腸内環境を整えることで関節炎の痛みが和らぐかもしれない──そんな研究結果が報告された。変形性膝関節症（OA）患者を対象としたランダム化比較試験で、難消化性食品成分であるプレバイオティクスの摂取が痛みの軽減に寄与する可能性が示された。英ノッティンガム大学NIHRノッティンガム生物医学研究センターのAfroditi Kouraki氏らによるこの研究は、「Nutrients」に2月24日掲載された。 　研究グループは、腸の健康を改善することがOAの新しい治療法になる可能性があると考えている。Kouraki氏は、「この研究は、朝食やヨーグルトにサプリメント（以下、サプリ）を加えるだけで、痛みが和らぎ、身体機能も改善される可能性があるという、わくわくするような可能性を示した」とニュースリリースで述べている。

　ケアネットは2026年3月、会員医師1,000人を対象に「年収に関するアンケート」を実施した。最後の質問では、2024年4月からスタートした「医師の働き方改革」以降で、年収と労働時間がどう変化したかについて尋ねた。 　2024年度以降の年収の変化では、「変わらない」が73％、「増えた」が9％、「減った」が18％だった。年代別では、「年収が増えた」の割合は35歳以下では14％、36～45歳では16％だった一方で、56～65歳は5％、66歳以上は1％と、年代が上がるにつれて減る傾向だった。若手は職位変化や専門医取得などの昇給機会が多いのに対し、ベテラン医師はそうした機会が少なく、体力面からアルバイト・副業なども減らす傾向にあることが背景にあるようだ。同様に「年収が減った」との回答割合も高齢層になるほど高かった。

　整形外科領域などで衛生材料や診療機器、サポーターなどの開発・販売を行う日本シグマックスは、2026年3月24日に都内で「在宅医療・介護で見過ごされがちな『骨粗鬆症』リスクと転倒・骨折予防の重要性」をテーマにメディアセミナーを開催した。 　骨粗鬆症は自覚症状に乏しく、発見が遅れがちな疾患であり、転倒・骨折をきっかけに要介護へ移行するケースも多く、医療・介護双方で課題となっている。同社の代表取締役社長の鈴木 洋輔氏は、これらの課題の解決に「超音波医療機器の開発や機械の小型化といった知識の導入により、治療に貢献する製品を研究開発していく」と展望を述べている。

　2026年4月21日、厚生労働省より添付文書の改訂指示が発出され、インフリキシマブ（商品名：レミケードほか）とエタネルセプト（同：エンブレルほか）の重大な副作用の項に「自己免疫性肝炎」が追加された。 　また、低カルシウム血症の治療などに用いるグルコン酸カルシウム水和物（同：カルチコール注射液8.5％5mLほか）と塩化カルシウム水和物（同：大塚塩カル注2％、塩化カルシウム注2％「NP」）においては、禁忌と併用禁忌が削除され、併用注意が新設された。

　長年にわたり親は、「そんなものを食べていたら歯が悪くなる」と言って、子どもをジャンクフードから遠ざけようとしてきた。だが最新の研究によると、こうした超加工食品（UPF）は、骨にも悪影響を及ぼす可能性があるとのことだ。UPFの摂取量が多い人では少ない人に比べて、骨密度（BMD）が低く、骨折リスクが高くなることが示された。米チューレーン大学公衆衛生学分野のLu Qi氏らによるこの研究結果は、「The British Journal of Nutrition」に3月6日掲載された。

　脊髄を損傷すると、手足の動きを制御する能力（運動制御能力）と、手足からの感覚情報を脳へフィードバックする能力（感覚フィードバック）の2つの重要な能力が失われる。運動制御能力と感覚フィードバックの双方向の情報伝達機能は、脚や腕を協調させて動かす上で不可欠である。新たな研究で、脊髄損傷部位の上下両方に電気刺激を与えることで、運動制御能力を高めるとともに感覚フィードバックの代替となる感覚を再現できる可能性が示された。米ブラウン大学工学分野のDavid Borton氏らによるこの研究結果は、「Nature Biomedical Engineering」に3月11日掲載された。

　ケアネットでは、2026年3月に会員医師1,000人（男性883人、女性117人）を対象として「年収に関するアンケート」を実施した。その結果、医師のアルバイト事情において、10年前の調査と比較して顕著な変化が生じていることが明らかとなった。 　今回の調査で最も際立ったのは、「アルバイトをしていない」と回答した医師が大幅に減少した点である。「アルバイトをしていない」医師は2016年の調査では52％だったのが、2026年調査では29％と10年間で約半数にまで減少しており、現在、医師にとってアルバイトがきわめて一般的な収入源となっていることが示された。

　筋力が寿命に好ましい影響を与える可能性が報告された。高齢女性において、握力などで評価した筋力と8年間の追跡期間中の死亡リスクとの間に、有意な関連が見られたという。米ニューヨーク州立大学バッファロー校のMichael LaMonte氏らの研究によるもので、詳細は「JAMA Network Open」に2月13日掲載された。 　この研究では、高齢者の筋力の評価によく用いられている、握力および椅子から立ち上がる速度（5回立ち上がりテスト：椅子からの立ち上がり動作を5回行った所要時間）という2項目が測定された。その結果、高齢女性では握力が15ポンド（7kg弱）高いごとに死亡率が12％低下し、椅子から立ち上がる所要時間が6秒短いごとに死亡率が4％低下するという関連が示された。

　米国でテストステロン補充療法（TRT）の利用者が急増する中、膝関節全置換術（TKA）を受ける患者にとっては、このホルモンがより高いリスクをもたらす可能性があるようだ。新たな研究で、手術前の1年以内にTRTを受けていた患者は、術後に感染症、血栓、腎障害、肺炎、膝関節の不安定性などの合併症の発症リスクが高いことが示された。米Hospital for Special Surgeryの整形外科医であるBrian Chalmers氏らによるこの研究結果は、米国整形外科学会（AAOS）年次総会（AAOS 2026、3月2〜6日、米ニューオーリンズ）で発表された。 　研究グループによると、テストステロン補充療法の処方件数は2019年の730万件から2024年には1100万件超へと増加している。

　ケアネットでは、2026年3月に会員医師1,000人（男性883人、女性117人）を対象として「年収に関するアンケート」を実施した。その結果、1,000万～2,000万円の割合は58.0％、2,000万円以上の割合は24.0％であり、8割超が1,000万円以上であった。 　全体で最も多い年収帯は2,000万～2,500万円（全体の13.7％）で、次点が1,400万～1,600万円（13.3％）であった。2016年に実施した調査結果と比較すると、1,000万円以下、1,000万～2,000万円、2,000万円以上の割合は、2016年がそれぞれ21.2％、58.8％、20.0％であったのに対し、2026年がそれぞれ18.0％、58.0％、24.0％であり、やや年収の上昇傾向がみられたが、大きな変化はなかった。