認知症への抗精神病薬処方減少へ、ポイントは看護師

　

　認知症患者に対する抗精神病薬の処方決定は医師により行われるが、その主導権は看護師や看護助手が握っていることが多い。そのため、抗精神病薬の使用を減少させるためには、看護師や看護助手の要求理由を理解する必要がある。オランダ・トウェンテ大学のSarah I M Janus氏らは、態度、考え、行動制御が要求の意図に影響を与えると考えられる計画的行動理論に基づいて、この要求に対する影響要因の概要を示し、処方を要求する行動に影響を及ぼすかを検討した。International psychogeriatrics誌オンライン版2016年11月21日号の報告。

　オランダの養護老人ホーム組織より、看護師および看護助手81人からオンライン調査を行った。

　主な結果は以下のとおり。

・看護師や看護助手は、居住者およびスタッフに対し、抗精神病薬がもたらす良い効果に関する項目について頻繁に合意していた。
・仕事の満足度が低い看護師や看護助手は、抗精神病薬を必要とする可能性が高かった。
・抗精神病薬の治療効果や使用によりコントロールされていると感じることについて肯定的な考えを有する場合、コールする意向と正の関連が認められた。
・すべての変数は、意向の分散（variance）の59％であった。
・現在の職種と、実際の行動と関連していた。
・因子寄与（explained variance）は25％であった。

　著者らは「政策立案者は、利用可能なエビデンスに沿っていない居住者に対する抗精神病薬の肯定的な効果に対し、看護師および介護助手の考えに焦点を当てるべきであり、抗精神病薬の有効性は限定的であることを教育する必要がある」としている。

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（鷹野 敦夫）