出産後2週間以内に産婦の13％が産後うつ病にかかるとの報告があり、特に、対人関係の希薄な場合に産後うつ病発症リスクが高いことが知られている。逆に言えば、リスクの高い女性を対象に介入を行えば、高い予防効果が得られるのではないか。トロント大学（カナダ）C-L Dennis氏らの研究グループが行った報告が、BMJ誌2009年1月31日号（オンライン版2009年1月15日号）に掲載された。産後うつ病のハイリスク群に電話によるピアサポートを実施この研究は、出産後のうつ病予防策として、電話によるピアサポートの有効性を評価する目的とし、カナダ・オンタリオ州の7つの保健区域を対象に多施設無作為化対照試験として行われた。参加者は、分娩後2週目の女性で、Edinburgh postnatal depression scale（EPDS、http://www.patient.co.uk/showdoc/40002172/）により産後うつ病のハイリスク群とされた者（最高スコア30点、10点以下は正常、13点以上は産後うつ病と判定）。看護師が2万1,470人の女性にウェブを使ってアプローチ、1万4,101人がEPDSスクリーニングを完了、そのうち、スコアが9点以上の1,740人をピックアップし、最終的に701人の適格者を募った。参加者はインターネットを介して、介入群と対照群に無作為化され、介入群には通常のケアに加えて、産後うつ状態を軽減するために電話による母親対母親のピアサポートを実施し、対照群には通常のケアのみを行った。ピアサポートは無作為化後48～72時間内に実施された。ピアサポートを行ったのは地域の母親ボランティアで、産後抑うつを経験し、現在は回復していて、4時間の研修を受けた者に限られた。主要評価項目は、EPDS、抑うつ臨床面接、不安判定基準、UCLA孤独スケール、保健サービスの利用とした。介入群のうつ状態は対照群の半分に評価は看護師が、分娩後12週目に613人、24週目に600人（概ね85%以上）の対象を電話フォローし行った。その結果、12週目にEPDSスコアが12点以上だったのは、介入群が14%（40/297）に対し、対照群では25%（78/315）とほぼ2倍の差がついていた（χ2=12.5、P

2010年までに麻疹（はしか）ウイルスを撲滅するというヨーロッパの計画は、ワクチン接種率が不十分なため達成できない可能性が高いことが、デンマークStatens Serum研究所疫学部のMark Muscat氏らEUVAC.NETの研究グループの調査で明らかとなった。ヨーロッパでは、2006～07年にいくつかの国ではしかの大規模感染が起きたため、ウイルスの撲滅が計画されたという。Lancet誌2009年1月31日号（オンライン版2009年1月7日号）掲載の報告。32ヵ国からデータを収集ヨーロッパでは子どものルーチンなワクチンプログラムに、はしかワクチンが導入されて20年以上が経過したが、感染はいまだに存続している。そこで、研究グループは2010年までのウイルス撲滅を目的に、はしかの疫学的なレビューを行った。ヨーロッパ32ヵ国の国立の調査機関から2006～2007年のデータが集められ、年齢層、確定診断、ワクチン接種状況、入院治療、疾患合併症としての急性脳炎の発現、死亡に関するデータが得られた。30ヵ国からは、疾患の他国からの流入に関するデータも寄せられた。臨床症状が見られ、検査で確定のうえ疫学的な関連が確認された症例のうち、調査の要件を満たすものが解析の対象となった。これらの症例が1歳未満、1～4歳、5～9歳、10～14歳、15～19歳、20歳以上に分けられた。10万人当たりのはしかの年間発症数が0例の国を無発症国、0.1例未満の国を低発症国、0.1～1例の国を中発症国、1例以上の国を高発症国とした。患者のほとんどがワクチン未接種か不完全2年の試験期間中に記録されたはしか患者1万2,132例のうち85%（1万329例）を5ヵ国（ルーマニア、ドイツ、イギリス、スイス、イタリア）の症例が占めた。そのほとんどがワクチン未接種あるいは不完全な子どもであったが、20歳以上の症例は少なかった。この2年間に記録されたはしか関連死は7例であった。高発症国ではワクチン接種率が十分ではなかった。他国から流入したはしかに感染した210例のうち、117例（56%）がヨーロッパ以外の国からのもので、43例（20%）はアジアからであった。著者は、「ワクチン接種率が不十分であるため、2010年までのはしかウイルス撲滅という目標の達成には深刻な疑念が浮上した」と結論し、「ヨーロッパにおけるはしか撲滅計画には、十分なワクチン接種率の達成とその維持、そして調査法の改善が不可欠」としている。（菅野守：医学ライター）

旧共産主義国では、急速な民営化の進展が労働年齢男性の死亡率上昇の主要原因であることが、イギリスCambridge大学社会政策学部のDavid Stuckler氏らの調査で明らかとなった。1990年代初頭～中期のヨーロッパや中央アジアにおける共産主義から資本主義への転換は国民の健康に破滅的な結果をもたらしたという。UNICEFはこの経済システムの転換によって300万人以上が早世したとし、国連開発計画（UNDP）の試算では失われた人口は1,000万人以上に達する。Lancet誌2009年1月31日号（オンライン版1月15日号）掲載の報告。民営化の進展と労働年齢男性の死亡率を解析1990代初頭、ヨーロッパの旧共産主義国の多くで成人の死亡率が上昇したが、その各国間の差や経時的な変動の原因はわかっていない。経済体制の転換の速度が死亡率増大の重要な促進因子であることを示唆する報告はあるが、転換政策の特定要因の役割について実証的に評価した研究はない。研究グループは、旧共産主義国（東欧、旧ソ連）における民営化の進展と成人死亡率との関連について検討した。1989～2002年までの労働年齢男性の年齢標準化死亡率に関し縦断的な多変量解析を行った。民営化計画とは、大規模な国営企業の少なくとも25%が2年以内に安定的な関連方面への譲渡などによって民間企業へ移行することと定義された。民営化の影響を明確にするためにモデルを用いた解析を行い、物価や貿易の自由化、所得の変動、国の初期条件、死亡率を高める構造素因、その他の交絡因子を調整した。民営化により失業率が上昇し死亡率が増大民営化計画によって短期的な成人男性の死亡率が12.8%上昇し（p＜0.0001）、欧州復興開発銀行（EBRD）による別の民営化の指標でも同様の結果が示された（7.8%の上昇）。死亡率を高める要因の1つが失業率であり、民営化によって失業率は有意に上昇した（56.3%、p＜0.0001）。1つ以上の社会組織に属する人口の割合が1%増加するごとに、民営化による死亡率が0.27%ずつ低下した。また、1つ以上の社会組織に属する人口が45%を超えると、民営化による死亡率上昇の有意差が消失した（3.4%、p＝0.44）。著者は、「経済システム転換の戦略としての急速な民営化が、旧共産主義国における成人死亡率上昇の重要な決定因子であった。社会資本が高度な国ほど民営化の影響は少なかった」と結論し、「これらの知見は、同様の政策を検討中の他の国にも当てはまる可能性がある」としている。（菅野守：医学ライター）

小児がんで胸部放射線治療を受けたことのある女性生存者は、若年での乳がん発症リスクが高いため、25歳（または同治療後8年経過後のどちらか後に来る方）からのマンモグラフィ実施がガイドラインで勧告されている。ところが、40歳未満の6割強が、過去2年以内にマンモグラフィによる乳がんのスクリーニング検査を受けていないなど、実施率が低いことがわかった。これは、米国Memorial Sloan-Kettering Cancer CenterのKevin C. Oeffinger氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年1月28日号で発表した。胸部放射線治療を受けた625人を調査Oeffinger氏らは、2005～2006年にかけて、小児がんで胸部放射線治療を受けたことのある25～50歳の女性生存者、625人について調査を行った。コントロール群としては、年齢が近く、小児がん生存者で、胸部放射線治療を受けたことのない639人と、小児がん生存者の姉妹712人だった。胸部放射線群の40歳未満、半分近くがマンモ未受診調査の結果、胸部放射線治療を受けた女性で回答の得られた551人のうち、過去2年以内にマンモグラフィを受けていたのは55％だった。年齢別に見てみると、25～39歳では同割合は36.5％（95％信頼区間：31.0～42.0）、40～50歳では76.5％（同：71.3～81.7）だった。一方、胸部放射線治療を受けたことのない小児がん生存者の同実施率は40.5％、小児がん生存者の姉妹は同37.0％だった。さらに、胸部放射線群で40歳未満のうち、これまでにマンモグラフィを一度も受けたことのない人の割合は、47.3％（同：41.6～53.0）にも上った。また、同群の40～50歳のうち、マンモグラフィを過去4年のうち2回受けたことのある人は、52.6％に留まった。なお、医師にマンモグラフィを勧められた人の方が、同実施率が高かった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

ノバルティス ファーマ株式会社は5日、サンドスタチンLAR （一般名：酢酸オクトレオチド）が、中腸の転移性神経内分泌腫瘍（NET）患者に対し抗腫瘍効果を示したという試験の中間データを、1月13日に2009年米国臨床腫瘍学会消化器癌シンポジウム（2009 Gastrointestinal Cancer Symposium of the American Society of Clinical Oncology）で発表した。発表内容によると、サンドスタチンLARの投与を受けた患者の疾患進行リスクは、プラセボ投与群の患者に比べて66％減少している（P=0.000072）。また、治療開始から6ヵ月の時点における腫瘍増殖の抑制が、プラセボ投与群の37％に対し、サンドスタチンLAR投与群の患者では67％で認められた。無増悪期間は、プラセボ群の患者の6ヵ月間に対し、サンドスタチンLAR投与群の患者さんは14.3ヵ月間（中央値）だった。この効果は、機能性（ホルモン分泌性）または非機能性（非分泌性）NETの患者の両方でみられたという。この試験は、これまでに報告されてきた、サンドスタチンLARによる治療がさまざまな由来のNETを持つ患者の最大50％において腫瘍増殖をコントロールすることを示唆する知見を検証した、初めてのプラセボ対照試験である。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090205_02.html

西アフリカ内陸部にあるニジェールで、そのまま食べられる栄養治療食品（Ready-to-use therapeutic foods：RUTF）を、子どもたちに3ヵ月配布したところ、8ヵ月間で、いわゆる痩せ過ぎである「るい痩」と診断される子供が、3～5割減少したことがわかった。これは、米国Harvard大学のSheila Isanaka氏らが行った研究で明らかにしたもので、JAMA誌2009年1月21日号で発表した。これまで、RUTFのるい痩予防効果については、住民ベースでの研究はなかったという。6ヵ月～5歳の子どもに、RUTFを3ヵ月毎日Isanaka氏らは、ニジェールの6つの村で、月齢が6～60ヵ月で、体重身長比が米国疾病対策センター（CDC）のNational Center for Health Statisticsが定める中央値に対し80％以上の子供を対象に、試験を行った。被験者には3ヵ月間、RUTF（92g、500kcal/日）を毎日配布した。対照として、別の6つの村ではRUTFを配布しなかった。研究グループは、8ヵ月間、毎月、被験者である子どもたちの観察を行った。重度るい痩には58％、るい痩には36％の予防効果試験開始後8ヵ月後に、世界保健機関（WHO）の子どもの成長基準を元に、体重身長比のZスコア（WHZ）について見てみたところ、開始時点からの増加幅はRUTF群のほうが有意に大きく、その差は0.22z（95％信頼区間：0.13～0.30）だった。るい痩の発症率について見てみると、RUTF群では、WHZが－2未満のるい痩は0.17イベント/子ども年で、WHZが－3未満の重度るい痩は0.03イベント/子ども年だった。一方対照群では、るい痩が0.26イベント/子ども年、重度るい痩は0.07イベント/子供年だった。これを元に計算したRUTFによる予防効果は、るい痩は36％（95％信頼区間：17～50、p

安静時左心室拡張機能障害の程度が大きいほど、運動強度が減少することがわかった。また、安静時や運動後の左心室充満圧が高いことも、運動強度の減少につながるという。これは、米国Mayo ClinicのJasmine Grewal氏らが、3,000人近くについてドップラー心エコー検査を行い、明らかにしたもの。JAMA誌2009年1月21日号で発表した。安静時左心室拡張機能障害でMETsスコアが－0.7～－1.3Grewal氏らは、2006年に運動負荷ドップラー心エコー検査を受けた2,867人を対象に、試験を行った。運動誘発性虚血や心駆出率50％未満、中・重度の心臓弁膜症のある人は、除外した。ドップラー心エコー検査の結果と、運動強度を示す単位であるMETスコア（Exercise capacity in metabolic equivalents；METs）、年齢や性別などとの関係を調べた。その結果、安静時左心室拡張機能障害の程度が大きくなるにしたがって、運動強度は減少する強い傾向が見られた。中～重度の安静時左心室拡張機能障害の人は、同機能が正常な人に比べ、運動強度が有意に劣っていた（－1.30 METs；95％信頼区間：－1.52～－0.99、p

すい臓がん患者・家族のサポートグループNPO法人パンキャンジャパンと、がん患者主体のがん医療の普及啓発を目指すNPO法人キャンサーネットジャパンは2009年3月より、日本を縦断する、すい臓がん患者・家族のための「すい臓がん啓発キャンペーンキャラバン」を開始する。このキャンペーンには、日本イーライリリー株式会社が支援・協力する。3月14日に広島、その後は東京、神戸で順次開催される予定。講演者は、それぞれの地域ですい臓がん治療に関るオピニオン・リーダーに依頼し、イベント運営は、NPO法人パンキャンジャパン、NPO法人キャンサーネットジャパンに加え、地元がん患者会で運営にあたるという。主要ながんのなかで最も5年生存率の向上が望まれているのが、すい臓がんであり、高リスクグループの同定とモニタリング、早期発見、早期治療、全身化学療法の開発・進歩、さらに疫学的予防法の周知徹底がすい臓がんにおいては重要な意味をもつ。詳細はこちらhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2009_02.cfm

低～中所得国では、先発および後発（ジェネリック）医薬品の価格が国際基準価格に比べかなり高価なことが、A Cameron氏ら世界保健機構（WHO）と国際保健医療活動団体（HAI）の共同研究で明らかとなった。健康関連の支出のうち医薬品が占める割合は、経済協力開発機構（OECD）加盟国の18%に対し開発途上国では20～60%にも達するという。途上国人口の90％が医薬品を自己負担で購入しており、その結果として医薬品は適正価格よりも高価となり、国家予算の大きな負担となっている。Lancet誌2009年1月17日号（オンライン版2008年12月1日号）掲載の報告。サーベイのデータを医薬品調達の国際基準価格と比較WHOとHAIは、低～中所得国における医薬品の価格、その利用状況、適正価格化に関する標準化された評価法を開発した。研究グループは、このWHO/HAI法を用いて45の国と地域で実施した医薬品使用状況のサーベイに関する第2回目の解析結果について報告した。36ヵ国で実施された45のWHO/HAIサーベイのデータを、各地域経済のインフレーション、デフレーションの状況または購買力平価（purchasing power parity）で補正し、15の医薬品について解析した。比較対象には、公開されている後発医薬品の国際的な調達における国際基準価格を用いた。最安値の後発医薬品でも国際基準価格の9～25倍WHOの調査地域では、後発医薬品の公費負担の割合は29.4～54.4%であった。15の後発医薬品の政府調達価格（中央値）は、国際基準価格の1.11倍であったが、購入効率には0.09～5.37倍の幅が見られた。調達価格が低くても患者の購入価格が低いとは限らなかった。WHO調査地域の患者負担分では、最安値の後発医薬品に国際基準価格の9～25倍が支払われており、先発医薬品に至っては20倍以上が支出されていた。大多数の国では、急性疾患および慢性疾患の治療費用はほとんどが高価で手の届かないものであった。患者負担分では、卸値の価格上乗せ幅が2～380%であったのに対し、小売値の上乗せ幅は10～552%であった。医薬品に課税する国では税率に4～15%の幅が見られた。著者は、「先発医薬品、後発医薬品の公費負担価格、患者負担価格はともに、調達や流通が効率的に行われ、上乗せ分が適正な場合に見込まれる価格に比べ実質的に高価であった」と結論し、「医薬品の利用状況を向上させ、価格を抑制して購入しやすい適正価格を実現するには、後発医薬品の育成や新たな資金調達の仕組み作りを推進するなどの政策の選択肢が必要」としている。（菅野守：医学ライター）

早期産児に対する誕生直後からの高濃度ドコサヘキサエン酸（DHA）の投与は、女児では神経発達に効果があるようだ。男児では、標準濃度DHAを投与した場合との格差は見られなかった。これは、オーストラリアWomen’s and Children’s Hospital and Flinders Medical CentreのMaria Makrides氏らが明らかにしたもので、JAMA誌2009年1月14日号で発表した。妊娠33週未満に生まれた乳児657人を18ヵ月追跡同氏らは、妊娠33週未満に生まれた早期産児657人について、無作為化二重盲検試験を行った。高濃度DHA群には、総脂肪酸の約1％にあたる量のDHAを、生後2～4日から、それぞれ本来の出産予定日まで投与した。一方の標準DHA群には、総脂肪酸の約0.3％量のDHAを、同じく投与した。18ヵ月後に、ベイリー式心理発達指標を用いて、乳児の神経発達の程度を比較した。女児では高濃度DHA群が有意にハイスコアその結果、女児では、高濃度DHA群が標準DHAに比べ、ベイリー式心理発達指標の平均値が有意に高かった（補正前平均値の差：4.7、95％信頼区間：0.5～8.8、補正後平均値の差：4.5、同：0.5～8.5）。一方、性別を問わない両群の同スコア平均値の差は1.9（95％信頼区間：－1.0～4.7）、男児のみの平均値の差は－0.6（同：－4.3～3.1）と、ともに有意差は見られなかった。また、出生時体重が1,250g未満の乳児について見てみると、高濃度DHA群のほうが標準DHAより同スコアが高い傾向が見られた（補正前平均値の差：4.7、95％信頼区間：0.2～9.2）ものの、補正後には有意差は見られなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

日本ベーリンガーインゲルハイムは、1月22日から2月1日にかけての11日間、六本木ヒルズのヒルズカフェに「Hana Cafe（ハナ･カフェ）」をオープンする。カフェのメインブースとなる花粉症情報コーナーでは、初期療法についての治療情報のほか、今春の花粉飛散情報など、花粉症シーズンに備える最適な方法を紹介し、店内には「春のスッキリ！」をテーマとした女流フォトアーティストによる春爛漫の写真や、色とりどりの生花を使ったアートディスプレイを展示するほか、好みの調合で自由なハーブの組み合わせを楽しめるセルフメイドハーブティーなどを用意。期間中の営業時間は11：00～23：00、22日のみ17：00～23：00。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/news/p-release/09_0119.html

オムロン ヘルスケア株式会社は19日、2月1日～7日の『平成20年度生活習慣病予防週間』に先立ち、30代から50代の男女1200人に対して、生活習慣病に関する意識調査を実施した。今回の調査では、2006年1月の調査発表開始以来初めて「メタボリックシンドロームという言葉を聞いたことがない」という回答が0人となったという。 また、男性の336人（56.0％）、女性の250人（41.6％）が、自分のことを「太りすぎ/太っている」と感じ、男性の439人（73.2％）、女性の426人（71.0％）は、「肥満解消（ダイエット）の必要性を非常に/やや」感じていた。しかし、ダイエットの必要性を非常に/やや感じている人のうち、実際にダイエットの努力をかなりしている/まあしている人は、男性が240人（54.7％）、女性が264人（62.0％）と、女性の方が多かった。詳細はプレスリリースへhttp://www.healthcare.omron.co.jp/corp/news2008/0119.html

アテローム動脈硬化性の頸動脈狭窄に対する頸動脈内膜剥離術施行時の麻酔法として、全身麻酔と局所麻酔では周術期の脳卒中やその他の合併症の抑制効果に差はないことが、イギリスWestern General Hospital臨床神経科学科（エディンバラ市）のSteff C Lewis氏らが行ったGALA（General anaesthesia versus local anaesthesia for carotid surgery）試験の解析結果から明らかとなった。今後、いずれの麻酔法を選ぶかは、患者の好みや他の医学的な理由に委ねられることになりそうだ。Lancet誌2008年12月20/27日合併号（オンライン版2008年11月27日号）掲載の報告。主要評価項目、QOL、入院期間に有意差なし頸動脈内膜剥離術は、重篤な動脈硬化性の頸動脈狭窄による同側の脳卒中発症リスクを低下させるが、術中あるいは術後の合併症がその効果を相殺することが知られている。周術期の脳卒中を予測してそれを回避するには、全身麻酔下よりも局所麻酔下のほうが容易である可能性が示唆されている。GALA試験の研究グループは、これらの麻酔法のイベント抑制効果の比較を目的に、多施設共同無作為化対照比較試験を実施した。1999年6月～2007年10月までに、24ヵ国95施設から症候性あるいは無症候性の頸動脈狭窄患者3,526例が登録された。全身麻酔群に1,753例が、局所麻酔群には1,773例が割り付けられた。主要評価項目は、無作為割り付け時から術後30日までの脳卒中（網膜梗塞を含む）、心筋梗塞、死亡の発生率とした。主要評価項目の発生率は、全身麻酔群が4.8%（84例）、局所麻酔群は4.5%（80例）であり、局所麻酔による1,000例あたりのイベント抑制数は3例にすぎなかった（リスク比：0.94、95%信頼区間：0.70～1.27）。QOL、入院期間は両群間に有意な差はなく、事前に規定されたサブグループ（年齢、対側頸動脈閉塞の有無、ベースライン時の手術リスク）における主要評価項目の解析でも有意差は認めなかった。以上により、GALA試験の研究グループは「頸動脈内膜剥離術においては全身麻酔と局食麻酔で有用性は同等であった」と結論し、「麻酔科医と外科医は、患者コンサルテーション時に、個々の患者の病態に応じていずれの麻酔法を選択するかを決めるべきである」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

欧州連合（EU）加盟25ヵ国間には50歳時の健康生存年（HLY）に実質的な格差が存在することが、イギリスLeicester大学健康科学科のCarol Jagger氏らの調査で明らかとなった。この知見は、EU全体の健康状態が大幅に改善されなければ、すべての国で高齢者の就業率を向上させるのは困難なことを示唆するという。Lancet誌2008年12月20/27日号（オンライン版2008年11月17日号）掲載の報告。HLYは各国間のばらつきが大きく、GDPや高齢者ケア費用と正相関EU加盟国では平均寿命が延長しているが、良好な健康状態で過ごす期間が増加しているかは明らかにされてない。これらの情報は高齢者の保健コストの抑制や就業率の向上の決め手となる可能性がある。研究グループは、2005年のEU加盟25ヵ国の50歳時における寿命およびHLY、さらに高齢者の就業率向上の可能性について調査を行った。性別、国別の50歳時の寿命とHLYはEUの人口統計であるEurostatの生命表を適用したSullivan法で算出した。また、2005年の生活・所得状況調査の統計データから年齢別の身体活動の制限状況を算定した。2005年のEU加盟25ヵ国においては、50歳時の身体活動の制限のない寿命は男性が67.3歳、女性が68.1歳であった。50歳時のHLYは、男女ともに寿命に比べて各国間のばらつきが大きかった（男性：エストニア9.1年～デンマーク23.6年、女性：エストニア10.4年～デンマーク24.1年）。国内総生産（GDP）および高齢者ケアの費用は、男女ともに50歳時のHLYと有意な正の相関を示した（p＜0.039）。一方、男性の長期失業率は50歳時のHLYが長いほど有意に低く（p＝0.023）、生涯学習率は50歳時のHLYが長いほど有意に高かった（p＝0.021）が、女性にはこのような有意な差は認めなかった。これらの知見により、著者は「EU加盟国間には50歳時のHLYに実質的な格差が存在する」と結論したうえで、「国民の健康状態の大幅な改善が実現されなければ、EU加盟25ヵ国のすべてにおいて高齢者の就業率を向上させるのは困難なことが示唆される」と考察している。（菅野守：医学ライター）

病院内に、患者の緊急事態に備えた対応チームを結成しても、院内の患者の心肺停止を知らせるコード発生率や死亡率は減少しないようだ。米国ミズーリ大学Paul S. Chan氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2008年12月3日号で発表されている。これまでの研究では、緊急対応チームを結成することで、集中治療室（ICU）以外でのコード発生率が減ることが示されており、米国Institute for Healthcare Improvementでも、病院への同チーム設置を推奨してきた。だが、同チームの介入でより多くの患者がICUに移された可能性が大きく、ICUを含めた院内全体のコード発生率や死亡率が減少するかどうかは、明らかではなかった。404床の病院で4年弱の大規模前向きコホート試験Chan氏らは2004～2007年にかけて、ミズーリ州カンザスシティSaint Luke’s Hospital（404床）で、前向きコホート試験を行った。院内緊急対応チーム導入前の2005年8月までの入院患者数は2万4,193人、導入後は同2万4,978人。チームは、熟練したICUのスタッフと呼吸療法士の計3人で構成した。院内コード発生率や死亡率は減少せず試験期間中、緊急対応チームが出動したのは376件だった。チーム導入後の補正前院内コード発生率は、入院患者1,000人当たり11.2件から7.5件に減少したものの、補正後の院内コード発生率は有意に減少していなかった（補正後オッズ比：0.76、95％信頼区間：0.57～1.01、p=0.06）。だが、ICU以外でのコード発生率には、有意な減少が見られた（補正後オッズ比：0.59、95％信頼区間：0.40～0.89）。また院内全体の死亡率についても、入院患者100人当たり死亡率は導入前が3.22人、導入後は3.09人と、有意な減少は見られなかった（補正後オッズ比：0.95、95％信頼区間：0.81～1.11、p=0.52）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

小児に対する3種混合ワクチンの実施状況は、実態調査に基づくデータと各国の公式報告の間に乖離が見られ、目的志向型かつ業績志向型のグローバル イニシアチブが過大な公式報告を助長している可能性があることが、ワシントン大学（アメリカ）健康基準/評価研究所のStephen S Lim氏らが行った系統的な解析で明らかとなった。Lancet誌2008年12月13日号掲載の報告。長年の懸案事項を検証子どものおもな死因を、ワクチンで予防可能な疾患が占める国は多い。それゆえ、小児予防接種の実現は保健システムの最重要事項とされ、「ミレニアム開発目標」にもMDG4として含まれる。小児予防接種の実施率向上を目指し、これまでにUniversal Childhood Immunisation（UCI）キャンペーンやGlobal Alliance on Vaccines and Immunisations（GAVI）などのグローバル イニシアチブを通じて多額の資金が投じられてきた。しかし、UCIやGAVIの予防接種サービス支援（ISS）のような目的志向型かつ業績志向型のイニシアチブは過大な報告を助長する可能性があるとの懸案が、長きにわたり存在するという。研究グループはこの懸案の検証を行った。193ヵ国における1986～2006年の入手可能な全データを用いてジフテリア/破傷風/百日咳3種混合ワクチン（DTP3）の粗実施率の傾向を系統的に検討した。また、各国の公式なDTP3実施報告と、実態調査に基づく実施率のずれを解析することで、UCIやGAVI ISSなどのグローバル ヘルス イニシアチブがDTP3実施の過大な報告を助長しているか否かを評価した。DTP3の粗実施率は段階的に改善、公式報告は実態とは異なる実態調査に基づくDTP3の粗実施率は、1986年の59%から1990年には65%、2000年には70%、2006年には74%にまで増加した。UCI期間中のDTP3実施の公式報告と、調査に基づく実施率には実質的な乖離が認められた。また、CAVI ISSによって、DTP3実施の公式報告と調査による実施率の差が有意に拡大した。2006年までに、公式報告によるDTP3接種小児の推定人数1,390万人に加えて、GAVI ISSの資金提供を受けた51ヵ国で新たに740万人の小児がDTP3の接種を受けた。調査で判明したDTP3接種を受けた小児の増加人数に基づいて解析を行ったところ、これに必要なGAVI ISSの提供資金は1億5,000万ドルと推算されたが、実際の支出額は2億9,000ドルに達していた。著者は、「実態調査に基づくDTP3予防接種の施行率は段階的に改善したが、各国の公式報告やWHO/UNICEFの推定から示唆されるレベルには達していなかった」と総括し、「小児予防接種が目的志向型のグローバル イニシアチブの主導で推進され、実績に基づいて資金提供が行われる時代においては、健康指標の独立かつ競争可能な（contestable）モニタリング法を確立することが急務である」と指摘する。（菅野守：医学ライター）

カフェイン摂取は、妊娠中に消費される最も多い生体異物である。300mg/日以上のカフェイン摂取が低体重児出産のリスクを増大することが明らかにされているが、わずか141mg/日以上でもリスクを増大とするとの知見もあり、英国「食品中の化学物質に関する委員会（Committee on Toxicity of Chemicals in Food）」が2001年に発表した論文レビューに基づく見解でも、300mg/日以上が自然流産と関連している可能性があるとしながらエビデンスは不明としていた。加えて近年、摂取量よりもカフェイン代謝の変動が胎児発育遅延と密接に関わるとの研究報告も寄せられている。それら知見を踏まえ本論は、リード大学とレスター大学の2つのティーチングホスピタルを基点に参加者を募り行われた大規模な前向き観察研究「CARE Study」の結果で、BMJ誌2008年12月6日号（オンライン版2008年11月3日号）にて報告された。妊娠8～12週の低リスク妊婦2,635人のカフェイン習慣と出生時体重を調査CARE Studyは、2003年9月から2006年1月に参加を募った18～45歳13,071人のうち、同意を得た妊娠8～12週の低リスク妊婦2,635人が参加し調査された。妊娠（受胎）前4週から出産時までのカフェイン摂取量（＜100、100～199、200～299、≧300；mg/日）を、公認された評価ツール（リード大学作成の習慣性を問うアンケート、各製造メーカー公表のカフェイン成分値など）を用いて定量化し評価。アンケートは、カフェイン摂取が食事性からかOTCからかがわかるものとなっており、潜在的交絡因子（喫煙、アルコール摂取、つわり等）の詳細も評価できるものだった。またカフェイン半減期（クリアランスの代用値として）の評価をカフェイン負荷試験で実施。喫煙評価は自己申告および唾液ニコチンテストで、アルコールは自己申告で評価。主要評価項目は、アルコール飲酒、喫煙で補正した出生時体重に基づく胎児発育遅延の有病率とした。妊娠したら減らせばよいというものではない胎児発育遅延の有病率は全体で13%（343/2635）。妊娠中のカフェイン消費量と胎児発育遅延との関連オッズ比（対

中外製薬株式会社と大正製薬株式会社は16日、両社が骨粗鬆症を予定適応症として共同開発中の活性型ビタミンD3誘導体（一般名：eldecalcitol、中外製薬開発コード「ED-71」、大正製薬開発コード「CT-081」）の無作為化二重盲検群間比較試験において、骨粗鬆症患者の新たな椎体骨折の発生頻度を有意に抑制する結果が得られたと発表した。この結果の詳細は、論文および学会等で発表する予定だという。eldecalcitolは中外製薬が創製した活性型ビタミンD3誘導体で、国内で広く骨粗鬆症治療薬として使用されている活性型ビタミンD3製剤の骨に対する作用を高めた薬剤。2004年より開始した第III相臨床試験は、骨粗鬆症患者を対象としてeldecalcitolの有効性および安全性を、アルファカルシドールを対照薬とした無作為化二重盲検群間比較試験にて検討したもので、1,087名の患者を無作為にeldecalcitolもしくはアルファカルシドールを1日1回経口投与する群に割り付け、3年間での新たな椎体骨折の発生頻度を観察したもの。その結果、eldecalcitolを投与した患者さんでは、対照薬のアルファカルシドールを投与した患者さんと比較して、有意に骨折発生頻度の低下が認められ、骨折予防効果に関する優越性が証明されたという。承認申請は、この試験結果をまとめ、2009年に行う予定とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeTable.jsp;jsessionid=5THCOLTZYVXQWCSSUIHCFEQ?documentId=doc_12673&lang=ja

　米国の現行の高血圧治療ガイドライン（JNC 7）では、ハイリスクの高血圧患者に対してサイアザイド系利尿剤を含んだ併用療法を用いることを推奨しているが、最適な併用治療は十分に検討されていなかった。国際的な多施設共同試験ACCOMPLISHは、ACE阻害薬「ベナゼプリル」＋ジヒドロピリジン系Ca拮抗薬「アムロジピン」と、「ベナゼプリル」＋サイアザイド系利尿薬「ヒドロクロロチアジド」とを比較したもので、ACE阻害薬＋Ca拮抗薬併用療法のほうが、心血管イベントの減少効果が優れていることを報告した。NEJM誌2008年12月4日号より。アメリカ、北欧の計5ヵ国548施設から1万強が参加　ACCOMPLISH（Avoiding Cardiovascular Events through Combination Therapy in Patients Living with Systolic Hypertension）試験は多施設共同無作為化二重盲検試験で、アメリカ、スウェーデン、ノルウェー、デンマーク、フィンランドの5ヵ国548施設から参加した、心血管イベントリスクが高い高血圧患者1万1,506例（2003年10月登録開始）を、ベナゼプリル＋アムロジピン併用療法群（Ca拮抗薬併用群）とベナゼプリル＋ヒドロクロロチアジド併用療法群（利尿薬併用群）に割り付け行われた。　両群の患者基線値は同等。試験は、追跡平均36ヵ月時点で、事前規定の試験有効性の中止基準を上回ったため早期に終了された。Ca拮抗薬併用群のイベント発生は利尿薬併用群の2割減　平均血圧は、Ca拮抗薬併用群で131.6/73.3 mmHg、利尿薬併用群で132.5/74.4 mmHgで、目標血圧（140/90 mmHg以下）は前者75.4％、後者72.4％の達成率だった。　主要なアウトカムイベント（心血管系を原因とする死亡、心筋梗塞、脳卒中、狭心症による入院、突然の心停止後に蘇生、冠動脈血行再建）は、Ca拮抗薬併用群では552件（9.6％）だったが、利尿薬併用群では679件（11.8％）発生し、Ca拮抗薬併用群のイベント発生は利尿薬併用群の0.80倍（95％信頼区間：0.72～0.90、P

　第一三共株式会社は8日、米国サンフランシスコにて開催の第50回米国血液学会（American Society of Hematology：ASH）年次学術集会において、現在、決戦塞栓症治療剤よして開発中の経口抗Xa剤「DU-176b」の後期第II相臨床試験データを発表した。　この試験は、欧米において非弁膜製心房細動（non-valvular atrial fibrillation：NVAF）を有する約1,100名の患者を対象として、主に安全性を確認する目的で実施された。その結果、同剤の30mgおよび60mgの1日1回投与群において、対照薬であるワルファリン投与群と臨床的に重要な出血事象の頻度は同程度であり、また主な心血管イベント等の発現において有意な差は認められなかったという。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/778/081208v1-j.pdf