ノバルティス ファーマ株式会社は22日、治療抵抗性統合失調症の治療薬として「クロザリル錠25mg/100mg」（一般名：クロザピン）の製造販売承認を取得したと発表した。クロザリルは、日本で初めて「治療抵抗性統合失調症」の適応症を認められた抗精神病薬。同剤は、2種類以上の抗精神病薬を十分な量、十分な期間投与されたにも関わらず、十分な効果が得られない患者に対する治療薬として、すでに世界97ヵ国で承認されている。クロザリルは、1969年にオーストリアで最初に抗精神病薬として承認を取得した後、1975年フィンランドで、発売後6ヵ月間で8名の死亡を含む16名の無顆粒球症の発現が報告されたため、各国で販売中止や開発中止の措置がとられ、日本での開発も中止されていた。しかし、その後、既存の抗精神病薬で効果がない患者に対して有効性があることが示され、治療抵抗性の統合失調症に対し、血液検査を義務付けて使用されている。さらに、アメリカ、イギリスなどでは、血液検査の確実な実施と処方の判断を支援する「クロザリル患者モニタリングサービス」（CPMS：Clozaril Patient Monitoring Service、アメリカでは Clozaril National Registry）を導入しています。クロザリルは、このような厳しい安全管理のもと、1975年に発売されて以来、世界で380万患者・年の患者に使われている。同社は、日本においても無顆粒球症、好中球減少症などの早期発見・早期対処を目的としたCPMSの導入により、厳重な安全管理のもとに本剤が使用されるように推進していくという。今回の承認にあたっては、CPMSに登録された医療機関、医師、および保険薬局においてのみ、登録された患者に処方がなされるよう、承認条件により義務付けられている。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090422.html

ニコチン補充療法は、禁煙したくない・できそうもないと考えている人にも、有効かつ安全に禁煙できる方法だという。英国バーミンガム大学Health and Population Sciences校のDavid Moore氏らが行ったシステマティックレビューのメタ解析の結果で、BMJ誌2009年4月11日号（オンライン版2009年4月2日号）で報告された。介入開始から6ヵ月時点での禁煙状況など評価Cochrane Library、Medlineなど6ソースで行われたシステマティックレビューは、発表・未発表を問わず、短期的に禁煙する意志はないことを断言した喫煙者も登録されており、ニコチン補充療法（動機付け支援あるなしにかかわらず）との比較が、プラセボ、未治療、その他薬物療法、あるいは動機付け支援のような心理的介入とで行われている無作為化試験で（現在進行中の試験、参照リストに登録されている試験、スポンサーが製薬会社のもの、臨床専門医のものいずれも含む）、喫煙率が報告されていることが適格条件とされた。解析の主要評価項目は、介入開始から6ヵ月時点での禁煙状況。また、追跡終了時点での禁煙状況もしくは減煙状況、および有害事象についても評価された。6ヵ月間禁煙できた割合は、プラセボ群の2倍適格条件を満たしたプラセボ対照無作為化試験は7試験（4試験はニコチンガム、2試験はニコチン吸入器、1試験はガム・吸入器・パッチから自由に選択）。いずれも禁煙については副次評価項目だった。被験者総計2,767例が、6～18ヵ月にわたり介入が行われ、12～26ヵ月間追跡されていた。6ヵ月間禁煙できていた人は、ニコチン置換療法群は6.75％で、プラセボ群3.28％の約2倍の達成率だった。また追跡終了時点で、禁煙できていた人（介入後6週目以降持続して）は、ニコチン置換療法群は1.6％、プラセボ群は0.4％。減煙できていた人は、ニコチン置換療法群は21.8％、プラセボ群は16.5％（持続的に減煙できていた人は、各6.3％、1.6％）。すべての評価項目で、ニコチン置換療法の有効性が認められた。有害事象に関しては、死亡（オッズ比：1.00）、重篤な有害事象（1.16）、有害事象による介入中断（1.25）について有意差はなかったが、悪心がニコチン置換療法群で有意に多かった（1.69）。これらからMoore氏は、ニコチン置換療法は効果的な介入であると結論したが、「今回得られたエビデンスは、定期的な行動支援とモニタリングが前提となっており、定期的支援がなくてもニコチン置換療法が効果的なものかどうかは不明である」とも述べている。

慢性心不全患者の運動療法は、短期で健康状態改善の効果が現れ、その状態が長期的に維持できることが明らかにされた。これまでの研究では、心不全患者への運動療法の是非について、結果が一貫していなかった。本報告は、2,300人超の心不全患者を対象に行った、多施設共同無作為化試験「HF-ACTION」の結果で、米国Duke大学のKathryn E. Flynn氏らが分析し、JAMA誌2009年4月8日号で発表した。運動療法群にはエアロビクス運動を指導HF-ACTIONは、2003～2007年にかけて、合わせて2,331人の状態が安定した外来慢性心不全患者を無作為に2群（運動療法群と対照群）に分け行われた。被験者の左室駆出分画率は、35％以下。運動療法群の1,172人には、通常の治療に加え、エアロビクス運動を36回指導し、その後は家で行うよう指導した。一方の対照群の1,159人には、通常の治療のみを行った。被験者は、Kansas City Cardiomyopathy Questionnaire（KCCQ）スコアによる健康状態の自己評価を、試験開始時と3、12ヵ月後、その後は年1回行った。追跡期間の中央値は2.5年だった。運動療法群、3ヵ月でKCCQスコアが1.93ポイント増その結果、試験開始後3ヵ月におけるKCCQスコアは、対照群で平均3.28（95％信頼区間：2.48～4.09）だったのに対し、運動療法群では平均5.21（4.42～6.00）だった。運動療法群のKCCQスコアは、対照群に比べ、1.93ポイント（0.84～3.01）有意に増加していた（p

冠動脈多枝病変に対する冠動脈バイパス移植術（CABG）と経皮的冠動脈インターベンション（PCI）の長期予後は同等であり、いずれを選択するかは他の予後因子に関する患者の好みを考慮して決めるべきであることが、無作為化試験の共同解析の結果から明らかとなった。冠動脈多枝病変の治療選択肢としてのCABGとPCIについては、これまで手技に関する無作為化試験は実施されてきたが、代表的なサブグループの死亡率に及ぼす治療法別の長期的な効果は明確にされていなかったという。アメリカStanford大学医学部のMark A Hlatky氏が、Lancet誌2009年4月4日号（オンライン版2009年3月20日号）で報告した。10の無作為化試験のプール解析研究グループは、治療が死亡率に及ぼす効果が患者背景によって変化するか否かを検討するために、無作為化試験のデータに関する共同解析を行った。ベースライン時の患者背景に基づいてCABGとPCIの効果を比較した10の無作為化試験のデータについてプール解析を実施した。層別化に基づく変量効果Cox比例ハザードモデルを用いて、無作為に割り付けられた治療法の全死亡に及ぼす影響を評価し、その臨床的な患者背景との相互関連について検討した。6年後の死亡率は、CABG群15%、PCI群16%と同等10試験に登録された7,812例のデータが解析の対象となった。PCIは、6試験ではバルーン血管形成術が、4試験ではベアメタルステント留置術が施行されていた。フォローアップ期間中央値5.9年の時点で、CABG群の3,889例中575例（15%）が死亡したのに対し、PCI群の死亡例は3,923例中628例（16%）であり、両群間に有意な差は認めなかった（ハザード比：0.91、p＝0.12）。糖尿病患者（CABG群：615例、PCI群：618例）の死亡率はPCI群よりもCABG群で実質的に低かった（12.3% vs. 20.0%）が、非糖尿病患者では両群間に差はなく（7.6% vs. 8.1%）、糖尿病の有無別には有意な差が見られた（p＝0.014）。年齢別の解析では、治療法によって死亡率に変化が見られ、55歳未満ではCABG群5.5%、PCI群5.0%（ハザード比：1.25）、55～64歳ではそれぞれ8.0%、9.4%（同：0.90）、65歳以上では11.0%、14.7%（同：0.82）であり、年齢層間に有意差を認めた（p＝0.002）。罹患血管数や他の患者背景による違いは確認されなかった。著者は、「冠動脈多枝病変患者では、CABGあるいはPCI施行後の長期的な死亡率は同等であり、それゆえ治療法の選択の際は他の予後因子に関する患者の好みを考慮して決定すべきである」と結論し、「糖尿病患者と65歳以上の患者では、CABGで死亡率が低かったことから、より優れた治療選択肢となる可能性がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

結核の初期治療として、標準治療へのモキシフロキサシン（国内商品名：アベロックス）の追加投与はエタンブトール（同：エブトール、エサンブトール）の併用に比べ有効性が高く、治療期間の短縮も期待できることが、ブラジルRio de Janeiro連邦大学のMarcus B Conde氏らが実施した第II相試験で確認された。結核の治癒を目指す治療薬の開発では、治療期間の短縮と薬剤耐性菌に対する有効性が求められている。フルオロキノロン系抗菌薬であるモキシフロキサシンは、既存の抗結核薬との併用で相加効果を示すとして有望視されていたという。Lancet誌2009年4月4日号掲載の報告。単一施設における二重盲検ダブルダミー無作為化対照比較第II相試験研究グループは、Rio de Janeiro市の単一施設において、喀痰塗抹陽性の結核患者に対する初期治療としてのモキシフロキサシンの有効性と安全性を評価するための二重盲検ダブルダミー無作為化対照比較第II相試験を実施した。標準用量の標準治療〔イソニアジド（同：イスコチン、アイナーなど）、リファンピシン（同：リマクタン、リファジンなど）、ピラジナミド（ピラマイドなど）〕を受けた170例が、モキシフロキサシン400mg＋プラセボを追加投与する群（85例）あるいはエタンブトール15～20mg＋プラセボ投与群（85例）に無作為に割り付けられ、5日/週の治療を8週間にわたって施行された。主要評価項目は8週間以内に喀痰培養が陰性化した症例の割合とし、解析はintention-to-treat変法にて行った。ベースライン時に喀痰培養陰性の例、培養に失敗した例、薬剤耐性結核菌が検出された例は解析から除外した。8週間の治療結果が得られない場合は治療不成功とした。喀痰培養陰性化率は、モキシフロキサシン群80%、エタンブトール群63%モキシフロキサシン群の74例、エタンブトール群の72例が解析の対象となった。8週間の治療データは125例（モキシフロキサシン群：64例、エタンブトール群：61例）で得られた。データが得られなかったおもな理由は培養の失敗であった。治療8週の時点で、喀痰培養が陰性化した症例はエタンブトール群が72例中45例（63%）であったのに対し、モキシフロキサシン群は74 例中59例（80%）と有意に優れていた（群間差：17.2%、p＝0.03）。薬剤関連の有害事象は、エタンブトール群でgrade 3の皮膚反応が1例に見られたのみであった。著者は、「モキシフロキサシンは結核の初期治療として喀痰塗抹培養の結核菌陰性化効果を改善する」と結論したうえで、「今回の知見は、モキシフロキサシン併用による治療期間短縮の可能性を評価するための臨床試験の実施を正当化するもの」としている。（菅野守：医学ライター）

日本では今年から、子宮頸がんへの関心を高めようと4月9日を「子宮の日」と称し、子宮の健康を考える日とされた（命名はNPO法人子宮頸がんを考える市民の会：理事長・笹川寿之　金沢大学医学部助教授）。さて本論だが、子宮頸がん検診の普及を推進するWHOの付属機関、国際がん研究機関（IARC；International Agency for Research on Cancer、フランス・リヨン）のRengaswamy Sankaranarayanan氏らが、「検診が普及していない発展途上国」で、3つの検診法（細胞診、HPV検査、VIA検査）のいずれが有用かを、標準的ケア群（対照群）と比較検証した試験結果。「資源に乏しい発展途上国で1回検診を行うとすれば、HPV検査が有効」とする報告を寄せている。NEJM誌2009年4月2日号掲載より。30～59歳の健康な女性13万1,746例を4群に無作為割り付けし8年間追跡過去30年において、発展途上国での子宮頸がんの発生率は減っていないが、対照的に先進国では、細胞診の大規模検診の普及とともに死亡率が大きく低下した。しかし発展途上国での細胞診普及には限界があり、HPV検査、VIA検査実施への期待が高い。Sankaranarayanan氏らはインド中西部、マハラシュトラ州の南部にあるウスマーナーバードで1999年10月に、3つの検査と検査未実施群の4集団を比較検討するクラスター無作為化比較試験を開始。本論では追跡期間8年間の結果を報告している。試験は、52村（30～59歳の健康な女性13万1,746例を含む）を無作為に13村ずつ4群に分け、3つの検査群と対照群に無作為に割り付け行われた。対照群と比べHPV検査群が、最も早期発見に優れ、がん死亡半減対照群との比較で、子宮頸がんのうちステージ2以上の進行がん発生数および死亡発生数について有意差（減少）が見られたのは、HPV検査群（34,126例）だけで、細胞診群（32,058例）とVIA群（34,074例）で有意な減少は見られなかった。HPV検査群の子宮頸がん例は127例に対し、対照群は118例。このうちステージ2以上の進行がんについてはそれぞれ39例と82例で、HPV検査群の進行がん発見のハザード比は0.47（95％信頼区間：0.32～0.69）だった。細胞診群は同0.75、VIA群は同1.04にとどまった。また、がんによる死亡については、HPV検査群34例に対し、対照群は64例で、ハザード比は0.52（0.33～0.83）。細胞診群は同0.89、VIA群は同0.86だった。（武藤まき：医療ライター）

大鵬薬品工業株式会社は10日、がんをより早期に発見するための情報コンテンツ『見のがすな！がんのサイン（http://www.taiho.co.jp/sign/index.html）』を、同社のウェブサイト内に公開した。コンテンツ内容は、胃がん、大腸がん、膵がん、肺がん、乳がん、子宮頸がん、前立腺がん、膀胱がんの早期発見のために、自己検診やがん検診を啓発することを目的としており、それぞれのがん診療の医師の指導のもとで制作されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.taiho.co.jp/corporation/news/2009/20090410.html

米国の病院の、医療安全基準指標の一つにSafe Practices Score（SPS）がある。これは、病院の未然に防ぐことが可能な医療ミス削減などを目的にした非営利団体「Leapfrog Group」が、医療の安全性を向上するために実行している対策事項について、病院自らの報告を元にスコア化したもの。これまで、同スコアと死亡率といったアウトカム間との関連は明らかになっていなかったが、カリフォルニア大学サンフランシスコ校のLeslie P. Kernisan氏らによる調査結果では、院内患者死亡率との相関関係は見られなかったと報告された。JAMA誌2009年4月1日号掲載より。院内死亡率と四分位毎のSPSスコアに相関なし同研究グループは、2006年にSafe Practices Surveyを行った1,075病院のうち、院内死亡率などのデータベースNationwide Inpatient Sample（NIS）で情報の得られた155ヵ所の病院について、分析した。補正前の全体の院内死亡率は、2.09％だった。病院の退院件数や教育病院か否かなどの補正を行った後、SPSスコアの四分位毎の院内死亡率について見てみると、同スコアが最も低い第1四分位の院内死亡率平均は1.97％（95％信頼区間：1.78～2.18％）、第2四分位は同2.04％（1.84～2.25％）、第3四分位は同1.96％（同：1.77～2.16％）、第4四分位は同2.00％（同：1.80～2.22％）だった。院内死亡率と四分位毎のSPSスコアには、有意な相関関係はなかった。65歳以上患者などのサブグループ分析でも相関なしさらに、サブグループ分析として、65歳以上の患者と、期待死亡率が5％以上の入院患者についてそれぞれ見てみたが、同様に院内死亡率と四分位毎のSPSスコアには、有意な相関関係は見られなかった。Kernisan氏は、「しかし今回の結果は、安全対策が重要でないとか、SPSでは有益で妥当な評価は難しいということではない。評価が可能な、妥当な方法を見つけなくてはならないということだ」と結論している。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

小野薬品工業株式会社とアステラス製薬株式会社は、両社が国内共同開発し、1月21日付で製造販売承認を取得した骨粗鬆症治療剤を、それぞれ「リカルボン錠1mg（小野薬品）」「ボノテオ錠1mg（アステラス製薬）」（一般名：ミノドロン酸水和物）の名で、4月7日に国内で新発売した。ミノドロン酸水和物は、日本で初めて創薬された経口ビスホスホネート系骨粗鬆症治療剤であり、同系統の薬剤の中でも極めて強力な骨吸収抑制作用を有する。また、同剤は、第III相臨床試験（二重盲検比較試験）において、日本人骨粗鬆症患者におけるプラセボ（偽薬）に対する骨折抑制効果の優越性を検証できた初めての薬剤である。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/post-42.html

BMIは単独で死亡の強力な予測因子であり、死亡率は22.5～25.0kg/m2で最も低く、この範囲以上でも以下でも死亡率が上昇することが、Prospective Studies Collaboration（PSC）の研究グループが実施した共同解析で明らかとなった。BMIは肥満の優れた指標であり、虚血性心疾患、脳卒中、大腸癌、腎臓病、子宮内膜症、閉経後乳癌による死亡のリスク因子として確立されている。Lancet誌2009年3月28日号（オンライン版2009年3月18日号）掲載の報告。なお、PSCは心血管リスク因子と死亡の関連をプロスペクティブに検討している61の試験のメタ解析を目的とした研究グループであり、対象は世界で100万人に及ぶという。今回の研究を含めその成果はウェブサイト上に公開されている（http://www.ctsu.ox.ac.uk/projects/psc）。BMIデータを含む57試験のメタ解析PSCの研究グループは、61の試験のうちBMIデータを含む57のプロスペクティブ試験に登録された894,576人を対象にベースライン時のBMIと死亡の関連について解析した。登録時の平均年齢は46（SD 11）歳、登録年の中央値は1979年（IQR 1975～85年）、平均BMIは25（SD 4）kg/m2であった。因果関係の逆転を回避するためにフォローアップ期間の最初の5年間のデータは除外し、平均8（SD 6）年のフォローアップ期間中に死因が特定された66,552例（血管疾患：30,416例、糖尿病：2,070例、腎・肝疾患：22,592例、新生物：3,770例、その他：7,704例）について解析した。BMI高値の場合の死亡には血管疾患が、低値では喫煙の影響が大きい男女ともに、死亡率はBMI 22.5～25.0kg/m2で最も低かった。この範囲を上回るといくつかの特定の死因と正相関を示したが、負の相関を示す因子は認めなかった。BMIが5 kg/m2増加するごとに全死亡率が平均で約30%ずつ上昇した（5 kg/m2増加ごとのハザード比：1.29）。原因別には、BMIが5 kg/m2増加すると、血管死が約40%、糖尿病死が約120%、腎臓病死が約60%、肝臓病死が約80%、新生物死が約10%、呼吸器病死が約20%、その他の疾患による死亡が約20%上昇した。BMIが22.5～25.0kg/m2を下回る場合も全死亡が上昇しており、これはおもに呼吸器疾患や肺癌との関連が大きく影響していた。喫煙者ごとのたばこ消費量は各BMI群でほとんど変わらないにもかかわらず、非喫煙者に比べ喫煙者は死亡率が高かった。これらの結果をふまえ、著者は「ウエスト周囲長やウエスト/ヒップ比などの指標にBMIを加味したり、逆にBMIにこれらの因子を加えて判断することもできるが、BMIは単独で死亡の強力な予測因子であり、死亡率から見た生存の最適値は22.5～25.0kg/m2である」と結論している。また、「BMIがこの範囲以上でも以下でも死亡率は上昇していた。上回る場合の主要な原因は血管疾患であり、生存期間中央値はBMI 30～35 kg/m2（中等度肥満）で2～4年、40～45 kg/m2（高度肥満）で8～10年（喫煙の影響に匹敵）短縮した。下回る場合の死亡率の増分には喫煙の関与が大きいものの、喫煙だけで十分に説明できるわけではない」としている。（菅野守：医学ライター）

PSA検診を実施しても、前立腺癌による死亡率を減少する効果はないとする研究結果が出た。これは、前立腺癌、肺癌、大腸癌、卵巣癌の4種類の癌のスクリーニングについて米国で行われている、PLCO（Prostate, Lung, Colorectal, and Ovarian）癌スクリーニング試験の結果。米ワシントン大学のGerald L. Andriole氏らが、NEJM誌2009年3月26日号（オンライン版2009年3月18日号）で発表した。同一号のNEJM誌で、ヨーロッパの研究グループが発表したPSA検診の有効性に関する結果とは、相反する試験結果となっている。約7万7,000人を7年追跡試験は、1993～2001年にかけて、米国内10ヵ所の医療センターで、7万6,693人を無作為に2群に分け、一方には前立腺癌検診を毎年行い（検診群）、もう一方には通常の医療を行った（対照群）。具体的には、検診群にはPSA検診を6年間、直腸診を4年間、それぞれ毎年行った。対照群には通常の医療ケアを行ったが、その中でPSA検診や直腸診を受けた人もいた。検診群のPSA検診受診率は85％、直腸診受診率は86％だった。対照群のPSA検診受診率は40～52％、直腸診受診率は41～46％だった。前立腺癌死亡率は両群で変わらず7年間追跡後、前立腺癌罹患率は、対照群で95人/1万患者・年だったのに対し、検診群では116人/1万患者・年だった（罹患率比：1.22、95％信頼区間：1.16～1.29）。前立腺癌による死亡率は、対照群で1.7人/1万患者・年（死亡者数44人）に対し、検診群で2.0人/1万患者・年（同50人）と、両群に有意差はなかった（死亡率比：1.13、95％信頼区間：0.75～1.70）。なお、試験開始後10年のデータについては67％が完了しているが、7年追跡の結果と一貫しているという。同研究グループは、試験開始後7～10年の追跡結果において、前立腺癌による死亡率は非常に小さく、検診群と対照群では有意差は見られなかったと結論づけている。（當麻　あづさ：医療ジャーナリスト）

サノフィ･アベンティス株式会社は31日、仏サノフィパスツール社が、ヒト用パンデミックインフルエンザワクチンであるEmerfluがオーストラリア治療製品局（TGA：Therapeutic Goods Administration）から販売承認を取得したことを発表しました。Emerfluワクチンは、パンデミックが公式に宣言された場合のオーストラリアにおけるパンデミックインフルエンザワクチンとして承認された。Emerfluは、同定されたパンデミック株から製造され、オーストラリア政府による行動計画のもと、オーストラリアで接種される。オーストラリアにおけるEmerfluの承認は2004 年後半に開始された、アルムアジュバントを含有する、不活化H5N1 パンデミックインフルエンザワクチン候補の臨床試験結果に基づき、2009年2月13日、オーストラリア医薬品評価委員会（ADEC：Australian Drug Evaluation Committee）による肯定的な勧告を受けて決定された。これらの試験では、現在世界各国の保健当局と専門家が次のパンデミックの原因になりうると同定しているH5N1ウイルス株に対するEmerfluの安全性と防御免疫応答について評価が行われたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/8E70BBBE-FD94-4CA7-8E20-293E401C087C.pdf

プライマリ・ケアでよく見られる慢性疼痛について、コラボレートケア介入（プライマリ・ケアベースでサイコロジスト・ケアマネジャーと内科医が疼痛治療補助の介入を行う）で、統計的に有意な改善が見られことが報告された。ポートランド退役軍人病院（アメリカ）のSteven K. Dobscha氏らによる、同院関連の5つのプライマリ・ケア診療所で行った集団無作為化試験SEACAP（Study of the Effectiveness of a Collaborative Approach to Pain）の結果で、JAMA誌2009年3月25日号で掲載されている。慢性疼痛患者401例、通例治療群とコラボレートケア群に無作為化され12ヵ月間追跡Dobscha氏らは、プライマリ・ケアでよく見られる慢性疼痛は、大半は身体的・精神的障害、苦悩、あるいは共存症のうつ病と関連し、医療コストの増大とも関連しているとして、一部試験評価で改善が実証されていたコラボレートケアが、共存症のうつ病を含む予後改善に寄与するかどうかを検討した。試験には、かかりつけ医42人が協力。12週間以上、中等度以上の痛みがあり、筋骨格痛と診断された退役軍人患者401例が登録され、通例治療群（専門ペインクリニックに患者を紹介）とコラボレートケア群に無作為に割り付けられた。登録は2006年1月から2007年1月まで。追跡調査は2008年1月に終了した。疼痛治療補助には、かかりつけ医向け教育プログラム（2セッション）をはじめ、患者評価、ワークショップへの参加誘導、症状モニタリング、かかりつけ医へのフィードバックと勧告、必要に応じた専門治療受療の勧告が含まれた。患者は試験登録するとまず電話連絡を受け、書面評価票が郵送され、ケアマネジャーによる評価訪問を受けた。患者評価はクリニックにて、あるいは電話やテレビ電話会議で行われた。介入期間は12ヵ月間。2ヵ月ごとにケアマネジャーが電話で患者にコンタクトをとりモニタリングと評価が行われた。通例治療群より、疼痛による障害、疼痛強度は大きく改善、うつも改善コラボレートケア群に割り付けられた患者は、平均10.6回（SD 4.5）、チームからのコンタクトを受けた。通例治療群と比較して、12ヵ月間でより大きな改善が見られたのは、疼痛による障害［ローランド・モーリス障害質問票（RMDQ）のポイント/月の変化：－0.101、P=0.004］、疼痛強度（同CPG疼痛強度サブスケール：－0.270、P=0.01）だった。　また基線で、うつ病があった患者［PHQ-9スコア（範囲：0～27）が10］にも、より大きな改善が見られた（同：－0.177、P=0.003）。コラボレートケア群と通例治療群の、基線と12ヵ月時点でのスコアの違いは、RMDQは－1.4対－0.2、CPG疼痛強度サブスケールは－4.7対－0.6、PHQ-9は－3.7対－1.2だった。これらから、「介入効果はわずかではあるが、種々の予後評価で統計的に有意な改善をもたらしたことが確認された」と結論し、プライマリ・ケアベースでの介入で、慢性疼痛およびうつ症状は改善できるとまとめている。（武藤まき：医療ライター）

集中治療室（ICU）患者への強化血糖コントロールは、より緩やかな従来型の管理方法に比べ、死亡率を増加することが明らかにされた。高血糖はICU患者に多く見られるものの、血中グルコース値をどこまで引き下げるべきかについては、これまで意見が分かれていた。今回、6,000人超を対象に行った大規模試験で、ICU患者については、血糖値の目標値を81～108mg/dL（4.5～6.0mmol/L）で管理をするよりも、目標値180mg/dL（10.0mmol/L）以下で管理をしたほうが、死亡率が低下したという。オーストラリアとニュージーランド、カナダの共同研究で明らかになったもので、オーストラリアGeorge Institute for International HealthのSimon Finfer氏らが、NEJM誌2009年3月26日号（オンライン版2009年3月24日号）で発表した。90日以内の死亡率は強化群でおよそ1.14倍同研究グループは、ICUに3日以上入院すると予測された患者6,104人を、ICU入室後24時間以内に無作為に2群に分けた。一方の強化血糖コントロール群では、血糖値の目標値を81～108mg/dLで管理し、もう一方の従来型血糖コントロール群では、同目標値を180mg/dL以下で管理した。主要エンドポイントは、試験開始後90日以内の死亡とした。その結果、90日以内に死亡したのは、強化群では27.5％に当たる829人だったのに対し、従来群では24.9％に当たる751人だった（オッズ比：1.14、95％信頼区間：1.02～1.28、p=0.02）。外科的治療と内科的治療でも同様な傾向被験者のうち、外科的治療を行ったグループと、内科的治療を行ったグループについてそれぞれ見てみても、同様な傾向が見られた（強化群の従来群に対する死亡に関するオッズ比：外科群1.31、内科群1.07、p=0.10）。さらに、血糖値40mg/dL以下の重度低血糖が見られたのは、従来群の0.5％に対し、強化群では6.8％と、有意に高率だった（p

間欠性跛行に対する経口ナフチドロフリルの有効性について、Ghent大学（ベルギー）Heymans薬理学研究所のT De Backer氏らが、個々の患者データに基づくメタ解析を実施。プラセボとの比較で臨床的な有用性が確認されたと、BMJ誌2009年3月21日号（オンライン版2009年3月10日号）で発表した。血管作用薬の治療薬として提案されて30年以上になるが、強力な有効性データが不足しており、使用については議論が続いている。ナフチドロフリルは1968年に発売され、European and transatlanticガイドラインでも有効性が言及されているが、メタ解析による有効性の提示が行われていない。唯一行われたシステマティックレビューによるメタ解析は、取り上げた試験間の不均一性を理由に見送られていたが、Backer氏らは、個々の患者データに基づくメタ解析で補正可能と判断し本研究を実施した。1,266例を無作為化し全例解析解析は、Medline、International Pharmaceutical Abstracts、Embase、Science Citation Index、the Cochrane trial registersから、無痛歩行距離を主要アウトカムとする、二重盲検無作為化プラセボ対照試験を取り出し行われた。個々の患者データは、電子データもしくは症例報告から収集され整合性の確認を行った上で解析に回された。解析方法は、すべての患者を無作為化したのち全例解析。有効性は、プラセボとの比較によるナフチドロフリル投与後の無痛歩行距離の相対的改善率（相乗平均）で評価された。レスポンダー解析における治療成功の定義は、歩行距離がベースライン時より最低50％改善された場合とした。患者総数は1,266例で、主要解析対象は1,083例にて行われた。結果、プラセボとの比較でナフチドロフリル投与後の無痛歩行距離の相対的改善率は、1.37（95%の信頼区間1.27～1.49）。改善率の差は22.3%（95%信頼区間：17.1%～27.6%）だった。また、6ヵ月の治療期間中に症状軽減のために必要とした治療回数は4.48（95%の信頼区間3.62～5.85）だった。

万有製薬株式会社は、Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A.がグローバルで実施した気管支喘息に関する調査「The Asthma Management Survey」より、日本の医師および患者の気管支喘息とアレルギー性鼻炎との関連性に対する認識についての結果をまとめ、発表した。この調査は、2007年12月から2008年2月にかけて、日本、フランス、ドイツ、イタリア、韓国、メキシコの6ヵ国において、計450名の医師と計757名の気管支喘息患者を対象に、インターネット上で実施されたもの。日本の医師、患者における主な結果は、気管支喘息とアレルギー性鼻炎は関連があると回答した医師は84％、アレルギー性鼻炎の症状があるときに気管支喘息が悪化すると回答した患者は59％、アレルギー性鼻炎を気管支喘息のリスクファクターと考えている医師は93％であった。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/product_news_0331.html

大鵬薬品工業株式会社は31日、スペインのファーママー社と抗悪性腫瘍薬「ヨンデリス」の日本での開発販売に関し、3月29日にライセンス契約を締結したと発表した。ヨンデリス（トラベクテジン）はカリブ海産のホヤ類から発見された海洋産物起源の新規抗悪性腫瘍薬。ヨンデリスはDNAに結合し、細胞分裂、遺伝子転写、DNA修復機構を妨げる。2007年9月に欧州委員会から進行または転移性軟部組織肉腫の治療薬として販売承認を受け、2008年にはペグ化リポソームドキソルビシンとの併用で再発卵巣癌を適応として、EMEA（欧州医薬品審査庁）とFDA（米国食品医薬品局）に承認申請を提出しているという。今回の契約により、大鵬薬品は日本でのヨンデリスの開発・販売のライセンスを受け、ファーママー社に契約一時金、および達成報奨金、日本での売上に応じたロイヤリティを支払う。また同剤の日本での開発販売費用は大鵬薬品が負担するという。http://www.taiho.co.jp/corporation/news/2009/20090331.html

先週、愛育病院が労働基準監督署が求める夜勤体制の確保が困難であることを理由に、東京都に総合周産期母子医療センターの返上を申し出ていた問題が報じられたが、これに関連して全国医師連盟は以下の見解を発表した。「総合周産期センター等の医療機関における労働環境」についての見解平成21年3月25日、恩賜財団母子愛育会・愛育病院（中林正雄院長）が、・時間外労働に関する労使協定(労働基準法第36条に基づく、いわゆる36協定）を結ばずに医師に時間外労働をさせた・必要な休息時間や休日を与えなかった・時間外労働に対して割増賃金を与えていなかったとして、労働基準法違反で是正勧告を受けていたことが報じられました。また、同日、日本赤十字社医療センター（幕内雅敏院長）に対しても、・36協定を締結していなかった・職員の休憩時間が短かった・昨年10月に研修医の宿直業務について時間外労働時間に対する割増賃金を払っていなかったとして、労働基準監督署から指摘を受けていたことが報じられました。両医療機関においては、違法な労働環境が日常的に放置され、医療従事者の労働安全が損なわれていました。これは、妊産婦・新生児・患者に対しても大きなリスクになっており、看過することは出来ません。医師の長時間労働が患者の安全を脅かすことは、江原朗の論文によって示されており（Ehara A.　Are long physician working hours harmful to patient safety?　Pediatr Int2008;50:175-178）、労働法規上の規制だけでなく、医療安全上の観点からも許容されるものではありません。厚生労働省労働基準局は、平成15年に医師の宿日直実態を問題視し、約600の医療機関に対して監督を実施しました。しかし、今なお多くの医療機関において、労働基準法および労働安全衛生法に違反する状態が続いており、今回の是正勧告も決して一部の病院だけのことではなく、氷山の一角にすぎないことを認識すべきだと思われます。さらに、今回、総合周産期母子医療センターにおける夜間の勤務時間が、労働基準法第41条にいう「宿直勤務」（労働時間には算定されない）に該当せず、法律上は賃金支払い義務のある通常の「労働時間」に他ならないと指摘された事実は重要です。全国医師連盟執行部は、全国の医療機関管理者に対し、今回の是正勧告を真摯に受け止めて、労働法令を遵守した勤務体制を確立するよう、強く求めます。現在、過酷な労働環境にある基幹病院において、医師の退職が相次いでいることは、各種報道により明らかになりつつあります。しかし、より重要な事実として、医療現場での違法な労働環境が長年放置されている事は、世間一般に報じられないことはもとより、医療界内部ですら問題として取り上げられてきませんでした。それ故に、医療機関における違法な労働環境の指摘と是正指導に着手した所轄労働基準監督署と、それを報道したメディアを強く支持します。全国医師連盟執行部では、今回の出来事の背景には、地域での充実した周産期医療や救急医療を期待されても、それに対応出来る充分な助成補助や診療報酬の配分を受けられるしくみが整えられていないため、医療機関の採算性が悪化し、慢性的な赤字に追い込まれている現実があると認識しています。時間外診療やより安全な診療を提供するには、お金も人手もかかるものなのです。　そこで、違法かつ過重な労働時間を解消するために、次の２点が速やかに改善されるよう希望します。・医療従事者の待遇改善と必要数の確保・周産期、救急医療などに関わる医療機関に対する財政的支援の強化また、法に定められた最低限の労働環境すら確保しようとしない医療機関に対しては、厚生労働省労働基準局ならびに地方労働局と所轄の労働基準監督署が、厳正な法令解釈で是正指導に臨むことを支持し、悪質事例については刑事立件化も含めて積極的に対処することにより、医療機関における労働環境が真に適正化されることを期待しています。　平成21年3月30日　全国医師連盟執行部

コレステロールの体内への再吸収や血管内付着に要するエステル化を阻害する治療薬として、開発が進められていたACAT阻害薬pactimibeは2005年、本論報告のCAPTIVATE試験と同時期に進められていた第Ⅱ相試験ACTIVATEにおいて、期待された抗アテローム性動脈硬化作用どころか、アテローム形成を促進する恐れがあることが判明し、ただちにすべての臨床試験が中止された。今回公表されたCAPTIVATE試験結果でも、動脈硬化を進展させ心血管イベントを増すことが報告されている。JAMA誌2009年3月18日号より。892例対象の前向き二重盲検プラセボ対照無作為化試験、追跡期間15ヵ月で早期中止CAPTIVATE試験（Carotid Atherosclerosis Progression Trial Investigating Vascular ACAT Inhibition Treatment Effects）は、アメリカ、カナダ、ヨーロッパ、南アフリカ、イスラエルの高脂血症クリニック40施設で、ヘテロ接合型家族性高コレステロール血症患者892例を対象に行われた前向き二重盲検プラセボ対照無作為化試験。参加者は標準的な脂質低下治療に加えてpactimibe投与（100mg/日、n=443）、もしくはプラセボ投与（n=438）を受けた。基線、12ヵ月、18ヵ月、24ヵ月時に、頸動脈内膜中膜複合体厚（CIMT）を超音波にて測定し、頸動脈アテローム性動脈硬化症を評価。最大CIMTを主要評価項目に、平均CIMTを副次評価項目とした。なお2004年2月1日～2005年12月31日を予定して開始されたが、ACTIVATEの結果を受け、2005年10月26日、追跡期間15ヵ月で早期中止となった。最大CIMTは有意差なし、平均CIMT、心血管イベントはpactimibe群の増大を確認投与開始6ヵ月時点で、LDL-Cがプラセボ群1.4%（SD、28%）に比べて、pactimibe群では7.3%（SD、23%）と増大していた。超音波測定を2回以上、40週以上の間隔を置き行われていた716例について解析したところ、最大CIMTの結果から、pactimibe投与の効果を確認することはできなかった。プラセボとの差は0.004mm（95％信頼区間：－0.023～0.015 mm、P=0.64）。それどころか平均CIMTについては、0.014mmの増加が確認された（－0.027～0.000mm、P=0.04）。主要な心血管イベント（心血管死亡、心筋梗塞、脳卒中）は、pactimibe群の発生頻度がプラセボ群に比べて高かった［10/443（2.3%）対1/438（0.2%）、P=0.01］。（朝田哲明：医療ライター）

香川県では、院内マナーの順守を呼びかける「地域医療を守るための宣言」を作成し、県内の医療機関約1400か所と17市町にポスターを配布、掲示を求めるという。宣言では、医師や看護師らに対する暴言、暴力、威嚇、執拗な面談要求などの迷惑行為を慎もう、治療費を払おう、時間内受診などを提示。さらに、迷惑行為に対しては、医療機関が警察へ通報、弁償請求、診療拒否、院外退去を命じることができるとしている。香川県「地域医療を守るための宣言」はこちら（PDF）http://www.pref.kagawa.jp/imu/soumuiji/keihatu/tiiki.pdf