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ニューロタンのヒトにおける尿酸低下作用の機序が証明される

万有製薬株式会社は9日、同社が販売している高血圧症治療薬ロサルタン(商品名:ニューロタン、アンジオテンシンII受容体拮抗薬:ARB)を用いた臨床研究で、ヒトにおけるロサルタンの尿酸低下作用の機序が初めて証明され、その結果が、米国高血圧学会の学会誌AMERICAN JOURNAL OF HYPERTENSIONに論文掲載されたことを発表した。日本におけるこの臨床研究で、ロサルタンには、降圧作用のみならずヒトの腎尿細管からの尿酸再吸収を担う尿酸トランスポーター(Urate Transporter 1:URAT1)を尿細管管腔側から阻害し、尿酸の再吸収を抑制することで血中の尿酸値を低下させる作用があることが示されたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2008/product_news_1209.html

10022.

冠動脈性心疾患、うつ症状による心血管イベントリスクの増大は運動不足などが原因

冠動脈性心疾患でうつ症状のある人は、心血管イベントのリスクが高いことは知られているが、その原因は、運動不足などのうつ症状に付随する行動的要因にあるようだ。米サンフランシスコVA Medical CenterのMary A. Whooley氏らが、安定冠動脈性心疾患の1,000人超について追跡し、明らかにしたもので、JAMA誌2008年11月26日号で発表した。これまで、うつ症状が心血管イベントリスクを増大することは明らかになっていたが、その要因については不明だった。1,017人を約5年間追跡同研究グループは、2000~2008年にかけて、安定冠動脈性心疾患の1,017人について前向き調査を行った。平均追跡期間は4.8年(標準偏差:1.4)。調査開始時点で、うつ症状の評価指標であるPatient Health Questionnaire(PHQ)を用い、症状の有無や程度を評価した。追跡期間中に発生した心血管イベントは、4,876患者・年中で341件だった。年齢補正後の、うつ症状のある人(PHQスコア10以上、199人)の心血管イベント発症率は10.0%、ない人(818人)は同6.7%だった(ハザード比:1.50、95%信頼区間:1.16~1.95、p=0.002)。また、合併症状や疾患の重症度を補正した後、同ハザード比は1.31(95%信頼区間:1.00~1.71、p=0.04)になった。運動量などを補正後、うつ症状と心血管イベントリスクの有意な関連性が消失ところが、心拍数の変動性などといった、生物的要因の補正を行った後、同ハザード比は下がり、p値も0.12と有意差が見られなくなった(ハザード比:1.24、95%信頼区間:0.94~1.63)。さらに、運動量や喫煙の有無などの行動的要因の補正を行うと、ハザード比はさらに下がり、同じく有意差もなかった(ハザード比:1.05、95%信頼区間:0.79~1.40、p=0.75)。行動的要因の中でも、運動量の影響が最も大きかった。同研究グループは、研究対象となった外来の安定冠動脈性心疾患に関して、うつ症状による心血管イベントリスクの増大は、行動的要因、なかでも運動不足によって説明可能だとしている。(當麻あづさ:医療ジャーナリスト)

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アメリカ医療研究品質機構のノウハウを活用して患者安全指標はつくれそうだ

患者安全は国際的な問題だが、その指標づくりは容易ではない。アメリカには、医療研究品質機構(AHRQ:Agency for Healthcare Research and Quality:http://www.ahrq.gov/)が病院診療データを基に開発した患者安全の指標があり、数ヵ国がその指標を自国の患者安全指標づくりに活用しているがイギリスでも活用できないか。Healthcare Commission(ロンドン)のVeena S Raleigh氏らが、29あるAHRQの指標のうち9つについて症例対照試験を行い有用性を検証した。BMJ誌2008年11月22日号(オンライン版2008年10月17日号)掲載より。「病院エピソード統計」から症例群、対照群を引き出し入院期間、死亡率を比較試験はAHRQの9つの指標で、イギリスの全NHS(国民医療保健サービス)トラストを対象とする「病院エピソード統計」(2003-2004、2004-2005、2005-2006)から患者安全の指標、有害転帰の指標を引き出せるか検証された。9つの指針は、「死亡率が低い疾患医療での死亡数」「医原性気胸」「褥瘡」「医療処置が必要となった待機感染症」「術後股関節骨折」「術後敗血症」、および産科的外傷についての3指針(後産期分娩時器具あり・なし、帝王切開時)。指標を経験していると判定された患者症例群と、対照照合症例群(2005-2006データから、年齢、性、同一医療サービス受療群、主要専門科目、NHSトラストで照合)との入院期間、死亡率を比較し、アメリカのデータ(2000年版)との比較も行われた。コーディング、制度、サービス供給パターンの違いはなお考慮すべき入院期間は、1指標(帝王切開時の外傷)を除き、対照群よりも症例群のほうが長かった(各指標値:0.2~17.1日、P

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リピトールに心血管イベントリスク低下と腎機能改善の相関が認められる

ファイザー株式会社は11月28日、米国心臓協会(American Heart Association)の年次学術総会で発表された5年間にわたるTreating to New Targets(TNT)試験の事後サブ解析の結果によると、心血管疾患の既往のある患者にリピトール(一般名:アトルバスタチンカルシウム)を投与したところ、腎機能の改善と主要な心血管イベントのリスク低下に強い相関があることが認められたと発表した。リピトールが心疾患患者の推算糸球体濾過量(eGFR:estimated glomerular filtration rate)を用量依存的に増加させることはこれまでの研究からも明らかにされている。今回の新たな解析結果から、リピトールが投与されている心疾患患者では、eGFRが1mL/min/1.73m2増加するごとに、主要な心血管イベントの相対リスクが2.7パーセント低下することが認められ、主要な冠動脈イベント、非致死的心臓発作、致死的・非致死的脳卒中などの二次エンドポイントについても、eGFRが1mL/min/1.73m2増加するごとに同程度のリスク低下が認められたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2008/2008_11_28.html

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マンモグラフィは痛そう… 女性が乳がん検診を受けない理由

アストラゼネカ株式会社は2日、乳がん検診に対する意識調査の結果を発表した。この調査結果は、同社が10月に行った乳がん啓発イベントブースを訪れた女性748名(30代~50代)の回答を集計したもの。「乳がん検診を受けたことがありますか?また、受けたいと思いますか?」という問いには、「受けた」もしくは「受けたい」と、9割以上が検診に肯定的な考えを持っていた。しかし、検診を受けたいが今まで受診せずにきた主な理由は、「診療時間中に行くことが困難」「マンモグラフィは痛そう」などという回答から、受けたいと思いながらも受診のハードルになっているということがわかったという。検診による早期発見が死亡率低下の鍵となるが受診率は欧米に比べ13%程度と依然低く、対策が求められていることが、この調査の背景にあった。詳細はプレスリリースへhttp://www.astrazeneca.co.jp/activity/press/2008/08_12_02.html

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ロスバスタチン、健康そうな人にも有益:JUPITER

高脂血症治療薬ロスバスタチン(商品名:クレストール)について、高脂血症ではない(LDL-C値が正常か低値)が高感度CRP(C反応性蛋白)が上昇している健康そうな人も、投与によって利益が得られることが報告された。高感度CRPは炎症バイオマーカーで、心血管イベントを予測できる。スタチンがコレステロールだけでなくCRPも低下することから検証されたJUPITER試験の結果で、NEJM誌2008年11月20日号(オンライン版2008年11月9日号)にて掲載された。LDL正常か低値で、高感度CRP高値の男女17,802例を1.9年追跡JUPITER(Justification for the Use of statins in Primary prevention: an Intervention Trial Evaluating Rosuvastatin)試験は、2003年2月~2006年12月の間に26ヵ国1,315地点から参加者が集められた大規模な無作為化二重盲検プラセボ対照比較試験。心血管イベントの既往がなく、LDL-Cが130mg/dL(3.4mmol/L)未満、高感度CRPが2.0mg/L以上の一見健康な男女17,802例が参加した。参加者は、ロスバスタチン20mg/日投与群とプラセボ群に無作為に割り付けられ、心筋梗塞、脳卒中、動脈血行再建または不安定狭心症による入院、心血管系起因の死亡を1次複合エンドポイントとし、中央値1.9年(最長5.0年)追跡調査された。主要心血管イベントの発生率が有意に低下無作為化後12ヵ月時点の比較で、ロスバスタチン群はプラセボ群に比べ、LDL-C値の中央値は50%、高感度CRPの中央値は37%低かった。1次エンドポイントの発生率は、ロスバスタチン群(0.77/追跡100人年)がプラセボ群(1.36/追跡100人年)に比べ0.56倍(95%信頼区間:0.46~0.69、P

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ジェムザールに尿路上皮癌への適応追加

日本イーライリリー株式会社は26日、同社が効能追加申請を行っていたジェムザールR注射用200mgおよび同1g(一般名:ゲムシタビン塩酸塩)が、25日に尿路上皮癌の効能で承認を受けたと発表した。今回、追加承認されたことにより、尿路上皮癌の標準的な初回化学療法として海外で汎用されている治療法が日本でも使用可能となった。ジェムザールは世界約100カ国で承認されている。日本においては、1999年3月に非小細胞肺癌の効能で承認を受け、その後、2001年4月に膵癌、2006年6月に胆道癌の効能でも承認されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2008_33.cfm

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医学生の不節制飲酒を正すためにも

米国医学生の多飲、不節制飲酒は、同年代で広がっているほどではないものの、ごく一般的に見られること、また医学教育のルーチンな臨床トレーニングとして、飲酒に関するスクリーニングやカウンセリングを取り入れることが、ガイドラインで推奨され費用対効果に優れたカウンセリングによる患者ケアの実施率を上げ、学生および一般の多飲酒者を減らすことに結びつくとの報告が、ブリティッシュ・コロンビア大学(カナダ)のErica Frank氏らによって報告された。BMJ誌2008年11月15日号(オンライン版2008年11月7日号)より。カウンセリング診療実施への影響因子を探る本研究は、米国では多飲酒者の75%が保険診療でカウンセリングを受けられるにもかかわらず、また過去24ヵ月以内に多飲であると申告しているにもかかわらず、医療提供者が飲酒に関する質問をほとんどしていないとの状況があることを踏まえ、医学生に着目し、飲酒に関する診療に影響を及ぼしている因子の同定を試みたもの。米国の代表的な16医学部の学生を対象にアンケート調査を、1年次開始時(1999年夏/秋)、3年次進級時、最終年次(2003年)にそれぞれ行った。回答率は83%。学生の34%が「過度な飲酒者」アンケートから、「前月に飲酒した」学生は全体で78%(3,777/4,847)だった。年次ごとに見ると、3年次進級時が34%(1,668/4,847)で最も割合が多い。全体の34%(1,666例:男性1,126例、女性540例)を占める「過度な飲酒者」(5杯/日以上がある、飲酒日の酒量が男性平均2杯/日超、女性平均1杯/日超のいずれかに該当)の飲酒日数は、約4分の3が14日/月以下に該当した。また酒量は、男性は62%(696/1,124)が3杯/日以上、5杯/日以上も18%(201/1,124)いる。女性は89%(478/539)が2杯/日以上、4杯/日以上が22%(117/539)だった。さらに、5杯/日以上飲んだ日が複数回あったと回答したのは、男性61%(691/1,126)、女性44%(229/520)だった。教育トレーニング導入で、カウンセリング実施率は2倍にカウンセリングと患者ケアとの関連を強く確信している学生の割合は、3年次進級時が61%(919/1,516)で最も高く、最終年次46%(606/1,329)を上回った。その確信は、プライマリ・ケアを志向する学生ほど強かったが、最終年次学生で患者と飲酒に関して話を「いつも/常に」すると回答したのは28%(391/1,393)に過ぎなかった。また「過度な飲酒者」ほど、患者にカウンセリングをすることや、カウンセリングと患者ケアとの関連を結び付けては考えられない傾向が見られた。その一方で多変量モデル解析の結果、飲酒に関するカウンセリングのトレーニングを大規模に行った場合、カウンセリングと臨床ケアとの関連を報告する割合は2.3倍に、またカウンセリングを行ったとする報告の割合は2.2倍といずれも倍増することが示された。これらから、学生時にトレーニングを積み確信を植え付けることが、高い臨床実践と強い信念に結びつくとし、飲酒に関する臨床トレーニングの実施を検討すべきと結論している。

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重度強迫性障害への視床下核電気刺激療法は副作用に注意

重度難治性の強迫性障害(obsessive-compulsive disorder:OCD)は、強迫観念や強迫行為、儀式行為などによる時間の浪費、閉じこもりなどによって生活が困難になるといった特性が見られる疾患である。このOCDの治療の選択肢として近年、行動療法や薬物治療とならんで、パーキンソン病による運動障害の治療法として有用性が確認されている視床下核への電気刺激療法が提唱されている。その有効性と安全性に関する臨床試験を行った、フランス国立衛生研究所(INSERM)のLuc Mallet氏らSTOC研究グループによる結果が、NEJM誌2008年11月13日号に掲載された。実刺激と偽刺激を無作為に割り付け評価試験は多施設協同クロスオーバー二重盲検試験で10ヵ月間にわたって実施された。実刺激治療3ヵ月+偽刺激治療3ヵ月群に8例、偽刺激治療3ヵ月+実刺激治療3ヵ月群に8例、それぞれ無作為に割り付けられた。主要評価項目はOCDの重症度とし、Yale-Brown Obsessive Compulsive Scale(Y-BOCS)を用いて、3ヵ月の各治療期間終了時に2回にわたって評価が行われた。その際、一般的な精神病理学的所見、心理的・社会的・職業的機能、治療に対する忍容性の評価には標準的な精神医学的尺度とされるGlobal Assessment of Functioning(GAF)スケールと神経心理学的検査法が用いられた。OCDの症状緩和とともに重大な有害事象確認Y-BOCSスコア(0~40のスケール、スコアが低いほど重症度が低い)は、偽刺激後より実刺激後のほうが有意に低かった(平均値±SD:19±8対28±7、P = 0.01)。一方、GAFスコア(1~90のスケール、スコアが高いほど機能性が高い)は、実刺激後が偽刺激後よりも有意に高かった(56±14対43±8、P = 0.005)。神経心理学的尺度に基づく抑うつと不安の評価は刺激によって変化はなかった。全体として15件の重篤な有害事象が見られ、そのうち1件が脳内出血、2件が感染症だった。重篤ではない有害事象も23件報告されている。研究グループは、視床下核への電気刺激療法が重度OCDの症状を緩和する可能性が示されたが、同時に、重篤な有害事象のリスクが伴うようだと報告している。(朝田哲明:医療ライター)

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13価肺炎球菌結合型ワクチンの第3相海外臨床試験のデータから、2歳未満の乳幼児における肺炎球菌感染症の予防効果拡大を示唆

米国ワイスは、第3相臨床試験データの結果から、13価肺炎球菌結合型ワクチン (PCV13)が、小児用7価肺炎球菌結合型ワクチン「PREVNAR」(PCV7)と比べ、乳幼児の肺炎球菌感染症に対し、より広範な予防効果を示す可能性があると発表した。この結果は、ワシントンD.C.で開催されたICAACとIDSAの合同年次集会で2008年10月27日に発表された。今回発表されたデータは、13価肺炎球菌結合型ワクチンが、「PREVNAR」に含まれている7つの血清型を引き続き含むため、侵襲性肺炎球菌症(Invasive Pneumococcal Disease:IPD)の予防に対し同等の効果を発揮すること、また、13価肺炎球菌結合型ワクチンに追加された6つの血清型によって、予防効果の範囲がさらに拡大することを示すとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.wyeth.jp/news/2008/1118.asp

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満腹・早食いの人が肥満になる割合は3倍超:阪大調査結果

満腹・早食いの人は、肥満(BMI 25以上)になる割合が、そうでない人と比べて3倍以上に上ることが、大阪大学公衆衛生学教授の磯博康氏らの研究グループによる、肥満と食習慣との関連を目的とする調査の結果、報告された。BMJ誌2008年11月8日号(オンライン版2008年10月21日号)掲載より。「満腹食い」:男性50.9%、女性58.4%、「早食い」:男性45.6%、女性36.3%調査対象は、秋田県井川町および大阪府八尾市に住む住民で、2003~2006年に行われた心血管リスクに関する調査に参加した30~69歳の男女、計3,287人(男1,122人、女2,165人)。男性は平均年齢55.3歳、肥満(BMI 25以上)の人は379人(33.8%)だった。女性は同52.4歳、472人(21.8%)。「満腹まで食べる」(満腹食い)と回答したのは男性571人(50.9%)、女性1,265人(58.4%)。「食べるのが早い」(早食い)と回答したのは男性523人(45.6%)、女性785人(36.3%)だった。「非満腹・非早食い」の人に比べ男性3.13倍、女性3.21倍「満腹・早食い」の人は男女とも「非満腹・非早食い」の人に比べ、平均年齢、身長、体重、BMI、エネルギー摂取量ともに高値だった。「満腹・早食い」の男性(313人)の各値は、51.4歳、166.6cm、69.6kg、25.0、2,296kcal、女性(553人)は50.9歳、154.7cm、57.5kg、24.0、1,840kcal。「非満腹・非早食い」の男性(352人)の各値は、58.1歳、164.8cm、63.1kg、23.2、2,190kcal、女性(668人)は54.6歳、153.5cm、51.6kg、21.9、1,693kcal。「満腹食い」の人が肥満になる割合は、男性で2倍、女性は1.92倍。「早食い」だと肥満になる割合は、男性で1.84倍、女性2.09倍であった。これらのオッズ比は、エネルギー摂取量、食物繊維摂取量、飲酒、喫煙、身体活動度、地域性で補正後も変化はなかった。「満腹・早食い」の人が「非満腹・非早食い」の人に比べ肥満になる割合は、男性3.13倍、女性3.21倍であった。「満腹食いと早食いが、日本の男性、女性いずれの肥満とも関連していることが明らかとなった。特に満腹・早食いが肥満に重大な影響を及ぼしているようだ」と結論している。

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バラクルード、B型慢性肝炎を原因とする肝障害が軽減される可能性を示唆

米国ブリストル・マイヤーズ スクイブ社は2件のコホート評価からB型慢性肝炎患者においてバラクルードを用いた長期治療が線維症を含む肝組織像の改善と関連していることが明らかになったと発表した。肝組織のデータは、米国肝臓病学会(AASLD:American Association for the Study of Liver Diseases)の第59回年次会議で発表された。ロールオーバー試験ETV-901からのヌクレオシド系薬剤未治療患者57人のコホートから得られた新たな長期的組織学的結果で、患者57人のうち96%(57人中55人)において肝組織像に改善が見られた(顕微鏡下で確認した肝組織の状態の改善)。肝組織像の改善は、Knodell壊死炎症スコアの2ポイント以上の減少およびKnodell線維化スコアの悪化がないことと定義。さらに、患者の88%(57人中50人)において、Ishak線維化スコアの改善(1ポイント以上の減少)と定義された肝線維化の抑制が確認された。また、B型慢性肝炎の日本人患者で検討したオープンラベルのロールオーバー試験ETV-060からの組織学的結果では、64人の患者のうち、未治療患者の100%(37人中37人)とラミブジン耐性患者の89%(26人中23人)において、肝組織像の改善(Knodell壊死炎症スコアの2ポイント以上の減少)が見られ、未治療患者の47%(36人†中17人)ラミブジン耐性患者の32%(25人中8人)で肝線維化の改善(Knodell線維化スコアの1ポイント以上の減少)が見られた。詳細はプレスリリースへhttp://www.bms.co.jp/news/2008/1118.html

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アリスキレンが65歳以上の患者においてラミプリルよりも強い降圧効果を示す

ノバルティス ファーマ株式会社は17日、スイス本社から11日に発表された新しい臨床データによると、新しいクラスの直接的レニン阻害剤(Direct Renin Inhibitor:DRI)アリスキレン(製品名:米国ではTekturna、その他の国ではRasilez)が65歳以上の高血圧症の患者さんにおいて、アンジオテンシン変換酵素(ACE: angiotensin-converting enzyme)阻害剤のラミプリル(国内未発売)に比べ、有意な降圧効果を示すことが証明されたと発表した。この臨床データはAGELESS試験で得られた結果であり、米国心臓協会(AHA: American Heart Association)の2008年度学術集会で発表されたもの。それによると、アリスキレンは、65歳以上の患者さんにおいて、主要評価項目である12週間の治療後の収縮期血圧を、ACE阻害剤のラミプリルに比べてさらに2.3 mmHg低下させたという。AGELESS試験は65歳以上の収縮期高血圧の患者900名を対象に実施され、12週間の治療後、アリスキレン(1日150mgから300mgに増量)は収縮期血圧を13.6 mmHg低下させた。この降圧効果は、ラミプリル(1日5mgから10mgに増量)群の患者さんの収縮期血圧の低下(11.3 mmHg)に比べ強いものであり(p< 0.0001)、また、拡張期血圧においても同様の結果が得られたという〔アリスキレン群:4.8 mmHg、ラミプリル群:3.5 mmHg(p< 0.0001)〕。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2008/pr20081117.html

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心筋梗塞発症後の冠動脈疾患による突然死、過去30年で大幅に減少

心筋梗塞発症後の、冠動脈疾患による突然死は、過去30年間で大幅に減少しているようだ。米Veterans Affairs Medical Center(ミネソタ州ミネアポリス)のA. Selcuk Adabag氏らが、約3,000人の心筋梗塞を発症した患者を調べ、明らかにしたもので、JAMA誌2008年11月5日号で発表された。また、同突然死のリスクは、心筋梗塞発症後30日間に最も大きく、さらに心不全が突然死のリスクを増加することもわかった。発症後30日間の冠動脈疾患による突然死は1.2%同氏らは、1979~2005年に心筋梗塞を発症した2,997人について、2008年2月まで追跡調査を行った。追跡期間の中央値は、4.7年。その間に死亡した人は1,160人、うち冠動脈疾患による突然死は282人と、死亡原因の24%を占めた。心筋梗塞の発症時期と突然死のリスクについて見てみると、1997~2005年に発症した人は、1979~87年に発症した人に比べ、同リスクは大幅に減少していた(ハザード比:0.62、95%信頼区間:0.44~0.88、p=0.03)。冠動脈疾患による突然死リスクは、心筋梗塞発症後の30日間に極めて増大している。30日以内に突然死をした割合は1.2%(95%信頼区間:0.8~1.6%)。1年後まで期間を拡大しても、同割合は1.2%と変わらなかった。また発症後30日間の死亡リスクは、同地域の年齢や性別を適合した期待死亡数と比較すると、4倍超に上っていた(標準化死亡比:4.2、95%信頼区間:2.9~5.8)。なお、発症後5年以内の死亡率は6.9%だった。心不全の発症は、突然死リスクをおよそ4倍に増大心筋梗塞発症後、再虚血や心不全、またその両方を発症した人は、合わせて2,080人。それらの発症と、冠動脈疾患による突然死リスクの関係について見てみると、心不全は単独で同リスクをおよそ4倍に増加していた(ハザード比:4.20、95%信頼区間:3.10~5.69、p

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女性の約7割が「パートナーが望むのなら賛成」 いい夫婦ほどEDの悩みを共有する

日本イーライリリー株式会社は、ED治療に関する正しい知識の啓発に取り組んでおり、その一環として、11月22日の「いい夫婦」の日を前に、首都圏在住の既婚男女1,026人を対象に、男女間におけるEDの受容性や意識に関する調査を実施した。調査は、首都圏の1都3県に居住する30~50代の既婚男女1,026名に、インターネットによるアンケートで行われた。調査結果からは、男性が思う以上に女性はEDの話題や悩みの共有に寛容であり、また、自分たちを「いい夫婦」だと考えている男女ほど、悩みの共有に前向きな傾向が浮かび上がっている。主な結果と傾向は以下のとおり。 ●約8割が自分とパートナーを「いい夫婦」と評価。信頼と自然体でいられる関係が評価軸。 ●「いい夫婦」ほど、EDの悩みを「打ち明けたい」「打ち明けてほしい」と回答。男性以上に女性は受け入れる余地がある。 ●女性の約7割がED治療薬について、「パートナーが望むのなら賛成」と回答。不安よりパートナーを思いやる気持ちが優先。 ●正しい知識や情報を理解することで受診への意欲が高まる。 同社は、ED啓発ウェブサイト『EDケアサポート(http://www.ed-care-support.jp)』を運営し、EDに対する正しい情報を理解してもらうこと、医師の指導のもと正しい治療を受けてもらうことをめざした情報提供を行っている。また、携帯電話向けサイトも11月に新設されたばかり。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2008_30.cfm

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電子カルテ共有システム、次なる段階への教え:英国

1998年にブレア首相が表明したビジョンを受けて、英国ではNHS(National Health Service)スタッフから患者までが共有可能な、国家規模の電子カルテ共有システムの構築が進んでいる。このシステムのポイントの1つに、SCR(summary care record)と呼ばれる開業医からの診療記録の抽出・電子化サマリーのデータベース化がある。SCRは患者の同意を得てアップロードされることになっており、2007年春から本格的にその作業が開始された。ロンドン大学Trisha Greenhalgh氏らは、このシステム稼働導入期(2007年5月~2008年4月)の実態を調査することで、今後のシステム展開への教えを見いだす事例評価研究を行った。BMJ誌2008年11月1日号(オンライン版2008年10月23日号)より。事例研究から明らかになった8つのポイントGreenhalgh氏らが行ったのは、SCRを早期導入したイングランドの4地域(3都市、1農村地帯)を対象とする事例評価研究。解析の結果、システム構築にあたって影響をおよぼす要因として、以下の8つが見いだされたと報告している。第1に重要なのが、SCRの物質特性(特に技術的未熟さとアクセス時のデータのやりとりなど動作の不具合)と特質(特にシステム利用者が潜在的にリスクよりもベネフィットが大きいとどれだけ確信しているか)。第2に、システム利用者の懸念(特に作業負荷と極秘情報を共有することへの暗黙の同意モデルに対する倫理性)。第3は、個々人への働きかけ(例えば、オピニオンリーダー、システム精通者、促進者による)。第4は、イノベーションに対する組織の経験値(例えば、過去にイノベーション技術プロジェクト、効果的なデータ収集システム導入などの経験がある)第5は、SCRへの組織的な取り組み姿勢(例えば、イノベーションシステムへの適合を図ろうとする姿勢、変革への気運、賛成・反対のバランスを図る、基線データの質)。第6は、実施プロセスの明確さ(妥当な変化モデル、新旧ルーチンの調節)。第7は、システムの異質な部分の融合性。第8は、よりワイドな環境下での導入(特にプログラムの政治的背景)。Greenhalgh氏は、「電子カルテ共有システムは、単なる接続技術(plug-in technologies)ではない。個々の患者、スタッフによって受け入れられ、さらに組織のルーチンとなることで成り立つのである。その構築には、ミクロレベルでは、技術、個々の意向・懸念、個々人が受けた影響を、中間レベルでは、組織の経験値、対応・取り組み姿勢を、マクロレベルとしては制度や政治力の影響を受ける」と述べ、「事例研究と理論解析によって、患者ケアのモデルを支える方法を明らかにすることができる」と報告している。関連報告:ジャーナル四天王2008年6月20日号(英国で進行中の患者治療記録のIT共有プロジェクトに対する人々の反応は? )

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クレストールが心血管イベント発症リスクを大幅に減少する ~JUPITER試験結果より~

塩野義製薬とアストラゼネカは11月10日、アメリカ・ニューオーリンズで開催されている2008年米国心臓協会(American Heart Association)学術集会でJUPITER(ジュピター)試験が9日、Late Breaking Clinical Trials Sessionにて発表されたことを伝えた。JUPITER試験は、LDL-Cは正常か低値であるものの炎症マーカーとして知られている高感度CRPが高値の、心血管疾患リスクを有する男女を対象にクレストール(ロスバスタチン)の1次予防効果を検討したもの。クレストール20mg/日投与群ではプラセボ投与群に比べて、わずか1.9年(中央値)という短い試験期間で、一次エンドポイントの心血管イベント(心筋梗塞、脳卒中、血行再建術施行、入院を要する不安定狭心症および心血管死の複合リスク)の発症が44%(p

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出生体重1,500g未満児への早期インスリン治療介入は無益

極低出生体重児(1,500g未満)への早期インスリン治療介入は、高血糖症を減らすが低血糖症を増大する可能性が高く「臨床ベネフィットはない」とする報告が、ケンブリッジ大学のKathryn Beardsall氏らによって寄せられた。パイロットスタディ「ヨーロッパ新生児インスリン補完療法(Neonatal Insulin Replacement Therapy in Europe:NIRTURE)」の結果より。極低出生体重児の高血糖症の発病率は高度(20~86%)で、罹患率、死亡率ともに高い。またそれゆえ、早期のインスリン治療介入による臨床ベネフィットが期待されてもいた。NEJM誌2008年10月30日号にて掲載。出産予定日の死亡率を主要転帰に国際共同多施設オープンラベル無作為化対照試験への参加者は、イギリス、ベルギー、オランダ、スペインの各国医療センターから集められた。早期インスリン治療群(インスリン0.05 U/kg/時を20%ブドウ糖液とともに静脈内持続投与)に割り付けられたのは195例。対照群(標準的な新生児治療)には194例が割り付けられ、それぞれ生後24時間以内~7日までの連続血糖モニタリングのデータを入手し血糖コントロールへの有効性が検証された。主要転帰は出産予定日での死亡率。なお本研究は、主要転帰に関する無益性と、潜在的な有害性への懸念から早期に中断された。高血糖症は対照群より10%以上低いが低血糖症が増大平均血糖値(±SD)を比べると、早期インスリン治療群は6.2±1.4 mmoL/L(112±25 mg/dL)、対照群は6.7±2.2 mmoL/L(121±40 mg/dL)で、治療群のほうが低かった(P = 0.007)。生後7日間で高血糖症を発病した割合は、治療群のほうが10%以上低い(21%対33%、P = 0.008)。また、治療群のほうが炭水化物の投与量が有意に多く(51±13 kcal/kg/日 対 43±10 kcal/kg/日、P

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親に医療保険がありながら子どもが無保険の割合は3%:米国

米国で、少なくとも片方の親が医療保険に加入している場合でも、その子ども(19歳未満)の約3.3%(95%信頼区間:3.0~3.6)が無保険であることがわかった。これは、米国Oregon Health and Science大学のJennifer E. DeVoe氏らが、2002~2005年の全米の医療費に関するデータベース、Medical Expenditure Panel Survey(MEPS)の約4万人について、横断研究を行い明らかにしたもの。これまでの研究で、親が無保険の場合に、子どもが無保険になる割合が極めて高いことは知られているが、親に保険がある場合に子どもが無保険である割合についての研究は珍しい。JAMA誌2008年10月22日号より。低・中間所得者層や1人親の子どもに高率親に保険がありながら子どもが無保険だったグループについて、詳しく調べてみると、低所得者層では同割合は高所得者層の2.02倍(95%信頼区間:1.42~2.88)、中間所得者層では同1.48倍(同:1.09~2.03)と高かった。1人親の家庭でも、両親のいる家庭に比べ、同割合は1.99倍(同:1.59~2.49)だった。また親の教育レベルについて見てみると、少なくとも親の1人が高校を卒業している家庭に比べ、そうでない家庭では同割合が1.44倍(同:1.10~1.89)となっている。人種別では、ヒスパニック系がそうでない場合に比べ、同割合が1.58倍(同:1.23~2.03)と高かった。一方で、親が公的医療保険に加入している場合には、私的保険に加入している場合と比べ、子どもが無保険の割合は0.64倍(同:0.43~0.96)と少なかった。全米で推定300万人の子どもが親に保険がありながら無保険こうした結果を元に推定すると、親に保険がありながら、一時的にでも保険がない状態に陥った子どもは、全米で約300万人にも上ることがわかった。このうち、1年を通じて保険がない子どもは100万人超と予想される。同氏らは、こうした実態の原因として、親の収入が、公的保険を受けられるほど低くはないものの、私的保険の子どもの保険料を支払う余裕があるほど高くはないグループが少なくないことなどを挙げている。なお、全米の無保険の子どもの数は、900万人を超えるという。(當麻あづさ:医療ジャーナリスト)

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ED啓発ウェブサイト「EDケアサポート」に携帯サイトオープン

日本イーライリリー株式会社は11月4日、ED(勃起障害)啓発ウェブサイト『EDケアサポート(http://www.ed-care-support.jp/)』に、11月1日より携帯電話向けサイト(http://edcs.jp)をオープンしたと発表した。パソコン向けサイトで人気の高いコンテンツである「EDを相談できる病院の検索」や、現在の自分の症状の程度がわかる「セルフチェック」などを、携帯電話からも利用できるようになった。また、EDに関する基礎知識、よくある誤解と真実などの情報に加え、偽造シアリスに関する注意喚起や、医師の管理下での使用など、ED治療薬の正しい服用方法の啓発もパソコン向けサイト同様に掲載されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2008_29.cfm

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