限局性前立腺がんで前立腺全摘除術を受けた患者と放射線療法を受けた患者の機能的アウトカムについて、15年の長期にわたる追跡の結果、両群で有意な差はみられなかったことが示された。米国・ヴァンダービルト大学のMatthew J. Resnick氏らが、Prostate Cancer Outcomes Study（PCOS）の被験者データを解析した結果で、NEJM誌2013年1月31日号で発表した。限局性前立腺がん患者1,655人を15年間追跡、排尿・排便・性機能について比較　PCOSは、1994年～1995年に全米6州で限局性前立腺がんと診断され登録した被験者を、6、12ヵ月時点で評価したサーベイ研究で、3,533人がサーベイを完了した。Resnick氏らは同データを用いて、診断時年齢55～74歳で2、5年時の追跡評価を完了しており、診断後1年以内でプライマリ治療として根治的前立腺摘除術あるいは体外照射療法（アンドロゲン除去療法有無問わず）を受けた1,655人を対象とし、両群の長期の排尿・排便・性機能について比較した。　機能状態の比較は、診断後2、5、15年時点について行い、多変量傾向スコアを用いて治療別の機能アウトカムを比較した。　解析対象の1,655人のうち、前立腺全摘除術群は1,164人、放射線療法群は491人であった。2、5年時点は有意差がみられたが、15年時点では認められず　尿失禁について、2年時点、5年時点のいずれにおいても全摘除群が放射線療法群よりも多い傾向が認められた。オッズ比は、2年時点6.22［95％信頼区間（CI）：1.92～20.29］、5年時点5.10（同：2.29～11.36）だった。　しかし15年時点では、尿失禁に関する両群のオッズ比に有意な差はみられなかった（オッズ比：2.34、95％CI：0.88～6.23）。　同様に、勃起障害についても、2年時点（同：3.46、1.93～6.17）、5年時点（同：1.96、1.05～3.63）では全摘除群が多い傾向がみられたが、15時点では両群間の有意差は認められなかった（同：0.38、0.12～1.22）。　排便機能については、便意切迫が全摘除群で低い傾向が、2年時点（同：0.39、0.22～0.68）、5年時点（同：0.47、0.26～0.84）でみられたが、15年時点では有意差は認められなくなっていた（同：0.98、0.45～2.14）。　以上を踏まえて著者は、「前立腺全摘除術または放射線療法を受けた患者間に、15年時点では疾患特異的な機能アウトカムの相対的な有意差はみられなかった。ただし15年の追跡期間中、概して限局性前立腺がんの治療を受けた男性はすべての機能が低下していた」と結論し、「前立腺がんは治療後、多くの場合が長期生存する。そのことを考慮して、本データは限局性前立腺がんの治療を検討している男性患者への助言として役立つであろう」とまとめている。

　女性に対する抗精神病薬や気分安定薬の処方は、妊娠や出産へのリスクを十分に考慮する必要がある。イタリア・ヴェローナ大学のC Barbui氏らは、抗精神病薬服薬中の妊娠可能年齢女性における、妊娠転帰に関するデータをまとめ、発表した。Epidemiology and psychiatric sciences誌オンライン版2013年2月1日号の報告。　イタリア・ロンバルディア州（人口1,000万人、妊娠可能年齢女性175万2,285人）で、抗精神病薬を投与されている統合失調症および双極性障害を有する妊娠可能年齢の女性の割合を算出し、妊娠転帰に関するデータを調査した。精神科医療、薬物療法、妊娠転帰に関するデータは、12ヵ月の国勢調査によるローカル管理データベースから取得した。　主な結果は以下のとおり。・抗精神病薬または気分安定薬を投与されていた妊娠可能年齢女性は、統合失調症を有する2,893例（すべての統合失調症を有する女性の74.8％）、双極性障害を有する918例（すべての双極性障害を有する女性の80.1％）であった。・有病率は1,000人の女性あたり、統合失調症で1.65（95％CI：1.59～1.71）、双極性障害で0.52（95％CI：0.49～0.55）であった。・催奇形性のある薬剤の継続的投与を受けていたのは、妊娠可能年齢女性1,000人あたり1人であった。・統合失調症女性における妊娠は57例、そのうち正常分娩は23例（40％）であった。双極性障害女性における妊娠は26例、そのうち正常分娩は10例（38％）であった。関連医療ニュース ・抗うつ薬を使いこなす！ 種類、性、年齢を考慮 ・双極性障害とADHDは密接に関連 ・妊娠中のSSRI服用と死産、新生児・0歳時死亡には有意な関連みられず

第1回「抗菌薬の危うい未来」第2回「感染臓器と原因微生物、そして？」第3回「薬理学を武器にせよ」第4回「市中肺炎に潜む罠」 第1回「抗菌薬の危うい未来」前シリーズ「感染症アップグレード」では、抗菌薬の多くの間違った使い方を指摘してきました。あれから数年、日本の感染症診療は大きくレベルアップしました。にも関わらず未だに見当違いの診断、不適切な抗菌薬使用は後を絶ちません。日常臨床で毎日のように処方される抗菌薬のことを、私たちは思いの外何も知らないのです。今回は、そもそも抗菌薬は何か、その目的とリスクはどのこにあるのか、そして、抗菌薬を取り巻く現状と問題点を詳しく解説し、これからの感染症診療への道筋をしめします。第2回「感染臓器と原因微生物、そして？」感染症の患者さんについてよく指導医が尋ねる「体温は？」「CRPは？」「白血球は？」といった質問。日本の感染症診療の現場では伝統的にこれらのパラメータが重要視されてきたのです。しかし感染症診療において、本当に必要な情報は、体温でもCRPでも白血球数でも知ることが出来ません。それではいったいどうすればいいのでしょうか？基礎中の基礎でありながら無下にされてきた感染症診療の考え方を再確認しましょう。第3回「薬理学を武器にせよ」抗菌薬を使う上で、「薬理学なんて役に立たないよ」と思っているあなた。それは、役に立たないではなく、役に立てていないのです。抗菌薬を選ぶときに、PKの知識がないと失敗します。投与量や投与回数を考える上で、PDを無視しては確実な治療効果を得ることはできません。そしてなにより、現実の臨床で出会う様々な病態、例えば、第1選択薬はアレルギーがあって使えない、第２選択薬は腎不全で使えない、そんな複雑な状況に立ち向かうためにも、薬理学は大きな武器になるのです。一味違う抗菌薬の使い方を是非身につけてください。第4回「市中肺炎に潜む罠」普段、院内でよく見る肺炎、特に市中肺炎をしっかりマネジメントできるようになれば、他の全ての感染症マネジメントに応用が利きます。まずはこの市中肺炎をしっかり押さえましょう。とはいえその診断は一筋縄では行きません。典型的な症状がないもの、肺炎に見えて肺炎でないものなど、ピットフォールは多く、これらに注意することが大切です。また、原因微生物の考え方と、抗菌薬の選択も重要です。今回はそれらを解説するとともに、肺炎球菌性肺炎に第一選択薬となるペニシリン、日本では誤用が甚だしいマクロライドについても詳説します。

ASOによる間歇性跛行を有する症例に対して、ACE阻害薬ラミプリルの6ヵ月投与は、歩行距離、歩行時間、歩行スピードのいずれも改善し、疼痛の軽減させることでQOL改善をもたらしたという論文である。　しかも、これらの改善に対する血圧低下は収縮期/拡張期血圧各々3.1/4.3mmHgと比較的少なく、また高血圧の有無にかかわらずその改善度は同様であった。このことから著者らは、HOPE試験と同じようにACE阻害薬の「降圧を超えた」血管保護効果があったとしている。この程度の血圧低下を、“降圧”とみなすか“降圧以外”とみなすかは判定が難しいが、HOPE試験では診察室血圧の差は軽微であっても24時間血圧、とくに夜間血圧に大きな差がみとめられていた。　本研究では、921例リクルートされた症例から212例のみが登録されており、大多数が登録基準を満たさず脱落している。患者背景では、高血圧患者は50％前後にすぎず、糖尿病患者も25％しか含まれていない。すなわち、冠動脈疾患、腎疾患など他の心血管合併症を有する例やプラセボ治療に耐えることのできない症例はすべて除外されていることになる。　実臨床の世界では、ASO症例は他の心血管合併症を有していることが多く、本試験の結果が実臨床の世界で通用するか否かは不明である。もう一つ、アンジオテンシンII受容体拮抗薬(ARB)でも同様な結果が得られるか否かについて著者らは言及していないが、ACE阻害薬のブラジキニンによる血管拡張効果をWIQスコアの改善と関連づけていることから、ARBでは同様の改善効果は期待できないであろう。　いずれにしても比較的軽症なASO症例では高血圧の有無にかかわらずACE阻害薬の処方が有用であることを示す一つのエビデンスではあろう。

　ACE阻害薬ラミプリル（本邦未承認）は、間欠性跛行のみられる末梢動脈疾患（PAD）患者の歩行能を有意に改善し、その結果として健康関連QOLの改善をもたらすことが、オーストラリア・Baker IDI心臓・糖尿病研究所のAnna A. Ahimastos氏らの検討で示された。PAD患者は欧州と北米で約2,700万人に上る。その約3分の2が歩行時疼痛（安静時には消失）による間欠性跛行を来し、身体の機能的障害やライフスタイルの制約を受けることになる。これまでに行われた薬物療法の臨床試験では、歩行距離の延長効果は12～60％だが、同氏らはパイロット試験でラミプリル の有効性を示唆するデータを得ているという。JAMA誌2013年2月6日号掲載の報告。歩行能、QOLをプラセボ対照無作為化試験で評価　研究グループは、間欠性跛行がみられるPAD患者の客観的な歩行能、歩行能に関する患者の印象、健康QOLに及ぼすラミプリルの効果を検討する二重盲検プラセボ対照無作為化試験を実施した。　対象は、2008年5月～2011年8月までにオーストラリアの3施設から登録されたPAD患者212例。これらの患者が、ラミプリル10mg/日を24週投与する群（106例、平均年齢65.5歳、男性82.1％、平均BMI 25.4kg/m2、糖尿病22.6％、高血圧48.1％、喫煙者36.8％）またはプラセボ群（106例、65.5歳、84.9％、25.7kg/m2、25.5％、51.9％、30.2％）に無作為に割り付けられた。　主要評価項目は、標準的なトレッドミル運動負荷検査で測定した最長歩行時間および無痛歩行時間（跛行痛が発症するまでの時間）とした。歩行能については歩行障害調査票（Walking Impairment Questionnaire：WIQ）で、健康関連QOLはShort-Form 36 Health Survey（SF-36）で評価した。無痛歩行時間が77％改善、最長歩行時間は123％改善、精神面QOLへの影響なし　治療終了時（6ヵ月後）の平均無痛歩行時間は、ラミプリル群がプラセボ群よりも有意に75秒延長し（延長時間：ラミプリル 群88秒、プラセボ群14秒、p＜0.001）、最長歩行時間は255秒長かった（同：277秒、23秒、p＜0.001）。　WIQの距離スコア中央値はラミプリル群がプラセボ群よりも13.8点改善し［Hodges-Lehmann 95％信頼区間（CI）：12.2～15.5］、WIQ速度スコアは13.3点（同：11.9～15.2）、WIQ階段上がりスコアは25.2点（同：25.1～29.4）有意に改善した（いずれもp＜0.001）。　SF-36の身体面の総合スコア中央値は、ラミプリル群がプラセボ群に比べ8.2点有意に改善した（Hodges-Lehmann 95％CI：3.6～11.4、p＝0.02）。ラミプリル群では、SF-36の精神面の総合スコア中央値への影響は認めなかった（同：－0.7～1.1、p＝0.74）。　著者は、「間欠性跛行を呈するPAD患者において、ラミプリル24週投与により無痛歩行時間および最長歩行時間がプラセボに比べ有意に改善し、その結果としてSF-36スコアの身体機能の有意な改善が得られた」と結論している。なお、トレッドミルでの最長歩行時間の255秒の延長は実際の坂道歩行で184mの延長に相当する。また、無痛歩行時間の75秒の延長は77％の改善、最長歩行時間の255秒の延長は123％の改善であり、これは、これまでに同様の試験が行われた薬剤の効果を上回るものだという。

　脊椎脊髄手術後の永続的神経障害の回避に術中モニタリング（IOM）が有効であることが、米国・Barnes-Jewish病院のBarry L. Raynor氏らによる、25年間にわたる計1万2,375例の後ろ向き研究で確認された。IOMを行いデータの著しい変化/消失が発生した時に対処することで、永続的神経障害の発生率は最悪のシナリオである3.1％（IOMデータの著しい変化/消失の発生率）から0.12％に有意に低下した（p＜0.0001）という。Spine誌2013年1月15日号の掲載報告。　本研究の目的は、IOMデータの著しい変化または消失に関与する術中事象について調査することであった。　多元的IOMには、体性感覚誘発電位（SEP）、下行性神経誘発電位（DNEP）、神経原性運動誘発電位（n-MEP）、自発筋電図および誘発筋電図が含まれた。　1985年1月～2010年12月に脊椎脊髄手術を受けた計1万2,375例について後ろ向きに調査した（女性59.3％／男性40.7％、頸部29.7％、胸部・胸腰部45.4％、腰仙部24.9％、18歳以上72.7％／18歳未満27.3％、初回手術77.8％／再手術22.2％）。　主な結果は以下のとおり。・1万2,375例中、386例（3.1％）、406件のIOMデータ変化/消失が発生した。・データ悪化/消失の原因は、インストゥルメンテーション（131件）、ポジショニング（85件）、補正（56件）、全身性因子（49件）、不明（24件）、限局性脊髄圧迫（15件）などであった。・データ変化/消失は、初回手術（2.3％、219 / 9,633例）より再手術（6.1％、167 / 2,742例）で高頻度にみられた（p＜0.0001）。・対処により88.7％（360 / 406件）はデータが改善したのに対して、11.3％（46 / 406件）は改善しなかった。・術後に永続的神経障害を呈した患者は15例（0.12％）で、このうち1例は対処によりデータが改善した患者であったのに対し、14例は改善しなかった患者であった（p＜0.0001）。【おすすめコンテンツ】～進化するnon cancer pain治療を考える～ 「慢性疼痛診療プラクティス」連載中！ ・「不適切なオピオイド処方例（肩腱板断裂手術後難治性疼痛）」ケースレポート ・「不適切なオピオイド処方例（肩腱板断裂手術後難治性疼痛）」ケース解説

　冠動脈疾患（CHD）の2次予防において、飽和脂肪酸をω-6リノール酸（多価不飽和脂肪酸）で代替する食事療法は、全死因死亡、CHD死、心血管疾患（CVD）死をむしろ増加させる可能性があることが、米国・国立衛生研究所（NIH）のChristopher E Ramsden氏らの検討で示された。食事に含まれる飽和脂肪酸をω-6リノール酸で置き換えると、総コレステロール値やLDLコレステロール値が低下することが知られている。そのため、CHD患者の食事療法ガイドラインではこれらの代替が推奨されているが、リノール酸の臨床的なベネフィットは確立されていない。Sydney Diet Heart Study（SDHS）は、サフラワー油由来のリノール酸の、CHD死やCVD死の抑制効果に関する包括的な解析を目的とした無作為化試験で、データが紛失したため長年放置されていたが、同氏らがオリジナルのデータセットの回収に成功したという。BMJ誌オンライン版2013年2月5日号掲載の報告。SDHSの回復データの解析と、これを含めた最新のメタ解析　研究グループは、食事に含まれる飽和脂肪酸のω-6リノール酸（多価不飽和脂肪酸）への代替による、CHDの2次予防効果を評価するために、SDHSの回復されたデータの解析を行い、さらにこれらのデータを含めた最新のメタ解析を実施した。　SDHSは、1966～73年にオーストラリア・シドニー市で進められた単盲検無作為化対照比較試験で、直近の冠動脈イベント歴を有する30～59歳の男性患者458例が対象となった。　これらの患者が、飽和脂肪酸（動物脂肪、マーガリン、ショートニング由来）をω-6リノール酸（サフラワー油、サフラワー油製の多価不飽和マーガリン由来）で代替した食事療法を受ける群または対照群（特別な食事指導を受けず、代用食は摂取しない）に無作為に割り付けられた。試験は、食事以外の要素はすべて両群で同等となるようデザインされた。　主要評価項目は全死因死亡とし、副次的評価項目はCVD死およびCHD死とした。全死因死亡率：介入群17.6％ vs 対照群11.8％（p＝0.05）、メタ解析では有意差なし　介入群に221例（平均年齢48.7歳、平均BMI 25.1kg/m2）、対照群には237例（同：49.1歳、25.4kg/m2）が割り付けられた。　全死因死亡率は、介入群が17.6％と、対照群の11.8％に比べ有意に高かった〔ハザード比（HR）：1.62、95％信頼区間（CI）：1.00～2.64、p＝0.05〕。　CVD死は、介入群が17.2％、対照群は11.0％（HR：1.70、95％CI：1.03～2.80、p＝0.04）、CHD死はそれぞれ16.3％、10.1％（同：1.74、1.04～2.92、p＝0.04）であり、いずれも対照群のほうが有意に良好だった。　これらのデータを含めたリノール酸介入試験のメタ解析では、CHD死（HR：1.33、95％CI：0.99～1.79、p＝0.06）およびCVD死（同：1.27、0.98～1.65、p＝0.07）のリスクが、ともに介入群で増大する傾向がみられたが、有意な差は認めなかった。　著者は、「飽和脂肪酸を多価不飽和脂肪酸に置き換える食事療法は、全死因死亡、CVD死、CHD死をむしろ増加させ、メタ解析でもω-6リノール酸介入による心血管ベネフィットのエビデンスは示されなかった」と結論し、「現在、飽和脂肪酸を多価不飽和脂肪酸で代用する方法は、世界的にCHDのリスク低減に向けた食事療法ガイドラインの中心となっているが、今回、ω-6リノール酸を最も豊富に含む食事の臨床的ベネフィットは確立されなかった。この知見は、このような代替食事療法を勧告するガイドラインにとって重要な意味を持つだろう」と指摘している。

　デンマーク・コペンハーゲン大学病院のLars Vedel Kessing氏らは、双極性障害のため精神病院に入院し、退院した患者の予後について、退院後に気分障害クリニック専門外来での治療を受けた場合と地域病院で標準治療を受けた場合を比較検討した。その結果、気分障害クリニック専門外来での治療は精神病院への再入院を減らし、治療満足度も高いことを報告した。British Journal of Psychiatry誌オンライン版2013年1月24日号の掲載報告。　本研究は、双極性障害のため精神病院に入院し、退院した患者について、気分障害クリニック専門外来での治療を受けた場合と地域病院で標準治療を受けた場合の予後を比較検討することを目的とした。単一躁病エピソードまたは双極性障害により入院した精神病院（1件目、2件目または3件目）から退院した患者を、気分障害クリニック専門外来で治療を受ける群または地域病院で標準治療を受ける群に無作為化した。主要評価項目は、デンマークPsychiatric Central Registerに基づく再入院とした。　主な結果は以下のとおり。・単一躁病エピソードまたは双極性障害患者158 例が試験に登録された。・気分障害クリニック専門外来での治療を受けた群は、地域病院で標準治療を受けた群と比べ有意に再入院率が低かった（未調整ハザード比：0.60、95％CI：0.37～0.97、p＝0.034）。・気分障害クリニック専門外来での治療を受けた群では、気分安定薬または抗精神病薬がより多く使用されており、治療満足度がより高かった。・以上の結果から、双極性障害の早期に気分障害クリニック専門外来で治療を受けることにより精神病院への再入院が大きく減り、ケア満足度も高まることが示された。関連医療ニュース ・バイポーラの躁症状に対するアリピプラゾールの位置付けは？ ・認知症ケアでプライマリケア・リエゾンに求められる3つのポイント ・うつ病の治療転帰を予測するには、臨床的要因 ＜ 社会経済的要因

Biolimus-eluting biodegradable polymer-coated stent（Nobori、1,229症例）とdurable polymer-coated sirolimus-eluting stent（Cypher、1,239症例）の無作為化比較試験であるSORT OUT Vの結果が、Lancetに報告された。　心臓死、急性心筋梗塞、ステント血栓症、再血行再建術を合わせた主要エンドポイントにおいて、9ヵ月（4.1％ vs. 3.1％）と12ヵ月（5.4％ vs. 4.4％）のいずれの時点においても、有意差を認めなかった。　しかし、30日以内のステント血栓症が、Nobori群で有意に高頻度であった（0.7％ vs. 0.2％、 p=0.034）ことが、結果に大きく影響している。さらに、無作為化しているにもかかわらず、有意にNobori群で冠動脈バイパス術（CABG）の既往症例が多く、ステント留置時の拡張圧が低い。より進行した病変により低い圧で留置されたために、Nobori群でステント拡張不良の症例が多くなり、早期のイベントにつながったのではないかと疑いたくなる。また、新生内膜による被覆遅延、動脈硬化の進行促進といった点で、NoboriはCypherよりも優れていると考えられているが、その効果は1年以後の遅発性のイベントに影響すると考えられる。　よって、1年で評価した今回の試験は、論文の著者も述べているように、あまりにフォローアップ期間が短すぎる。しかも、経皮的冠動脈インターベンション（PCI）手技の影響が大きいと考えられる早期のイベントの差が結果に影響しており、背景因子も必ずしも同じでないことを考えると、これでも症例数が少なすぎるのではないだろうか？ あるいは、血管内超音波法（IVUS）を使用する等によって手技のばらつきを小さくする努力も必要ではないだろうか？　いずれにしても、このまま鵜呑みにできない結果であることは多くの専門家が認めるだろうが、結果だけが一人歩きして社会的影響力を持たないように、各人が大規模臨床試験の結果を公正に評価できる能力を持つ必要がある。

日本ヘリコバクター学会によるガイドラインでは、H. pylori（ピロリ菌）感染が関与する疾患を『ピロリ感染症』と称してすべての疾患に対する除菌治療が推奨されていたが、今回、ピロリ菌感染胃炎に対する除菌治療が承認され、わが国でも除菌治療の保険適用患者が大幅に増加することとなった。ピロリ菌に対する標準的1次除菌治療としてプロトンポンプ阻害薬（PPI）にアモキシシリンAMPC）とクラリスロマイシン（CAM）を併用する3剤併用療法（PAC療法）が推奨されているが、わが国でもCAM耐性率が20％を超え、PAC療法の除菌率が70％台に低下し、新たな1次レジメンが必要となりつつある。　今回の台湾からの報告では、標準的なPAC療法（14日間）と14日もしくは10日間の4剤逐次療法（前半にPPI＋AMPCの2剤、後半にPPI+CAM+メトロニダゾール（MNZ）の3剤を投与）の有用性を多施設共同非盲検無作為化試験で比較検討した結果、従来のPAC療法に比べて逐次療法の除菌率が有意に高いことが示されている。さらに3群の除菌失敗例に対してレボフロキサシン（LVFX）を含む逐次療法を追加した結果、すべての群で最終的には95％以上が除菌されていた。　海外におけるレジメンは、CAMを含む3剤併用から4剤を用いた逐次療法へと移行しつつあり、中でもLVFXを含むレジメンの高い除菌率が報告されている。しかし、LVFXは世界中で最も汎用されている抗菌薬であるとともに、耐性を獲得しやすいことでも知られている。したがって、LVFXを含むレジメンを標準治療とする際には慎重であるべきと思われる。　わが国の保険診療では、2次治療に限定した公知申請で承認されたPAM療法（CAMをMNZに変更したレジメン）の除菌率は90％以上に保たれており、現時点では診療現場で3次治療を必要とする対象は多くはないが、今後、新たなレジメンの開発を考慮すべき時代になっている。

解説

　生分解性ポリマーを使用したバイオリムス溶出性ステントは、耐久性フッ素ポリマー使用エベロリムス溶出性ステントに対し、安全性や有効性について非劣性であることが、オランダMaasstad病院のPieter Cornelis Smits氏らが行った無作為化対照非劣性試験COMPARE IIの結果、報告された。Lancet誌2013年1月30日号掲載より。2,700人超を無作為化、術後1年間追跡　研究グループは、2009年1月12日～2011年2月7日にかけて、ヨーロッパ12ヵ所の医療機関を通じ、経皮的冠動脈インターベンションが必要な2,707例（病変4,025個）について試験を行った。被験者は、18歳超で、余命が5年超、術部血管径が2.0～4.0mmだった。被験者は無作為に、生分解性ポリマー使用バイオリムス溶出性ステント（ノボリ、テルモ製）を受ける群（1,795例、2,638個）と、耐久性フッ素ポリマー使用エベロリムス溶出性ステント（Xience V or Prime, Abbott Vascular, Promus, Boston Scientific製）を受ける群（912例、1,387個）に割り付けられた。被験者には、退院後12ヵ月間にわたり、2剤併用療法による抗血小板療法が行われた。 　主要エンドポイントは、12ヵ月時点の安全性の複合イベント（心臓死、非致死的心筋梗塞）と有効性イベント（目標血管の血行再建）とされた。　12ヵ月のフォローアップを完了したのは、2,688例（99.3％）だった。バイオリムス溶出性ステント群のほうがエベロリムス溶出性ステント群よりも、割り付けられたステント治療を受けなかった患者が有意に多かった［105例（5.9％）対19例（2.1％）、p＜0.0001］。安全性と有効性は同等、長期追跡によるステント血栓症リスク低下の見極めが必要　結果、主要エンドポイントの発生率は、バイオリムス溶出性ステント群は93例（5.2％）、エベロリムス溶出性ステント群は44例（4.8％）と、両群間に有意差はなかった（相対リスク：1.07、95％信頼区間：0.75～1.52、非劣性に関するp＜0.0001）。結果は、per protocol解析でも変わらなかった。　研究グループは、「バイオリムス溶出ステントのエベロリムス溶出ステントに対する非劣性が認められた」と結論。その上で、今後、より長期に患者を追跡することで、バイオリムス溶出性ステントがエベロリムス溶出性ステントに比べ、ステント血栓症リスクを低下するかどうかを見極めることができるだろうとしている。

　肉眼では検出できない皮膚の老化（skin aging）について、ダーモスコピーで簡便に評価できないか、トルコ・Ordu University Research and Education HospitalのBurcu Isik氏らは測定評価の可能性について検討した。その結果、光老化皮膚を定量的に評価可能であることが示されたことを報告した。Skin Research and Technology誌オンライン版2013年1月20日号の掲載報告。　検討は、3次医療機能センターであるIstanbul Training and Research Hospitalで行われた。　441例の被験者について、年齢（10歳ごと）で6グループに分け、顔の太陽光に曝露された部位をダーモスコピーで、毛細血管拡張症、血管の変化、色素沈着の変化、脂漏性角化症、光線角化症、眼窩周囲の面皰と嚢胞、光老化のサインとしてのしわ（表面-深部-縦横）について調べ、ダーモスコピー光老化スケール（dermoscopic photoaging scale：DPAS）で評価した。スケールの妥当性は、腋窩と殿部で評価したDPASにて検証した。　主な結果は以下のとおり。・DPASスケールは信頼性が非常に高いことが明らかになった（Cronbach's α係数0.756）。・各グループ被験者の皮膚の老化について、Glogou photoaging scaleと、Monheit-Fulton photoaging indexで臨床的な比較を行った。その結果、それぞれ有意な相関（0.773、0.774）が確認された。・光老化スコアは、若年齢群ほど低く、年齢が高くなるほど増大した。平均値の区間値差は同程度であった。・著者は、「DPASは信頼性の高い有効な診断ツールである。光老化皮膚を客観的な基準で評価することができ、皮膚の老化に関する効果的な予防や適用すべき治療の評価に役立つ可能性がある」と結論している。

　急性虚血性脳卒中（脳梗塞）に対する血管内治療のアウトカムは、標準的な組織プラスミノーゲンアクチベータ（t-PA）の静脈内投与による血栓溶解療法を超えるものではないことが、イタリア・Niguarda Ca’Granda病院（ミラノ市）のAlfonso Ciccone氏らの検討で示された。虚血性脳卒中患者の障害脳動脈の再開通率は、血管内治療のほうが静脈内血栓溶解療法よりも高いことが知られている（＞80％ vs 46％）。一方、再開通が必ずしも良好な臨床アウトカムをもたらすとは限らず、これら2つの治療アプローチの臨床効果を直接比較した試験はこれまで行われていなかった。NEJM誌オンライン版2013年2月6日号掲載の報告で、同日、米国ホノルル市で開催された国際脳卒中学会（ISC）で同氏によって発表された。血管内治療の有効性をプラグマチックな多施設共同試験で検証　SYNTHESIS Expansion試験は、虚血性脳卒中の治療において、血管内治療は標準的な全身性静脈内血栓溶解療法（t-PA静脈内投与）よりも良好なアウトカムをもたらすか否かを検証するプラグマチックな多施設共同試験。　対象は、年齢18～80歳、発症後4.5時間以内の急性虚血性脳卒中患者であり、頭蓋内出血がみられる場合は除外された。これらの患者が、血管内治療またはt-PAによる静脈内血栓溶解療法を行う群に無作為に割り付けられた。　血管内治療群は、マイクロカテーテルを用いたt-PA動注による血栓溶解療法［0.9mg/kg（最大90mg）、1時間］または機械的血栓除去術（術式の選択は術者の裁量に任された）、もしくはこれらの併用治療が行われた。静脈内血栓溶解療法群では、t-PA 0.9mg/kg（最大90mg）を1時間かけて静脈内投与した。3ヵ月後の無障害生存率：30.4％ vs 34.8％　2008年2月1日～2012年4月16日までに362例が登録され、血管内治療群に181例（平均年齢66歳、男性59％）が、静脈内血栓溶解療法群にも181例（同：67歳、57％）が割り付けられた。発症から治療開始までの期間中央値は血管内治療群が3.75時間、静脈内血栓溶解療法群は2.75時間であった（p＜0.001）。　主要評価項目である3ヵ月後のmodified Rankinスコア（mRS）0（無症状）および1（症状はみられるが臨床的に有意な障害はなし）で定義された無障害生存率（disability-free survival）は、血管内治療群が30.4％（55/181例）、静脈内血栓溶解療法群は34.8％（63/181例）であり、両群間に有意な差は認めなかった（調整済みオッズ比：0.71、95％信頼区間：0.44～1.14、p＝0.16）。　7日以内の致死的または非致死的な症候性頭蓋内出血の発生率は両群とも6％ずつであり、他の重篤な有害事象の発生率や致命率にも有意な差はなかった。　著者は、「急性虚血性脳卒中に対する血管内治療のアウトカムは、標準的なt-PA静脈内投与よりも良好とのエビデンスは得られなかった」と結論し、「血管内治療は再開通率が高いため多くの患者に対し有効との印象を与えるが、ほぼ半数の患者には臨床的ベネフィットをもたらさないとの報告がある。今回のわれわれの知見では、t-PA静脈内血栓溶解療法よりも侵襲性が高く、高価な血管内治療は支持されない」と指摘している。

　統合失調症患者に対し、長時間作用型リスペリドンのような薬学的介入は、とくに直近に診断を受けた患者において意義があることが明らかにされた。ベルギー・Cliniques Universitaires St LucのVincent Dubois氏らが、2つの観察試験（e-STAR、TIMORES）データの解析を行い報告した。Early Intervention in Psychiatry誌オンライン版2013年1月24日号の掲載報告。　本研究は統合失調症を、最近診断された患者と診断から長期間経っている患者について、長時間作用型リスペリドンによる治療開始前後の、精神医学的臨床アウトカムおよび入院率の格差について検討することを目的とした。2つの観察研究「electronic Schizophrenia Treatment Adherence Registry（e-STAR）」「Trial for the Initiation and Maintenance Of REmission in Schizophrenia with risperidone（TIMORES）」のデータについて、診断時期について階層化し、事後解析にて比較した。評価項目は、臨床全般印象・重症度スコア（Clinical Global Impression of illness Severity ：CGI-S）、機能の全般的評価スコア（Global Assessment of Functioning：GAF）、および臨床症状の増悪（入院など）で、ベースライン、12ヵ月時点（TIMORESとe-STAR）、24ヵ月時点（e-STAR）で解析した。その他、投与中止の割合、就業状況、寛解達成などのアウトカムも評価した。　主な結果は以下のとおり。・追跡12ヵ月および24ヵ月時点で、最近診断群と診断後長期群では、統計的有意差が、CGI-Sスコア（p＜0.01、p≦0.001）、GAFスコア（p＜0.05）について認められた。・また1年時点での、臨床症状の増悪、就業状況、完全な症候性の寛解達成についても両群間の格差が認められた。・入院指標については最近診断群と診断後長期群で一貫した差はみられなかったが、e-STAR試験の'Early'群と'Late'群で入院期間の統計的な有意差が、12、24ヵ月の両エンドポイントでみられた。ベースラインからの変化の平均値は、12ヵ月時点では'Early'群が有意に大きかった。しかし24ヵ月時点では'Late'群が有意に大きかった。関連医療ニュース 長時間作用型注射製剤は、統合失調症患者の入院減少と入院期間短縮に寄与 統合失調症患者における持効性注射剤：80文献レビュー 第一世代 vs 第二世代抗精神病薬、初回エピソード統合失調症患者に対するメタ解析

　日本のチョコレートの年間消費量の2割程度がこの日に消費されるというバレンタインデー。近年、チョコレートが健康に良いことを裏付ける研究結果が発表されているため、バレンタインデーのこの機会に少しまとめてみた。研究者らは、チョコレートのカカオに多く含まれるフラバノールによる抗酸化、抗凝固、抗炎症作用などが心血管疾患に良い効果をもたらしているのではないかと考えているようだ。1. 毎日少量のダークチョコレート摂取で血圧が低下1)　ダークチョコレートによる降圧効果が小規模な無作為化比較試験により示された（2007年JAMA誌掲載）。この試験では高血圧前症または高血圧症（第I度）44例に、ダークチョコレートを毎日6.3g（30kcal）、もしくはホワイトチョコレートを摂取させた。その結果、18週間で、ダークチョコレート摂取群の収縮期血圧が平均2.9mmHg、拡張期血圧も1.9mmHg下がった（p＜0.001）。体重、血漿中の脂質、ブドウ糖、8-isoprostaneのレベルに変化はなかった。高血圧有病率は86％から68％まで減少した。一方、ホワイトチョコレート摂取群では血圧、血漿中マーカーとも変化は見られなかった。2. チョコレートの消費量が多い人ほど心血管疾患リスクが低い2)　チョコレート消費量と心血管疾患リスクに関するメタアナリシスの結果が2011年のBMJ誌に発表されている。この研究では2010年10月までに発表された文献のデータベースを検索し、選択基準を満たした7試験（11万4,009人）をメタアナリシスの対象としている。この解析の結果、チョコレートの消費量が最も多い群は最も少ない群に比べて、全心血管疾患リスクが37％低下（相対リスク：0.63、95％信頼区間：0.44～0.90）し、脳卒中リスクが29％低下した（同：0.71、0.52～0.98）。しかし、心不全の抑制効果はみられなかった（相対リスク：0.95、95％信頼区間：0.61～1.48）。3. チョコレートを多く食べる男性で脳卒中リスクが17％低下3)　スウェーデンのコホート研究によると、チョコレートの消費量が多い男性では脳卒中のリスクが17％低かったという（2012年Neurology誌掲載）。この研究では男性のチョコレート消費量と脳卒中リスクについて49～75歳のスウェーデン人男性3万7,103人を約10年間追跡した。その結果、チョコレートの消費量が最も多いグループ（中央値62.9g/週）は、最も少ないグループ（中央値0g/週）と比べて脳卒中のリスクが17％低下していた。　脳卒中既往例では再発率が19%低下　上記のスウェーデンのコホート研究を含む、5件の研究より脳卒中既往例に絞り込んだメタ解析を実施したところ、チョコレートの摂取量が最も多い被験者の脳卒中リスクはまったく食べない被験者より19%低かった。この解析結果より、著者はチョコレート摂取量50g/週につき脳卒中リスクが約14%低下したと試算している。4. チョコレート摂取頻度高いほどBMI低い4)　チョコレートを頻繁に摂取する人ほどBMIが低い傾向にあることが2012年のArch Intern Med誌に発表されている。研究者らは心血管疾患、糖尿病、高LDL-C血症の既往のない男女（20-85歳）を対象に、チョコレートの摂取頻度とBMIとの関連を検討。週当たりのチョコレート摂取回数とBMIなどのデータが得られた972例を解析対象とした。その結果、年齢・性調整後、チョコレート摂取頻度が高い者ほどBMIが低い傾向にあった。5. チョコレートを多く食べる男性で糖尿病リスクが35％低下5)　岐阜県高山市におけるコホート研究によると、チョコレートの摂取頻度が1週間に1回以上の男性は糖尿病発症リスクが35%低下していた（ハザード比0.65、95％信頼区間0.43～0.97）。女性では糖尿病発症リスクの有意な低下は認められなかった（同0.73、0.48～1.13）。この結果は2010年のBritish Journal of Nutrition誌に発表されている。[番外編] チョコレートをたくさん食べる国ほどノーベル賞の受賞者も多い？　米国コロンビア大学のMesserli氏は、日本を含む世界22ヵ国の国民1人当たりのチョコレート消費量と、人口1,000万人当たりのノーベル賞受賞者数の相関関係を解析し、その結果が2012年のNEJM誌に発表されている。この解析結果によると、チョコレートの消費量とノーベル賞受賞者の数の間には、有意で強力な線形相関が認められた（相関係数r＝0.791、p＜0.0001）。チョコレート摂取量とノーベル賞受賞者の数がいずれも最高だったのはスイス。日本はチョコレートの消費量、ノーベル賞の受賞者数のいずれも22ヵ国中、中国に続いて低かった。（Messerli FH. N Engl J Med. 2012; 367: 1562-1564.）関連記事毎日少量のチョコレート摂取で血圧が低下（ジャーナル四天王）チョコレート高摂取による心血管代謝障害の抑制効果が明らかに（ジャーナル四天王）脳卒中予防でチョコレート好きに朗報

薬剤による腎障害は、腎臓が多くの薬物の排泄臓器であることから、急性腎不全の重要な原因であり、臨床家は薬剤の使用にあたって、常に薬剤に起因する腎障害のリスクに配慮することが望まれている。数ある薬剤の中でも、非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）は、その汎用性から、多くの使用機会があり、注意が必要とされる薬剤の一つである。とくに高齢者は複数の疾病を併存することが一般的であり、個々の疾病に沿ったガイドラン治療は、多くの場合、併用薬物によるリスクまでは十分に言及されていないのが現状である。　本論文は、およそ50万人のコホートを対象に、降圧薬、中でも降圧利尿薬、レニン・アンジオテンシン（RA）系阻害薬と、NSAIDsの併用による腎障害の発症リスクを解析した論文である。急性腎障害の判定は、ICD-10の診断コードに基づいている。　CKD診療は、腎保護と心血管保護とを両立させることが大きな目標である。降圧薬は高血圧合併のCKD診療において重要な地位を占めているが、これまでの臨床研究からは、その期待に反する結果をもたらす実態が明らかになっている。とくにRA系阻害薬では、併用による有害作用が報告されている。たとえば、RA系阻害薬同士の併用は、ALTITUDE試験やONTARGET試験において、腎機能障害を増加させることが示唆されている。また、RA系阻害薬と降圧利尿薬との併用は、GUARD試験およびACCOMPLISH試験で、尿蛋白改善とeGFR低下という腎保護効果に乖離が認められ、腎イベントの増加をもたらした。本研究では、RA系阻害薬、降圧利尿薬およびNSAIDsの、三剤併用により30％の急性腎障害の増加が認められ、その発症の多くは30日以内であり、改めて降圧薬の腎障害リスクに警鐘を鳴らすものとなった。　多くの臨床研究は、結果をもたらすメカニズムを証明することはできない。この研究も例外ではないが、著者らは本論文中に、“Biological Mechanism”の一節を設けて、降圧利尿薬とNSAIDsの併用下では、腎血流の低下（体液量の減少）と輸入細動脈の収縮（プロスタサイクリンの合成抑制）が起り、angiotensin IIを介する輸出細動脈の収縮と、ナトリウム貯留によって糸球体濾過量が保たれていること、RA系阻害薬がこのようなangiotensin IIの生理的な機能を抑制することにより、有害作用をもたらすことに言及している。局所性RA系が、さまざまな臓器障害をもたらすとする仮説が提示され、これまでにしばしば、RA系抑制薬の “降圧を超えた臓器保護効果”が訴求されている。しかし、これまでの大規模臨床研究の結果は、必ずしもこのような作用の存在を支持している訳ではない。　今一度、生体の恒常性を維持する生理的システムとしてのRA系の役割に対する認識を新たにすることが、必要ではないか。

喫煙に甘い地域特性とその対策石巻はCOPD、間質性肺炎、塵肺など重症の呼吸器疾患が多い地区です。タバコの購買量も多く、全国平均の1.5倍（2006年のデータ）でした。地域産業の影響もあります。石巻は漁業の街でもありますが、同時に喫煙に甘い地域でもありました。未成年の喫煙は大きな問題で、小学生高学年から中学生の時に吸い出し、高校生で常習喫煙となっている子どもも少なくありませんでした。さらに、公共施設での喫煙対策も立ち遅れており、2006年度のデータでは施設内完全禁煙率は55.4 %（宮城県平均73.9%）でした。このような問題の重大性を鑑み、地域の基幹病院として、2007年12月に石巻市や東松島市などの関係機関へ喫煙対策推進の要望書を提出しました。マスコミも巻き込み新聞などでアピールすることで要望は実現し、2008年4月から石巻市、東松島市の市立学校の敷地内禁煙と公共施設内禁煙などが始まりました。このほか、行政とともに市民医学講座などのイベント、小中学校、高校、大学での防煙教育を行いました。とくに、学校での防煙教室は今では年間20校程度に定着し、小中学生で有意な教育効果が認められるなど、子供たちの意識も確実に変わってきたといえます。学校での防煙教室の様子COPD dayの開催取り組みの一環として、一般市民に対するCOPD啓発イベント「石巻COPD day」を、宮城県、石巻市、石巻市医師会、GOLD、世界COPD Day日本委員会の後援を得て2006年より開始しました。このイベントは、震災のあった2011年を除き、本年まで最低年１回開催しています。お祭り会場、ショッピングセンター、病院などを会場とし、多い年には800名以上の参加者があります。この活動は、疾患啓発とともにCOPDの地域疫学調査の役割を担っています。COPD dayでは、参加市民全員に、質問票によるCOPDチェック（喫煙状態、COPD症状など）、COPDの認知調査、スパイロメトリー、COPD・禁煙のミニレクチャー、COPD疑いのある方には医師による医療相談などを行っています。COPD dayの疫学調査の結果、驚きの事実が明らかになりました。まず、喫煙率は男性４１％、女性17％と高いものでした。なかでも20、30、40歳代の若い女性の喫煙率はそれぞれ32％、33％、39％と非常に高く、憂慮すべき事態でした。また、COPDの罹患も多く、スパイロメトリー検査による閉塞性障害は40歳代以上で13.4%（男性20%、女性6%）ということが明らかになりました。NICE study結果では40歳以上の8.6%ですので、タバコ購買量と同様これも全国の1.5倍という高いものでした。COPDの頻度画像を拡大する喫煙状況（2006年石巻COPD Dayでの調査）画像を拡大するICON立ち上げCOPDの罹患状態をそのままにしておくと、当地域での重症COPDは確実に増えてしまうと考えられました。しかし、石巻医療圏（石巻市、東松島市、女川町）は、呼吸器科医師が少ない地域で、人口22万人に対し、呼吸器内科医は当院（石巻赤十字病院）で4名、地域全体でも7名しかいません（2007年当時）。そこで、石巻COPDネットワーク「ICON(Ishinomaki COPD Network)」を2年間の準備を経て2009年10月に立ち上げました。これは石巻とその周辺においてCOPDの患者さんを、医師、看護師、リハビリ専門職、薬剤師、栄養士などが連携して支えるシステムで、ICONに登録したCOPD患者さんは登録医療機関で共通の治療を受けることができるというものです。COPDは糖尿病と同じように患者の自己管理が必須の疾患であり、医師だけでなく多くの医療従事者で診療・ケアにあたることが必要です。また、COPDは予防、早期発見、患者発掘が必要であるため、診療所との連携は不可欠だといえます。現在、基幹病院（石巻赤十字病院）、かかりつけ医、リハビリ病院、在宅医療、訪問看護、薬剤師会などの連携を始めています。医療機関の登録は60施設、うち診療所が49施設、病院が11施設です。東日本大震災で10施設ほど減りましたが（消失2件、廃業7件、脱退1件）、その後新たに７施設がICONに参加しています。登録患者数は299名です。ICONは、医療圏をはみ出し宮城県東北部の広い地域でCOPD連携し、医療資源の少なさをカバーしています。早期から在宅酸素療法も含め最重症の患者さんまでみており、基幹病院での定期的な教育と検査、増悪時の確実な入院も実現しています。さらに、吸入指導・禁煙指導での病薬連携も行っています。石巻赤十字病院ICONの活動COPD治療は、医師だけでは困難です。そのため、医師、看護師、薬剤師、療法士、栄養士という多職種でワーキンググループを作り、定期的に集まってアクションプランの作成、連携パス、教育プログラムなどを共同で作っています。ICON参加スタッフの教育も盛んで、定期的に講師を招いて講演会を実施しています。スタッフは非常に熱心で、講演会には多職種の医療従事者が100名前後集まります。テーマは広く、COPDの疾患理解、吸入指導、リハビリ、呼吸法、在宅酸素など医師以外の医療者も役立つ内容になっています。とくに吸入指導・禁煙指導については地域の保険薬局も積極的に参加していただけるようになり、効果も上がっています。ICON地域連携パスの作成ICON活動のひとつとして「ICON地域連携パス」を作成しました。専門医、プライマリケア医に加え看護師、薬剤師、療法士も加わって作っており、リハビリ、栄養・食事指導、訪問介護など広い範囲をカバーしたパスとなっています。ICON登録診療所の医師は、COPDが疑われる患者さんがいたら、基幹病院に紹介します。基幹病院に紹介された患者さんは検査を受け、COPDと診断された方はICONに登録され、治療導入や教育を受けます。その後、診療所に戻っていただきますが、診療所はICONパスに従って安定期治療を行います。その間、重症度や症状に応じて半年から1年ごとに基幹病院にて教育、COPDの状態チェック、併存症チェックが行われます。増悪時もICONパスに従い、診療所で初期診療を行い、必要と判断されれば基幹病院に紹介されます。入院が必要な場合は、必ず基幹病院（満床の場合はICON加盟の急性期病院）に入院させることを担保しています。増悪回復後は、診療所で引き続き外来治療を行う、必要ならばリハビリ病院で通院リハも行うという流れです。震災後はとくに、訪問看護ステーション、訪問診療医との連携が重要課題となっています。仮設住宅に移った後、身体活動性が低下したり、かかりつけ医が遠くなるなどの理由で医療機関の受診が減少した患者さんが多くなりました。COPDでは活動量の低下により増悪や死亡のリスクが増大することが知られており、継続的な治療や指導は重要なのです。この連携よって、病院は外来患者が減少し、増悪の入院治療や患者教育に専念できるようになり、看護師・薬剤師などメディカルスタッフ外来もできるようになりました。診療所は安定期治療と早期発見に専念でき、要入院の増悪患者さんをスムーズに基幹病院に送れるという安心感が得られるようになりました。患者さんは病・診連携により自分の病態に沿った適切な治療が受けられることとなり、お互いにメリットが共有されました。画像を拡大するICON COPDの地域連携パスICON外来前項で述べた定期的なICON登録患者さんのCOPDとその併存症の検査、ならびに自己管理項目の評価と再教育のために、「ICON外来」を行っています。石巻赤十字病院の健診センターで、患者さんの状態に応じて半年から１年ごとに予約診療されています。ここでは、低線量CTによる肺がんのスクリーニングと肺気腫病変の進行評価、肺機能、ADL（千住式）、 QOL（CAT）、6分間歩行などのCOPD関連のチェックだけでなく、心機能、糖尿病（HbA1c）、骨密度、うつ評価（HAD） 、認知機能（MMSE）など併存症の評価も行います。また、看護師による患者さんの疾患理解度の調査（LINQ*）とそれに基づく患者教育、薬剤師による吸入指導、療法士による呼吸リハビリテーション、栄養士による栄養指導も行っています。*LINQ : Lung Information Needs QuestionnaireCOPD患者が自身で管理・治療していくために必要としている情報量を測定する自己記入式質問票。疾患、自己管理、薬、禁煙、運動、栄養の6項目について、現在どの情報が不足しているのかを確認する画像を拡大するICON外来のプログラムICON手帳患者さん向けの「ICON手帳」も作成しました。これは患者さんが症状、運動量（万歩計歩数）、アクションプランなどを毎日記載していくものです。これにより患者さんは、客観的に症状の経過や運動量を確認することができます。また、ICON登録診療所を受診した際、この手帳をかかりつけ医に見せます。かかりつけ医は手帳の内容を確認し、治療介入することとなっています。医師が内容をチェックすることで、COPDの状態把握とともに増悪リスクも早期発見できる訳です。ICON手帳常に改良を続け、近々に改訂版がでる予定これらICON活動の結果はどのようなものでしょうか。当院に入院した増悪期患者さんの治療内容や転帰をみてみると、COPDの診断確定はICON登録施設からの紹介患者さんに多く、適切な治療の実施率もICON登録施設の方が高かったという結果が出ており、ICON活動が効果を現していることがわかりました。画像を拡大する禁煙を含む適切な安定期治療COPDの連携のノウハウCOPDには、GOLDや日本呼吸器学会COPDガイドラインなどの明確な指針があります。加えて、かかりつけ医、基幹病院、リハビリ病院などさまざまなスペシャリストが関与する循環型連携ですので、連携はやりやすいといえます。また、スタッフのモチベーションが上がります。教育は看護士、吸入指導は薬剤師、リハビリは療法士というように、それぞれの役割が必須かつ重要であるため張り合いがでるようです。また、潜在患者が多く、早期発見が容易で早期治療が効果的、診療所で定期的な治療されている疾患がCOPD併存症として多く存在するなど、連携は診療所にもメリットがあります。とはいえ、連携に対していくつかのコツはあると思います。私たちもICONの立ち上げにあたっては、先行してCOPD連携で成功していた前橋赤十字病院や草加市立病院の医師、看護師から連携立ち上げや運用のコツを学び、「石巻COPD Day」の結果報告会やわが国第一人者による複数回のCOPD講演会を開催するなど石巻地域におけるCOPD診療とその連携の重要性について医師の啓発を行いました。また、世話人の選出にあたっては、専門医・非専門医に加えて、看護師、療法士、薬剤師にその間口を広げています。さらに、さまざまな施策については、プレ運用を重ね時間をかけて作っていきました。COPDの連携では、地域特性に合わせた展開が重要だと思われます。石巻は呼吸器の医療資源が少ないため全面的な連携を行っていますが、増悪にポイントを絞った前橋の連携のように、東京や仙台などの都会でもそれぞれの連携方法があると思います。さらに、メディカルスタッフの役割が大きな疾患ですので、メディカルスタッフを信頼し、頼み、任せるという姿勢が重要だと思います。今後の課題60施設登録はあるものの、施設間の温度差はあります。ICON手帳のチェックなど診療所の介入が少ない患者さんは理解度が低く、再教育が必要になることも多く、医師の介入は重要です。いかにしてお忙しい診療所の先生方に介入していただくか、講演会参加の呼びかけ、かかりつけ医での待ち時間を利用した事務員、看護師による患者指導なども検討しています。なかなか進まない早期発見の対策も必要です。スパイロメトリー検査は医師だけでなく看護師への教育が重要であることから、希望する施設にはメーカーに教育に出向いてもらうなどの介入も検討しています。また、6秒量が測れる携帯型スパイロメトリーの活用も検討しています。この機器は診療点数がとれない反面、患者さんの金銭負担がなく医師も勧めやすいので、COPDが疑われる方にベッドサイドで手軽に使える呼吸機能検査にならないかと考えています。そして、現在IPAG質問表を用いていますが、もっと簡単な質問票を検討中です。看護師の指導に診療報酬がつかなかったり、COPD連携の診療報酬のメリットが多くないなど課題も多くあります。しかし、ICONではCOPDが疑われたら間違いを恐れず送っていただくようお願いしています。COPDでなくとも、間質性肺炎など重大な疾患や心臓疾患などが見つかることもあります。これからも、COPDの早期発見、早期介入が実現するよう間口を広げていきたいと思います。6秒量が測れる簡易スパイロメトリー写真は「ハイ・チェッカー」提供：宝通商株式会社