を発表するのと並行して、同学会にて他の試験で得られたBIBW 2992の臨床成績が新たに発表された。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=5468

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカルカンパニーは7日、8月10日の「健康ハートの日」に向け、全国の男女 1,200名(20～70歳代)を対象に行った、「心臓に関する意識」調査の結果を発表した。この調査は今年で4回目で、3年前と比べ、三大疾病の中での「心筋梗塞」への関心の伸び率が最も高いことがわかり、また、大きな病気にかかった時に一番心配なこととして「お金」と回答した人が約3割（29.8%）と最も高いことがわかったという。同調査は2009年7月にインターネットにて実施。生活習慣病への関心が高まりつつある中、今年は、「心臓病」と「心臓病危険因子」に関する意識の実態を調査した。三大疾病の関心度については、がんが65.1%、心筋梗塞が19.0%、脳卒中が15.9%。3年前の調査結果、がんが71.2%、心筋梗塞が13.9%、脳卒中が14.9%と比較すると、心筋梗塞が5.1ポイント増と、近年、最も伸びていて、関心の高まりがうかがえるという。 また、心臓病やがんなどの病気にかかった時に一番心配になることについては、最も多かったのが「お金」（29.8%）。男女別で見ると、女性が「お金」（30.0%）である一方、男性は「自分の寿命」（30.3%）という結果だった。年代別で見ても、30～60代の女性が、「お金」と回答した人が最も多かったのに対し、40代以上の全ての年代の男性が、「自分の寿命」と回答した人が最も多い結果になったとのこと（50代は「お金」と同率）。また、心臓の定期検診の頻度について、「受けたことがない」が22.1%、「過去に受けたことはあるが、現在定期検診は受けていない」が20.9%と、合計 43.0%が定期検診を受けず、年に1回以上の定期検診を受けている人は、依然、5割に満たないことが判明。心臓に圧迫感や動悸を感じたことがある人においても、39.3%と約4割が定期検診を受けず、疾患の早期発見の遅れが懸念される結果となった。詳細はプレスリリースへhttp://www.jnj.co.jp/group/press/2009/0807/index.html

胃を小さく切除する肥満手術（バリアチック手術：bariatric surgery）の、術後30日間の転帰に関する報告が、米国ワシントン大学のDavid R. Flum氏らLongitudinal Assessment of Bariatric Surgery（LABS）研究チームにより発表された。肥満手術は最近、元大関・小錦（現タレント・KONISHIKI）が受けたことで日本でも広く知られるようになっている。NEJM誌2009年7月30日号の掲載より。全米10施設で2005～2007年に、初回肥満手術を受けた患者4,776例を調査LABS研究チームは、超肥満に対する治療法を適切に選択できるよう、肥満手術リスクを、さらに明らかにするため、同手術を受けた患者の術後30日間の転帰を、多施設共同前向き観察研究にて検討した。対象患者は、2005～2007年、全米10施設で初回肥満手術を受けた患者で、術後30日間の主要転帰の複合（死亡、静脈血栓塞栓症、経皮的・内視鏡的・外科的な再介入の発生、退院できなかった）を評価した。期間中、初回肥満手術を受けた患者は4,776例で、平均年齢44.5歳、男性が21.1％、非白人10.9％、BMI中央値46.5。半数以上が、2つ以上の共存症を有していた。このうち3,412例がルーワイ胃バイパス術（Roux-en-Y gastric bypass）を、1,198例が腹腔鏡下（途中で開腹に切替もあり得る）胃バンディング術を受けた。残り166例は、その他の手術を受け、解析からは除外された。術後30日の死亡率は0.3％解析対象となった患者（ルーワイ胃バイパス術群、腹腔鏡下胃バンディング術群）の術後30日の死亡率は0.3％だった。1つ以上の主要転帰が発生したのは、4.3％だった。複合エンドポイントのリスク増加と、深部静脈血栓症または肺塞栓の既往歴、閉塞性睡眠時無呼吸と診断されていること、および身体機能の低下とが、各々独立して関連していた。BMIが非常に高いことと、複合エンドポイントのリスク増加とも関連が見られた。しかし、年齢、性別、人種、民族、その他共存症については、関連が見られなかった。研究チームは、「肥満手術後の、死亡やその他の有害転帰の全体的なリスクは低く、また患者特性によってかなりの変化が見られた。患者が適切な治療を選択できるよう、肥満手術後の長期的な効果と、患者が太り過ぎていることによるリスクと同時に、術後短期の安全性についても考慮されなければならない」と結論した。（武藤まき：医療ライター）

一部分だけが適合するファミリードナーからの提供で行う造血幹細胞移植は、再発のリスクが高い血液がんを有する患者にとって、有望な治療法である。ドナーT細胞輸注によって、移植後免疫再構成が促され、疾患をコントロールすることができるからである。ただ再発リスクも高く、またなぜ再発するのかメカニズムはとらえきれていない。イタリアSan Raffaele-Telethon病院遺伝子治療研究所のLuca Vago氏らは、再発メカニズムを解明すべく、移植後調査を行った。NEJM誌2009年7月30日号より。診断時白血球細胞と、再発時の白血球細胞を解析調査は、急性骨髄性白血病または骨髄異形成症候群を発症し、ハプロタイプ一致造血幹細胞移植およびドナーT細胞の輸注が行われた患者43例を対象とした。実施した調査は、骨髄の形態的な検査、縦列型反復配列解析を用いた造血キメラ化の評価、HLAタイピング。変異白血病細胞のゲノム再配列を、ゲノムHLAタイピング、マイクロサテライトマッピング、SNP（一塩基多型）アレイを用い検討した。そして、診断時に採取したオリジナル白血球細胞と変異白血病細胞の、移植後免疫応答をリンパ球の混合培養液を用いて解析した。ミスマッチHLAハプロタイプを消失させる現象が再発をリード白血病を再発したのは17例だった。そのうち5例で、最初の白血病の細胞の変異型が確認された。この変異白血病細胞では、ドナーのハプロタイプとは異なるHLAハプロタイプの消失が確認された。染色体6pにおける後天性片親性ダイソミーのためとみられた。また、ドナーT細胞および移植後患者T細胞では、変異白血病細胞が確認されなかったのに、診断時に採取されたオリジナル白血病細胞には効率的に確認・殺滅された。Vago氏は、「ハプロタイプ一致造血幹細胞移植後およびドナーT細胞輸注後、白血病細胞はミスマッチHLAハプロタイプを消失させる。これによりドナーの抗白血病性T細胞から逃れられるが、この現象が、結局は再発をリードすることになっているようだ」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

C反応性蛋白（CRP）の血漿中濃度は、虚血性心疾患のリスクと独立して関連している。しかしこのCRP値が、虚血性心疾患そのものと関連しているのか、あるいはまた単に疾患の根底にあるアテローム硬化症のマーカーなのかは不明である。ロンドン王立大学疫学公衆部門環境・健康センターのPaul Elliott氏ら研究グループは、CRP濃度、遺伝子座位と、虚血性心疾患リスクとの関連について調査を行った。JAMA誌2009年7月1日号より。CRP濃度と虚血性心疾患との関連を遺伝子レベルで調査Elliott氏らははじめに、血漿CRP濃度と関連する遺伝子座位を同定するために、ゲノムワイド関連研究（n=17,967例）と再現性のための確認試験（replication study、n=13,615例）を実行した。データは1989～2008年に収集され、遺伝子タイピングは2003～2008年に行われた。そして虚血性心疾患とCRP異型を含む遺伝子レベルでの関連を調査するために、CRP座位に関して最も密接に関連する一塩基多型（SNP）でメンデルランダム化試験を行った。この試験には、CRP異型に関する公表されたデータを収集し、合計28,112例のケース群と100,823例の対照群が含まれた。その結果と、CRP濃度と虚血性心疾患リスクとの関連に関する観察研究のメタ解析から得られた知見とを比較した。検討では、最も密接するSNP、ケース群14,365例と対照群32,069例を選択し行われた。主要評価項目は、虚血性心疾患のリスク。CRP座位と虚血性疾患との関連は認められず結果、5つの遺伝子座位の遺伝子多型で、強い関連（CRP濃度の減少と関連）が確認された。１つは、LEPR座位の「SNP rs6700896」で、CRP濃度減少は－14.8%［95%信頼区間：－17.6%～－12.0%、P=6.2×10（－22）］。IL6R座位の「rs4537545」は－11.5%［同：－14.4%～－8.5%、P=1.3×10（－12）］。CRP座位の「rs7553007」は－20.7%［同：－23.4%～－17.9%、P=1.3×10（－38）］だった。HNF1A座位の「rs1183910」は－13.8%［同：－16.6%～－10.9%、P=1.9×10（－18）］。APOE-CI-CII座位の「rs4420638」は－21.8%［同：－25.3%～－18.1%、P=8.1×10（－26）］だった。CRP座位の「rs7553007」と虚血性心疾患との関連は、CRP濃度20％低下につきオッズ比0.98（95％信頼区間： 0.94～1.01）。CRP濃度と虚血性心疾患の観察研究のメタ解析から予測できたオッズ比は0.94（同：0.94～0.95）だったが、Elliott氏らのメンデルランダム化試験からは、CRP座位と虚血性疾患との関連は認められなかった（オッズ比：1.0、95％信頼区間：0.97～1.02）（zスコア：－3.45、P＜0.001）。一方、LEPR座位の「SNPs rs6700896」（オッズ比：1.06、95%信頼区間：1.02～1.09）、IL6R座位の「rs4537545」（同：0.94、0.91～0.97）、APOE-CI-CII座位の「rs4420638」（同：1.16、1.12～1.21）では、虚血性心疾患との関連が認められた。HNF1A座位の「rs1183910」は認められていない。以上の結果についてElliott氏は、「虚血性心疾患リスクに関してCRP遺伝子型とCRP濃度とは一致が見られなかった。CRPと虚血性心疾患とには因果関係がないことが立証されたといえる」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）

脊椎固定手術時のBMP製品（骨形成タンパク質：bone-morphogenetic proteins）の使用に関する調査結果が、ブリガム＆ウィメンズ病院神経外科部門のKevin S. Cahill氏らによって発表された。JAMA誌2009年7月1日号より。これまで同データに関する全米調査などは行われていなかったという。2002～2006年の脊椎固定手術を受けた患者328,468例について調査Cahill氏らが調査したのは、BMP使用パターン、および使用率と入院費について、全米のコミュニティ病院の約20％からサンプリングされている全国入院患者標本データベース（Nationwide Inpatient Sample database）から、2002～2006年の脊椎固定手術を受けた患者328,468例を対象とし後向きに調査が行われた。主要評価項目は、手術を受けた患者におけるBMP使用率と合併症、入院期間、そしてBMPと入院費との関連。2006年の使用率25％、入院費増大をもたらしているBMPは全米的に使用が増大していて、2002年は脊椎固定手術のうち0.69%の使用割合だったが、2006年には24.89%となっていた。使用率は、性、人種、加入保険によって違いが見られた。女性、メディケア加入者では使用率が高く、白人以外の人における使用率は低かった。女性では、使用56.26% vs. 非使用53.35%（オッズ比：1.12）、メディケア加入患者では、使用29.62% vs. 非使用27.16%（同：1.43）、白人以外の人では、使用8.69% vs. 非使用10.23%（同：0.80）だった。術後直後の合併症による入院に関しては、手術部位（腰部、胸部、後頸部）による違いは見られなかった。ただし単変量解析および多変量補正後、前頸部でのBMP使用は、高い合併症の発生と関連が認められた（使用7.09% vs. 非使用4.68%、オッズ比：1.43）。主な合併症は、損傷関連（使用1.22% vs. 非使用0.65%、オッズ比：1.67）、嚥下障害または嗄声（使用4.35% vs. 非使用2.45%、オッズ比：1.63）。また、BMP使用は、部位を問わず脊椎固定手術全体で、入院費増大と関連していた。増大率は11～41％で、最も増大率が高かったのは、前頸部の手術においてだった。Cahill氏は、「今回の調査で、2006年時点の脊椎固定手術におけるBMP使用は25％に上ること、また前頸部での合併症頻度が高いこと、全部位に関して入院費の増大をもたらしていることが明らかになった」とまとめている。（朝田哲明：医療ライター）

バクスターインターナショナルインク（NYSE: BAX）は8月5日、A/H1N1型パンデミックワクチン「CELVAPAN」の初回製造を7月末に完了し、出荷について各国の保健当局と協議中であることを発表した。当該ワクチンは、保健当局の許可を得て出荷される予定。 「CELVAPAN」は、バクスターのA/H1N1型パンデミックインフルエンザワクチンの製品名であり、同社独自のヴェロ細胞培養技術を用いて製造されたもの。詳細はプレスリリースへhttp://www.baxter.co.jp/about_baxter/news_room/news_releases/2009/090806.html

ワイス株式会社は8月5日、首都圏・京阪神に住む仕事を持つ母親1,000人を対象に、女性の仕事の継続に子供の病気がどのように影響しているのか、子供の病気を予防することについてどのように意識をもっているのか等について行ったインターネット調査の結果を発表した。それによると、働く母親の4人に1人がこの１年間に子供の病気で10日以上仕事を休んだ経験を持っていた。さらに、子供の病気を理由に休暇をとると職場に対して、「迷惑をかける」、「申し訳ない」、「気まずい」などと精神的な負担を感じている女性は89％に上ったという。また、「期待してもらえない」「仕事を頼まれなくなり、やりがいがない」など、働く意欲の高い女性にとって、安定的に働き続ける上で、子供の病気が大きな精神的負担になっている実態も明らかになった。また、病気にならないためには、ワクチン接種が大事だと考えている母親は92％おり、実際に自費接種である「みずぼうそう」や「おたふくかぜ」のワクチンを集団生活に入る前に子供に接種した母親は51％だった。一方で、自費でもワクチンを接種させたいと考える人が70％に上るにもかかわらず、実際にみずぼうそうやおたふくなどの任意接種ワクチンを接種した人が20ポイント下回っている状況からは、まだまだワクチンで防げる病気の重要性の認知が広がっていない可能性や、大事だとは思っていても実際には行動が伴わない現状が示唆されているとも考えられる。詳細はプレスリリースへhttp://www.wyeth.jp/news/2009/0805.asp

久光製薬株式会社は6日、同社が開発中の過活動膀胱治療薬HOB-294（オキシブチニン塩酸塩 経皮吸収型製剤）の国内第II相臨床試験の結果を発表した。HOB-294 は、尿意切迫感や頻尿などの症状を有する「過活動膀胱」の治療を目的としたオキシブチニン塩酸塩を含有する経皮吸収型製剤。今回実施した第II相臨床試験は、過活動膀胱患者を対象に8週間にわたりプラセボと比較した二重盲検比較試験。対象患者にプラセボまたはHOB-294を1日1回投与し、症状の改善を主要評価項目とした。データ解析の結果、HOB-294の用量-反応を確認するとともに、有効性に関して主要評価項目でプラセボ投与群との間に統計学的有意差をもって改善を認めることができたという。さらに、安全性に関して重篤な有害事象は認められなかったとのこと。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.hisamitsu.co.jp/company/pdf/HOB_090806.pdf

日本産科婦人科学会は8月4日、妊婦が新型インフルエンザ（H1N1）に感染した際の対応Q＆Aの改訂版を発表し、妊婦には早期からの抗インフルエンザ薬の投与を推奨することにした。これは7月29日のLancet誌電子版に掲載された米疾病対策センター（CDC）の報告と世界保健機関（WHO）の7月31日の勧告に基づいて改訂されたもので、主に下記の内容を示ししてる。妊婦に対しては、もしインフルエンザ様症状が出現した場合には、かかりつけ産婦人科医を直接受診するのではなく、地域の一般病院へ早期に受診するよう、あらかじめ指導しておく。妊婦がインフルエンザ様症状（38℃以上の発熱と急性呼吸器症状）を訴えた場合、産婦人科への直接受診は避けさせ、地域の一般病院へあらかじめ電話をしての早期受診を勧める。WHOは新型インフルエンザ感染が疑われる場合には確認検査結果を待たずにできるだけ早期のタミフル投与開始を勧めており、「抗インフルエンザ薬（タミフル、あるいはリレンザ）の早期服用開始（確認検査結果を待たなくともよい）は重症化防止に効果があること」を妊婦や家族に伝える。妊婦に新型インフルエンザ感染が確認された場合、抗インフルエンザ薬（タミフル、あるいはリレンザ）の早期服用開始を勧める。●詳細な内容はこちらhttp://www.jsog.or.jp/news/html/announce_20090804b.html

積水メディカル株式会社は6日、株式会社東芝と共同開発したHPV型判別（以下、HPVタイピング）DNAチップ「クリニチップHPV」の体外診断用医薬品の製造販売承認を7月30日付にて厚生労働省より取得し、9月より販売を開始すると発表した。「クリニチップHPV」は子宮頸がんの原因である高リスク13種のヒトパピローマウィルス（HPV）を高感度にタイピングすることが出来る日本で初めての体外診断薬であり、東芝が開発した電流検出型DNAチップ技術および栄研化学株式会社が開発した遺伝子増幅技術であるLAMP法を採用した純国産技術による新規診断薬。なお、積水メディカルは、本診断薬の製品化のために、既に栄研よりLAMP法特許の実施許諾を取得している。なお、試薬の製造および検査キットの製造販売は積水メディカルが行い、HPV‐DNAチップおよび測定装置の製造は東芝ホクト電子株式会社が担当するという。また、東芝および東芝ホクト電子は、最大24個のDNAチップを連続で自動測定可能な自動ローディング装置を一体化した自動DNA検査装置を開発し、本診断薬の発売に併せ、積水メディカルを通して発売を開始するとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.sekisuimedical.jp/news/release/090806.html

KCCSマネジメントコンサルティング株式会社は5日、「京セラ式病院原価管理表システム」を開発し、コンサルティング導入の病院向けに提供を開始すると発表した。同システムは、京セラの「アメーバ経営」のノウハウをベースに、病院向けに改良を加えた「京セラ式病院原価管理手法」に基づき開発されたもので、現在特許申請中だ。「京セラ式病院原価管理手法」とは、病院内を内科、病棟、薬剤科、放射線科、総務課、医事課といった役割・責任を明確にした複数の小さな組織に分け、それぞれの収入および部門運営に必要となる総合原価を細かく捉えて、自主的に部門運営を行う仕組みで、組織全体の経営について全職員が考え、病院経営を内部から変革していこうとする手法。同システムは、病院で使用している医事会計システムからデータを連携することにより、全部門の収入を、院内協力対価を用いて実態に即した形で捉えることを可能にするという。詳細はプレスリリースへhttp://www.kcmc.co.jp/news/090805.html

　日本イーライリリー株式会社は、8月5日付でオランザピン（製品名：ジプレキサ〔Zyprexa〕）を双極性障害（躁うつ病）の躁状態治療薬として承認申請を行ったと発表した。　オランザピンは非定型抗精神病薬と呼ばれる統合失調症治療薬であり、1996年1月に米国で発売され、以来世界各国で販売されている。日本では2001年4月に発売された。双極性障害治療薬としてもすでに諸外国で承認されており、2009年7月時点の双極性障害の承認国は98ヶ国。　同社は、国内においてオランザピンの非定型抗精神病薬としては初めて双極性障害の躁状態に対するプラセボ対照試験を行い、適応症追加の申請を行った。　また、オランザピンの双極性障害のうつ状態に対する適応については、米国、台湾、韓国、中国、日本で国際共同試験として目下第III相臨床試験が進められているとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2009_21.cfm