放射線の利用技術が診断・治療に応用されることにより、原子力の有用性がエネルギー分野のみならず、医療の分野でも大きく認められつつあります。原子力（放射線）利用技術の医療分野への貢献が国民生活に身近なものであることを内容とした「人にやさしい放射線医療」をテーマとして、放射線画像診断、高度Ⅹ線治療、粒子線がん治療を平易且つ啓発的に広く一般の方々にも紹介するとともに、併せて、放射線の安全管理について解説することを目的として開催いたします。　開催日時：平成２１年１２月５日（土）13:00～17:00研修会場：広島県民文化センター　多目的ホール（広島県広島市中区大手町1-5-3）募集人員：５００名申込締切：平成２１年１１月２０日（金）（ただし、定員になり次第締切）　主催：財団法人医用原子力技術研究振興財団　詳細、参加申し込みはこちらhttp://www.antm.or.jp/06koenkai/koenkai06/6th_kouenkai.html

味の素株式会社は2日、新種の辛くないトウガラシ「CH-19甘」から抽出された成分「カプシエイト」の最新のメカニズム研究について、北米肥満学会（2009年10月24-28日 米国ワシントンD．C．にて開催）で発表したと報告した。研究では、カプシエイトが体重増加抑制ならびに腹部脂肪蓄積抑制を引き起こすことが明らかになったという。 これまでの日米のヒトにおける「カプシエイト」のエネルギー消費量や体重、体脂肪に及ぼす影響の検討において、4週間の摂取により安静時に約50Kcalのエネルギー消費量の増加がみられ、また、12週間の摂取により腹部の脂肪率が低減することが明らかになっている。一方、これまでの基礎研究により、｢カプシエイト｣摂取によるエネルギー消費量の増加、腹部脂肪率の低減は、｢カプシエイト｣が消化管に存在する｢TRPV1受容体｣に作用し、迷走神経を介して交感神経を活性化することで、骨格筋や褐色脂肪組織（BAT）でのエネルギー消費量が高まると共に､白色脂肪組織での脂肪分解が起こり、体脂肪を低減させるのではないかと推定されている。今回、同社の発表では「カプシエイト」摂取によるエネルギー消費量の増加･腹部脂肪の低減には､「カプシエイト」の「TRPV1受容体」への作用が関与しているのではないかという仮説に基づき、｢TRPV1受容体｣を発現しないマウス（TRPV1ノックアウトマウス）を用いて、「カプシエイト」の体重増加抑制効果、臓器脂肪蓄積抑制効果を調べたところ、その効果が見られなくなったことを明らかにした。このことは、｢カプシエイト｣の｢TRPV1受容体｣への作用が、体重増加抑制ならびに体脂肪蓄積抑制に直接関わっていることを明確にするものであり、ヒトで見られた腹部脂肪の低減効果も、｢カプシエイト｣が｢TRPV1受容体｣に作用し、迷走神経を介して交感神経を活性化することにより引き起こされたものであることを示唆するものだという。 詳細はプレスリリースへhttp://www.ajinomoto.co.jp/press/2009_11_02.html

オリンパスメディカルシステムズ株式会社は4日、携帯型軟性内視鏡にカメラ機能を搭載して、世界初の画像記録を可能にした「エアウェイマネジメントモバイルスコープ」2機種を発売した。同製品は、挿管チューブの留置や気道内の観察、処置、画像記録を行うことを目的にし、発売する2機種は、先端部外径3.9mmの細径タイプ「エアウェイマネジメントモバイルスコープOLYMPUS MAF TYPE GM」と、内径2.6mmの鉗子挿通用管路を装備し、吸引/送気/送液や様々な処置具の挿入が可能な「エアウェイマネジメントモバイルスコープ OLYMPUS MAF TYPE TM」。なお、欧米、アジアでも順次発売する予定とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.olympus.co.jp/jp/news/2009b/nr091104mafj.cfm

メディシノバ・インクは4日、高い選択性を有するβ2アドレナリン・レセプター作動薬である同社開発化合物MN-221について、COPD(慢性閉塞性肺疾患)増悪の治療に対する安全性を評価するフェーズ1b臨床試験を開始したと発表した。同臨床試験は、安定期にある中等度から重度の患者を対象として用量漸増方式を用いて行われる。同社はMN-221に関して、すでに喘息の急性発作治療薬としての開発を行っていて、COPDは呼吸器疾患としての2つ目の適応と位置づけているとのこと。CDC （米国疾病対策予防センター)のデータによると、2,000年には、米国で推定約1,000万人の成人がCOPDと診断されている。COPDを原因とする同年の死亡者数は119,000人、入院者数は726,000人、救急施設の診療を受けた患者数は、150万人に上っている。CDC及びNIH（国立衛生研究所）の呼吸器疾患に関する最近のレポートは、COPDの有病率及び年齢調整死亡率は、1980年との比較で、30%も増加したと述べているという。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.medicinova.jp/pdf/irnews/11042009COPDMN221final.pdf

第一三共株式会社は5日、抗インフルエンザウイルス薬CS-8958の日本での予防適応取得に向けた第III相臨床試験を開始したと発表した。CS-8958は、laninamivirのプロドラッグ体であり長時間作用型のノイラミニダーゼ阻害剤。インフルエンザウイルスの感染部位である、気道において直接作用を発揮する吸入治療剤で、1回の投与でインフルエンザに対する効果を示すとのこと。今回開始した第III相臨床試験は、A 型またはB 型のインフルエンザ感染症患者の同居家族を対象に、CS-8958の有効性（予防効果）と安全性を検討することを目的とした、プラセボ対照二重盲検試験。有効性は、CS-8958投与群とプラセボ投与群のインフルエンザ発症割合を比較し、CS-8958のインフルエンザ発症予防効果を評価するという。CS-8958は、同社が創製した「純国産ノイラミニダーゼ阻害剤」で、新型インフルエンザ（H1N1）および鳥インフルエンザ（H5N1）に対して非臨床レベルでの効果を確認しているとのこと。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/1035/20091105%20CS8958%E4%BA%88%E9%98%B2P3%E3%83%AA%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%82%B9_final.pdf

2009年11月4日、セルジーン株式会社は新規免疫調節薬の１つである「レナリドミド水和物（以下、レナリドミド）」を「5番染色体長腕部異常を伴う骨髄異形成症候群（以下、MDS）による貧血治療薬」として、医薬品製造販売承認申請を行った。同日、帝国ホテルでプレスセミナーが開催され、東京医科大学内科学第1講座主任教授の大屋敷一馬氏がMDSの概要と、レナリドミドを含めた今後の治療薬について講演を行った。　なお、本年6月には「再発又は難治性の多発性骨髄腫」の治療薬としてデキサメタゾンとの併用によるレナリドミドの承認申請を行っている。MDSは血液腫瘍の一種で、血液細胞を造る骨髄中の造血幹細胞に異常を来たす疾患であり、予後が悪く、進行すると急性骨髄性白血病へ移行することもある。わが国における患者数は7,100例と推定され、60～75歳に好発し、男性にやや多い疾患である。大屋敷氏によると、わが国におけるMDSの標準治療はなく、代替治療として免疫抑制療法、ステロイド療法が行われている。化学療法の治療効果は低く、また同種幹細胞移植は65歳以下の健康状態が良好な患者が対象のため、高齢者には適応できない。また、MDSでは輸血などの対症療法が行われるが、繰り返しの輸血に伴う感染症や鉄過剰症のリスクが増大する。実際に、輸血量が多くなるにつれてMDS患者の生存率が低下することや、鉄キレート療法により生存期間が延長することが報告されている。一方、MDSの病型を分類したWHO分類では、単独の5番染色体長腕に染色体異常を認めるMDSを「5q-症候群」と分類している。5q-症候群は欧米人では多いが、日本人ではきわめて稀な病型であり、MDSの約1～2％で患者数が131例程度、年間発生率10例程度（特発性造血障害調査研究班による調査報告、平成19年）と推測されている。女性に多く、中等症～重症の貧血、血小板増多症、芽球の増加がないのが特徴である。今回、レナリドミドは、この5q-を伴うMDSによる貧血治療薬としてわが国で承認申請を行った。大屋敷氏は、レナリドミドの海外における第II相試験の結果とともに、国内における多施設共同オープン試験の結果について紹介した。対象は、5q-を伴う低あるいは中間-1リスクのMDSによる貧血症状を有する患者11例で、4週1サイクルとして、レナリドミド10mg/日を1～21日目に経口投与し、32週目に反応があった患者を最長156週まで継続した。中間解析では、約1.5ヵ月で全例が貧血改善を示し、ヘモグロビン値の中央値は、7.0g/dLから、最大値12.7g/dLと改善が見られた。有害事象については、好中球減少がGrade3/4が10例（90.9％）など、骨髄抑制が主であった。さらに大屋敷氏は、高リスク群のMDSに対する治療薬について、欧米ではすでに使用されている脱メチル化薬（アザシチジン、デシタビン）の有用性を紹介し、今後、これらの薬剤も重要な位置付けになってくると述べた。最後に大屋敷氏は、MDSの治療について、どのような患者さんにどうすれば一番よいのか、今後リスクをさらに層別化していく必要があるかもしれない、同種骨髄移植や化学療法のほか、レナリドミドや脱メチル化薬といった選択肢が増えてくることによって治療が幅広くなってきていると将来の展望を述べ、講演を締めくくった。（ケアネット　金沢 浩子）

一般財団法人　日本製薬医学会（JAPhMed）は、従来会員向けに実施していた製薬医学の月例教育研修講演プログラムを一新し、広く製薬医学（Pharmaceutical Medicine）を学びたい人も参加できるように、11月21日に第一回製薬医学セミナーを開催する。　【開催概要】　日時： 2009年11月21日（土） 　12:30 ～ 18:30　（懇親会　18:30 ～　20：00）場所： アルカディア市ヶ谷　私学会館　http://www.arcadia-jp.org/access.htm　参加費：セミナー受講料＝6,000円　　懇親会＝5,000円申込： セミナーおよび懇親会参加の有無を下記事務局まで連絡連絡先：一般財団法人 日本製薬医学会（JAPhMed）事務局 〒102-8578　東京都千代田区紀尾井町4－1　ニューオータニガーデンコート21F ランスタッド株式会社　（担当：玉手、山川） 電話：03-5275-1883、Fax: 03-5275-1878　【プログラム】　第一部 12：30～14：30演者 甲斐 修一 先生（ブリストル・マイヤーズ（株）研究開発部門　薬事統括部　毒性研究室室長）演題 臨床試験実施及び承認申請に必要な非臨床安全性試験　第二部 14：30～16：30演者 細野 建則 先生　（ブリストル・マイヤーズ（株）研究開発部門 臨床開発部 Associate Director）演題 治験を円滑に実施するための社内体制－社内MDへの期待－　第三部 16：30～18：30演者 田中 龍夫 先生　（日本ベーリンガーインゲルハイム（株） 営業本部長）演題 「NBIの営業生産性改革」　《関連URL》　一般財団法人　日本製薬医学会http://www.japhmed.org/

ソニー損害保険株式会社が30日、「がん検診に関する意識調査」の結果を発表した。調査では、「女性の3人に1人が、一生のうちにがんと診断される確率がある」ということを、女性の59.6％が「知らなかった」と回答していた。この調査は、同社が2009年10月19日～20日、15歳～49歳の男女で“がんになった経験がない人”に対し、インターネットリサーチで実施したもの。有効回答は1,000名で、男性、女性、各500名。「女性の3人に1人が、一生のうちにがんと診断される確率がある」ことを知らなかった女性は59.6％だったが、男性の場合、「男性の2人に1人が、一生のうちにがんと診断される確率がある」ことを知らなかった男性は76.6％であった。同社は、男性より女性のほうががんになるリスクを認知している一方、まだまだ多くの人ががんについて十分に理解していないのでは、という。がん検診の受診の有無については、「定期的に受けている」9.9％、「受けたことがある」14.0％、「受けたいと思っているが、受けたことがない」40.8％、「受けたいと思っておらず、受けたことがない」35.3％となり、8割近くの人が検診を受けたことがないと回答していた。男女別にみると、「受けたことがない」（「受けたいと思っているが、受けたことがない」と「受けたいと思っておらず、受けたことがない」の合計）と回答した女性は65.8％、男性は86.4％にのぼった。また、「受けたことがない」と回答した761名に、検診を受けない理由について聞いたところ（複数回答形式）、女性の1位は「検診を受けるタイミングがわからない」47.1％、男性の1位は「今のところ特に体に異常がみられない」40.0％となっており、男性と女性の違いが見られたという。詳細はこちらhttp://from.sonysonpo.co.jp/topics/pr/2009/10/20091030_1.html

塩野義製薬株式会社は4日、申請準備を進めていたインフルエンザ治療薬「ペラミビル」の承認申請を10月に実施したことを公表した。今回の承認申請において、同社は、これまでの臨床試験成績に基づき、成人での通常のインフルエンザ感染での単回投与、およびハイリスク因子を有する患者での反復投与について、適応の取得を目座いている。小児への適応については、現在、臨床試験を開始しているという。また、ペラミビルは10月23日に米国においてEmergency Use Authorization（EUA、緊急使用の許可）が発出された。この措置は、緊急使用が必要な2009年H1N1型インフルエンザ感染が疑われる入院患者で、点滴静注が適切と考えられる場合に限定してペラミビルを投与することが認められるもので、正式な医薬品としての承認ではない。米国においては、BioCryst社が現在第III相試験に着手したばかり。正式な承認申請は、今回の塩野義製薬によるものが世界で初めてとなる。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.shionogi.co.jp/ir/news/detail/091104_2.pdf

20～30代の若い女性の間で乳がんよりも急増しているといわれてる、子宮けいがん。日本では年間１万人以上が発症し、3500人が死亡すると推定されている。性交を行う年齢の低年齢化を背景に、この20年ほどの間に、20～30歳代の発症者・死亡者が増加していると深刻だ。その子宮けいがんのことや婦人科検診についてわかりやすく伝えようと、第2回ココ・カラ・ライフ　トークセッション2009「もっと知って！子宮けいがんのこと」が開催される。出演は、知花くららさん(モデル・リポーター)、対馬ルリ子氏(ウィミンズ・ウェルネス銀座クリニック院長、日本女医会理事、NPO法人女性医療ネットーワーク理事長・医学博士)、関谷亜矢子さん(フリーアナウンサー)。　開催日時：平成21年11月30日（月）18：30～20:00場所：丸ビルホール(東京都千代田区丸の内2-4-1丸ビル7階)募集人員：抽選300名参加費：無料応募締切：平成21年11月16日（月）23：59まで応募先：https://form.yomiuri.co.jp/adv/kokokara/　主催：読売新聞東京本社広告局、女性医療ネットワーク　お問い合わせ：「第2回ココ・カラ・ライフ　トークセッション」事務局電話：03-5537-1546(受付時間：月～金　10：00～18：00、土日祝除く)　詳細はこちらhttp://www.yomiuri.co.jp/adv/kokokara/index.htm

研修医によるケア後の有害事象の発生は、臨床何年目かを問わず、年度初めの月に集中して起きていることが明らかにされた。スイス・ジュネーブ大学附属病院麻酔学・薬理学・集中治療部門のGuy Haller氏らが実施した、診療・患者データからの後ろ向きコホート研究によるもの。年度替わりには、米国の教育病院では10万人以上のインターン/レジデントが、ヨーロッパでは32,000人以上が新たな臨床トレーニングに就く。この「過渡期」に入院するのは最悪だ（英国では「August killing」、米国では「July phenomenon」）と言われているが、実際にこの時期に有害事象が増大するのか、ケアの質が低下するのかが検証された。BMJ誌2009年10月24日（オンライン版2009年10月13日）からの報告。臨床研修の経験年数（1～5年）にかかわらず、年度初月に多発調査は、研修医による麻酔処置後の有害事象の発生を調べる形で行われた。オーストラリア・メルボルンにある大学の関連病院で臨床研修に従事する、1～5年目の臨床医による麻酔処置後のデータ（1995～2000年の5年分）が集められ、有害事象の発生率などが解析された。結果、有害事象の発生率は、学年度初めの月（オーストラリアでは2月）が、当該年度の残りの月と比べて、より高いことが明らかになった（1,000患者・時間当たり、137件 vs. 107件、相対的な減少率28％、P

英国における抗うつ薬処方は、ここ20年で実質的にかなりの伸びを示したという。処方率の増加は1970年代中頃から確認されているが、特に2000～2005年の間に処方率は36％増、コストは20％増を示した。その半分は、45％増という伸びを示した選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）が占めた。2005年以降も、特許切れを迎えた製剤がありコストは減少したが、SSRIについてはさらに増加しているという。英国・サウサンプトン大学Aldermoor医療センターのMichael Moore氏らは、こうした長期的増加傾向の要因について、登録患者300万人分が集約されている開業医リサーチデータベース「GPRD」を使って明らかにすることを試みた。BMJ誌2009年10月24日号（オンライン版2009年10月15日号）より。開業医研究データベースから長期変化を読み取る本調査は、GPRDから開業医の処方パターンの長期変化を読み取ることを目的とした。具体的には、新規うつ病患者は増えているのか、抗うつ薬新規処方の割合は増えているのか、新規症例に対し処方期間は長くなっているのか、全体的に抗うつ薬の長期投与（再処方）例が増えているのかが調べられた。対象としたのは、GPRDの1993～2005年のデータのうち、同年期間中のデータが集約可能であった170診療所170万人分のデータ中の新規うつ病全症例とした。患者発生率は減少傾向、一方で長期治療が必要な患者が増えていることが明らかに対象期間中、初発のうつ病エピソード患者は18万9,851例だった。そのうち15万825例（79.4%）が、診断を初めて受けた年に抗うつ薬を処方されていた。この割合は調査期間中ほぼ一定していた。新規症例は、若い女性で増加していた。しかしそれ以外では、わずかだが減少しており、総発生率は、わずかだが減少していた。男性は、1993年は7.83件/1,000患者・年だったが、2005年は5.97件/1,000患者・年に、女性は15.83件/1,000患者・年から10.06件/1,000患者・年へと減少している。一方で、1患者当たりの平均処方回数が、1993年の2.8回が、2005年には5.6回とほぼ2倍になっていた。抗うつ薬処方の大半は、維持療法として、あるいはうつのさまざまなエピソードを呈する患者に断続的に投与されていた。これらからMoore氏は、「抗うつ薬処方率の増大は、主に維持療法を受けている患者が、わずかずつだが増えているためと説明できる。これまでの臨床ガイドラインは、抗うつ薬の開始についておよびターゲッティングに集中していたが、抗うつ薬処方のコスト増大に言及するには、今後の研究およびガイドラインでは、長期投与例の妥当性、処方の定期的なレビューについて注目する必要がある」と結論した。

2009年11月4日、大手町ファーストスクエアにて開催されたCOPD（慢性閉塞性肺疾患）プレスセミナー（主催：日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社／ファイザー株式会社）で、日本医科大学呼吸器内科教授、同大学呼吸ケアクリニック所長の木田厚瑞氏が「新型インフルエンザとCOPD」について講演を行った。COPDは呼吸機能が進行的に低下する疾患である。感染や大気汚染が原因で症状が短期間で悪化すること、つまり増悪が生じると、呼吸機能が急激に低下して、元の状態に戻れない。また、COPDが増悪した場合、患者の多くは入院が必要となる。さらに、増悪の回数が増えると、生命予後が悪くなることもわかってきている。重篤な増悪、入院率・死亡率を減少させるために、ガイドラインでは、COPD患者へのインフルエンザワクチン接種が求められている。また、2009年10月2日現在の厚生労働省の発表において、COPDは新型インフルエンザのワクチン優先接種対象疾患として取り上げられている。第19回日本呼吸ケア・リハビリテーション学会学術集会の会長でもある木田氏は、10月31日に開催した日本呼吸器学会、日本呼吸ケア・リハビリテーション学会合同緊急シンポジウム「新型インフルエンザ　重症化からの脱却」のエッセンスを紹介した。それによると、新型インフルエンザの重症者には、COPDや喘息などの慢性呼吸器疾患を持っていることが多いことが挙げられる。そのうち、若年者では喘息が、高齢者ではCOPDが重症化のリスク因子となる。そのほか、日ごろの慢性呼吸器疾患の治療が不十分である場合に、悪化しやすいこともわかってきた。また、問題点として、COPDは潜在患者が多く、こうした潜在患者はCOPDとして診断されていないために、ワクチンの優先接種者にならないことなどが挙げられる。木田氏は、潜在患者が500万人以上いるにもかかわらず、約22万人しか診断・治療されていないことに危機感を抱き、新型インフルエンザによるCOPD患者の重症化を防ぐためにも、潜在患者を1日でも早く診断し、治療を開始するべきであることを訴えた。（ケアネット　呉 晨／吉田 直子）

新規の選択的エンドセリンA受容体拮抗薬darusentanは、3剤以上の降圧薬を用いても降圧目標を達成できない治療抵抗性の高血圧患者にさらなる降圧をもたらすことが、アメリカNew York州立大学のMichael A Weber氏らが実施した無作為化試験で示された。治療抵抗性高血圧とは、利尿薬を含む3剤以上を推奨用量の上限または患者が耐用可能な最大用量まで使用しても降圧目標に到達しない場合と定義される。高血圧や糖尿病の患者の循環血中ではエンドセリン1が増加しており、その受容体を遮断するアプローチは治療抵抗性高血圧に有効な可能性があるという。Lancet誌2009年10月24日号（オンライン版2009年9月14日号）掲載の報告。117施設から登録された379例を3種の用量とプラセボに割り付け研究グループは、治療抵抗性高血圧患者における新たな血管拡張薬darusentanの降圧作用の評価を目的に、二重盲検プラセボ対照無作為化試験を行った。北米、南米、ヨーロッパ、ニュージーランド、オーストラリアの117施設から、利尿薬を含む3剤以上を上限量または最大耐用量まで投与しても収縮期血圧が≧140mmHg［糖尿病あるいは慢性腎臓病（CKD）がある場合は≧130mmHg］の患者379例が登録された。これらの患者が、darusentan 50mg（81例）、100mg（81例）、300mmHg（85例）、プラセボ（132例）をそれぞれ1日1回、14週間投与する群に無作為に割り付けられた。患者とすべての研究者には治療割り付け情報は知らされなかった。主要評価項目は、坐位の血圧（収縮期/拡張期）の変化とした。利尿薬との併用療法が新たな有効な治療戦略となる可能性も無作為割り付けされた全例が解析の対象となった。治療前後における診察室血圧の低下の平均値は、darusentan 50mg群が17/10、100mg群が18/10、300mg群が18/11、プラセボ群は9/5mmHgであり、プラセボに比べdarusentanの有意な降圧効果が認められた（p＜0.0001）。主な有害事象は体液貯留に関連するもので、浮腫あるいは体液うっ滞の発現率がプラセボ群の14%に比べdarusentanは27%と高頻度であった。プラセボ群の1例が心突然死をきたし、3つのdarusentan群を合わせて5例に心臓関連の重篤な有害事象が見られた。著者は、「3剤以上の降圧薬を用いても目標血圧に至らない患者において、darusentanはさらなる降圧をもたらす」と結論し、「darusentanに、体液貯留対策を兼ねて有効な利尿薬を併用するアプローチは、治療抵抗性高血圧に対する新たな治療戦略として有効な可能性がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

進行非小細胞肺がんに対するペメトレキセド（商品名：アリムタ）による維持療法は良好な耐用性を示し、プラセボに比べ無進行生存期間（PFS）および全生存期間（OS）を有意に改善することが、ルーマニアIon Chiricutaがん研究所のTudor Ciuleanu氏らが実施した無作為化第III相試験で明らかとなった。ペメトレキセドは葉酸代謝拮抗薬であり、欧米ではシスプラチンとの併用で悪性胸膜中皮腫の1次治療として、単剤で非扁平上皮型の進行非小細胞肺がんの2次治療として、またシスプラチンとの併用で非扁平上皮型の進行非小細胞肺がんの1次治療として承認されている。本試験は2009年米国臨床腫瘍学会（ASCO）で最終報告が行われ、注目を集めた。Lancet誌2009年10月24日号（オンライン版2009年9月20日号）掲載の報告。20ヵ国83施設が参加した二重盲検無作為化第III相試験研究グループは、進行非小細胞肺がんに対するペメトレキセドを用いた維持療法の有効性および安全性を評価する二重盲検無作為化第III相試験を行った。20ヵ国83施設から、1次治療としてプラチナ製剤ベースの2剤併用療法を4コース施行後に増悪が見られなかったIIIB/IV期病変を有する663例が登録された。これらの患者が、21日を1コースとしてペメトレキセド500mg/m2（第1日）＋対症療法（BSC）を施行する群（441例）あるいはプラセボ＋BSCを施行する群（222例）に無作為に割り付けられた。治療は病勢が進行する（PD）まで継続することとした。患者と研究者には治療の割り付け情報は知らされなかった。全例にビタミンB12、葉酸、デキサメタゾンが投与された。主要評価項目はPFS、副次評価項目はOSとし、intention-to-treat解析を行った。PFSが1.7ヵ月、OSは2.8ヵ月延長、特に非扁平上皮がんで優れる無作為割り付けされた全例が解析の対象となった。PFSは、ペメトレキセド群が4.3ヵ月と、プラセボ群の2.6ヵ月に比べ有意に優れた（ハザード比：0.50、p＜0.0001）。OSはそれぞれ13.4ヵ月、10.6ヵ月であり、ペメトレキセド群で有意に延長した（ハザード比：0.79、p＝0.012）。薬剤関連毒性による治療中止率は、ペメトレキセド群が5%（21/441例）と、プラセボ群の1%（3/222例）に比べ多かった。薬剤関連のgrade 3以上の毒性は、それぞれ16%（70/441例）、4%（9/222例）であり、ペメトレキセド群で有意に頻度が高かった（p＜0.0001）。特に、ペメトレキセド群で疲労感［5%（22/441例） vs. 1%（1/222）、p＝0.001］と好中球減少［3%（13/441例） vs. 0%、p＝0.006］が有意に高頻度に見られた。ペメトレキセドによる治療関連死は認めなかった。治療中止後の後治療としての全身療法の施行率は、ペメトレキセド群が51%（227/441例）と、プラセボ群の67%（149/222例）に比べ有意に低かった（p＝0.0001）。著者は、「進行非小細胞肺がんに対するペメトレキセドによる維持療法は良好な耐用性を示し、プラセボに比べPFS、OSを有意に改善した」と結論している。また、組織型によるサブ解析では扁平上皮がんに比べ非扁平上皮がん（特に腺がん）でPFS、OSが有意に優れたことをふまえ、「本療法は、初回導入療法後に病勢が進行しなかった非扁平上皮型の進行非小細胞肺がんに対する新たな治療選択肢となるだろう」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

カネボウ化粧品・価値創成研究所、およびメイクアップ研究所は29日、化粧前後における女性の脳活動の変化を比較し、化粧前に「他人の顔」のように認識していた「自分の化粧顔」が、化粧後には「自分の顔」、すなわち“自分そのもの”であると認識を変えていることを見出したと発表した。化粧後の女性にとっての「自分の化粧顔」は「自分の顔」であり「他人と向き合うための社会的な存在」であることを示唆しているという。この研究は、2007年7月より脳科学者・茂木健一郎氏と同社が共同で推進している「『化粧・美×脳科学』プロジェクト」において得られた成果の第二弾で、「美の本質」や「化粧の本質」などについての多角的な研究の一環としてスタートしたもの。第一弾となる研究成果を、2008年11月に、脳・認知科学における世界最大の国際学会 Societyfor Neuroscience（北米神経科学会）が開催した「Neuroscience 2008」において発表している。実験は、実際に化粧をした状態で、前回と同様、fMRI（機能的磁気共鳴映像法：functionalMagnetic Resonance Image）で測定した。fMRIは強い磁気を発生するため、本来は磁気を帯びやすい金属を含む化粧品をつけた状態では使用することができないため、fMRI内で使用できる化粧品原料を選定し、それらの原料を含んだ化粧品を選別するところから研究をスタートさせた。被験者にはこの化粧品を使ってもらい、化粧をした状態での「自分の素顔」「自分の化粧顔」「他人の素顔」「他人の化粧顔」を見た時のそれぞれの脳活動を測定した。前回、素顔の状態での測定では、「自分の素顔」は「自分の顔」を見た時と同じ脳の部位が活動するものの、「自分の化粧顔」については「他人の顔」を見た時に活動する部位と同じ部位が活動した。一方で、化粧をした状態で測定した今回は、「自分の素顔」「自分の化粧顔」共に、「自分の顔」を見た時と同じ活動を示すことがわかったという。本研究成果を含む詳細は、昨年に引き続き、Society for Neuroscience（北米神経科学会）が10月16日～21日に米国・シカゴで開催した「Neuroscience 2009」にて発表された。さらに、日本顔学会が10月31日～11月1日に鹿児島で開催する「フォーラム顔学2009」でも発表された。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.kanebo-cosmetics.co.jp/company/newsrelease/pdf/20091029-01.pdf

第一三共株式会社は29日、レボフロキサシン水和物注射剤の国内製造販売承認申請を、10月28日に行ったことを発表した。レボフロキサシン水和物注射剤は、当社が創製したニューキノロン系注射用抗菌剤。これまでの臨床試験成績から、本注射剤は肺炎及び慢性呼吸器病変の二次感染に対して優れた臨床効果を示すことが確認されている。レボフロキサシン水和物の経口剤である「クラビット錠500mg・錠250mg・細粒10％」は、治療現場においてすでに広く認知されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.daiichisankyo.co.jp/news/yymmdd_nn.html?b_newsrelease_n1.detail[id]=1231.1&b_newsrelease_n1.year_selector[id]=1231.1&b_newsrelease_n1.category_selector[id]=1231.1

エーザイ株式会社は30日、同社が現在開発中の自社創製品である抗がん剤E7389（一般名：eribulin mesylate）について、局所進行性・転移性乳がんを対象としたフェーズIII試験の解析結果概要が得られたと発表した。eribulinは同社が創製した新規化合物であり、クロイソカイメンから初めて単離された天然由来化合物ハリコンドリンBの合成類似化合物。タキサン系抗がん剤は微小管を安定化することで細胞分裂を阻害するのに対し、eribulinは脱重合を抑制せずに微小管の伸長を阻害することによって細胞周期を停止させる、微小管ダイナミクス阻害剤である。欧米において実施された、今回のフェーズIII試験（EMBRACE試験：Eisai Metastatic Breast Cancer Study Assessing Physician’s Choice Versus E7389）は、2種から5種のがん化学療法（アントラサイクリンやタキサン系抗がん剤を含む）による前治療歴のある、局所再発性・転移性乳がんの患者762名を対象とした、多施設、無作為化、非盲検、並行2群間比較試験。試験では、患者をeribulin投与群と治験医師選択療法施行群の2群に分け、前者に対しては、21日を1クールとし、各クールの第1日目と第8日目に、本化合物をそれぞれ2分から5分かけて点滴静注した。治験医師選択療法は、がん治療の適応を持つ単剤化学療法、ホルモン療法、生物学的薬剤療法、もしくは緩和療法、放射線療法と定義した。フェーズIII試験の解析結果概要によれば、eribulin投与群では、治験医師選択療法施行群に比べ、主要評価項目である全生存期間（overall survival）が統計学的に有意に延長したという。試験におけるeribulinの安全性は、過去に実施したフェーズII試験で報告されたものと同様の結果であり、最も多く見られた有害事象は骨髄抑制であったとのこと。同社はフェーズIII試験結果の解析をさらに進め、試験データなどに基づき、局所進行性および転移性乳がんの適応で、eribulinの承認申請を日本・米国・欧州において本年度中に行う予定だという。詳細はプレスリリースへhttp://www.eisai.co.jp/news/news200946.html

米国から最近報告された急性腎障害（AKI）患者に有効とされる透析療法の強度について、オーストラリアとニュージーランドの共同研究グループ（RENAL Replacement Therapy Study）が、高低2つの強度による多施設共同無作為化試験を行い検証した。強度を高めたほうが有益ではないかとの仮説を立てての試験だったが、主要評価項目の90日死亡率に、強度による差はなかったと報告している。NEJM誌2009年10月22日号掲載より。40mL/kg体重/時と25mL/kg体重/時とで比較試験は、2005年12月30日～2008年11月28日の間に、オーストラリアとニュージーランドの35施設のICUから、18歳以上の重症のAKI患者（6時間で尿100mL未満、血清カリウム濃度6.5mmol/L超、pH 7.2未満、プラズマ尿素窒素レベル70mg/dL超、血清クレアチニン値3.4mg/dL超、肺水腫等の所見、のいずれかを満たす）が登録され行われた。被験者（1,508例）は、後希釈の持続的静静脈血液濾過透析を、高強度で受ける群（40mL/kg体重/時、747例）と、低強度で受ける群（25mL/kg体重/時、761例）に、無作為に割り付けられ追跡された。主要評価項目は、無作為化後90日以内の死亡とした。90日死亡率、両群ともに44.7％主要評価項目に関するデータは、高強度群721例、低強度群743例、計1,464例（97.1%）から得られた。両群の基線時の特徴は同様で、平均治療期間は高強度群6.3日、低強度群5.9日（P = 0.35）。無作為化後90日以内の死亡は、高強度群322例、低強度群332例で、両群とも死亡率は44.7％で差はなかった（オッズ比：1.00、95％信頼区間：0.81～1.23、P = 0.99）。一方で、90日時点で生存していた人のうち透析療法を継続していたのは、高強度群6.8％（27/399例）だったのに対し、低強度群は4.4％（18/411例）だった（オッズ比：1.59、95％信頼区間：0.86～2.92、P = 0.14）。低リン酸血症は、高強度群のほうが低強度群に比べて、より多く見られた（65%対54%、P

慢性腎疾患（CKD）は成人でも小児でも、末期腎不全へと進行する傾向があり、臨床的に重大な問題である。腎不全は高血圧と糸球体の過剰ろ過によって進行するが、成人患者において、レニン・アンジオテンシン（RA）系を阻害する降圧薬服用が、腎機能を保護し腎不全の進行を遅らせることが明らかとなった。しかし、目標とすべき血圧値についてはなお議論の的となっている。欧州の33の小児腎臓病学部門が共同参画するESCAPE Trial Groupは、ACE阻害薬ramiprilを高用量服用する小児CKD患者（約50％が高血圧症を有するといわれる）を無作為に2群に分け、一方の血圧コントロール目標値を厳しく設定し、その長期的な腎保護作用の評価を行った。NEJM誌2009年10月22日号掲載より。24時間動脈圧目標値通常群と強化群に無作為化し、5年間追跡試験は、1998年4月～2001年12月の間に、3～18歳のCKD患者（糸球体濾過量15～80mL/分/1.73m2体表面積）385例が参加し行われた。被験者はramiprilを、試験導入（6ヵ月間）後に1日6mg/m2体表面積で投与され、通常の血圧コントロール群（目標値：24時間平均動脈圧50～95パーセンタイル）と、目標値を厳しく設定した血圧コントロール群（目標値：同50パーセンタイル未満）の2群に無作為に割り付けられ、5年間追跡された。ramiprilだけで目標値が達成できない場合は、RA系をターゲットとしない降圧薬を併用した。1次エンドポイントは、糸球体濾過量50%低下に要した時間または末期腎不全への進行までの期間とした。副次エンドポイントには、血圧、糸球体濾過量、蛋白尿の変化を含んだ。腎不全への進行等、通常群41.7％に対し強化群29.9％にとどまる5年間での1次エンドポイント達成は、通常群は41.7％だったが、強化群は29.9％にとどまった（ハザード比：0.65、95％信頼区間：0.44～0.94、P = 0.02）。有害事象の種類や発生率に両群に有意差はなく、試験からの累積脱落率（通常群26.5%対厳格群28.0%）も有意差はなかった。また、血圧コントロールが良好に維持されている一方で、蛋白尿は当初50％以下になった後、ACE阻害薬継続服用中に徐々にリバウンドし、目標血圧値達成と蛋白尿減少はそれぞれ、腎疾患進行を遅らせる独立した有意の予測因子であることが認められた。なお、この蛋白尿の再出現は、長期にわたるACE阻害薬服用患児に共通して見られ、研究グループは、「血圧コントロールの目標値を通常より厳しくすることは、小児CKD患者の腎機能に多大なベネフィットを与える」と結論している。（武藤まき：医療ライター）