アスクトランスポート株式会社は15日、一定温度を長時間保つ高精度な保温技術と、従来の輸送技術を融合した『高精度医療検体輸送サービス　ATMS』の提供開始を発表した。現在の検体搬送には、既存の温度管理媒体（ドライアイス、アイスジェルなど）では、搬送時に温度が変動することで一定に維持できないという問題点があった。その解決策として、同社では、一定温度（-20～+8℃）を長時間（18時間以上）維持させる高精度な温度管理技術を開発し、既存の輸送技術と融合させた新たな検体輸送システム「ATMS」を確立した。すでに大手臨床検査会社で試験的導入を行っているという。「ATMS」を搭載したバイクを使用することにより、タイムリー、スピーディーなレスポンスを特性として活かし、治験や創薬開発・臨床検査精度の向上が期待できるという。また、バイクでの輸送を主体にすることで輸送コストの削減、ドライアイスやトラックの不使用により大幅なCO2の削減も可能とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.atpress.ne.jp/view/12463

グラクソ・スミスクライン株式会社は15日、喘息患者が新型インフルエンザの流行に関してどのように感じ、行動しているかを探るため、全国の喘息患者500人を対象にインターネットによるアンケート調査を行い、その結果を報告した。ニューヨーク市における事例では、新型インフルエンザによる死亡者の約1/4が喘息を含む呼吸器障害を持っていたとの報告もあり、喘息の患者は新型インフルエンザ感染によるリスクが高いと考えられることから、今回の調査を実施したという。その結果、8割以上の患者が新型インフルエンザに不安を感じているものの、医師に相談したり、医師から説明を受けている患者は全体の2割と少ないことがわかった。喘息患者は、インフルエンザなどのウイルス感染症にかかった時の喘息症状の重症化（急性増悪）を防ぐためにも日常の喘息コントロールをしっかり行うことが大切だが、調査に参加した患者の 42％が、喘息コントロールが「不良」の状態であり、喘息コントロールが不良の患者は、より大きな不安を抱えている傾向があったとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_07/P1000583.html

スイス・ロシュ社は9月24日、第III相臨床試験であるToGA試験の詳細な解析から、HER2が特に高度に発現している胃がん患者に対して、標準化学療法（Xelodaまたは静注 5-FUおよびcisplatin）にHerceptin（trastuzumab）を追加した場合、優れた延命効果がもたらされたことが明らかになったと発表した。中外製薬株式会社が16日に報告した。この解析では、胃がん患者において同定されたHER2の発現レベルに基づいて、患者のベネフィットを評価した。HER2が高発現した患者の全生存期間中央値はHerceptinの投与を受けた場合は16ヵ月で、これに対して化学療法のみの投与を受けた場合は11.8ヵ月だった。これらの結果は、ドイツのベルリンで開催された第15回欧州がん学会（ECCO）と第34回欧州臨床腫瘍学会（ESMO）の合同学会で発表された。そこでは、患者の治療における個別アプローチの重要性と、分子標的治療薬を提供できる可能性が示されたという。ToGA試験の重要な結果に基づき、ロシュ社は、HerceptinをHER2陽性の進行性胃がんに使用するための効能追加の承認申請を欧州保健当局に提出した。他の世界の地域での効能追加の申請については、今後早急に行う予定とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp;jsessionid=H0D0E4OX4UBJACSSUIHCFEQ?documentId=doc_16016&lang=ja

中外製薬株式会社は16日、抗VEGF（血管内皮増殖因子）ヒト化モノクローナル抗体ベバシズマブ（遺伝子組換え）－販売名『アバスチン点滴静注用100mg/４mL、同400mg/16mL』（以下、「アバスチン」）の、乳がんに対する効能追加の承認申請を厚生労働省に行ったと発表した。海外で行われた第III相臨床試験から、化学療法未治療の進行・再発の乳がん患者において、化学療法に「アバスチン」を併用することで、主要評価項目である無増悪生存期間の統計学的に有意な延長が認められたという。海外では、欧州において2007年3月、また、米国では2008年2月の承認以降、化学療法未治療の進行・再発乳がんにおいて化学療法との併用により使用されている。国内で実施した化学療法未治療の進行・再発乳がん患者を対象とする第II相臨床試験においても、日本人の患者における「アバスチン」の有効性が確認されるとともに、忍容性も海外臨床試験と同等の水準にあることが示唆されたとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp;jsessionid=WMQLXLZHPMDGACSSUIHCFEQ?documentId=doc_16017〈=ja

財団法人パブリックヘルスリサーチセンターJPOP委員会は、NPO法人日本臨床研究者支援ユニット、国立がんセンターがん対策情報センターとの共催で「がん患者向け情報は適切か、充分か？ ―より良い患者・医療者関係のためのコミュニケーションを目指して―」と題し、本年度癌治療学会にてランチョンセミナーを開催。がんの患者に向けての情報提供のあり方について取り上げる。科学的根拠を欠く医療情報の氾濫、不適切な情報、患者・医療者間のコミュニケーションギャップ、患者間の情報格差は、がん患者の治療への不満足、医療者への不信、そしてがん難民を生む重大な要因のひとつである。SPIKESのような医療者側のコミュニケーションスキル向上の努力と同時に、患者に対する情報提供の基盤整備が必要であるが、この方面の取り組みはわが国では遅れていた。 本セミナーでは、このような現状を理解し、状況改善の方向を探る。（2009年10月23日 12：00 ～ 12：50　パシフィコ横浜 第8会場）演題は下記。　演題１．「がん患者が求める情報」　演題２．「がん領域における情報格差の現状と対策」　演題３．「がん患者を翻弄させるウェブ情報の実態」　演題４．「ウェブサイトJPOP-VOICE：がん患者の体験動画に見る質的情報の意義」　パネルディスカッション「混沌から、より良い患者―医療者関係の構築へ」（司会） 大橋靖雄氏東京大学大学院医学系研究科公共健康医学生物統計学／財団法人パブリックヘルスリサーチセンターJPOP委員会委員長詳細はこちら（PDF）http://www.phrf.jp/jpop/luncheon.pdf

くすりの適正使用協議会が行った「くすりの服用に関する実態調査」（全国の小・中学生の子供を持つ25～59歳の保護者600名を対象）によると、保護者は子供のくすりの服用を確認する意識が極めて高いにも関わらず、自身のくすりの服用は、正しい知識と理解のもとに行われていない実態がわかったという。子供のくすりの服用を確認している保護者は約9割（92.7％）。また家庭で、子供に服用方法について注意をしている保護者は56.0％と半数以上を占めた。その内容は、「1人で勝手に服用しないこと」62.5％、「用量を守ること」56.0％、「服用時間を守ること」50.3％など、子供の薬の服用に関して非常に意識が高かった。しかし、処方薬の服用を何らかの理由で止めたことがある保護者は約7割（71.8％）にも及んだ。その理由は、「回復したと自己判断し、止めた」が83.5％と最も高く、次いで「効き目がなかったので、止めた」11.4％、「面倒になったため、止めた」9.7％と続く。多くの人が自分の判断で服用を勝手に中断していた。さらに、家族の余った処方薬を服用した経験がある保護者は4割（40.3％）、そのうちの74.8％が「誰にも相談せず」服用していた。25.2％が「誰かに相談してから服用した」だったが、そのうち、相談相手として最も多かったのは「家族に相談した」83.6％、次いで「医師」が13.1％、「薬剤師」が13.1％と続き、くすりの専門家である医師や薬剤師に相談するよりも、身近な家族に相談する傾向が強かった。●調査の詳細はこちらへhttp://www.rad-ar.or.jp/blog/

ドイツ・ベーリンガーインゲルハイムは14日(現地時間)、同社の開発した1日1回投与のプラミペキソール徐放性製剤が、EU（欧州連合）/EEA（欧州経済地域）全加盟国において、早期から進行期に及ぶ、あらゆる病期のパーキンソン病を適応として、販売承認を取得したと発表した。この承認は、既存の1日3回投与のビ･シフロールと同様の高い臨床上の有効性と安全性が確認された臨床試験成績に基づくもの。プラミペキソール徐放性製剤は、簡便な1日1回投与で、既存のビ･シフロールと同様の治療上のベネフィットを得られることが、臨床試験により確認されている。更に、プラミペキソール速放性製剤を服薬している患者では、1日用量として同用量の徐放性製剤に翌日から切り替えること（即時切り替え）が可能なことも試験データで示されているという。プラミペキソール徐放性製剤は現在、日本及び米国で申請中とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=9312

一般財団法人　日本気象協会は15日、2010年春の全国のスギ・ヒノキ、北海道域はシラカバの花粉総飛散数の予測を発表した。2010年春のスギ及びヒノキ花粉の総飛散数は、例年および2009年春と比べて、少ない傾向になる所が多いという。北海道域のシラカバ花粉の総飛散数は、例年に比べて少ない傾向だが、2009年春と比べて多い傾向になるとのこと。 また、より詳細な情報「2010年春の花粉総飛散数　予測資料」の販売も開始した。詳細はプレスリリースへhttp://www.jwa.or.jp/content/view/full/2903/

仏サノフィ･アベンティス社は8日(現地時間)、サノフィ･アベンティスグループ（EURONEXT：SANおよびNYSE：SNY）のワクチン事業部門であるサノフィパスツールが同日、ヨーロッパで実施された臨床試験結果について、2009年新型インフルエンザA型（H1N1）単価ワクチンであるPanenza（抗原量15μg、アジュバント非含有）またはHumenza（抗原量3.8μg、アジュバント含有）が小児（3歳以上）、および成人において、単回接種で十分な免疫応答が誘導されることを発表したと公表した。2009年新型インフルエンザA型（H1N1）単価ワクチンであるPanenzaまたはHumenzaの単回接種により、18歳から59歳までの成人では93%以上、60歳以上の成人では83%以上の被験者において、予防効果が期待できる十分な抗体反応が誘導された。3歳から17歳の小児では、94%以上の被験者において感染予防抗体応答が誘導された。試験に使用したどちらのワクチンも、欧州医薬品審査庁（EMEA）の3つの基準を満たしているとのこと。今回発表された結果は、フランスとフィンランドで実施された臨床試験において1回目のワクチン接種後に得られた中間報告に基づいているもの。このデータは、初回接種から21日後にすべての被験者から採取された血清サンプルを測定。 その結果、試験で使用されたアジュバント含有および非含有ワクチンとも、大部分の被験者において十分な免疫応答が得られたという。現在までのところ、これらの臨床試験では重篤な有害事象は確認されず、いずれのワクチンも当初予測していた安全性と忍容性を示したとのこと。また接種部位の赤み、腫れや疼痛、また、微熱、頭痛、疲労の全身症状が報告された。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/376EB709-EA6D-4F65-9B48-7F21D9D91A87.pdf

カナダ・西オンタリオ大学腎臓病学部門のAmit X Garg氏らは、臨床医がより使いやすいMedlineの論文検索システムの開発に取り組んでいる。データベースで最も人気が高いMedlineでは、PubMed検索が毎年約8億件に上り、そのうち約15％（2002年時点）が臨床医によるものだという。また2009年2月現在、5,363誌からの1800万件の論文が電子データベース化され、毎週新たに12,500件の論文が追加されている。そこでGarg氏らは、フィルタ検索機能を開発。本論はその検索機能改善の取り組みからの報告。BMJ誌2009年10月3日号（オンライン版2009年9月18日号）掲載より。腎臓病分野でのフィルタ検索機能改善Garg氏らは、腎臓病分野でのフィルタ検索機能改善に取り組んだ。2006年以降に発行された40誌から4,657件の論文を選び、マニュアル作業でレビューを実施。結果19.8％が、腎臓病分野に関する情報を含んだ論文だった。一方、独自開発した「腎臓病フィルタ」検索機能では、1,15万5,087件がヒット。2～14の単語、フレーズとの関連づけが達成できた。例えば、「kidney」「renal replacement therapy」「renal dialysis」「kidney function tests」など。この検索機能の結果について、感度、特異度、精度などを調べたところ、独自開発した「腎臓病フィルタ」検索機能の感度は97.8%、特異度は98.5%と、パフォーマンスの高いことが確認された。Garg氏は、「このフィルタ検索機能をPubMedに組み込むことでMedlineでの腎臓病関連の検索機能が高まる可能性がある。それは臨床医の日常診療の助けとなるだろう」と報告。また、同じ要領で腎臓病以外のフィルタ検索機能も開発することができるだろうとしている。

世界的な新型インフルエンザのパンデミックが懸念される中、Tom Jefferson氏らイタリア・Cochrane Collaboration急性呼吸器感染症研究グループは、呼吸器系ウイルスの感染防御策に関するシステマティックレビュー解析を行い、BMJ誌2009年10月3日号（オンライン版2009年9月22日号）で報告した。結果は、より低コストな対策（手洗い、マスク着用、外出規制・自粛の要請）については効果的とのエビデンスが確認されたが、高コストの対策については確たるエビデンスは確認できていないことが明らかになったという。物理的な介入効果のエビデンス検証を目的にシステマティックレビューレビューは、ウイルスの感染拡大を防ぐ、もしくは減じるための物理的な介入効果のエビデンスを検証することを目的とした。文献データベース（Cochrane Library、Medline、OldMedline、Embase、CINAHL）で、呼吸器感染症ウイルスの感染拡大防止介入（隔離、検疫、外出規制・自粛の要請、検問所等のバリア設置、個々人による予防、手洗いなどの励行）に関する研究論文（無作為化・コホート・ケースコントロール・前向き・後向き・前後比較に研究デザインされたもの）を選定し検討した。論文選定に関して、適格性、バイアスについても留意された。2007～2009年分から該当すると思われる研究論文は2,958件あったが、最終的にレビューに相当する研究論文として、59試験・58論文が選ばれた。オッズ比は、手洗い0.45、マスク着用0.32、ただし高価なN95マスク着用は0.09対象研究の質は、無作為化対照試験4件すべてと、対象論文として最も多かった14件のクラスター無作為化試験は、いずれも不十分なもので、観察研究の質は玉石混合だった。メタ解析されたのは、6件のケースコントロール試験で、物理的な介入が、重症急性呼吸器症候群（SARS）の感染拡大に非常に効果的であることを示すものだった。具体的には、「1日10回以上の手洗い」は、オッズ比：0.45、治療必要数（Number needed to treat；NNT）：4例。「マスク着用」では、オッズ比：0.32、NNT：6例。高性能とされ高価格の「N95マスク着用」は、オッズ比：0.09、NNT：3例。「グローブ着用」は、オッズ比：0.43、NNT：5例。「ガウン着用」は、オッズ比：0.23、NNT：5例。「手洗い・マスク・グローブ・ガウン着用の複合」は、オッズ比：0.09、NNT：3例だった。複合対策は、家庭でインフルエンザが拡がるのを防ぐのにも有効であることが示されていた。また、クラスター無作為化試験で最も質の高かった研究報告では、手洗い励行等の衛生対策が、若年者および家庭でのウイルス感染の拡大に有効であることが示されていた。手洗い後の消毒液の効果はなお不明一方で、高価で付け心地も悪いN95マスク着用は、マスク機能は優れていたが、皮膚刺激を起こすという点で限界が認められた。手洗い後に消毒液を付加することの効果については、なお不明のままだった。検疫については、適切な評価が行われていなかった。外出規制・自粛についてのエビデンスは限定的で、特に曝露リスクがより高く、リスクが高い疾患で、長期間にわたるような場合は効果的とは言えなかった。これらを踏まえ研究グループは、「呼吸器系ウイルス感染拡大防御の長期に有効なルーチン策として、これと言えるものは今のところない。ただし、シンプルかつ低コストな対策が感染拡大を減じることは確認できた。最も有効でフレキシブルで費用対効果の高い対策を講じるためにも、研究費を投じて検証をする必要がある」と報告をまとめている。

　森永乳業株式会社は13日、糞便中のノロウイルス抗原を簡単・迅速に検出できる研究用試薬「イムノサーチNV」を10月16日よりリニューアル発売すると発表した。　イムノサーチNVは、免疫測定法の一つであるイムノクロマト法を原理とした糞便中ノロウイルス抗原検出用試薬で、操作性と安全性に配慮した設計になっている。検査に要する時間は15分で、必要な機器・器具を要さない為、一般の病院や診療所でも検査でき、簡単・迅速に測定可能ですので二次感染予防にも有用である。　同社は、2008年にイムノサーチNVを発売したが、従来は20テスト入りのみの販売であったため、今回、1テスト入りのキットを追加発売した。詳細はプレスリリースへhttp://www.morinagamilk.co.jp/release/detail.php?id=750

米バクスターインターナショナルインクは7日（現地時間）、ヴェロ細胞培養由来の新型インフルエンザワクチン「CELVAPAN（H1N1株）」について、欧州委員会（European Commission）より製造販売承認を取得したことを発表した。13日に日本法人を通じて報告した。CELVAPANは、欧州連合（EU）において製造販売承認を取得した、初のアジュバント非添加の細胞培養による新型インフルエンザワクチン。同社は、供給契約を締結している各国の保健当局へ新型インフルエンザワクチンを順次納品している。初回製造分のCELVAPAN（H1N1株）は、英国およびアイルランドを含む複数国へすでに納品されており、今後、各国政府の計画に基づいて接種が行われる見通しとのこと。同社は現在実施中の臨床試験において、CELVAPAN（H1N1株）の安全性および免疫原性を検証しており、それにより臨床データを補完していくという。18歳以上の成人を対象とした臨床試験において、これまでに得られた安全性に関するデータでは、十分な忍容性が示されているとのこと。CELVAPAN（H1N1株）の接種による全身性および局所反応は、既存の季節性インフルエンザの接種後に認められるものと類似しているという。また、成人における単回接種後の免疫原性に関するデータは、近日中に欧州医薬品庁（EMEA）へ提出される予定。現在、H5N1型ウイルス株由来のワクチンに関するデータに基づいて取得したCELVAPANのモックアップライセンスに基づき、CELVAPANは21日間隔による7.5μgの2回接種となっている。今後、同社は、現在実施中の健康成人を対象としたCELVAPAN（H1N1株）の臨床試験の結果により、新型インフルエンザワクチンの1回接種の妥当性を検討する予定とのこと。さらに、低用量の3.75μgでも十分な免疫応答が得られるかどうかについても検討するという。詳細はプレスリリースへhttp://www.baxter.co.jp/about_baxter/news_room/news_releases/2009/091013.html

富士フイルム株式会社は14日、クリニック向けの小型デジタルX線画像診断システムFCRの新たなラインアップとして、高品質な普及モデルの「FCR PRIMA（プリマ）」と、簡単な操作でFCR PRIMAを制御する多機能ワークステーション「C@RNACORE Station（カルナコア・ステーション）」を、富士フイルムメディカル株式会社を通じ、発売を開始した。今回発売する「FCR PRIMA」は、同社独自の画像処理技術「Image Intelligence」を搭載し、従来のクリニック向け小型デジタルX線画像診断システム「FCR CAPSULA（カプスラ）-2」同様、診断に最適な高品質画像が得られる。設置占有面積も0.24平方mと省スペースを実現している。また、FCR PRIMAを制御する多機能ワークステーション「C@RNACORE Station」は、医師の診療行為の流れに合わせて簡単に操作できるGUIを採用。診断目的ごとに画像処理条件があらかじめ複数設定されていて、それらを選択するだけで最適な診断画像が得られるなど、診断ニーズに合わせたさまざまな機能を搭載。さらに、内視鏡装置や超音波装置、生化学検査装置、心電計などのさまざまな検査情報・画像を、統合・管理するワークステーションとしての機能も搭載している。詳細はプレスリリースへhttp://www.fujifilm.co.jp/corporate/news/articleffnr_0325.html

科研製薬株式会社と田辺三菱製薬株式会社は13日、株式会社トクホンが製造販売承認を取得した非ステロイド性経皮吸収型鎮痛消炎プラスター剤「ヤクバンテープ60mg」（一般名：フルルビプロフェン）を、薬価基準収載の後、12月上旬より発売予定と発表した。トクホンは、既に発売している非ステロイド性経皮吸収型鎮痛消炎プラスター剤「ヤクバンテープ20mg」（サイズ：7cm×10cm）並びに「ヤクバンテープ40 mg」（サイズ：10cm×14cm）の規格追加品として、「ヤクバンテープ60mg」の製造販売承認を取得した。「ヤクバンテープ60mg」（サイズ：15cm×14cm）は、医療用テープ剤としては初の大判サイズで、腰・肩・膝などの広い患部を1枚でカバーできる。また、「ヤクバンテープ20mg」、「ヤクバンテープ40mg」同様に、伸縮性に優れたストライプ付き不織布に撥水機能もある。さらに、ライナー（プラスチックフィルム）に工夫を加えているという。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.kaken.co.jp/nr/release/nr20091013.pdf

セイコーインスツル株式会社は9日、調剤薬局での薬剤のピッキング作業をサポートする「TABLET-PICKER（タブレット‐ピッカー）」を開発し、10月中旬より予約受付を開始すると発表した。薬剤ピッキングサポートシステム TABLET-PICKERは、150または300の薬剤BOXが備えられており、レセプトコンピュータの処方せん情報を基に薬剤BOXが取り出し口に移動し、確実な薬剤のピッキングをサポートする。薬剤は、錠剤だけでなく、軟膏や点眼薬など錠剤以外の薬も薬剤BOXに入れられるため、幅広い薬剤に対して利用できるという。このシステムを導入した場合、レセプトコンピュータで管理された処方せん情報を基に必要な薬剤BOXが取り出し口へ移動、モニターには薬剤の種類と数量が表示され、必要数を取るという簡単な作業を行うのみとなり、薬剤師は、ピッキングではなく、監査、服薬指導により注力することができる。詳細はプレスリリースへhttp://speed.sii.co.jp/pub/corp/pr/newsDetail.jsp?news=50455

9月末に米アップルのApp Storeのダウンロード数が20億本を突破したが、IMJモバイルのiPhone／iPod touchユーザーを対象とした調査によると、iPhoneユーザーの約8割がiPhoneでサイト閲覧をしており、また約3割のユーザーがサイト閲覧機能を最も利用していることがわかった。さらに、ihone／iPod touchユーザーの9割がアプリをダウンロードした経験があり、そのうち6割のユーザーが有料アプリをダウンロードしているという。なかでも人気が高いのはゲームで、有料・無料いずれも全ジャンルで最も多くの人がダウンロードしているとのこと。また、有料アプリを「ほぼ毎日」ダウンロードしているとの回答は約9％、「1か月に1回以上」ダウンロードしている割合は6 割以上。一方で、無料アプリでも「ほぼ毎日」との回答は約9％となり、「1か月に1回以上」ダウンロードしている割合は約8割に達している。　●調査結果はこちらhttp://www.imjmobile.co.jp/news/report_20091005-238.html　

iPhoneには数多くの医療関連のアプリが提供されているが、その中には新型インフルエンザなどの伝染病の発生状況をリアルタイムで知ることができるアプリケーション「Outbreaks Near Me」がある。報道や当局の発表、インターネット上の書き込みなどから収集した伝染病の発生状況に関する情報を地図上にまとめて発信している「HealthMap」から提供されているもので、ユーザーは自分が今いる場所の発生状況を「HealthMap」上で確認することができる。また地域別、病気別に検索してさらなる情報を得ることも可能という。　●Outbreaks Near Mehttp://www.healthmap.org/iphone/　　

新たに導出された予測ルールを用いれば、頭部外傷後の子どものうち臨床的に重大な外傷性脳損傷（ciTBI）のリスクが低い患児を同定して、不要なCT検査を回避できることが、アメリカCalifornia大学医学部Davis校救急医療部のNathan Kuppermann氏らPECARN（Pediatric Emergency Care Applied Research Network）の研究グループによって明らかにされた。外傷性脳損傷は子どもの死亡および身体障害の主要原因であり、脳手術など緊急の介入を要するciTBIの患児を迅速に同定する必要がある。頭部外傷小児に対するCT検査は、放射線被曝による悪性腫瘍のリスクがあるため、CTが不要な低リスク例を同定する方法の確立が切望されていた。Lancet誌2009年10月3日号（オンライン版2009年9月15日号）掲載の報告。ciTBIを除外する年齢別の予測ルールを導出し、検証するコホート研究PECARNの研究グループは、CTが不要な低リスク例の同定法の確立を目的に、頭部外傷患児を対象にプロスペクティブなコホート研究を行った。対象は、頭部外傷受傷後24時間以内の18歳未満の子どもで、Glasgow 昏睡スケールのスコアが14～15の患児とした。ciTBI（外傷性脳損傷による死亡、脳手術、24時間以上にわたる気管内挿管、2泊以上の入院）に関する年齢特異的な予測ルールを策定し、その妥当性を検証した。北米の25の救急施設から42,412例が登録された［2歳未満の導出集団（derivation population）8,502例、検証集団（validation population）2,216例、2歳以上の導出集団25,283例、検証集団6,411例］。CT所見は14,969例（35.3%）から得られ、376例（0.9%）でciTBIが検出され、60例（0.1%）で脳手術が施行された。検証集団で、2歳未満、2歳以上のいずれにおいても、高い陰性予測値と感受性を確認2歳未満の患児におけるciTBI除外の予測ルールとして、1）健常な精神状態、2）前頭部以外に頭皮血腫がない、3）意識消失がないあるいは5秒以内の意識消失、4）損傷の発生機序が重度でない、5）触知可能な頭蓋骨骨折がない、6）親の指示に従って正常な動作ができる、が導出された。検証集団におけるこれらの予測ルールのciTBIに関する陰性予測値は100%（1,176/1,176例）、感受性も100%（25/25例）であった。2歳未満のCT検査施行例694例のうち、この低リスクのグループに分類されたのは167例（24.1%）であった。2歳以上の患児におけるciTBI除外の予測ルールとしては、1）健常な精神状態、2）意識消失がない、3）嘔吐がない、4）損傷の発生機序が重度でない、5）頭蓋底骨折の徴候がない、6）重篤な頭痛がみられない、が導出された。検証集団におけるこれらの予測ルールのciTBIに関する陰性予測値は99.95%（3,798/3,800例）、感受性は96.8%（61/63例）であった。2歳以上のCT検査施行例2,223例のうち、この低リスクのグループと判定されたのは446例（20.1%）であった。検証集団では、2歳未満および2歳以上の予測ルールのいずれにおいても、必要な脳手術が施行されなかった例は1例もなかった。以上の知見により、著者は「これらの検証された予測ルールを用いれば、ルーチンのCT検査が不要なciTBIのリスクが低い患児を同定することが可能である」と結論し、「予測ルールは患児を不要な放射線被曝から保護し、頭部外傷後のCT検査の意思決定において、医師および家族とって有益なデータをもたらす」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

現ウクライナ大統領ヴィクトル・ユシチェンコ氏は、大統領選挙期間中の2004年9月、突然の中毒症状をきたした。スイスGeneva大学病院皮膚毒物学のO Sorg氏らは、中毒の原因物質として2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p-dioxin（TCDD）を同定し、その体内動態の調査結果とともに今後の対処のしかたについてLancet誌2009年10月3日号（オンライン版2009年8月5日号）で報告を行った。TCDDは、高脂溶性でほとんどあるいはまったく代謝されないため、ヒトにおける半減期は5～10年ときわめて長期に及ぶとされるという。3年にわたりTCDDの代謝、排泄状況を調査TCDDは、ユシチェンコ氏が2004年9月5日にキエフ市内で摂った夕食に含まれたと考えられた。12月末日時点における同氏の血清TCDD濃度は108,000pg/g lipid weightであり、これは一般健常人の5万倍以上に相当する。その同定に3ヵ月以上の期間を要した理由として、研究グループは、急性の中毒症状を呈する患者においてはTCDDをルーチンに調査する規則がなかった点を挙げている。研究グループは、TCDDを同定してその化学構造を解析し、3年にわたり血清サンプル、脂肪組織、糞便、皮膚、尿、汗中の濃度、排泄状況の調査を行った。測定には、ガスクロマトグラフィおよび高分解能質量分析装置が用いられた。TCDD半減期は15.4ヵ月解析サンプル中の未変化TCDDは、調査期間中に体内から排出されたTCDDの約60%に相当した。糞便、血清、尿からTCDDの2つの代謝産物（2,3,7-trichloro-8-hydroxydibenzo-p-dioxin、1,3,7,8-tetrachloro-2-hydroxydibenzo-p-dioxin）が同定された。TCDD代謝産物が最も多く含まれたのは糞便であり、これがTCDD排泄の主要経路であった。体内からの毒素消失の98%が、TCDDとその代謝産物の排泄経路を通じてであった。ユシチェンコ氏のTCDD半減期は15.4ヵ月であった。著者は、「今回のTCDD中毒の例は、代謝段階にあるTCDDの調査では、TCDD代謝産物をルーチンに評価するための方法論の策定が必要なことを示唆する」と結論している。（菅野守：医学ライター）