大規模試験の結果、テレモニタリングは心不全患者の転帰を改善しないことが明らかにされた。米国エール大学のSarwat I. Chaudhry氏ら研究グループによる。米国では治療の進歩に比して改善がみられない、心不全患者の再入院を減らすための治療戦略開発が国家的優先事項として検討されているという。テレモニタリングは有望な管理戦略とみなされ、その有効性について小規模研究では示されていた。NEJM誌2010年12月9日号（オンライン版2010年11月16日号）掲載より。1,653例をテレモニタリング群と通常ケア群に無作為に割り付け追跡研究グループは、全米33の循環器クリニックで登録された心不全患者のうち、直近30日以内に入院経験のある1,653例を、テレモニタリング群（826例）または通常ケア群（827例）に無作為に割り付け追跡した。試験で用いられたテレモニタリングは、市販の「Tel-Assurance」という電話の双方向音声応答システムで、患者の症状や体重、うつなどに関するデータを毎日集め主治医がチェックするというもの。具体的には、患者がフリーダイヤルで電話をかけると自動音声の質問が流れ、患者が電話のキーパッドで回答したデータがシステムのサイトに集約され、平日毎日、サイトコーディネーターによってチェックされた。質問にはあらかじめ主治医が注意すべきとしたバリアンスが組み込まれており、バリアンスが発生した場合は患者に連絡がされ、文書も提供された。患者からシステムに2日以上アクセスがないとシステムから呼び出し注意がされ、それでも応答がない場合はシステムスタッフから連絡がされた。アドヒアランスを最大とするため患者には主治医が毎日チェックしていると伝えられ、また緊急事態のリスクを最小化するため、患者には急を要するあらゆる不安を感じた場合はダイレクトに主治医に連絡するよう伝えられていた。主要エンドポイントは、登録後180日以内の全原因による再入院または全死因死亡とした。副次エンドポイントには心不全による入院、入院日数、入院回数などが含まれた。患者の年齢中央値は61歳で、42.0％が女性、39.0％が黒人だった。再入院率、180日死亡率などいずれも有意差は認められず主要エンドポイントは、テレモニタリング群52.3％、通常ケア群51.5％で、両群の差は0.8ポイント（95％信頼区間：－4.0～5.6、χ二乗検定によるP=0.75）であり、有意差は認められなかった。全原因による再入院は、テレモニタリング群49.3％、通常ケア群47.4％（両群差：1.9ポイント、95％信頼区間：－3.0～6.7、χ二乗検定によるP=0.45）、死亡については、テレモニタリング群11.1％、通常ケア群11.4％（同：－0.2ポイント、－3.3～2.8、P=0.88）であり、副次エンドポイント、主要エンドポイントやその各項目の発生までの期間について両群間に有意差は認められなかった。有害事象は報告されなかった。Chaudhry氏は「退院間もない心不全患者へのテレモニタリングが、転帰改善に結びつくことはなかった」と結論したうえで、「この結果は、疾病管理戦略の採用に際しては、あらかじめ徹底かつ独立した評価を行うことが重要であることを示すものでもある」とまとめている。（武藤まき：医療ライター）

週6回の血液透析は、週3回の同実施と比べて、転帰が良好であることが、北米のFrequent Hemodialysis Network（FHN）の試験グループが行った多施設共同前向き無作為化試験の結果、示された。透析が必要な患者は米国では約40万人おり、90％が血液透析を一般に週3回受けているという。試験グループは、透析技術開発から40年以上が経つが、技術改善や新薬開発にもかかわらず死亡率は高く（約18～20％/年）、生命を維持することはできるが健康が回復することはまれで、合併症が多く、身体的機能や健康関連QOLが低いままなこと、また至適な実施回数について明らかにはなっていないことを受けて、血液透析の頻度と転帰について検討した。NEJM誌2010年12月9日号（オンライン版2010年11月20日号）掲載より。多施設共同で245例を12ヵ月間、週6回群と週3回群に無作為化試験は、北米にある65の透析施設（うち11は大学付属）で、被験者245例を12ヵ月間にわたり、週6回血液透析を受ける群（頻回透析群、125例）か週3回血液透析を受ける群（従来透析群、120例）に無作為に割り付け行われた。主要転帰は、死亡または左室体積の変化（MRI評価によるベースラインから12ヵ月までの変化）と、死亡または身体的健康ヘルススコア（RAND-36項目健康調査による）の変化の、二つの複合転帰が設定された。副次転帰には、認知機能、自己申告によるうつ症状、栄養・ミネラル代謝・貧血に関する検査マーカー、血圧、バスキュラーアクセスに関する入院および介入の割合などが含まれた。二つの主要複合転帰に有意なベネフィット認められる頻回透析群の透析治療は平均週5.2回で、1週間の標準Kt/Vurea量（尿素クリアランス×透析時間を尿素分布容積で標準化）は、頻回透析群が3.54±0.56、従来透析群が2.49±0.27で、頻回透析群が有意に高かった（P＜0.001）。二つの主要複合転帰に関して、いずれも頻回透析群の有意なベネフィットが認められた。死亡または左室体積増加のハザード比は0.61（95％信頼区間：0.46～0.82、P＜0.001）、死亡または身体的健康ヘルススコア低下の同値は0.70（同：0.53～0.92、P＝0.007）だった。また頻回透析群の方が、バスキュラーアクセスに関する介入頻度が高い傾向が認められた（ハザード比：1.71、95％信頼区間：1.08～2.73）。頻回透析群は、高血圧、高リン血症のコントロール改善との関連も認められた。しかし認知機能、自己申告によるうつ症状、血清アルブミン濃度、赤血球造血刺激因子製剤使用との関連については、頻回透析の有意な影響は認められなかった。試験グループは、「頻回透析は、死亡または左室体積の変化、死亡または身体的健康ヘルススコアの変化という二つの主要複合転帰については良好な結果と関連していた。ただし、バスキュラーアクセス関連の介入頻度も高めていた」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

住民ベースの試験で、新しい高感度定量法では従来の定量法において検出されなかった心筋トロポニンT（cTnT）値の検出率が高いこと、また検出されたcTnT値が高い人ほど左室肥大や左室収縮機能不全、ひいては全死因死亡リスクが大きいことが示された。米国テキサス大学サウスウエスタン医学センターのJames A. de Lemos氏が、ダラスの住民3,500人超を対象に行った「Dallas Heart Study」の結果、明らかにしたもので、JAMA誌2010年12月8日号で発表した。これまで、cTnT値と構造的心疾患や心血管疾患イベントリスク増大との関連が強いことは知られており、それらのリスク評価に役立つ可能性が示されているが、一般住民ベースで用いられている標準定量法では、cTnT値を検出することがほとんどできず同値の活用が限られている。cTnT値0.003ng/mL以上検出率、高感度定量法25.0％ vs. 標準定量法0.7％同氏らは、2000～2002年にかけて、30～65歳の3,546人を対象とするコホート試験を開始した。追跡期間の中央値は6.4年（四分位範囲：6.0～6.8年）だった。被験者は、従来の標準定量法と新しい高感度定量法で、cTnT値を測定された。また、MRIで心臓の構造と機能を調べ、死亡率についても追跡された。結果、cTnT値が0.003ng/mL以上で有病であると検出された人は、被験者全体で、高感度定量法群は25.0％（95％信頼区間：22.7～27.4）であった。一方、従来の標準定量法群では0.7％（同：0.3～1.1）に留まった。cTnT値0.003ng/mL以上が検出できた人の有病率は、男性が37.1％と、女性の12.9％に比べ約3倍高かった（p＜0.001）。年齢別では、40歳未満は14.0％であったが、60歳以上では57.6％と高かった（p＜0.001）。全死因死亡率、0.014ng/mL以上群は0.003ng/mL未満群の2.8倍被験者は、cTnT値に基づき5群に階層化され解析された。左室肥大の有病率は、5群のうち最低群のcTnT値0.003ng/mL未満群では7.5％だったのに対し、最高群の0.014ng/mL以上群では48.1％と大幅に高率だった（p＜0.001）。また、左室収縮機能不全や慢性腎臓病（CKD）の有病率についても、cTnT値が高くなるにつれて増大した（p＜0.001）。追跡期間中の死亡は151人で、そのうち心血管疾患による死亡は62人だった。全死因死亡率とcTnT値の関係についてみたところ、5群のうち最低群のcTnT値0.003ng/mL未満群では1.9％だったのに対し、最高群の0.014ng/mL以上群では28.4％であり、cTnT値の上昇に伴い増大していた（p＜0.001）。この関連は、従来リスク因子やCRP値、CKD、N末端プロ脳性ナトリウム利尿ペプチド（NT-pro BNP）値で補正を行った後も変わらず、cTnT値が最高群の0.014ng/mL以上の人は、最低群の0.003ng/mL未満の人に比べ、全死因死亡に関する補正後ハザード比が2.8（95％信頼区間：1.4～5.2）と高かった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

低用量アスピリンを服用している人は、服用していない人に比べ、免疫化学的便潜血検査（iFOBT）による進行性大腸がん検診の感度が約2倍に増大するが、特異度の低下はわずかであったことが明らかにされた。ドイツがん研究センター臨床疫学・エイジング研究部門のHermann Brenner氏らが、約2,000人を対象に行った試験で明らかにしたもので、JAMA誌2010年12月8日号で発表した。大腸がん検診の対象となる人の中には、心血管疾患予防のために低用量アスピリンを服用している人が少なくないという。しかし低用量アスピリンの服用は、消化管出血の可能性を増大するため、検査に与える影響が懸念されていた。これまで低用量アスピリン服用者と非服用者を対象に、iFOBTのパフォーマンスに関する試験はほとんど行われていなかった。1,979人に対し2種類のiFOBTで検診同氏らは、2005～2009年にかけて、ドイツ国内の内科・消化器科の診療所を通じて、合計1,979人を対象に、2種類（Hemoglobin Test、Hemoglobin-Haptoglobin Test）のiFOBTで進行性大腸がん検診を行った。被験者の平均年齢は62.1歳、低用量アスピリンを常に服用していたのは233人（うち男性167人、女性66人）、非服用者は1,746人（うち男性809人、女性937人）だった。検査の結果、進行性大腸がんが検出されたのは、アスピリン服用者24人（10.3％）、非服用者181人（10.4％）だった。アスピリン服用者での、感度は有意に高率、特異度はやや低率iFOBT検査キット製造元の推奨するカットオフ値を用いたところ、進行性大腸がん検出に関する感度は、Hemoglobin Testでは、アスピリン服用者が70.8％（95％信頼区間：48.9～87.4）だったのに対し非服用者が35.9％（同：28.9～43.4）であり、もう一方のHemoglobin-Haptoglobin Testでは、服用者58.3％（同：36.6～77.9）に対し非服用者が32.0（同：25.3～39.4）で、いずれもアスピリン服用者が有意に高率だった（それぞれp=0.001、p=0.01）。特異度についてみると、アスピリン服用者が85.7％（同：80.2～90.1）に対し非服用者が89.2％（同：87.6～90.7）、もう一方の検査では服用者が85.7％（同：80.2～90.1）に対し非服用者が91.1％（同：89.5～92.4）と、アスピリン服用者がやや低率だった（それぞれp=0.13、p=0.01）。ROC曲線下面積は、アスピリン服用者が0.79に対し非服用者が0.67（p=0.05）、もう一方の検査では服用者が0.73に対し非服用者が0.65（p=0.17）だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

小児期のBMIと心血管リスク因子との関連を示す横断的研究はあるが、前向き研究はほとんど行われていない。BMIは、特に小児肥満（全身性肥満症、中心性肥満症）の尺度としては不十分であるとされるが、英国ブリストル大学MRC CAiTEセンターのDebbie A Lawlor氏ら研究グループは、その認識が小児肥満がもたらす真の有害性の過小評価につながっている可能性があるとして、肥満症の3つの測定指標であるBMI、腹囲、体脂肪量の、心血管リスク因子との関連の強さを比較し、BMIが他の2つより劣るのか検討した。BMJ誌2010年12月4日号（オンライン版2010年11月25日号）掲載より。15～16歳時の心血管リスク因子との関連の強さを検討研究グループが検討したのは、小児期（9～12歳）のBMI、腹囲、体脂肪量測定値と、15～16歳時点での心血管リスク因子（収縮期および拡張期血圧、空腹時血糖値等）との関連。「両親と子どもを対象とするAvon追跡研究」の参加者で、研究スタート時に9～12歳だった小児5,235例を対象とした。BMI、腹囲、体脂肪量は9～12歳時と15～16歳時に二重エネルギーX線吸収測定法を用いて測定された。主要評価項目は、15～16歳時に測定した収縮期および拡張期血圧値、空腹時の血糖、インスリン、中性脂肪、LDL-C、HDL-Cの濃度とした。BMI、腹囲、体脂肪量とも、心血管リスク因子との関連の強さは同等結果、女児については、9～12歳時のBMIが1SD増すごとの関連オッズ比は、高収縮期血圧（≧130mmHg）は1.23、高LDL-C（≧2.79mmol/L）は1.19、高中性脂肪（≧1.7mmol/L）は1.43、低HDL-C（＜1.03mmol/L）は1.25、高インスリン（≧16.95 IU/l）は1.45だった。一方、男児は、高収縮期血圧は1.24、高LDL-Cは1.30、高中性脂肪は1.96、低HDL-Cは1.39、高インスリンは1.84だった。BMIと高空腹時血糖（≧5.6mmol/L）との関連は、男児のみで認められ、オッズ比は1.18（95％信頼区間：1.03～1.36）だった。上記の高低でみた2値アウトカムの結果では、BMIは空腹時の血糖（P=0.03）、インスリン（P0.2）。BMIモデルに、腹囲もしくは体脂肪量を加味しても、BMIと交絡因子のみで説明済みの心血管リスク因子の変数は増大しなかった。女児は青年期までに痩せれば心血管リスクは正常体重者並みに、しかし男児は……また、肥満の変化との関連についてみた場合、女児の場合は、9～12歳で過体重/肥満であっても15～16歳で正常体重となった群は、両年齢期とも正常体重の群とリスク因子の有害レベルのオッズが同等だった。しかし男児の場合は、高収縮期血圧、高中性脂肪、高インスリン、低HDL-Cのオッズ比が、両年齢期とも正常体重の群と比べ高かった。両年齢期とも過体重/肥満群よりは低くはなっていた。これらから研究グループは、「小児期に測定された腹囲または体脂肪量が、BMIより強く青年期の心血管リスク因子と関連することはない」と結論するとともに、「小児期から青年期に過体重を改善できた女児は、概して、一貫して正常体重であった群と同様の心血管リスクプロファイルを示すが、男児の場合は、小児期、青年期とも正常体重であった群と、小児期、青年期とも過体重であった群との、中間のリスク因子プロファイルを示す」とまとめている。

慢性閉塞性肺疾患（COPD）は、喫煙や空気汚染など複数の因子が重なって起きる慢性進行性の疾患であり、一つの因子への介入では十分な効果が得られない。これまで、早期ステージでの地域ベースの介入にはほとんど関心が示されていなかったが、中国・広州医科大学のYumin Zhou氏らグループが、COPDの早期予防とマネジメントを目的に、地域ベースの統合的介入がもたらす効果を評価するクラスター無作為化比較試験を行った。BMJ誌2010年12月4日号（オンライン版2010年12月1日号）掲載より。872例を統合的介入群と通常ケア群に割り付け追跡試験は、2地域8つの保健単位1,062例のうち試験適格・除外基準を満たした40～89歳の872例（COPD患者101例、非COPD患者771例）を、統合的介入プログラム群（介入群）または通常ケアプログラム群（対照群）に割り付け行われた。介入群には、体系的な保健教育、個別の集中的介入と治療、リハビリテーションが行われた。主要評価項目は、気管支拡張薬投与前の努力呼気1秒量（FEV1）の年低下率とした。FEV1の年低下率が介入群の方が有意に低い結果、FEV1の年低下率は、介入群の方が対照群よりも有意に低かった。補正後のFEV1の年低下率の差は19mL/年（95％信頼区間：3～36、P

治療抵抗性の高血圧患者に対するカテーテルベースの腎除神経術は実質的な降圧効果を示し、安全に施行可能なことが、オーストラリアBaker IDI心臓・糖尿病研究所（メルボルン）のMurray D Esler氏らが行った「Symplicity HTN-2」試験で示された。腎臓の交感神経系の活性化は本態性高血圧の主病因とされる。降圧薬が一般化する以前から、重症高血圧の治療として非選択的な交感神経除去術の有効性が示されていたが、近年の血管内カテーテル技術の進歩により、腎動脈内腔にラジオ波を当てることで腎動脈外膜に局在する腎神経を選択的に除神経することが可能になった。Lancet誌2010年12月4日号（オンライン版2010年11月17日号）掲載の報告。腎除神経術の効果と安全性を評価する無作為化試験Symplicity HTN-2試験の研究グループは、治療抵抗性の高血圧患者に対する降圧療法としてのカテーテルベースの腎除神経術（Symplicityカテーテルシステム）の、効果と安全性を評価する目的で、プロスペクティブな無作為化試験を実施した。ヨーロッパ、オーストラリア、ニュージーランドの24の施設が参加し、3剤以上の降圧薬を服用してもベースラインの収縮期血圧が≧160mmHgの患者（2型糖尿病を合併する場合は≧150mmHg）が、これまでの治療に加え腎除神経術を施行する群あるいはこれまでの治療のみを継続する群（対照群）に無作為に割り付けられた。データ解析の担当者には治療割り付け情報が知らされなかった。効果に関する主要評価項目は6ヵ月後の診察室における坐位収縮期血圧の変化とし、6ヵ月の時点でフォローアップを継続中の全例が解析の対象となった。6ヵ月後には33/11mmHgの差が2009年6月9日～2010年1月15日までに、適格基準を満たした190例のうち106例（56％）が、腎除神経術群（52例）あるいは対照群（54例）に割り付けられた。6ヵ月後に主要評価項目の評価が可能だったのは、腎除神経術群49例（94％）、対照群51例（94％）であった。診察室血圧は、腎除神経術群がベースラインの178/96mmHg（SD 18/16mmHg）から32/12mmHg（SD 23/11mmHg、p＜0.0001）低下したのに対し、対照群はベースラインの178/97mmHg（SD 17/16mmHg）から1/0mmHg（SD 21/10mmHg、収縮期：p＝0.77、拡張期：p＝0.83）しか変化しなかった。6ヵ月後の両群間の血圧の差は33/11mmHgであり、有意差を認めた（p＜0.0001）。6ヵ月後に収縮期血圧が10mmHg以上低下した患者は、対照群が51例中18例（35％）にすぎなかったのに比べ、腎除神経術群は49例中41例（84％）に上った（p＜0.0001）。手技あるいはデバイス関連の重篤な有害事象はみられず、有害事象の頻度は両群間で差はなかった。腎除神経群の1例で動脈硬化病変の進行がみられたが、治療の必要はなかった。（菅野守：医学ライター）

スタチン治療は、軽度～中等度の肝機能異常患者に対して安全に施行可能で、検査値を改善し心血管疾患罹患率を低下させることが、ギリシャのテッサロニキ・アリストテレス大学Hippokration病院のVasilios G Athyros氏らによるGREACE試験の事後解析で明らかとなった。非アルコール性脂肪肝によると考えられる肝機能異常は、欧米人や日本人の約33％にみられると推定され、スタチンはこのような患者の肝機能や心血管イベントの改善に有効な可能性が示唆されている。Lancet誌2010年12月4日号（オンライン版2010年11月24日号）掲載の報告。スタチン治療例と非治療例で初回再発リスクの低下効果を評価研究グループは、肝機能検査異常患者に対するスタチン治療の安全性と有効性の評価を目的に、Greek Atorvastatin and Coronary Heart Disease Evaluation（GREACE）試験の事後解析を行った。GREACE試験は、75歳未満、LDLコレステロール＞2.6mmol/L、トリグリセリド＜4.5mmol/Lの冠動脈心疾患患者1,600例を対象に、テッサロニキ・アリストテレス大学ヒポクラテス病院で実施されたスタチン治療と通常治療（スタチンを含む場合あり）を比較するプロスペクティブな無作為化試験であった。今回の事後解析の主要評価項目は、肝機能異常患者のうちスタチン治療を受けなかった症例に対する、中等度の肝機能異常（血清ALT値、AST値が正常上限値の3倍未満までと定義）を有し、スタチン治療を受けた患者の初回再発心血管イベントのリスク低下効果とした。このリスク低下は、スタチン治療例と非治療例における肝機能正常例の割合で評価した。スタチン治療により心血管イベントの相対リスクが68％低下ベースラインにおいて非アルコール性脂肪肝によると考えられる中等度の肝機能異常を呈した患者437例のうち、スタチン治療（主にアトルバスタチン〈商品名：リピトール〉24mg/日）を受けた群（227例）は検査値が改善した（p＜0.0001）のに対し、スタチン治療を受けなかった群（210例）はALT値/AST値がさらに上昇した。心血管イベントは、スタチン治療群の10％（22/227例）で発生（3.2イベント/100人・年）したのに対し、非スタチン治療群では30％（63/210例）に認められ（10.0イベント/100人・年）、スタチン治療による相対リスク低下率は68％であった（p＜0.0001）。この肝機能異常患者における心血管疾患に関するベネフィットは、肝機能が正常な患者に比べて大きかった（p＝0.0074）。肝機能正常者の心血管イベント発生率は、スタチン治療群14％（90/653例、4.6イベント/100人・年）に対し、非スタチン治療群23％（117/510例、7.6イベント/100人・年）、相対リスク低下率は39％であった（p＜0.0001）。スタチン治療群（880例）のうち、肝臓関連の有害事象で治療を中止したのは7例（＜1％）であった。著者は、「非アルコール性脂肪肝によると考えられる軽度～中等度の肝機能異常患者に対するスタチン治療は安全に施行可能であり、検査値を改善し心血管疾患罹患率を低下させる」と結論している。（菅野守：医学ライター）

タキサン系抗がん剤のドセタキセル（商品名：タキソテール）を含むTACレジメン（ドセタキセル、ドキソルビシン、シクロホスファミド）の有効性について、これまでリンパ節転移陽性乳がんについては明らかになっていたが、リンパ節転移陰性の高リスク乳がんの治療においても、フルオロウラシル（商品名：5-FUなど）を含む標準療法とされるFACレジメン（フルオロウラシル、ドキソルビシン、シクロホスファミド）よりも高い奏効率が認められた。欧州で行われた「GEICAM 9805」試験からの報告で、スペイン・Hospital General Universitario Gregorio MaranonのMiguel Martin氏らが、追跡期間中央値77ヵ月時点の無病生存率、全生存率、毒性について解析した。NEJM誌2010年12月2日号掲載より。TACレジメンとFACレジメンに割り付け5年以上追跡第III相オープンラベル無作為化試験として行われたGEICAM 9805試験は1998年に、リンパ節転移陰性の乳がんを有し、再発リスクの高い因子（1998ザンクトガレン基準に準拠）を一つ以上有する女性を対象に、TACレジメンとFACレジメンの効果を比較検討することを目的にスタートした。スペイン、ドイツ、ポーランドからの被験者1,060例が、術後補助療法として3週間ごとに1回×6サイクルの、TACレジメン（ドセタキセル75mg/m2、ドキソルビシン50mg/m2、シクロホスファミド500mg/m2）もしくはFACレジメン（フルオロウラシル500mg/m2、ドキソルビシン50mg/m2、シクロホスファミド500mg/m2）を受ける群に割り付けられ追跡された。主要エンドポイントは、5年以上追跡調査後の無病生存率とされ、全生存率と毒性などが副次エンドポイントに含まれた。TAC群の再発リスク32％減少を示す追跡期間中央値77ヵ月時点において、無病生存率は、TAC群（539例）が87.8％と、FAC群（521例）の81.8％よりも高く、TACレジメンによって再発リスクが32％減少していたことが示された（ハザード比：0.68、95％信頼区間：0.49～0.93、log-rank検定によるP=0.01）。TACレジメンの有効性は、ホルモン受容体の状態、閉経の有無、高リスク因子の数にかかわらず一貫していた。生存率は、TAC群95.2％、FAC群93.5％で、両群間の差は有意ではなかったが（ハザード比：0.76、95％信頼区間：0.45～1.26、非階層化ベースでのlog-rank検定によるP=0.29）、イベント数はTAC群が26件と、FAC群34件より少なかった。有害事象グレード3または4の発生率は、TAC群28.2％、FAC群17.0％だった（P＜0.001）。なお当初プロトコルにはなかったが、試験開始後、TAC群で発熱性好中球減少症が25％以上にみられたため、登録230例以後の被験者には、顆粒球コロニー刺激因子（G-CSF）の予防的投与を行うようプロトコルが改定された。TACレジメンの毒性は、それ以後減少していた。（武藤まき：医療ライター）

これまで、BMI値30.0以上の肥満と定義される人では、心血管疾患や脳卒中、その他特異的がんによる死亡率が増大することが立証されていたが、全死因死亡率との関連については明らかにされていなかった。そこで米国立がん研究所 疫学・遺伝学部門のAmy Berrington de Gonzalez氏ら研究グループは、19の前向き試験に参加した白人成人146万人のデータを集め解析した。NEJM誌2010年12月2日号掲載より。白人成人146万人のデータを解析解析対象となった19の試験は、米国立がん研究所Cohort Consortiumに登録された前向き試験で、1970年以後を基線とし、追跡期間5年以上、各試験の被験者死亡に1,000例以上の非ヒスパニック系白人を含むものだった。基線での、身長、体重、喫煙データがあり、既往歴（メラノーマ以外のがん、心疾患）、飲酒、教育レベル、婚姻状況、身体活動に関する情報があった。解析された被験者は、19～84歳（中央値58歳）の白人成人146万人分のデータで、年齢、参加していた研究、身体活動、飲酒、教育、婚姻状況で補正後、Cox回帰分析を用いて、BMI値と全死因死亡率との関連についてのハザード比と95％信頼区間を推定した。BMI値と全死因死亡率はJ字型曲線の関連被験者の基線におけるBMI中央値は、26.2だった。追跡期間中央値10年（5～28年）の間に、16万87例が死亡していた。非喫煙者の健常者についてみたところ、BMI値と全死因死亡率とにはJ字型曲線の関連が認められた。BMI値22.5～24.9階層群を基準とした、女性の、BMI値とのハザード比（95％信頼区間）は以下であった。　・15.0～18.4階層群　1.47（1.33～1.62）・18.5～19.9階層群　1.14（1.07～1.22）・20.0～22.4階層群　1.00（0.96～1.04）・25.0～29.9階層群　1.13（1.09～1.17）・30.0～34.9階層群　1.44（1.38～1.50）・35.0～39.9階層群　1.88（1.77～2.00）・40.0～49.9階層群　2.51（2.30～2.73）男性のハザード比も女性と同等だった。また20.0未満のハザード比は、追跡期間が長期となるにつれ小さくなっていた。Gonzalez氏は、「白人成人では、過体重と肥満、そしておそらく低体重も、全死因死亡率の上昇と関連する。概して全死因死亡率は、BMI値20.0～24.9階層群で最も低い」と結論している。なお、米国では成人の3分の2が、その他先進諸国では半数以上が、過体重もしくは肥満であるという。（武藤まき：医療ライター）

　2010年12月7日、「変わる！！心房細動治療」をタイトルとしたプレスセミナーが開催された。演者は、財団法人心臓血管研究所常務理事（研究本部長）の山下武志氏。　このプレスセミナーにおいて、山下氏は、心房細動治療における「CHANGE」と「SIMPLE」を強調した。その内容をレポートする。患者と治療ツールの変化　今後の心房細動治療を考える中で、まず、患者側の変化を考えなければならない。ここ30年の間に患者数は増加し、背景因子も多様化した。その結果、心房細動を原因とする心原性脳塞栓症の発症が増加した。久山町研究では、第一集団（1961-1973年）に比べ、第三集団（1988-2000年）では、ラクナ梗塞は約0.8倍、アテローム血栓性脳梗塞では約1.3倍、心原性脳塞栓症では約2.3倍と報告されており、いかに心原性脳塞栓症が増加してしまったかがわかる。　次に、治療ツールにも変化が起こった。新しい抗不整脈薬が次々に開発されたのである。それは、新たな分類としてSicilian Gambit分類が生まれるほどであった。また、これまでの単純な電気生理学から、より広範な理論構築が行われるようになった。　その結果、21世紀の心房細動治療では、患者ごとに最適の治療を行う「個別化診療」という複雑な診療が模索され始めた。しかし、その裏で、誰がその複雑な診療を担うのか、それほど複雑化する必要があるのか、どういう形で患者の役に立ちたいのか、といった疑問も生じてきた。エビデンスが変えた治療戦略　「疾患を病態生理から理解する」ことと、「疾患を病態整理から治療する」ことは違う。現在の知識レベルは、疾患の病態整理をすべて網羅しているわけではないため、妥当だと思われる治療を行っても、それが必ずしも臨床的メリットにつながるとは限らない。臨床的メリットにつながっているかを検証するのが臨床試験である。　例えば、有名なCAST試験では、心筋梗塞後の心室性不整脈を有する患者に心室性不整脈薬を投与すると、死亡率が増加することが示された。　AFFIRM試験では、心房細動症例に対してリズムコントールを行った群とレートコントロールを行った群での死亡率に変化はなかった。これは日本人のみを対象としたJ-RHYTHM試験でも同様の結果が示されている。　ACTIVE-W試験では、脳卒中の危険因子を有する心房細動患者にクロピドグレル＋アスピリンを投与した群は、ワルファリン投与群に比べ、脳心血管疾患の発症抑制という点で劣ることが示された。日本人を対象としたJAST試験でも、抗血小板薬による治療が無投薬群と有意な差がないことが示された。　さらに、心房細動の再発抑制を一次エンドポイントとしたGISSI-AF試験では、心房細動既往例において通常治療にARBを追加投与しても、心房細動の再発を抑制できなかったと報告された。同様に、CCB群とARB群で心房細動の発症抑制を比較検討したJ-RHYTHM IIでも、ARBがCCBに比べて心房細動の発症を抑制することは認められなかった。　これらの心房細動に関連したエビデンスを受け、ある二つの概念が重要視されてきた。それは、「“心房細動”から、心房細動を有する“患者さん”へ」「“複雑”から“シンプル”へ」という二つの概念である。今後の心房細動治療は3ステップで考える　今後の心房細動は、3つのステップで考えるべきである。その３つとは「命を護る」「脳を護る」「生活を護る」の3つで、むしろ、他のステップや考えは必要ない。実際、2010年のESCから発表された心房細動ガイドラインは、従来に比べ、驚くほどシンプルな内容になっている。(1)命を護る　心房細動患者の生命予後は、心房細動の背景因子により規定されており、これはすべての試験で共通した結果である。つまり、患者の生命予後を是正するには、一度心房細動の存在を頭から解き放ち、患者の背景因子を再確認して、それを改善すれば良い。(2)脳を護る　心房細動患者において、脳を守るツールは現在のところワルファリンのみである。ワルファリンの投与対象患者は、CHADS2スコアを用いればすぐに割り出すことができる。(3)生活を護る　患者のQOLを向上させる必要があれば、洞調率維持を目指す。唯一残された「複雑」も「シンプル」に　唯一残された「複雑」はワルファリンである。ワルファリンは説明事項、注意事項といった制約が多く、医師からみても、患者から見ても複雑である。しかし、新しい抗凝固薬の登場により大きく緩和されると予想されている。　新しい抗凝固薬は、ワルファリンと異なり、薬物相互作用、食事制限の必要性、血中濃度の測定の必要がなく、誰もがわかりやすい薬剤である。また、脳卒中の発症予防効果は、ワルファリンに対する非劣性を示した。　最後に山下氏は、「心房細動の治療は、今後、“心房細動”から、心房細動を有する“患者さん”へ、さらに、“複雑”から“シンプル”へと変化し、誰でも同じ治療が行えるようになる。心房細動治療が激変する時は、もうすぐそこまで来ている」と結んだ。

発作性・持続性心房細動既往歴のある患者に対し、オメガ（ω）-3脂肪酸を24週間投与しても、6ヵ月間の心房細動の再発リスクは減少しないことが示された。米国・ペンシルベニアのLankenau Institute for Medical Research循環器疾患部門のPeter R. Kowey氏らが、663人を対象に、無作為化プラセボ対照二重盲検試験を行い明らかにしたもので、JAMA誌2010年12月1日号（オンライン版11月15日号）で発表した。これまでに示唆されている、ω-3脂肪酸の心房細動に対する治療効果と安全性に関するデータは、小規模試験からの発表だったという。症候性心房細動663人を2群に分け、6ヵ月間追跡Kowey氏らは、2006年11月～2009年7月、症候性心房細動の患者663人について試験を行った。被験者の平均年齢は60.5歳、56％が男性、542人が発作性心房細動、121人が持続性心房細動だった。被験者を無作為に2群に分け、一方には、ω-3脂肪酸（当初7日間は8g/日、その後24週間までは4g/日）を投与した。もう一方の群には、プラセボを投与した。主要エンドポイントは発作性心房細動の症候性再発であり、副次エンドポイントは持続性心房細動の症候性再発と、発作性・持続性両グループの症候性再発だった。発作性・持続性ともに心房細動再発率に両群で有意差なし結果、主要エンドポイントである、発作性心房細動群のうち症候性心房細動の再発または心房粗動がみられたのは、プラセボ群269人中129人（48％）に対し、ω-3群258人中135人（52％）であり、両群に有意差は認められなかった（ハザード比：1.15、95％信頼区間：0.90～1.46、p=0.26）。また副次エンドポイントでも、持続性心房細動群のうち症候性心房細動の再発がみられたのは、プラセボ群18人（33％）に対し、ω-3群32人（50％）と、両群に有意差は認められず（ハザード比：1.64、同：0.92～2.92、p=0.09）、発作性・持続性両群の症候性心房細動の再発も、ω-3群とプラセボ群で有意差は認められなかった（ハザード比：1.22、同：0.98～1.52、p=0.08）。有害作用のために服用を中止したのは、プラセボ群の5％に対しω-3群の4％で、いずれも低く、また両者に差はなかった。4週と24週時点で測定した、エイコサペンタエン酸（EPA）とドコサヘキサエン酸（DHA）の血中濃度は、ω-3群の方がプラセボ群より有意に高かった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

65歳で前立腺がんの診断を受けた仮定的コホートで、選択した治療の違いによるQOL調整後の期待余命（Quality-adjusted life expectancy ；QALE）について検討した意思決定解析の結果、積極的経過観察を選択した患者群が、他の放射線治療や手術などを選択した患者群に比べアウトカムは良好で、積極的経過観察が妥当な治療戦略であることが示された。米国ハーバード大学医学部ダナファーバーがん研究所のJulia H. Hayes氏らの報告によるもので、「治療か積極的経過観察かの選択は個々人が中心的に担うもの」と結論している。JAMA誌2010年12月1日号掲載より。仮想患者のPSA値は10ng/mL未満、病期分類T2a以下、グリーソン・スコア6以下本研究の背景には、米国では、2009年には前立腺がん患者が19万2,000人に上り、そのうち低リスク患者が70％を占め、90％以上が初期治療として手術や放射線治療を受けるものの、その大半が一つ以上の副作用を有するとの報告を踏まえ、「PSAスクリーニングを受けた人の最大60％で前立腺がんが診断される時代に、治療を義務づけることはないであろう」という著者らの提起がある。しかし、低リスク前立腺がんに対する積極的経過観察と、放射線治療や外科治療について、その長期アウトカムや生活の質（QOL）に与える影響を分析した試験はほとんどなかった。研究グループは、65歳で初めて診断を受けた、臨床的限局性の低リスク前立腺がんの仮想コホートについて、過去の研究結果に基づくシミュレーション・モデルを作り、意思決定解析を行った。仮想患者のPSA値は10ng/mL未満、病期分類T2a以下、グリーソン・スコア6以下の患者とされた。患者の選択肢は、近接照射療法、強度変調放射線治療（IMRT）、前立腺全摘除術、または積極的経過観察だった。積極的経過観察では、定期的な直腸内診、PSA値検査と、生検（診断の1年後、それ以降は3年ごと）を行い、グリーソン・スコアが7以上や、その他疾患の進行が認められた場合や、患者の選択意思が示された場合に処置が行われた。主要評価項目は、それぞれの選択肢におけるQALEだった。QALEは積極的経過観察が最高、次いで近接照射療法、最低は前立腺全摘除術結果、QALEが最高だったのは積極的経過観察群で、質調整後の生存年数は11.07 QALYだった。次いで、近接照射療法の10.57 QALY、IMRTの10.51 QALY、前立腺全摘除術の10.23 QALYだった。前立腺がんでの死亡の相対リスクは、診断時にいずれかの治療をした場合が、積極的経過観察群と比べ0.6倍と低かった。それにもかかわらず、QALEは積極的経過観察群が最高のままだった。QALE増加、最適治療は、個々人が積極的経過観察かいずれかの治療を行うかによっていることが認められた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

気管挿管は臨床家にとってルーチンの手技だが、経験によって手技のレベルは異なり、気管内チューブの置き違いから重大な合併症が起きる可能性がある。これまで、チューブの位置を評価する方法として、両胸への聴診法が推奨されてきたが、オーストリア・ウィーン医科大学総合病院のChristian Sitzwohl氏らのグループは、不適切な気管支内挿管を検出する最も感度と特異度が高い臨床的手法はどのようなものかを判定する、前向き無作為化盲検試験を行った。BMJ誌2010年11月27日号（オンライン版2010年11月9日号）掲載より。4つの臨床テストについて検証試験は、三次救急を行っている大学病院の麻酔部門で、19～75歳の婦人科または泌尿器科の待機的手術予定の患者（米国麻酔学会分類IまたはII）160例を対象とした。患者は無作為に、最終的に8つの試験群に割り付けられた。まず、気管内チューブを内視鏡的に気管分岐部より2.5～4.0cm上に置く群と、右主気管支に置く群に割り付けられ、各群は4つの異なる、気管内チューブ位置を判定する臨床テスト群に割り付けられた。4つの臨床テストは、（1）胸部両側への聴診（聴診法）、（2）胸部対称運動の観察と触診（観察法）、（3）チューブに印刷されたcmスケールで位置を推定（深度法）、（4）3つを組み合わせて行う（総合法）だった。各手技およびテストは、1年目のレジデントと経験豊富な麻酔医により行われ、160例の患者は、計320回の観察を受けた。主要評価項目は、気管内チューブの位置の正誤とされた。チューブ挿入深度での評価が最適だが、完全ではないこの臨床テストで、1年目のレジデントは、聴診法では55％の症例で判定を誤り、経験豊富な麻酔医より有意に見落としが多かった（オッズ比：10.0、95％信頼区間：1.4～434）。不適切な気管支内挿管の検出感度は、深度法88％（95％信頼区間：75％～100％）、総合法100％であり、聴診法65％（同：49％～81％）、観察法43％（同：25％～60％）より有意に高かった（P

生活習慣が対照的な北アイルランドとフランス2ヵ国の50代男性の、飲酒パターンが虚血性心疾患に及ぼす影響を調査した結果、毎日決まって中等量（平均アルコール消費量32.8g、参考値：ビール中瓶20g　http://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/alcohol/a-02-001.html）の飲酒を習慣とするフランス男性の虚血性心疾患リスクは低く、一方、1日の平均アルコール消費量、飲酒者割合ともフランスより低かったものの不節制飲酒（毎週1日以上50g以上消費）が多くみられた北アイルランド・ベルファストに住む男性の同リスクは高いことが明らかにされた。フランス・トゥールーズ医科大学校疫学部門/INSERM U558のJean-Bernard Ruidavets氏らの報告による。BMJ誌2010年11月27日号（オンライン版2010年11月23日号）掲載より。生活習慣、虚血性心疾患発病率が対照的と知られるフランスと北アイルランドで評価飲酒パターンと虚血性心疾患との関連については、相関、逆相関ともに報告があり、またワイン、ビール、蒸留酒といった酒類別に言及したものもあるが、生活習慣や酒癖が対照的と知られる国と国との比較を検討したものはほとんどないという。そこでRuidavets氏らは、虚血性心疾患の発病率が対照的である両国（フランスは低く、北アイルランドは高い）における関連について、「PRIME（Prospective Epidemiological Study of Myocardial Infarction）」試験のコホートデータを解析し評価した。評価は、週のアルコール消費、不節制飲酒（週1日以上50g以上アルコール消費）の発生率、定期飲酒（毎週1日以上、1回のアルコール消費は50g未満）の発生率、アルコール摂取量、飲酒頻度、酒の種類について包括的に行われた。コホートは10年追跡され、その間に起きたすべての冠動脈イベントが前向きに記録され、Cox比例ハザード回帰分析法により、基線における被験者の特徴と、心筋梗塞または冠動脈死（hard冠動脈イベントと規定）との関連、および狭心症イベントとの関連が評価された。hard冠動脈イベント発生、1,000人年あたり北アイルランド5.63、フランス2.78解析されたコホートは、1991～1994年に、北アイルランド（ベルファスト）の1施設から2,405例、フランス（リール、ストラスブール、トゥールーズ）の3施設から7,373例、いずれも50～59歳の虚血性心疾患を有していない被験者、計9,778例だった。1週間に1日以上飲酒をする人は、ベルファストでは1,456例（60.5％）、フランスは6,679例（90.6％）だった。　そのうち、毎日飲むと回答した人は、ベルファストでは12％（173/1,456例）だったが、フランスでは75％（5,008/6,679例）だった。平均アルコール消費量は、ベルファストは22.1g/日、フランスは32.8g/日だった。不節制飲酒者の割合は、ベルファスト9.4％（227/2,405例）に対して、フランス0.5％（33/7,373例）だった。追跡期間10年の間に、虚血性心疾患イベントはコホート全体（9,778例）で683例（7.0％）が記録された。内訳は、hard冠動脈イベント322例（3.3％）、狭心症イベント361例（3.7％）だった。hard冠動脈イベントの年間発生率は、1,000人年あたり、ベルファストでは5.63（95％信頼区間：4.69～6.69）、フランスでは2.78（同：2.41～3.20）だった。多変量（代表的な心血管リスク因子、登録施設）調整後の、定期飲酒者との比較によるhard冠動脈イベントのハザード比は、不節制飲酒者1.97（95％信頼区間：1.21～3.22）、非飲酒者2.03（同：1.41～2.94）、元飲酒者1.57（同：1.11～2.21）だった。ベルファストとフランスとの比較によるhard冠動脈イベントのハザード比は、補正前は1.76（同：1.37～2.67）、飲酒パターンとワイン飲酒で補正後は1.09（同：0.79～1.50）だった。なおワイン飲酒者だけの解析では両国とも、hard冠動脈イベントリスクは低かった。（朝田哲明：医療ライター）

1981年滋賀医科大学卒業後、千葉大学医学部第二内科入局。アイルランド・トリニティ大学留学。2003年東邦大学医学部付属佐倉病院内科助教授、2004年同院消化器センター長、2006年より現職。日本消化器内視鏡学会認定指導医、日本消化器病学会認定専門医。難病「潰瘍性大腸炎」「クローン病」が日本で急増中「潰瘍性大腸炎」と「クローン病」は、日本ではまだ歴史が浅い病気で、元々は欧米諸国の白色人種に多いことで知られています。特に北欧・西欧・北米地域で広がりをみせており、クローン病は近代化された地域の人たちに多く発症している病気であると認知されています。しかし、今、日本でこれら両疾患が急増しています。当院の診療科では約800人以上の患者さんを診療しており、外来には多い時で1日約100人位の患者さんが来院します。患者さんの絶対数は欧米諸国に比べまだまだ少ないのですが、増加率が他の国に比べ高いのが特徴です。私は日本人を取り巻く食生活、ライフスタイル、衛生環境などの変化が影響していると考えています。我々が最近注目している発症要因の一つに、腸内細菌のバランスがあります。まだ研究している段階ですが、腸というのは実は複雑な臓器で腸内の各種要因、特に細菌叢のバランスが重要で、それらは大脳へも強く影響している可能性もあることがわかってきました。最近話題にされるメタボリックシンドロームですが、その病因にも腸が関係している可能性があり、腸の働きがクローズアップされています。私たち人間の体は腸の働きによって健康を保っているとも考えられているのです。よって、我々は「潰瘍性大腸炎」「クローン病」と、腸内細菌叢のバランスとの因果関係に注目しているのです。難病相談、講演活動の日々が臨床開発のヒントに十数年前まで、千葉県には「潰瘍性大腸炎」「クローン病」を専門に診察する医師がいなかったこともあり、現在では急増する患者さんに対応が追いつかない医療機関が多くあります。また、最近では治療方法の選択肢が多くなったため、治療の質を上げてもらうために、それぞれの治療成績、治療戦略、対処方法などについて講演して回っている状況です。また、講演活動とともに地域での難病相談にも20年近く携わっています。県内全域を一人で回っていたこともありました。講演・難病相談とともに年々回数が増加していますが、今では後輩の専門医が参加してくれるようになり、手分けして対応できるようになりました。悩み相談に応じることにより、多くのことを学ぶことができました。病院の外来では、多い時で1日100人の患者さんを診察しなければならないため、残念ながら一人の患者さんに多くの時間を割くことができません。一方、難病相談では一人ひとりに時間を割けるため、様々なことを知ることができます。その中から研究開発のヒントを得たことは数多く、まさに臨床は研究の基礎でもありますね。患者さんには情報を開示して治療の道を迷わせない「潰瘍性大腸炎」と「クローン病」はとても手ごわく、またきめ細かい診断が必要です。そのため私は内視鏡を用いた検査から診断まで、一貫して自分で行うようにしています。その他はチームで治療にあたることになりますが、良質のチーム医療を行うためにはスタッフ同士の意思統一が必要不可欠です。また、最近ではインターネット上に疾患の情報が氾濫しているため、疾患や治療方法に対する誤った認識をもたらしているようです。そのため、私は医師をはじめ、看護師、薬剤師、栄養士と患者さんたちが一堂に会する会合をもち、栄養・薬剤・治療などに関する正確な情報開示を行い、当院での治療方針を説明し共有してもらうようにしています。スタッフの意思を統一し、また患者さんの気持ちをきちんと落ち着かせるためにも、このような会合を大切にしています。海外研究留学でクローン病患者と再度出会ったことで私が入局した頃は、海外留学をして欧米から学ぶというスタイルがほとんどでした。私はEPAの抗炎症効果に関する共同研究をすることになり、アイルランドに研究留学しました。研修医として初めての受け持ち患者さんがクローン病だったのですが、不思議な御縁で、留学でクローン病とまた出会うことになりました。留学するまで、クローン病はまだまだ日本では珍しい病気でしたのであまり意識したことはありませんでした。また、それまでの私は、当時の先端医療をリードしていた内視鏡が好きで、特にがん領域での内視鏡治療に携わっていきたいとの強い思いがありました。しかし、この留学で2年間内視鏡から離れたこと、多くのクローン病の患者さんたちに出会い、おそらくこれから日本でも増加する病気の一つになるだろうと思うようになったことから、「潰瘍性大腸炎」「クローン病」の臨床研究をしていきたいと考えるようになりました。そして帰国後は、困っている難病患者さんを前にして留学での経験を生かして貢献したいという気持ちが日に日に大きくなり、今に至っています。今の若い人たちは海外留学を希望する人が少ないと聞いていますが、自分の専門分野がどこで一番臨床研究されているかと考えると、やはり留学は重要な位置を占めるのではないでしょうか。そういった意味でも後輩たちに留学を勧めています。海外の生活は苦労が多いのですが、その苦労が人生のプラスにもなりその後の医師としてのキャリアに大いに役立つと思います。若い人にはもっと外へ出かけ、知識や技術を磨くきっかけにして欲しいと考えています。グローバルに活躍できる医療現場がここにはある今現在、当院では世界同時進行で、新薬の臨床製薬治験を行っています。病院のある佐倉市は都市部からは離れていますが、この地で欧米諸国と肩を並べられる、最先端の診療体制を構築することができたと自負しております。私の場合、身近にこの分野の先輩・指導者はいませんでした。そのため積極的に外へ出かけていき専門医の先生たちとコミュニケーションを取る、海外に出向き最新治療の情報を入手するなどして勉強することが多かったです。特に難病の専門分野を極めるにはこれが一番大事だと私は思います。医師としてこの分野で頑張るという強い思い、志は高く持ち、視線は患者さんと同じでいるというのが私のいつも信条としていることです。患者さんと同じ目線で病気を診ていると、わからなかったこともみえてくるものです。医師は自分の思い込みだけで診療をしていては駄目ですね。困っている患者さんは大勢います。私が若い時は欧米からただ学ぶだけでしたが、今の日本は他国をリードすることができると思います。目の前で困っている患者さんのためにも、今まで以上に世界に先駆けた臨床研究を行って欲しいと思うのです。最近、診療など上手くこなせる若い医師は多いのですが、一歩踏み出していける人が少ないと感じています。難病は先がみえず、特にこの病気は再発を繰り返す特徴があり、患者さんにとっては一生を通じて苦痛が伴いますから、患者さんの情報をしっかり把握できることが望ましいでしょうね。私はチームスタッフや若い医師に、「私たちの治療は世界で肩を並べられるものである。自信を持つよう」と常々言い聞かせています。佐倉から世界へ最新治療・治験の発信を行っており、これからもここ佐倉から発信していくつもりです。これからの医療を創っていく若い医師たちには、どんな場所でも、どんな環境でも、自信を持って世界に通じる医療創りに挑戦していただきたいと思います。質問と回答を公開中！

気分転換方法について潰瘍性大腸炎やクローン病などは、ある意味患者さんと一生の付き合いかと思います。私も慢性疾患を診ていますが、患者、家族とのコミュニケーション疲れから、医局を去る後輩もいます。先生のところでは、息抜きといいますか、コミュニケーション疲れを取り除くような気分転換について、何か取り組まれているでしょうか？もし極秘のノウハウ等あれば是非ご教示ください！残念ながら特別なノウハウはありませんし、特別な息抜き法もありません。確かに慢性疾患患者さん特有の気質があり、外来診療時間は長く神経を使う度合いも多いのはそれぞれ担当医の辛いところかもしれません。しかし、教科書や論文では判らない知識を個々の患者さんとの直接的対話や診療で初めて会得できることが未だ多くあるのも炎症性腸疾患の特徴ではないかと感じています。患者さんは日々の辛い思いを主治医に吐き出した時に初めて救われるのだ、と自分を納得させ、目の前の患者さんこそが生きた教材と知識の源だ、と思い日々の診療を楽しんでください。幸い、炎症性腸疾患は治療法が適切であれば患者さんは明らかに改善し満足いたします。患者さんが寛解し喜ぶ瞬間こそが我々主治医にとっての本当の息抜きを与えてくれる瞬間なのです。講演会の予定について是非先生の講演会に参加させていただきたいのですが、どこかに講演会のスケジュールなど掲載されているのでしょうか？ホームページなどがあれば教えていただきたく思います。宜しくお願いします。残念ながら、私個人の講演会のスケジュールをまとめてホームページでは掲載してはおりません。ただし、各市町村保健所が主催する講演会に関しては、各市町村の難病ホームページで開示している筈ですので参考にしてください。また、炎症性腸疾患に関するサイトがいくつか設立運営されており、そのようなサイト上に講演会の日程などが開示される場合もあるかもしれませんので、チェックして参考にしてください。患者・家族対応慢性疾患、特に難病だと、診断結果を患者・家族へ伝える瞬間が特に重要かと思います。先生が診断結果を伝えるときに気をつけていることや工夫していることをご教示ください。突然、難病と言い出すのは大変な誤りです。炎症性腸疾患患者さんに対して、いきなり難病ですと切り出すことは絶対にしてはならないことです。まずは病気の特徴や一般的な長期経過、そして治療法の説明をすること、個々の患者さんによって病状は様々であることを告げることも必要です。そして最終的には、現状では病因が不明であり完治が難しいという意味で、俗にいう難病に指定されている、ということを説明するべきです。難病といえども、以前に比べ格段に治療法は進歩し完治に近い治癒も可能であることも教えてあげる必要があります。後期研修について後期研修医は募集しておりますでしょうか？卒後4年目、肛門科にいますが、炎症性腸疾患の患者を多くみるようになり、興味を持っています。できれば専門としたいと考えております。情報あれば教えていただきたく存じます。当科では後期研修医制度を設け、積極的な受け入れ態勢を十分に準備しております。詳細は佐倉病院内科のホームページを参考にしてください。判りにくい場合には、ご連絡いただければいつでも対応いたしますし、参考のために来院され見学することや体験学習も可能です。 研究について現在行われている研究について教えてください。ホームページには、C型慢性肝疾患の発表資料は掲載されていますが、それ以外の情報がありません。他に何の研究を行っているのか教えてください。（医学部5年）炎症性腸疾患に関しては、基礎研究・臨床研究を含め多くの様々な研究を行なっています。その主な研究は：遺伝子工学技術を応用した細菌分析法により潰瘍性大腸炎・クローン病患者における腸内細菌叢変動の分析、その研究法を応用したprobioticsとsynbioticsの治療効果の解析、顆粒球吸着除去療法における有効性発現機序の解明、潰瘍性大腸炎病態形成と顆粒球機能異常の関連性、抗TNF-α抗体測定キットの開発、炎症性腸疾患患者抗TNF-α抗体製剤二次無効発現機序の解明、クローン病におけるre-set therapyの開発、免疫抑制剤至適投与法の開発、サイトメガロウイルス腸炎の診断と治療、新規内視鏡画像診断法の開発などを実施しています。その他、肝臓癌・膵臓癌に対する多剤併用カクテル療法の開発、肝炎・肝硬変に対するインターフェロン療法の開発なども行なっています。小児潰瘍性大腸炎記事拝見しました。毎日100人ほどの診察、恐れ入ります。外来患者のうち、小児潰瘍性大腸炎の患者さんはどの位いるのでしょうか？最近は小児潰瘍性大腸炎が増えてきたと聞くのですが、やはり増加傾向にあるのでしょうか？実際に診療されている先生の感覚値をお聞きしたく思います。私自身は内科医で小児科が専門ではありませんので、特段に潰瘍性大腸炎小児患者を多く診ているわけではありません。しかし、近隣の病院から小学生高学年以上の中学生・高校生で潰瘍性大腸炎・クローン病と診断された場合に私のところへ紹介されてくる場合が多いようです。最近では、以前に比べそのような若年者潰瘍性大腸炎患者さんの紹介率が増加傾向にあると感じています。以前には詳細な統計が存在していなかったようですが、最近炎症性腸疾患を専門にしている小児科の先生達が集計した全国統計では、小児潰瘍性大腸炎患者数は近年増加傾向にあり、重症化・難治化しやすい特徴があると報告されています。潰瘍性大腸炎罹患後の瘢痕症例は24歳男性。12年前潰瘍性大腸炎に罹患し、ステロイドパルスなどの治療を受け、現在は緩解。内服薬も必要としない。2年前のCFで、罹患時の影響か（？）5cmくらいの線状の瘢痕を認めた。この部分は将来、悪性化の可能性が他の部分に較べて高くなるのでしょうか。よろしくお願い致します。重症の潰瘍性大腸炎では、治癒寛解後も強い炎症部位に一致して瘢痕が残る場合があります。そのような部位が完全に瘢痕化したままで再燃を生じない限り、癌化の心配は通常はありません。潰瘍性大腸炎に関連した大腸癌の発生は、慢性的炎症が持続する結果として癌化を生じることが推測されています。従って、瘢痕化した部位は通常炎症が全く消失していますので特段に癌化の恐れはありません。潰瘍性大腸炎と他の腸炎との鑑別、治療方針について30代女性が粘血便で外来受診し、大腸内視鏡検査実施、所見としては盲腸と直腸にやや易出血性の発赤した粘膜があり、数か所を生検しました。病理診断は潰瘍性大腸炎の寛解期に矛盾しないがUCとの確定診断はできずとのことでした。ペンタサの投与で患者さんの症状は一旦軽減しましたが、ペンタサを中止して半年後くらいから、時に粘血便があり、なんとなく腹がすっきりしないとの訴えです。下痢はなく著名な下血はありません。再度CF生検でもUCの寛解期に矛盾せずとの診断です。現在、ペンタサを再度処方して様子を見ております。特に悪化するわけではありませんが、すっきりと良くなるわけでもなく、診断もはっきりせず、対応に苦慮しております。今後どのような方針あるいは検査、治療で臨めばよいのかご教示いただけるとありがたくよろしくお願いいします。実際の大腸内視鏡写真がないので明確なお答えは困難ですが、文面から推測すると直腸炎型潰瘍性大腸炎と診断されます。直腸炎型では盲腸にも同時に炎症所見を伴うことがよく観察されますので、潰瘍性大腸炎としては矛盾がありません。潰瘍性大腸炎では多くの患者さんが寛解後も再燃を繰り返しますので、症状が改善しても直ぐに服用は中止せずそのまま継続することが望まれます。直腸炎型でペンタサ服用によっても改善を認めない場合には、ペンタサ注腸剤の併用をお勧めいたします。ペンタサ剤の特性として病変部位に直接到達作用する必要があり、直腸炎型では注腸剤によるペンタサあるいはステロイド剤の直接的注入法が内服に比べ副作用が少なく有効性をさらに発揮してくれる可能性があります。潰瘍性大腸炎の食事私は管理栄養士です。先日潰瘍性大腸炎の患者さんから「生寿司を食べたい」の質問を受けました。潰瘍性大腸炎の症状にもよると思いますが時節がらノロウィルスの流行している時期であり、ノロウィルスに感染し下痢をすることは潰瘍性大腸炎にとって好ましくないと考えます。果物、大根おろし等は生で食べてもおかずになるものは原則加熱して食べることが必要と考えますがいかがでしょうか。アドバイスを頂きたく投稿しました。潰瘍性大腸炎の患者さんが、ウイルス・細菌感染による各種感染性腸炎や抗生剤・消炎鎮痛剤服用に伴う薬剤性腸炎の発症に注意することは、病状の再燃予防には重要であります。しかし、通常の感染予防・衛生管理を怠らなければ必要以上に過剰な食事管理をすることが医学的な意味を持つとは思えません。本来生で食することが可能である、新鮮で衛生的な食材であれば、加熱など必要ないと考えます。個々の患者・個々の病状に応じて適切な食事指導を実施すべきであり、科学的根拠のない画一的食事指導は人生の大事な要素である食の楽しみを奪いストレスを誘引してむしろマイナスになることを肝に銘じるべきです。潰瘍性大腸炎の合併症について潰瘍性大腸炎を発症3ヶ月で大腸の全摘出を受けた患者さん術後、膵炎を発症されたとのこと医師からは潰瘍性大腸炎の合併症で免疫性の膵炎だろうと診断されたとのことです現在は症状も治まっており、ときおりある自覚症状にフオイパンの服用をしているとのことでしたただ、膵炎が悪化した場合はステロイドを再開する必要がでてくるかもしれないと医師より言われているそうですせっかく大腸を全摘出しステロイドを中止することができたのにまた服用しなければならないのかと心配されています大腸を全摘出しても合併症は軽減されないのでしょうかまた、膵炎が悪化した場合の治療方法について伺えれば幸いですよろしくお願いいたします通常は膵炎を含めた様々な潰瘍性大腸炎の腸管外合併症は大腸全摘術によって改善するものですが、稀に大腸全摘術後に発症する場合もあります。その様な場合は、発現している症状・臓器に応じ限定した治療法も考慮されますが一般的にはステロイド剤を中心にした全身的治療薬の投与が必要となってきます。そして、ステロイド剤投与を避けたい場合には代わりに免疫抑制剤・免疫調節薬投与が有効性を発揮します。今回の場合、仮にフォイパンを服用しているにも関わらず自己免疫性膵炎が悪化しステロイド剤投与を避けたいとお考えであれば、主治医と相談し免疫抑制剤治療をご考慮してはいかがでしょうか。総括炎症性腸疾患は多彩な病像を形成する複雑な疾患群です。画一的にならず個々の患者さんの病状・病態を的確に判断し、適切な判断に基づいたきめ細かな医療の実践が望まれます。最近、炎症性腸疾患に関する情報が氾濫し一部には不適切な情報も含まれて患者さんに誤解を生んでいます。炎症性腸疾患における診療レベルは近年、著しいスピードで進化しています。我々主治医は勿論、薬剤師・看護師や栄養士といった患者さんに関わる全ての医療人は、科学的根拠に基づいた正確な情報を患者さんに対して迅速に適切に開示する努力を怠ってはなりません。教授 鈴木康夫 先生「最先端の治療で難病患者を支える、グローバルな医療現場」

メディカ出版では、医療従事者向け任天堂DSソフト『症候診断トレーニングDS』を12月中旬に発売する予定だ。現在予約受付中で、制作委員会にはケアネットでおなじみの医師、中島 伸氏（独立行政法人 国立病院機構大阪医療センター）が企画発案し、池田 正行氏（長崎大学 医歯薬学総合研究科）、金井 伸行氏(医療法人社団 淀さんせん会 金井病院）、前野 哲博氏（筑波大学大学院　人間総合科学研究科）も参画している。同ソフトは、医師の症候診断や看護師のアセスメントに必須な知識や技術を、ゲーム感覚で楽しく学べるもの。5つのコンテンツが用意され、設問数は800以上、症候診断の基礎的な知識を4択問題で勉強できる「症候診断トレーニング」、代表的な48症候に絞って、各設問を解きながら重要ポイントを講義形式で学べる「ドクターPの症候診断レクチャー」、ドクターやナース向けの臨床での実際の場面に沿って、対応力を磨ける連続問題の「実践! シナリオ問題」、同ソフト内の関連用語について、詳細解説が読める「お助け用語集」、症候診断において、8つの可能性から3つの正解を絞り込んでいくミニゲーム「3チョイスゲーム」と、充実した内容となっている。詳細・予約はこちらhttp://www.medica.co.jp/ds/subscribe/ds4/

ケニアのHIV感染患者を対象とした無作為化試験で、患者に携帯電話のショートメールサービス（SMS）を使ったサポート介入を行ったところ、非介入群と比べ抗レトロウイルス治療（ART）のアドヒアランスおよびウイルス抑制の割合が改善されたことが報告された。ケニア・ナイロビ大学医療微生物学部門のRichard T Lester氏らが実施報告したもので、「医療資源が不十分な環境で、携帯電話は患者のアウトカムを改善する効果的なツールとなる可能性がある」と結論している。Lancet誌2010年11月27日（オンライン版2010年11月9日号）掲載より。週1回メッセージを送信、12ヵ月間の介入効果を検証医療サービス提供を改善する手段として携帯電話が提案されているが、医療資源が不十分な環境で、携帯電話が患者のアウトカムにもたらす効果に関するデータは限られているという。そこでLester氏らはケニアで、医療従事者とARTを開始する患者との携帯電話を介したコミュニケーションが、服薬アドヒアランスおよび血漿HIV-1 RNA量を改善するかを目的とする、多施設共同無作為化試験「WelTel Kenya1」を行った。試験は2007年5月～2008年10月の間に、ケニアの3つのクリニックで行われ、538例の患者が、SMS介入群（273例）か通常ケア群（265例）に無作為化された。SMS介入群の患者には、週1回、クリニックのナースからメッセージが送信され、患者は48時間以内に返信をすることになっていた。主要評価項目は、追跡12ヵ月時点での、自己申告によるARTアドヒアランス（追跡6ヵ月と12ヵ月時点で尋ねた過去30日間の処方薬の服薬割合が95％超）、血漿HIV-1 RNA量の抑制（＜400コピー/mL）とした。アドヒアランス、ウイルス抑制ともに改善ARTアドヒアランスは、SMS介入群では168/273例、通常ケア群では132/265例が報告され、非アドヒアランスの相対リスクは0.81（95％信頼区間：0.69～0.94、p=0.006）だった。ウイルス抑制は、SMS介入群では156/273例、通常ケア群では128/265例が報告され、ウイルス学的な治療失敗の相対リスクは0.84（同：0.71～0.99、p=0.04）だった。95％超のアドヒアランス達成に要する治療数（NNT）は9例（95％信頼区間：5.0～29.5）であり、ウイルス抑制についての同NNTは11例（同：5.8～227.3）だった。

英国保健省のNabihah Sachedina氏らは、今後の新型インフルエンザ（H1N1ウイルス）対策のため、昨シーズンの小児死亡例についての解析を行った。背景には、0～18歳の新型インフルの罹患に関してバラつきがみられたことがある。Lancet誌2010年11月27日号（オンライン版2010年10月27日号）掲載より。小児（0～17歳）の全死亡70例を解析解析は、2009年6月26日～2010年3月22日に英国で報告された新型インフルに関する小児（0～17歳）の全死亡70例（平均年齢7歳）について行われた。いずれもデイリーレポートシステムによって報告され、カルテとの照合が行われた症例であり、新型インフル感染のラボ報告もしくは死亡診断書がある症例だった。症例個々の病歴、症状、急性疾患の臨床経過はそれぞれの担当医から提供されており、新型インフルと推定された症例のデータは英国健康保護局（Health Protection Agency：HPA）から入手された。主要評価項目は、集団死亡率と致死率だった。死亡率は1歳未満児で最も高い結果、昨シーズンの小児死亡率は、100万あたり6例だった。死亡率は、1歳未満児で最も高く、100万あたり14例だった。死亡率は人種間で異なる傾向がみられ、英国白人小児の100万あたり4例（95％信頼区間：3～6）に比べ、バングラデシュ系小児（同47例、17～103）とパキスタン系小児（同36例、18～64）で高かった。死亡した小児のうち15例（21％）は、新型インフルに感染する前は健康児だった。一方で、45例（64％）は、慢性神経学的、胃腸系、呼吸器系など重度な疾患を有していた。なかでも、慢性神経学的疾患を有する子どもの年齢標準化死亡率が最も高く、100万あたり1,536例だった。また、入院中の死亡例は19例（27％）だった。これらは、退院後に死亡した例よりも、健康的で既存疾患もごく軽症であることが有意に認められた（p=0.0109）。なお、オセルタミビル（商品名：タミフル）を投与されていたのは全体で45例（64％）で、症状発症から48時間以内に投与を受けていたのは7例だった。これら解析結果を受け、Sachedina氏は、「ワクチン接種は、重症疾患および死亡リスクの高い小児に優先して行わなくてはならない。これら小児には、特定の既存疾患を有する子どもやいくつかの少数民族の子どもも対象に含まれる。また、入院前早期からのサポート的また治療的ケアも重要である」と報告をまとめている。