肺がんの原因として最も多いのはタバコだが、次いで世界的に多いのがラドン曝露によるものである。患者の多くは家で曝露していることから、公費を投入してのラドン対策を施行している国は多い。WHOでも対策を勧告しているラドンは、大気中にごく普通に存在する天然ガスで、外気中では拡散しているため曝露リスクが低いが、屋内、特に一般住宅や小規模ビルなど気密性の高い空間ほど高濃度となる。そこで防床シートなどの対策実施の基準は測定濃度でという国が多く、イギリスも例外ではなく、全住宅に公費補助の対策が行われている。しかしオックスフォード大学保健経済学調査センターのAlastair Gray氏は、補助対象の基準の検証がきちんとなされいないと指摘、「濃度だけでなく喫煙リスクも含めた疫学的データから費用対効果を検証し対策を講じるべき」と調査を実施した。BMJ誌2009年1月24日号（オンライン版2009年1月6日号）掲載より。

簡単な皮膚科手術後の創傷感染予防として行う抗生剤クロラムフェニコール軟膏（商品名：クロロマイセチン軟膏）単回塗布の有効性を証明することを目的に、ジェームズ・クック大学（オーストラリア・クイーンズランド）Mackay Base病院のClare F Heal氏らによって行われた、前向き無作為化プラセボ対照二重盲検試験の結果が、BMJ誌2009年1月24日号（オンライン版2009年1月15日号）に掲載されている。イギリス、オーストラリアでは塗布は一般的だが、アメリカではほとんど行われていないことを踏まえての試験。

心筋梗塞発症後にクロピドグレル（商品名：プラビックス）治療を受けている壮年患者のうち、CYP2C19*2遺伝子に変異が見られる場合は予後不良であることが、フランス・パリ第6大学Pitie-Salpetriere病院のJean-Philippe Collet氏らの検討で明らかとなった。クロピドグレルと低用量アスピリンの併用は、急性冠症候群（ACS）やステント留置術後の虚血性イベントの再発予防において、経口抗血小板療法の中心となっている。しかし、クロピドグレルが無効な症例も多く、その原因の究明が進められている。Lancet誌2009年1月24日号（オンライン版2008年12月23日号）掲載の報告。

進行前立腺癌の治療では、内分泌療法に放射線療法を追加すると、内分泌療法単独に比べ前立腺癌による死亡率が半減し、全死亡率も有意に低下することが、北欧で実施された無作為化第III相試験（SPCG-7/SFUO-3試験）で示された。高リスクの前立腺癌では、内分泌療法と放射線療法の併用が有効なことを示唆する報告がいくつかあるが、その効果は確立されていなかった。スウェーデンUmea大学のAnders Widmark氏が、Lancet誌2009年1月24日号（オンライン版2008年12月16日号）で報告した。

上気道ウイルス感染による喘鳴発作は、就学前児童においてはよく見られるが、至適管理方法は確認されていない。モントリオール大学（カナダ）小児科部門臨床調査部門Francine M. Ducharme氏らは、特に至適管理のエビデンスがあいまいな中等症～重度の、反復性の上気道ウイルス感染による喘鳴に対し、予防的治療としての高用量フルチカゾン（商品名：フルタイド）の有効性と安全性を検討した。結果、有効性は確認できたが成長抑制が確認され、臨床に取り入れるべきではないとの結論を報告している。NEJM誌2009年1月22日号掲載より。

上気道ウイルス感染による喘鳴発作は、就学前児童においてはよく見られ、短期間の経口プレドニゾロン剤投与が広く行われているが、軽症～中等症には有効ではないと結論する無作為化二重盲検プラセボ対照試験の結果が報告された。英国レスター大学小児保健部門のJayachandran Panickar氏らによる報告で、NEJM誌2009年1月22日号にて掲載された。

安静時左心室拡張機能障害の程度が大きいほど、運動強度が減少することがわかった。また、安静時や運動後の左心室充満圧が高いことも、運動強度の減少につながるという。これは、米国Mayo ClinicのJasmine Grewal氏らが、3,000人近くについてドップラー心エコー検査を行い、明らかにしたもの。JAMA誌2009年1月21日号で発表した。

西アフリカ内陸部にあるニジェールで、そのまま食べられる栄養治療食品（Ready-to-use therapeutic foods：RUTF）を、子どもたちに3ヵ月配布したところ、8ヵ月間で、いわゆる痩せ過ぎである「るい痩」と診断される子供が、3～5割減少したことがわかった。これは、米国Harvard大学のSheila Isanaka氏らが行った研究で明らかにしたもので、JAMA誌2009年1月21日号で発表した。これまで、RUTFのるい痩予防効果については、住民ベースでの研究はなかったという。

新生児退院前にパルスオキシメトリー検査を実施することは、動脈管依存性先天性心疾患の早期発見に有効であることが、スウェーデンQueen Silvia小児病院小児心臓病科のAnne de-Wahl Granelli氏らによる前向きスクリーニング研究の結果として報告された。費用対効果についても優れているとのエビデンスが報告されている。BMJ誌1月17日号2009年（オンライン版1月8日号）掲載より。

繰り返される高齢者の薬物有害反応（ADR）による入院の予測因子は、年齢よりも、共存症を有しているかどうかであることが、西オーストラリア大学公衆衛生校のMin Zhang氏らによる後ろ向きコホート研究で明らかにされた。BMJ誌2009年1月17日号（オンライン版2009年1月7日号）掲載より。

低～中所得国では、先発および後発（ジェネリック）医薬品の価格が国際基準価格に比べかなり高価なことが、A Cameron氏ら世界保健機構（WHO）と国際保健医療活動団体（HAI）の共同研究で明らかとなった。健康関連の支出のうち医薬品が占める割合は、経済協力開発機構（OECD）加盟国の18%に対し開発途上国では20～60%にも達するという。途上国人口の90％が医薬品を自己負担で購入しており、その結果として医薬品は適正価格よりも高価となり、国家予算の大きな負担となっている。Lancet誌2009年1月17日号（オンライン版2008年12月1日号）掲載の報告。

プライマリ・ケアにおける胃腸障害の管理では、制酸薬→H2受容体拮抗薬（H2RA）→プロトンポンプ阻害薬（PPI）の順に投与する治療戦略がその逆順で投与する戦略よりも費用効果に優れることが、オランダで実施されたDIAMOND試験によって明らかとなった。プライマリ・ケアでは、胃腸障害治療は医師の作業負担が大きく、医療コストもかさむことがわかっている。コンセンサスやガイドラインはあるものの、最も費用効果に優れる初期管理の戦略は依然として経験に基づくものだという。Radboud大学ナイメーヘン医療センターのCorine J van Marrewijk氏が、Lancet誌2009年1月17日号で報告した。

米国では2000年に、5歳未満児全員に7価小児用肺炎球菌結合型ワクチン（PCV7）の定期接種が導入されて以降、侵襲性肺炎球菌感染症の発症が小児および成人においても減少した。成人における減少はPCV7の集団免疫の効果による。一方で、同ワクチンの肺炎球菌性髄膜炎に関する効果は明らかになっていなかったことから、ピッツバーグ大学のHeather E. Hsu氏らが調査を行ったところ、発症率は低下しており全体的な効果は見られるものの、非PCV血清型髄膜炎の増加が見られ、懸念される結果も明らかとなった。NEJM誌2009年1月15日号より。

抗精神病薬は定型・非定型ともに、心突然死のリスクが同等にあることが、米国テネシー州のメディケイド加入者を対象とする大規模な後ろ向きコホート研究の結果として報告された。米国ヴァンダービルト医科大学薬剤疫学・予防医学部門のWayne A. Ray氏らが行った試験で、NEJM誌2009年1月15日号で発表されている。定型薬に関する心突然死の大規模データは存在したが、非定型薬についての同リスクはほとんど明らかにされていなかった。

早期産児に対する誕生直後からの高濃度ドコサヘキサエン酸（DHA）の投与は、女児では神経発達に効果があるようだ。男児では、標準濃度DHAを投与した場合との格差は見られなかった。これは、オーストラリアWomen’s and Children’s Hospital and Flinders Medical CentreのMaria Makrides氏らが明らかにしたもので、JAMA誌2009年1月14日号で発表した。

末梢動脈疾患患者に対し、指導者がアドバイスしながらのトレッドミル運動訓練の実施は、間欠跛行の有無にかかわらず、運動機能改善効果があることが報告された。これまで同運動訓練の効果について、間欠歩行のない末梢動脈疾患に関しては明らかにされていなかった。訓練をした群はしていない群の人に比べ、6分間歩行や、トレッドミルの最大歩行時間などで、有意な改善が見られた。米国Northwestern大学のMary M. McDermott氏らが明らかにしたもので、JAMA誌2009年1月14日号で発表した。

長期間の薬物療法を必要とする慢性胃食道逆流症（GORD）患者に対し、手術療法、特に腹腔鏡下フンドプリケーションを早期に行うことでQOLが有意に改善することが、英国で行われた他施設共同無作為化試験REFLUXの結果として報告された。アバディーン大学保健サービス部門のAdrian M Grant氏らによる同報告は2009年1月10日号（オンライン版2008年12月15日号）に掲載された。

世界で最も人気があるスポーツ、サッカーは、女性プレーヤーが急増している。それに伴い、プレーヤーの外傷リスクが男女を問わず同等であることや、さらに重傷リスクについては女性のほうが高い（例：前十字靭帯外傷は女性のほうが3～5倍リスクが高い）といった報告が寄せられるようになり、男女を問わずプレーヤーの膝、足首損傷の予防プログラム開発が急務の課題となっている。これまで女性に関する外傷研究報告はわずかでプログラム開発も遅れていたが、オスロ・スポーツ外傷調査センター（ノルウェースポーツ科学校）のTorbjorn Soligard氏ら研究チームが、10代女子プレーヤーの外傷予防に有効とするウォームアップ・プログラム「The 11+」を開発したと、BMJ誌2008年1月10日号（オンライン版2008年12月9日号）で発表した。

中等度～高リスクの早期子宮内膜癌では、生存率の改善を目的に術後放射線外部照射をルーチンに行う治療法は推奨されないことが、ASTEC試験およびEN.5試験の系統的レビューとメタ解析によって明らかとなった。ASTEC試験はイギリス医療審議会（MRC）が、EN.5試験はカナダ国立がん研究所（NCIC）が別個に実施した国際的な大規模臨床試験である。Lancet誌2009年1月10日号（オンライン版2008年12月13日号）掲載の報告。

早期子宮内膜癌に対しては、標準治療に加えて系統的骨盤内リンパ節郭清術を施行しても生存率の改善効果は得られないことが、イギリスManchester大学のH Kitchener氏らが実施したASTEC試験で明らかとなった。イギリスでは毎年約6,400人が子宮内膜癌に罹患しており、EU全体では約8万1,500人、北米では約4万100人に達する。その90%以上が50歳以上、年齢中央値は63歳であり、イギリスに限ると高齢者で増加傾向にあるという。Lancet誌2009年1月10日号（オンライン版2008 年12月13日号）掲載の報告。