精神科再入院を減少させるには、雇用獲得がポイント

　

　重篤な精神疾患患者において、雇用がその後の精神科入院にどのように影響するかは不明である。米国・デューク大学のAlison Luciano氏らは、重篤な精神疾患を有する失業中の患者を対象に雇用獲得後の精神科入院経験について検討を行った。Psychiatric services誌オンライン版2016年6月1日号の報告。

　2次分析は、メンタルヘルス治療研究からのデータで行った。成人の統合失調症患者、双極性障害患者、うつ病患者2,055例について、2年間の雇用状況と精神科入院アウトカムを調査した。雇用と精神科入院との関連について、time-lagged modelingを用い、マルチレベル回帰により分析を行った。

　主な結果は以下のとおり。

・ベースライン特性（以前の入院や自己申告による身体的健康を含む）で調整後、雇用は、その後3ヵ月間の精神科入院リスクの低さと関連していた（OR 0.65、95％CI：0.50～0.84）。
・重篤な精神疾患を有する無職の外来患者では、雇用獲得後、精神科入院を経験する傾向が低かった。

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（鷹野 敦夫）