『鼻炎合併喘息』 その実態と対策とは

提供元:ケアネット

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公開日:2014/10/02

 

 2014年9月18日(木)、MSD株式会社により、「喘息シーズンに向けた鼻炎合併喘息の実態と対策」をテーマに、都内で予防医療プレスセミナーが開催され、3つの講演が行われた。

●患者と医師、アレルギー性鼻炎合併の認識に乖離
 はじめに、瀬野 恵修氏(MSD株式会社 マーケティング本部プライマリーケアグループ 呼吸器・アレルギー疾患ブランドリーダー)が「喘息と鼻炎に関する意識調査結果」について報告した。
 昨今、アレルギー性鼻炎と喘息の関係について取りざたされ、アレルギー性鼻炎によって、喘息が悪化することが報告されている1)。そこで同社は、喘息の発作原因が増える秋口に先駆けて、喘息患者と医師に対して意識調査を行った。その結果、喘息患者のうち62.5%が、花粉症もしくはアレルギー性鼻炎を合併していることがわかった。
 本調査ではさらに、喘息患者の63.7%、医師の72.6%は、アレルギー性鼻炎が喘息の悪化原因であると認識していることから、双方の高い意識が確認できた。しかし、喘息患者の62.5%がアレルギー性鼻炎を合併しているにもかかわらず、主治医がそれを認識している割合は26.2%と乖離がみられた。このことについて、瀬野氏は、今後診療の中で改善していく余地があるのではないか、との見解を示した。

●鼻炎の合併により、喘息コントロール不良に
 次に、大田 健氏(独立行政法人国立病院機構東京病院 院長)により「わが国における鼻炎合併喘息の実態について」の講演が行われた。
 喘息とアレルギー性鼻炎は、下気道と上気道とのつながったパイプの中で起きる。両者は危険因子(アレルゲン)や炎症過程などが共通しており、気道粘膜構造も類似しているなど関連性が強い。大田氏によると、アレルギー性鼻炎の合併により、喘息発症リスクが約3倍高くなるだけでなく2)、喘息発作の発現率も高くなるという3)。さらに、喘息とアレルギー性鼻炎の重症度には相関がみられることも特徴である4)
 このたび、大田氏により、ガイドラインに基づいた質問票を活用した、「喘息における鼻炎の実態」について、初の全国規模調査が行われた。その結果、日本の喘息患者におけるアレルギー性鼻炎合併率は67.3%にも上り、さらに喘息患者がアレルギー性鼻炎を合併すると、喘息コントロール不良となることでQOLが低下することも明らかとなった5)。以上の結果からも、喘息とアレルギー性鼻炎は密接に関係していることがあらためて証明された。したがって、喘息患者では、アレルギー性鼻炎を視野に入れた診察・診断を行い、必要に応じて積極的に治療を行うことが大切であるといえるだろう。

●長引く咳はアレルギー性鼻炎の可能性
 続いて、田中 裕士氏(NPO法人 札幌せき・ぜんそく・アレルギーセンター 理事長)により「鼻炎合併喘息患者さんのQOL向上を目指した治療」と題した講演が行われた。
 これから秋口にかけては、花粉症がみられるとともに、喘息やアレルギー性鼻炎が悪化しやすい時期だと言われている。花粉症のシーズン中、アレルギー性鼻炎の患者では気道過敏性の亢進がみられ6)、6.4%の患者に高度の、21.6%に軽度の気道過敏性が亢進しているとの報告もある7)
 また、罹病期間が長いほど気道過敏性も亢進することが報告されている7)。田中氏によると、アレルギー性鼻炎を治療せず放置すると、好酸球性副鼻腔炎と呼ばれる複雑な病態となり、味覚障害や鼻閉といった症状を発現し、気管支喘息、好酸球性中耳炎と経過をたどり、難聴や耳閉感を患うケースもあるという。つまり、アレルギー性鼻炎を放置することは喘息発症の危険因子といえる。
 さらに、「咳喘息による咳なのか、アレルギー性鼻炎による咳なのかの鑑別が重要である」と田中氏は言う。咳喘息であれば、ICS/LABAを使用すると、よほどの重症でない限り1週間程度で咳は治まるが、アレルギー性鼻炎による慢性咳嗽の場合は2~3週間かかることがあるためである。
 喘息の診断では、発作性の呼吸困難や、喘鳴、スパイロメトリー、他の心肺疾患の除外を行う。一方、アレルギー性鼻炎の診断では、発作性反復性のくしゃみ、鼻閉、皮内テスト、鼻汁中好酸球の存在を確認する。さらに、大田氏監修のSACRA質問票などの補助診断を用いることは、喘息症状とアレルギー性鼻炎症状の状態を把握するうえで有用である。
 鑑別後の治療の基本的な考え方は、(1)気管支喘息のみの悪化でアレルギー性鼻炎が安定している場合は、気管支喘息の治療をする、(2)アレルギー性鼻炎のみの悪化で気管支喘息は安定している場合は、アレルギー性鼻炎の治療をする、(3)気管支喘息とアレルギー性鼻炎ともに悪化している場合は、双方を同時に治療する、ということであると田中氏は訴えた。そのうえで、このような治療方針をとることで、過剰な薬剤服用を防止し、早期の症状改善を図ることにつながる、と述べた。
 これまでは、アレルギーは各疾患別に複数の科で診察されてきた。しかし、近年、アレルギー全般を診る総合アレルギー科医(Total Allergist)という概念が広がりつつある。これにより、今後さまざまなアレルギーを一人の医師が診断する時代がくるのかもしれない。

(ケアネット 佐藤 駿介)

【参考文献はこちら】
1)Ohta K, et al. Allergy. 2011; 66: 1287-1295.
2)Settipane RJ, et al. Allergy Proc. 1994; 15: 21-25.
3)Bousquet J, et al. Clin Exp Allergy. 2005; 35: 723-727.
4)Togias A. J Allergy Clin Immunol. 2003; 111: 1171-1183.
5)Ohta K, et al. Allergy. 2011; 66: 1287-1295.
6)Madonini E, et al. J Allergy Clin Immunol. 1987; 79: 358-363.
7)Cirillo I, et al. Allergy. 2009; 64: 439-444.