米国・フィラデルフィア小児病院のChristopher B. Forrest氏らは、複数の統計および調査データを用いて包括的な健康指標について解析し、米国の小児の健康状態（死亡率、慢性の身体的・発達的・精神的健康状態、肥満、睡眠健康、思春期早発症、活動制限、および身体・情動性症状）は2007～23年の間に悪化していることを明らかにした。著者は、「健康状態を基本的に悪化させている根本原因を特定し、対処する必要がある」と強調している。JAMA誌オンライン版2025年7月7日号掲載の報告。
2007～23年の小児の健康状態を分析
研究グループは、米国ならびに経済協力開発機構（OECD）に加盟する人口規模が大きな高所得国18ヵ国（OECD18：オーストラリア、オーストリア、ベルギー、カナダ、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、アイルランド、イタリア、日本、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、スペイン、スウェーデン、スイス、英国）の死亡統計と、米国の5つの代表的な全国調査および10の小児医療システム（PEDSnet）の電子カルテデータを用い、反復横断分析を行った。
解析対象集団は20歳未満で、年次サンプル数（非加重値）の範囲は、死亡統計（2007～22年、Human Mortality Database、WHO Mortality Data）が米国で8,190万～8,320万人、OECD18で1億1,840万～1億2,110万人、PEDSnet（2010～23年）が102万6,926～211万4,638人、5つの全国調査が1,623～9万5,677人であった。
主要アウトカムは、慢性の身体的・発達的・精神的健康状態、機能的状態および症状に関する有病率と死亡率の率比（RR）と年間発生率とした。
米国の小児、死亡率はOECD18の約1.8倍、有病率は過去12年で増加
2007～22年において、米国ではOECD18と比較した死亡率が、乳児（1歳未満）では1.78倍（95％信頼区間[CI]：1.78～1.79）、1～19歳では1.80倍（1.80～1.80）高かった。米国とOECD18の間で正味の差が最も大きかった死因2つをみると、1歳未満児では早産（RR：2.22［95％CI：2.20～2.24］）と乳幼児突然死（SUID、2.39［2.35～2.43］）、1～19歳では銃器関連事件（15.34［14.89～15.80］）と自動車事故（2.45［2.42～2.48］）であった。
2011～23年に米国の3～17歳の慢性疾患の年次有病率は、PEDSnet（97種類の慢性疾患）については39.9％から45.7％に増加（RR：1.15［95％CI：1.14～1.15］）しており、National Survey of Children's Health（15種類）については25.8％から31.0％に増加（1.20［1.20～1.20］）していた。
また、米国の小児では肥満、月経の早期開始（12歳未満）、睡眠障害、慢性疾患による活動制限、身体症状（医師によって診断された腹痛、疲労、咳、便秘など27種類）、抑うつ症状（悲しみや絶望感を感じる）、孤独感の年次有病率も、調査期間中に増加した。
（医学ライター 吉尾 幸恵）
