期待の大きさを反映してか、落胆の声が世界中に広がっているという。MRKAd5 HIV-1 gag/pol/nefワクチンによる細胞性免疫はHIV-1感染の予防効果およびウイルス量の減少効果を示さず、一部の症例ではむしろ感染リスクを上昇させる可能性があることが、国際的な第II相Step試験の中間解析で判明したのだ。試験はすでに早期中止となっている。米San Francisco公衆衛生局HIV研究部のSusan P Buchbinder氏が、Lancet誌2008年11月29日号（オンライン版2008年11月13日号）で報告した。免疫反応の誘導は確認されたが、感染率、ウイルス量は低減せずこれまでの観察試験やヒト以外の霊長類の試験で、細胞性免疫反応によりHIV複製はコントロール可能であることが示唆されている。そこで、Step試験の研究グループは、HIV-1のgag/pol/nef遺伝子を発現している5型アデノウイルス（Ad5）をベクターとする細胞性免疫ワクチンのHIV-1感染の予防効果あるいは血漿HIV-1量の低下効果を評価した。本研究は、北米、カリブ海諸国、南米、オーストラリアの34施設でコンセプトの検証を目的に実施された二重盲検第II相試験である。HIV-1血清陰性例3,000例がMRKAd5 HIV-1 gag/pol/nefワクチン（1,494例）あるいはプラセボ（1,506例）を投与する群に無作為に割り付けられた。無作為割り付け時には、性別、ベースラインのAd5抗体価、施設で事前に層別化した。主要評価項目はHIV-1感染率の低下（6ヵ月ごとに検査）あるいはセットポイント（ウイルス量の低下が停止した時点）のHIV-1ウイルス量（HIV-1感染の診断後3ヵ月に測定）とし、per-protocol解析およびintention-to-treat解析変法を行った。予想に反し、本試験は初回の中間解析で事前に規定された無効判定基準を満たしたため早期中止となった。中間解析では、ベースラインのAd5抗体価が200以下の症例のうち、ワクチン群741例のウイルス感染率は3％（24例）であったのに対し、プラセボ群762例も3％（21例）と差を認めなかった（ハザード比：1.2、95％信頼区間：0.6～2.2）。感染例は1例を除きすべて男性であった。血漿HIV-1 RNAの幾何平均値は、感染男性患者のワクチン群とプラセボ群で同等であった（4.61 vs. 4.41 log10 コピー/mL、効果に関する片側p値＝0.66）。全ワクチン投与例（Ad5抗体価低値例、高値例の双方を含む）から25％を無作為に抽出したサンプル（354例）について、ワクチンによって誘発されたインターフェロンγを産生する細胞をELISPOT（enzyme-linked immunospot）法で検出したところ、75％（267例）で反応が見られ免疫反応の誘導が確認された。探索的な解析では、ベースラインのAd5抗体価にかかわらずワクチン群とプラセボ群のHIV-1感染のハザード比は、Ad5血清陽性の男性例（2.3、95％信頼区間：1.2～4.3）および陰茎包皮切除術を受けていない男性例（3.8、1.5～9.3）で高く、これらの症例ではむしろワクチン群の感染リスクの有意な上昇が示唆された。これに対し、Ad5血清陰性例（1.0、0.5～1.9）あるいは包皮切除術を受けた例（1.0、0.6～1.7）ではハザード比は高値を示さなかった。著者は、「MRKAd5 HIV-1 gag/pol/nefワクチンによる細胞性免疫はHIV-1感染の予防効果を示さず、早期のウイルス量の減少効果も認めなかった」と結論し、「なぜ効果が不十分だったか、また一部の症例におけるHIV-1感染率の上昇のメカニズムについては、現在、究明を進めている」としている。（菅野守：医学ライター）

グラクソ・スミスクライン株式会社は11月28日、オランダのNetherlands Vaccine Institute (NVI)が、オランダ国民に対する子宮頸がん予防接種プログラムのためのワクチンとして、英グラクソ・スミスクラインplc（GSK）の子宮頸がん予防ワクチンCervarixを選択したと発表した。この予防接種プログラムは、12歳の女児全員の接種を目的としており2009年9月より開始されているもの。このプログラムのためのCervarixはGSKが供給する。また、オランダのより幅広い女児においてヒトパピローマウイルス（HPV）感染と子宮頸がんのリスクを減少させることを目的としたキャッチアップ・プログラムも2009年の前半中に13歳から16歳までの女児全員を対象に実施される。12歳の女児を対象とする予防接種プログラムでは、初年度に合計35万人の女児がCervarixを接種することが推定されているという。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_07/P1000511.html

万有製薬株式会社は25日、子宮頸がんを予防する4価HPVワクチンARDASILの男性に対するG臨床試験結果から、16～26歳の男性に対して、HPV6、11、16、18型に起因する外性器病変の90％を予防する効果が示されたと発表した。この試験は、世界で初めてHPVワクチンの男性に対する疾患予防効果を評価したもので、結果は、フランスのニースで開催されたEUROGIN（European Research Organization on Genital Infection and Neoplasia）学会で発表された。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2008/merck_1125.html

米国ワイスは、第3相臨床試験データの結果から、13価肺炎球菌結合型ワクチン (PCV13)が、小児用7価肺炎球菌結合型ワクチン「PREVNAR」（PCV7）と比べ、乳幼児の肺炎球菌感染症に対し、より広範な予防効果を示す可能性があると発表した。この結果は、ワシントンD.C.で開催されたICAACとIDSAの合同年次集会で2008年10月27日に発表された。今回発表されたデータは、13価肺炎球菌結合型ワクチンが、「PREVNAR」に含まれている7つの血清型を引き続き含むため、侵襲性肺炎球菌症（Invasive Pneumococcal Disease：IPD）の予防に対し同等の効果を発揮すること、また、13価肺炎球菌結合型ワクチンに追加された6つの血清型によって、予防効果の範囲がさらに拡大することを示すとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.wyeth.jp/news/2008/1118.asp

サノフィ・アベンティス株式会社は11月10日、同社のワクチン事業部門であるサノフィパスツールが、アクトヒブワクチン（インフルエンザ菌b型結合体ワクチン）を供給することにより、国際的ワクチン企業として初めて日本の小児用ワクチン市場に参入することを発表した。アクトヒブワクチンは（インフルエンザ菌b型結合体ワクチン）は、第一三共株式会社によって12月19日から日本で販売が開始される。同社のアクトヒブ結合体ワクチンは、これまでに120ヵ国以上の国で1億回接種分が使用された実績がある。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/44782A9C-E11F-43E5-ACC7-07998AAF1654.pdf

　サノフィ・アベンティス株式会社は11月5日、仏サノフィパスツール社が、標準的なインフルエンザワクチンと比較して、臨床試験中の高用量インフルエンザワクチンにより、65歳以上の成人で免疫反応が増加したと発表したと伝えた。　この試験は、65歳以上の高齢者約4,000名を対象にした第III相試験で、高用量インフルエンザワクチンを2006～2007年の流行期用に製造された標準的な深津かインフルエンザワクチンと比較したもの。　主な結果としては、標準ワクチンと比較して、新しい高用量ワクチンにより、試験対象集団で3種類のインフルエンザウイルス株すべてに対する免疫反応が増加し、さらに、毎年インフルエンザワクチンの接種前に体内の防御抗体が測定可能なレベルに達していない潜在的に脆弱な参加者のサブグループでも、免疫反応の増加が観察されたという。　試験の結果は、第48回抗菌薬および化学療法に関する国際会議（ICAAC）／米国感染症学会（IDSA）の第46回年次会議で報告された。

生物学的製剤は相対的に新規クラスの薬剤で、免疫原性など特異的なリスクを伴うが、承認後の安全性の問題に関する情報入手が限られている。そこで、オランダ・ユトレヒト薬学研究所のThijs J. Giezen氏らは、米国およびEU（欧州連合）で承認された生物学的製剤の、その後にとられた安全性に関する規制措置を追跡調査し検証した。JAMA誌2008年10月22日号より。1995年～2007年の米国・EU承認薬を追跡調査追跡調査されたのは、1995年1月～2007年6月に米国およびEUで承認された生物学的製剤で、ワクチン、抗アレルギー薬、後発薬および輸血目的の製品は除外した。主要評価項目は、安全性規制措置の特徴と頻度、タイミングについてで、1995年1月～2008年6月になされた、（1）米国では医療専門家への文書、EUでは医療専門家への直接連絡、（2）米国で黒枠（強調）警告、（3）米国・EUで安全性に関わる薬剤の市場からの回収を調べ評価した。生物学的製剤承認後の安全性に関する規制措置は23.6%期間中に承認された生物学的製剤は計174製剤（米国136、EU105、両地域67）。安全性関連の規制措置は82回（医療専門家への文書46回、医療専門家への直接連絡17回、黒枠警告19回、市場回収なし）で、174製剤のうち41種（23.6%）に出された。カプラン‐マイヤー解析に基づく初回の安全性規制措置の確率は、承認から3年後が14%（95%信頼区間：9～19%）、承認から10年後29%（20～37%）だった。同クラスの生物学的製剤のうち、最初に承認を得た製品は、後から承認された製品と比較して、安全性規制措置が発動されるリスクはより大きかった（12.0/1,000ヵ月対2.9/1,000ヵ月、ハザード比：3.7、95%信頼区間：1.5～9.5）。警告の大部分は、一般疾患、投与部位の様態に関すること、感染症、寄生虫症、免疫系疾患、良性または悪性腫瘍、その他詳細不明だった。このためGiezen氏は「生物学的製剤の承認後に確認される安全性に関わる問題は、しばしば免疫調節作用（感染症）に関連がある。また同クラスで最初に承認された生物製剤が、規制措置を受ける可能性がより高く、緊密な監視が必要である」と結論付けている。（朝田哲明：医療ライター）

BioThraxは、現在、米国で唯一公認の炭疽菌ワクチン（AVA）であり皮下注4回接種が公認療法となっている。このワクチンについて米国議会は1999年、米国疾病管理センター（CDC）に対して安全性と有効性に関する調査を行うよう指示した。調査にあたったCDC炭疽菌ワクチン調査プログラム専門調査委員会は、「筋注のほうが安全性が高く、免疫獲得もすみやか」とする報告を寄せた。JAMA誌2008年10月1日号より。非劣性試験を行い注射部位の有害事象の割合で判定より利便な免疫獲得療法をめざした炭疽菌ワクチン接種の安全性と有効性に関する無作為化試験は、ワクチン投与のルート変更で、血清反応、注射部位の有害事象（AEs）に影響が及ぶかを評価することを目的に行われた。すなわち皮下注（SQ）から筋注（IM）への変更、および、投与回数も現在公認されている回数から減らした場合（2週後投与を省略）について検討された。多施設共同無作為化二重盲検非劣性試験に登録された対象は1,005例。試験は第4相ヒト臨床試験として2002年5月から継続中。炭疽菌ワクチン接種は、SQもしくはIMにて4回［初回（0週）、2週後、4週後、6ヵ月後］行われた。比較検討されたのは、SQで4回接種（4-SQ群）165例、IMで4回接種（4-IM群）170例、さらに2週後投与を省略した筋注3回接種（3-IM群）501例。同じタイムスケジュールで生理食塩水接種の対照群169例も比較検討された。主要評価項目は、8週時点と7ヵ月時点の非劣性、および反感染防御抗原IgGの相乗平均濃度（GMC）、相乗平均価（GMT）、4倍以上抗体価反応（%4R）。有効性結論の指標は、注射部位の有害事象の割合とされた。筋注のほうが有害事象少なく、接種回数も少なくて済む8週時点のGMC、GMT、%4Rは、4-IM群（90.8 μg/mL、1114.8、97.7）、4-SQ群（105.1 μg/mL、1315.4、98.8）で、3つの主要エンドポイントすべてで皮下注と筋注に差異はなかった。3-IM群は（52.2 μg/mL、650.6、94.4）、%4Rだけが非劣性。7ヵ月時点では、すべての投与群が、現行公認療法より劣っていなかった。有害事象の割合は、試験期間中、4-IM群（筋注）のほうが4-SQ群（皮下注）に比べ低かった。副次エンドポイントの注射直後の疼痛のオッズ比は、両群に差異はなかった（p＜0.001）。投与経路が、全身性の有害事象の発現を左右することはなかった。本稿筆頭執筆者のNina Marano氏は、「炭疽菌ワクチン接種について、筋注の4-IM、3-IMは7ヵ月時点で免疫を獲得しており、公認療法の皮下注4-SQと比べて劣ることはなかった。また筋注のほうが有意に注射部位の有害事象が少なかった」と結論。「予防投与の機会増大という観点から、投与回数が少なくて済むのは大きな利点である」とまとめている。（朝田哲明：医療ライター）

ワイス株式会社は、韓国ソウルで開催された「第3回国際薬剤経済学・アウトカム研究学会（International Society for Pharmacoeconomics and Outcomes Research、略称：ISPOR）」において、７価小児用肺炎球菌結合型ワクチン（PCV7）の定期予防接種が、医学的にも経済的にも大きな利益をもたらすことを改めて示したと発表した。特に香港、シンガポール、台湾のデータは、これらの国々で乳幼児に対しPCV7の定期予防接種を実施した場合、小児および成人の双方において侵襲性・非侵襲性の肺炎球菌感染症の頻度が大幅に減少する可能性があることを示したという。さらに、PCV7を乳幼児に定期接種することで、間接的な予防効果が成人にも及び、その結果数百万ドルのコスト削減が達成できると考えられるとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.wyeth.jp/news/2008/0929.asp

　2008年8月10日、NP法人キャンサーネットジャパン、NPO法人ブーゲンビリア、卵巣がん体験者の会スマイリー、NPO法人女性特有のガンサポートグループオレンジティの4団体が主催する婦人科腫瘍啓発セミナーが開催された。セミナーでの、埼玉医大国際医療センター包括的がんセンター婦人腫瘍科、藤原恵一氏の講演の様子をレポートする。主な婦人科腫瘍とそれぞれの進行がん標準治療　婦人科の主な癌種は子宮頸がん、子宮体がん、卵巣がんである。これら3種の進行がん標準治療は概ね下記のようになる。・子宮頸がん：プラチナ製剤ベースの化学療法（CDDP）同時放射線療法・子宮体がん：術後放射線療法・卵巣がん：減量手術後化学療法　パクリタキセル（PTX）+カルボプラチン（CBDCA）　進行度別にみると、子宮頸がん・体がんでは早期例が多く0期からII期が半数以上である。特に頸がんでは0期が40%以上を占める。一方、卵巣がんでは進行例が多くIII期からIV期が半数以上を占める。卵巣がんの予後と治療　卵巣がんは予てから死亡率が高く予後が悪いといわれている。その言葉が示すとおり、卵巣がん（約7000人）罹患数は子宮がん（約18000人）の半分以下であるが、死亡数はほぼ同等である（子宮がん5500人に対し卵巣がん4400人）。その理由は、卵巣がんの進行例の割合が多いため（卵巣がんはIII～IV期が70%、子宮がんでは0期～I期が70%）だと考えられる。　進行卵巣がんはインオペ例とされていたが、1980年のCDDP登場、その後のタキサン系薬剤の登場で生存率は改善し、現在CBDCA+PTXが標準療法となっている。だが、その後は有効率の向上を目指し標準治療への抗がん剤のアドオン試験が行われたが予後改善をもたらすにはいたっていない。卵巣がんの治療の今後　そのような中、有効率の改善を目指すべく幾つかの研究が行われている。投与法も研究され、プラチナ製剤の腹腔内投与の有効性が米国NCI（National Institute of Cancer）が推奨されている。そして、2008年、日本発のエポックメイキングな研究がASCO2008で発表された。これは、医師主導治験JGOG3016で、PTX毎週投与の有効性試験有効性が立証された。今後、保健適応取得に向け行政への働きかけが重要となる。　さらに、分子標的治療薬の有効性も検討されており、医師主導の治験で、ベバシズマブの有効性研究も進行中である(GOG218)。　一方、ドラッグラグの問題も以前残っている。ドキシル（リボゾーマドキソルビシン）は世界80カ国で承認され、標準治療無効例における２ndライン薬剤として期待されておる。しかし、日本では以前未承認であり、現在自費投与1回あたり30～40万/回の金銭的負荷がかかる。子宮頸がんの治療　子宮頸がんは0期が多く、この段階で発見できれば多くの患者さんが助かることになる。　そのためには、まず、検診の普及が非常に重要である。実際、検査の普及率が高い国では子宮頸がんの死亡率は低いが、日本の検診普及率は22%であり後進国並みといえる。そのためか、日本では若年層での罹患数が増加しているという問題もある。　子宮がんの治療は、プラチナ製剤の化学療法(CDDP単独またはCDDP＋５FU)と放射線治療同時併用が標準治療である。しかし、本邦での普及は依然高いとはいえない。今後の課題として日本人のCDDP適正ドーズの設定、ガイドラインでの積極的取り上げなど一層の普及が急がれる。子宮頸がんの治療の今後　そして、近年のトピックとして子宮頸がんにおけるHPV（ヒトパピローマウイルス）の関与があげられる。HPVは子宮頸がん患者の大部分が感染しており、確率こそ非常に少ないが子宮頸がんの発症因子である。そのため、HPVワクチンがHPVの感染予防および前がん病変への移行を防止するとして多大な効果が期待できる。現在、米国、オーストラリアをはじめ多くの国で承認されており日本でも早期の承認が望まれる。日本の婦人科腫瘍治療　日本の婦人科がんの取り組みは欧米に比べ遅れている。そこに昨今の婦人科医師不足が重なり、婦人科腫瘍の診療は大変な状況である。　婦人科腫瘍の場合、そのような状況下であっても製薬メーカーの協力を仰がず医師主導治験をしている例は多い。医師主導治験に携わる医師は診療後に何ら報酬もない中、ボランティアで協力している。しかしながら、医師主導治験を国に認めさせるシステムがなく、今後は医師主導治験で行政を動かしてゆく手法を検討する必要がある。　また、ドラックラグについても大きな問題である。ドキシルのように海外で実績があるのに日本では未承認という薬剤は多い。副作用発現などのリスクから優先審査への動き鈍ることも一つの要因であるが、一番の被害者は患者さんであることを忘れて欲しくない。この点については、マスメディアの取り上げ方が大きな影響を及ぼすため、正確な情報提供をお願いしたいと考える。

インフルエンザ流行時期の高齢者肺炎に対するインフルエンザワクチンの効果は予想よりも低い可能性があることが、地域住民をベースとした調査で明らかとなった。肺炎は高齢者のインフルエンザ感染における最も頻度の高い合併症であり、それゆえインフルエンザワクチンは肺炎の予防に有効な可能性がある。しかし、これまでに報告されたワクチンの有効性を示唆する検討には根本的なバイアスが含まれるため信頼性は高くないという。米国シアトル市のGroup Health Center for Health StudiesのMichael L Jackson氏が、Lancet誌2008年8月2日号で報告した。ワシントン州西部の地域住民をベースとしたnested case-control study本研究は、2000年、2001年、2002年のインフルエンザ流行前および流行時期に、ワシントン州西部の健康維持組織である“Group Health”に登録された65～94歳の免疫応答が正常な高齢者を対象に実施された地域住民ベースのnested case-control studyである。症例は市中肺炎で外来通院中あるいは入院中の患者（診療記録あるいは胸部X線所見で確定）とし、それぞれの症例群に対し年齢および性別をマッチさせた2つの対照群を無作為に選択した。診療記録を評価して、交絡因子として喫煙歴、肺疾患および心疾患への罹患とその重症度などを規定した。ワクチンは高齢者の市中肺炎のリスクを低減させない1,173例の市中肺炎症例および2,346人の対照が登録された。診療記録審査に基づいて規定された併存疾患の存在および重症度で補正したところ、インフルエンザ流行期間中にインフルエンザワクチンを接種しても、高齢者の市中肺炎のリスクは低減しないことが示された（オッズ比：0.92、95%信頼区間：0.77～1.10）。著者は、「インフルエンザ流行時期の高齢者肺炎に対するインフルエンザワクチンの効果は予想よりも低い可能性がある」と結論したうえで、1）インフルエンザ感染を原因とする高齢者の肺炎はわずかであり、そのため感染リスクを低減しても肺炎は減少しない、あるいは2）ワクチンは、肺炎のリスクを有する高齢者におけるインフルエンザ感染リスクの低減にはそれほど有効ではないという2つの可能性を示唆し、「これらの可能性はワクチン開発およびその接種勧告においてまったく異なる意義を持つことから、基礎研究で確定されたエンドポイントを用いた臨床試験を行う必要がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

　全長アミロイドβペプチド（Aβ42）ワクチン（AN1792）はアルツハイマー病のアミロイド斑を除去するが、進行性の神経変性は予防しないことが、開発中止後の長期的な事後検証試験の結果から明らかとなった。Aβ42ワクチンの第I相試験では、アミロイド斑の除去効果に加え、多様性が高く広範な非用量依存性を示す抗体反応が確認されていた。イギリスSouthampton大学臨床神経科学部のClive Holmes氏が、Lancet誌2008年7月19日号で報告した。第I相試験の登録例を長期フォローアップ　2000年9月にAβ42ワクチンによる免疫療法のプラセボ対照無作為化第I相試験に登録されたアルツハイマー病の80例（もしくは介護者）から、2003年6月に長期的な臨床的フォローアップ、開発中止後の神経病理学的な検証試験あるいはその両方に関する承諾を得た。フォローアップ試験は2006年9月に終了した。　アミロイド斑の評価は、皮質のAβ免疫染色法（Aβ負荷）およびアミロイド斑の除去を反映する固有の組織学的特徴について行った。重篤な認知症あるいは死亡までの生存率はCox比例ハザードモデル用いて評価した。アミロイド斑は有意に除去、生存期間、重篤な末期認知症発症までの期間は改善せず　フォローアップ開始前に20例（ワクチン群15例、プラセボ群5例）が、フォローアップ期間中に22例（ワクチン群19例、プラセボ群3例）が死亡した。死亡例のうち9例（いずれもワクチン群）は検証試験に同意していたが、アルツハイマー病以外で死亡した1例は解析から除外した。　ワクチンを投与され神経病理学的な検査を受けた8死亡例では、Aβ負荷が死亡時の年齢でマッチさせた対照群よりも有意に低かった（2.1% vs. 5.1%、p＝0.02）。ワクチン群のAβ負荷およびアミロイド斑除去の程度にはばらつきが見られたが、治療期間中に達成された平均抗体反応が高いほどアミロイド斑除去の程度も高かった（Kruskal-Wallis検定：p＝0.02）。　ワクチン群の8例中7例（事実上アミロイド斑が完全に除去された例も含まれる）は死亡前に重篤な末期認知症を呈していた。全体では、生存期間（ハザード比：0.93、95%信頼区間：0.43～3.11、p＝0.86）あるいは重篤な認知症に至るまでの期間（1.18、0.45～3.11、p＝0.73）について、ワクチン群の改善効果を示すエビデンスは得られなかった。　Holmes氏は、「Aβ42ワクチンはアルツハイマー病のアミロイド斑を除去する効果を有するが、進行性の神経変性の予防効果はない」と結論し、「最近の免疫修飾療法の臨床試験ではアミロイド斑の除去効果と高い安全性が証明されているが、今回の試験からはアルツハイマー病の進行性の神経変性を予防するにはAβの除去だけでは不十分なことが示唆される」と指摘している。

腎細胞癌に対する腎摘出術後の自己腫瘍由来熱ショック蛋白ワクチン（HSPPC-96、vitespen）療法は無再発生存率を改善しないことが、米国M D Anderson癌センターのChristopher Wood氏が行った無作為化第III相試験で明らかとなった。限局性腎細胞癌の標準治療は局所あるいは根治的な腎摘出術であるが、有効な補助療法がないため患者は実質的に再発のリスクに晒されているという。Lancet誌2008年7月12日号（オンライン版2008年7月3日号）掲載の報告。術後補助療法としてのvitespen群と観察群を比較本研究は、局所進行腎細胞癌切除後の高再発リスク例に対する補助療法としての自己腫瘍由来ワクチンvitespenの有用性を評価するもの。vitespen群に409例が、術後に治療を行わない観察群に409例が無作為に割り付けられた。vitespenは週1回4 週間にわたって皮内投与され、その後はワクチン効果が消失するまで2週に1回投与された。主要エンドポイントは無再発生存率とした。全体の再発率、死亡数は同等、早期ステージ群で再発率が優れる傾向フォローアップ期間中央値1.9年における再発率はvitespen群が37.7%（136/361例）、観察群は39.8%（146/367例）であり、両群間に差は認めなかった（ハザード比：0.923、95%信頼区間：0.729～169、p＝0.506）。2007年3月までフォローアップを継続したところ、vitespen群で70例が死亡し、観察群の死亡数は72例であったが（p＝0.896）、全体の生存データとしてはまだ十分でなく、さらなるフォローアップを続けている。American Joint Committee on Cancer（AJCC）のステージ分類に基づく事前に規定された探索的解析では、ステージIあるいはIIの症例の再発率はvitespen群が15.2%（19例）、観察群は27.0%（31例）であった（ハザード比：0.576、95%信頼区間：0.324～1.023、p＝0.056）。vitespen群で最も多く報告された有害事象は、注射部位の紅斑（158例）および硬化（153例）であった。重篤な有害事象としてはグレード2の自己免疫性甲状腺炎が1例で認められたが、治療に関連したグレード3/4の有害事象は見られなかった。Wood氏は、「腎細胞癌に対する腎摘出術後のvitespenによる補助療法は、観察群との間に無再発生存率の差を認めなかった」と結論し、「vitespen群のうち早期ステージの無再発生存率の改善効果を評価するには、さらなる検証が求められる」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

1991年の湾岸戦争時も話題になった、複数ワクチン接種と健康不良との関連。本報告は、2003年以降イラク戦争に従軍したイギリス軍兵士を対象にしたもので、ロンドン大学Dominic Murphy氏らによるもの。複数のワクチン接種と健康不良との関係を、ワクチン接種の事実に関する自己申告群と、診療録で確認できた群とで、それぞれ検証した。結果、複数ワクチン接種は健康不良とは無関係と報告している。BMJ誌2008年6月30日号掲載より。ワクチン接種と健康不良の関係を自己申告群と記録確認群で検証試験参加者は、2003年以降イラクに展開し1日に複数ワクチンを受けたと回答した軍人から無作為に選択された4,882例。陸軍68％、海軍14％、空軍16％で、将校が16％、女性は8％。平均32.2歳。このうち、ワクチン接種の記録を確認することができた378例をサブセットグループとし検証対照とした。378人のうち、303人は自己申告と診療録の記録が一致していた。主要転帰項目は、心理的苦痛、疲労、心的外傷後ストレス障害（PTSD）の症状、健康を自覚、および多発性身体症状。思い出しバイアスで混乱を来した？1日で2種以上のワクチン接種を受けたと自己申告した人は、疲労（調整後リスク比：1.17、95%信頼区間1.05～1.30）、共通した精神障害（1.31、1.13～1.53）、多発性身体症状（1.32、1.08～1.60）を呈する傾向があった。しかし、診療録でワクチン接種が確認できたサブセットグループで検証した結果、1種だった場合と2種以上だった場合とで、健康結果に有意な差は見られなかった。Murphy氏は、「イラク戦争に従軍した英軍兵士の、複数ワクチン接種と有害な健康結果とは無関係。有害な健康結果は、あくまで自己申告した場合に関連が示されており、“思い出しバイアス”（記憶が定かでなく回答に誤りがある等）がかかっていると解釈される」と結論。「湾岸戦争時の検証では、自己申告に基づく検証しか行われなかった。同様のバイアスがあったかもしれない」とまとめている。

グラクソ・スミスクライン株式会社は、英国保健省が英国国民に対するヒトパピローマウイルス(以下:HPV)感染予防の予防接種プログラムのためのワクチンとして子宮頸がん予防ワクチンCervarixを選択したと発表した。子宮頸がんの原因の約70％となる発がん性HPVの2つの型の感染を予防することを目的とするこのプログラムは、2008年9月より12～13歳の女児を対象にワクチン接種が開始されている。次いで14歳から18歳までの女性を対象としたキャッチアップ・プログラムも今後2～3年の間に実施される。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_01/P1000490.html

旅行者下痢に対し、腸管毒素原性大腸菌（ETEC）由来の易熱性毒素（LT）を含有する経皮吸収型のワクチンが有効なことが、IOMAI Corporation（米国、Gaithersburg）のSarah A Frech氏らが健常な旅行者を対象に行った第II相試験で示された。ETECは、流行地への旅行者や開発途上国の幼児の下痢の主要原因である。毎年2,700万人の旅行者および2億1,000万人の小児が急性の下痢を発症し、38万人の子どもが死亡しているという。Lancet誌2008年6月14日号掲載の報告。メキシコあるいはグアテマラへの旅行者を対象とした無作為化第II相試験本研究は、メキシコあるいはグアテマラへの旅行を計画している18～64歳の健常成人のうち、米国の地域ワクチンセンターにアクセスした者を対象に行われた無作為化第II相試験である。割り付けには中央無作為化コードを用い、参加者および各施設のスタッフには割り付け状況はマスクされた。主要エンドポイントはETEC性下痢の発症率およびワクチンパッチから放出されたLTの安全性の評価とした。副次エンドポイントは旅行者下痢およびETECに対するワクチンの有効性などとした。参加者は旅行前に2～3週間隔で2枚のパッチを用いてワクチンを接種された。パッチにはLT 37.5μgあるいはプラセボが含有された。参加者は旅行先の国でカード形式の日誌に排便量を記録し、下痢を起こした場合は病原菌同定のためにサンプルを提出した。下痢の重症度は24時間における軟便の排便回数で評価した（軽度：3回、中等度：4、5回、重度：6回以上）。なお、旅行者下痢は一般に18回ほどの軟便の排便回数を伴って4～5日間持続し、通常、悪心・嘔吐、腹部疝痛、衰弱、脱水をきたす。ワクチンパッチは重度の下痢を有意に予防、罹病期間、軟便排便回数を低減2006年5～12月に201人が登録され、そのうち178人が2回のワクチン接種を受けてメキシコおよびグアテマラに旅行し、170人が解析の対象となった。プラセボ群の111人のうち24人（22%）が下痢を発症したが、ETEC性の下痢は11人（10%）であった。ワクチンは安全であり、免疫原性は発揮されていた。ワクチン群の59人においては、中等度～重度の下痢（予防効果：75%、p＝0.0070）および重度の下痢（予防効果：84%、p＝0.0332）に対する有意な予防効果が認められた。下痢をきたしたワクチン群の症例は、プラセボ群に比べ罹病期間が有意に短く（0.5日 vs 2.1日、p＝0.0006）、軟便の排便回数が有意に少なかった（3.7回 vs 10.5回、p＜0.0001）。Frech氏は、「旅行者下痢は一般的な疾病であり、旅行先での下痢の10%は腸管毒素原性大腸菌（ETEC）によるものである。ワクチン貼付薬は安全かつ実行可能であり、旅行者下痢の発症頻度および重症度を抑制する効果を有する」と結論している。また、同氏は「経皮的パッチは簡便かつ注射器不要で、低温流通体系（cold chain）を必要とせず、旅行者および途上国での使用に適するようデザインされている。今回確認された効果は第III相試験で検証する必要がある」とコメントしている。（菅野守：医学ライター）

万有製薬株式会社は、子宮頸がんを予防する4価HPVワクチンGARDASILが、欧州医薬品庁の医薬品委員会より、腟部前がん病変の適応追加について推奨を受けたと発表した。GARDASILは米国など100カ国以上で承認されており、多くの国で接種の義務化や接種費用の公費助成が行われている。多くの国での現在の適応は、9～26歳の女性に対するHPV6,11,16,18型に起因する子宮頸がん、前がん病変、異形成、尖圭コンジローマの予防。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2008/merck_0606.html

米国では1990年以降、学童に対する流行性耳下腺炎（おたふく風邪）ワクチンの2回接種が広範に行われるようになってから、その流行発生は歴史的な低さが続いていたが、2006年に米国内としては過去20年間で最大の流行が発生した。そこで米国疾病管理予防センター（CDC）が全国調査を実施した。NEJM誌2008年4月10日号より。2006年に発症した6,584例と予防接種率データを調査米国は2010年までに流行性耳下腺炎を根絶するという目標を掲げたが、2006年に計6,584例の発生が報告されたことから、同年の耳下腺炎症例に関する全国データに加えて、最も患者が多かった州からの詳細な症例データ、および3つの全国調査に基づく予防接種率データを検証した。最多発の中西部8州で予防接種による免疫付与に失敗か全症例の76%が3～5月に発症し、85例が入院したが、死亡は報告されなかった。また全体の85%は、中西部の隣接する8州に居住していた。耳下腺炎の全国的発病率は、人口10万人当たり2.2人で、18～24歳の年齢層が最も発症率が高く、他の全年齢層を合計した発症率の3.7倍に達していた。これらの患者の83%は当時、大学に在籍していた。最も流行した8州の予防接種状況では、住民全体の63%と、18～24歳の84%が、流行性耳下腺炎ワクチンの2回接種を受けたことが確認された。大流行に先立つ12年間、未就学児童に対する耳下腺炎の第1回予防接種率は、全国で89%以上、最も流行した8州では86%以上だった。2006年における、若年者に対する第2回接種は、米国史上最高の87%だった。しかし、流行性耳下腺炎を含むワクチン2回接種が高率であるにもかかわらず、耳下腺炎の大流行が起こったのは、おそらく学童期に予防接種を受けた中西部の大学生と同年代の若者たちに、ワクチン2回接種でも免疫が成立しなかったことを意味する。このためCDCは「将来の流行性耳下腺炎発生を回避し、耳下腺炎の根絶を成し遂げるには、より効果的なワクチンか、予防接種方針の変更が必要になるだろう」と報告をまとめ警告を発している。（武藤まき：医療ライター）

　英国でMMRワクチン接種が導入されたのは1988年。生後13ヵ月までの接種が推奨され1995年には2歳児までの接種率が92％に達したが、1998年にワクチン接種が自閉症や腸疾患と関連するとの調査報告がされ79％（2003年）まで落ち込んだ。その後、報告は根拠のないものと証明されたが、一部の親はいまだに否定的で最新接種率（2007年7～9月）は85％にとどまっている。英国UCL 小児保健研究所のAnna Pearce氏らは、ワクチン接種推奨のターゲットを絞り込むため、接種に影響している因子について検証した。BMJオンライン版2008年2月28日付、本誌2008年4月5日号より。英国ミレニアムコホート14,578例の接種状況と背景因子を解析　本研究では、MMRワクチン接種と単一抗原ワクチン接種とを評価し、MMRが選択されない因子を探った。対象は2000～2002年に生まれた「英国ミレニアムコホート」で、ワクチン免疫のデータが入手できた小児14,578例について、3歳時点で「MMR接種を受けた」「単一抗原ワクチン接種を受けた」「接種を受けていない」を主要評価項目に解析された。「単一ワクチン接種」派は「高収入」「高齢出産」「高学歴」　対象で「MMR接種を受けた」は88.6%（13,013例）、「単一抗原ワクチン接種を受けた」は5.2%（634例）だった。　「MMR接種を受けていない」因子として浮かび上がったのは、「きょうだいが3人以上いる」「片親」「母親の出産時年齢が20歳以下」「母親の出産時年齢が34歳以上」「母親が高学歴（学士取得）」「母親が無職」「母親が自営業」。　「単一ワクチン接種」派の因子として浮かび上がったのは「高収入世帯（52,000ポンド以上；ユーロ換算69,750、ドル換算102,190）」「母親の出産時年齢が40歳以上」「母親が高学歴（学士取得）」だった。　逆に「単一ワクチン接種」派ではない因子として浮かび上がったのは、「きょうだいが3人以上いる」、母親が「インド人」「パキスタンもしくはバングラディッシュ人」「黒人系」、そして「母親の出産時年齢が25歳以下」だった。　MMR接種をしなかった親の4分の3（74.4%、1,110例）が「意図的な選択」で 接種を拒否したことも明らかとなった。理由としては「危険すぎる（24.1%）」「子どもに合わない（18.6%）「自閉症との関連への懸念（14.1%）」「ネガティブ報道」（9.5%）となっていた。　Pearce氏らは「ミレニアムコホートのMMR接種率は高率だが、主に親の『意図的な選択』で、かなりの小児が感染しやすい状況に置かれている。接種格差の実態は、接種推進の介入目標を明らかにすることができた」と結論している。

2歳までの乳幼児の重症ロタウイルス胃腸炎に対しロタウイルスワクチンRIX4414が有効なことが、ラテンアメリカ10ヵ国で実施されたHuman Rotavirus Vaccine Study Groupの検討で明らかとなった。ロタウイルスは世界的に乳幼児の重症胃腸炎の主たる原因とされる。下痢関連入院の1/3以上に関与し、年に約52万7,000人の5歳以下の乳幼児が死亡し、開発途上国では最も頻度の高い死亡原因であるという。ブラジル保健省Evandro Chagas研究所のAlexandre C Linhares氏がLancet誌2008年4月5日号で報告した。RIX4414あるいはプラセボを2回接種する群に無作為に割り付け本研究は、2003年8月～2005年10月にラテンアメリカの10か国から生後6～13週の健常乳児1万5,183人が登録された二重盲検プラセボ対照第III相試験。ほぼ生後2～4か月の時点でRIX4414あるいはプラセボを2回接種する群に無作為に割り付けられた。1次評価項目は2回目の投与の2週間後から1歳までのワクチンの有効性とした。治療の割り付けは研究者および幼児の両親ともに知らされず、胃腸炎に対する効果のフォローアップは約2歳になるまで行われた。重症胃腸炎発生率は、RIX4414群0.4%、プラセボ群2.3%897人がaccording-to-protocol解析から除外された。2年間に記録された重症ロタウイルス胃腸炎は、プラセボ群が7,081人中161例（2.3%）に対しRIX4414群では7,205人中32例（0.4%）であり、ワクチン群で有意に少なかった（p＜0.0001）。ワクチンの有効率は80.5%であり、そのうち野生型G1株では82.1%、非G1株では77.5%、非G1 P[8]株では80.5%ではあった。ロタウイルス胃腸炎による入院に対するワクチンの有効率は83.0%であり、下痢による入院に対しては39.3%であった。フォローアップ期間の2年目における腸重積は報告されなかった。Linhares氏は、「RIX4414の2回接種は、ラテンアメリカの生後2年までの乳幼児における重症ロタウイルス胃腸炎の予防に有効であった」と結論し、「小児のルーチンな予防接種にRIX4414を用いれば、ロタウイルス胃腸炎による世界的な負担が軽減される可能性がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）