高血圧は生活習慣に大きく左右される疾患であり、予防には日常行動の改善が重要とされる。今回、地域住民を対象とした横断研究で、朝食後に歯を磨く習慣が高血圧の有病率低下と独立して関連することが示された。研究は鹿児島大学大学院医歯学総合研究科心臓血管・高血圧内科学の手塚綾乃氏、窪薗琢郎氏らによるもので、詳細は10月9日付で「Scientific Reports」に掲載された。　高血圧は心血管疾患（CVD）の最大の危険因子であり、その予防には血圧管理が不可欠である。しかし、日本では依然として十分な管理が行われておらず、生活習慣の改善余地が大きい。近年、歯周病をはじめとする口腔内の健康がCVDと関連することが報告されており、歯周治療により血管機能や動脈硬化マーカーが改善することも示されている。さらに、歯みがき頻度の低さがCVDリスクに関連するとの報告もあるが、歯みがきのタイミングと高血圧との関係は明らかでない。そこで本研究では、地域住民を対象に、歯みがき習慣と高血圧との関連を検討した。　本研究では、鹿児島大学と垂水市による共同研究「垂水研究」の横断データを用い、垂水市在住の40歳以上の住民1,024人を対象とした。歯みがき習慣を調べるため、参加者には起床時、朝食前後、昼食後、夕食前後、就寝前の各タイミングにおける歯みがきの有無と頻度を質問票で回答してもらった。高血圧は、収縮期血圧140mmHg以上、拡張期血圧90mmHg以上、または降圧薬使用者と定義した。群間比較にはt検定とカイ二乗検定を用い、歯数の比較にはウィルコクソンの順位和検定を用いた。高血圧を従属変数、歯みがき習慣を独立変数として、単変量および多変量ロジスティック回帰解析（モデル1:年齢・性別で調整、モデル2:BMIや喫煙歴・薬物使用・総エネルギー摂取量などの生活習慣で追加調整）を実施した。　最終的な解析対象には940人（男性361人、平均年齢67歳）が含まれた。このうち、529人（56.3％）が高血圧群、411人（43.7％）が非高血圧群に分類された。　全体の歯みがき実施率は、起床時33％、朝食前8％、朝食後69％、昼食後48％、夕食前4％、夕食後42％、就寝前51％であった。歯を1日3回以上磨く参加者は合計476人（51％）であった。高血圧群は非高血圧群に比べ、朝食後（P＜0.001）・昼食後（P＜0.001）・就寝前（P＝0.022）の歯みがき頻度が低く、また1日3回以上磨く頻度の高い参加者も少なかった（P＜0.001）。単変量ロジスティック回帰解析では、朝食後（オッズ比［OR］0.577、95％信頼区間［CI］0.433～0.768、P＜0.001）、昼食後（OR 0.571、95％CI 0.441～0.741、P＜0.001）、就寝前（OR 0.737、95％CI 0.569～0.955、P＝0.021）の歯みがき、さらに1日3回以上の歯みがき頻度（OR 0.554、95％CI 0.427～0.719、P＜0.001）が、いずれも高血圧リスクの低下と有意に関連していた。　次に多変量ロジスティック回帰解析を実施した。年齢・性別のみ調整したモデル1では、朝食後の歯みがき（OR 0.604、95％CI 0.444～0.823、P＝0.001）および1日3回以上の歯みがき（OR 0.735、95％CI 0.554～0.973、P＝0.032）が、高血圧リスクの低下と有意に関連していた。さらに、追加調整したモデル2では、朝食後の歯みがきのみが独立して高血圧リスクの低下と関連していた（OR 0.688、95％CI 0.496～0.954、P＝0.025）。　著者らは、本研究が横断研究であることや、任意参加であったため選択バイアスの可能性などの限界に言及しつつ、「歯みがき習慣、特に朝食後の歯みがきは、高血圧リスクの低下と独立して関連しており、日常的な口腔ケアが循環器疾患予防の一助になる可能性がある」と述べている。

　米国・ハーバード大学医学大学院のStephen P. Juraschek氏らは、「高血圧予防のための食事療法（DASH）」の効果を再現する食料品購入戦略を評価した臨床試験「GoFresh試験」において、宅配によるDASH食に準じた食料品の提供と栄養士カウンセリングを組み合わせたプログラムは、同等の給付金の供与と比較して、黒人住民の血圧およびLDLコレステロール（LDL-C）値を改善したが、介入終了後これらの効果は維持されないことを示した。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2025年11月9日号で発表された。ボストン市の黒人を対象とした無作為化比較試験　GoFresh試験は、米国マサチューセッツ州ボストンで実施された研究者主導型の無作為化並行群間比較試験であり、2022年8月～2025年3月に参加者を募集した（米国心臓協会［AHA］の高血圧予防に関する健康公平性研究ネットワークの助成を受けた）。　年齢18歳以上、アフリカ系米国人または黒人と自認し、収縮期血圧（SBP）が120～＜150mmHg、拡張期血圧（DBP）が＜100mmHgで、ボストン市の都市部の食料品店が少ない地域に居住し、高血圧治療を受けていない集団を対象とした。　これらの参加者を、費用を重視せずに、オンラインで注文したDASH食に準じた低塩食料品を週1回、12週間宅配で受け取り、栄養士によるカウンセリングを受ける群（DASH群）、または4週ごとに500ドルの給付金を3回受け取り、自分の判断で食料品を購入する群（自己管理群）に無作為に割り付けた。　主要アウトカムは、3ヵ月後の時点における平均診察室SBP（少なくとも2回の受診時における3回の測定に基づく）の変化量の両群間の差とした。主要アウトカムのSBPほかDBP、LDL-C、尿中ナトリウムも改善　180例（平均年齢46.1［SD 13.3］歳、女性102例［56.7％］、自己申告による黒人100％）を登録し、DASH群に90例、自己管理群に90例を割り付けた。ベースラインの平均SBPは130.0（SD 6.7）mmHg、平均DBPは79.8（同：8.1）mmHgだった。3ヵ月後の主解析では、175例（97.2％、DASH群86例、自己管理群89例）が対象となった。　3ヵ月時の平均SBPの変化量は、自己管理群が－2.3mmHg（95％信頼区間[CI]：－4.1～－0.4）であったのに対し、DASH群は－5.7mmHg（－7.4～－3.9）であり、群間差は－3.4mmHg（－5.9～－0.8）とDASH群で降圧効果が有意に優れた（p＝0.009）。　副次アウトカムのうち、平均DBP（3ヵ月時の変化量の群間差：－2.4mmHg、95％CI：－4.2～－0.5）およびLDL-C値（－8.0mg/dL、－13.7～－2.3）は、DASH群で改善効果が良好であったが、BMI値（－0.04、－0.37～0.28）およびHbA1c（－0.01％、－0.07～0.05）に対するDASH食の効果は認めなかった。また、尿中ナトリウム値は、DASH群で低下の幅が大きかった（3ヵ月時の変化量の群間差：－545mg/24時間［95％CI：－1,041～－50］）。介入終了6ヵ月後には効果が消失　一方、3ヵ月時（介入期間終了）から6ヵ月時までの3ヵ月間で、平均SBP（6ヵ月時の変化量の群間差：3.5mmHg、95％CI：0.9～6.0）および平均DBP（2.4mmHg、0.7～4.1）は、いずれもDASH群で大きく上昇し、DASH食の効果はほぼ消失していた。この間のLDL-C値（3.3mg/dL、－1.9～8.5）も、DASH群で増加の幅が大きかった。　有害事象はまれだった。胃腸障害が1件発現したが介入とは関連がなく、慢性腎臓病患者における高カリウム血症の発生は認められなかった。3ヵ月時にDASH群で腹部膨満感と頻尿が増加したが、水分摂取量の変化は少なく、全体的な体調の改善を報告した参加者が多かった。　著者は、「これらの知見は、心血管代謝の健康を改善するための食料品の注文戦略の立案に有益と考えられる」「DASH食の降圧効果およびLDL-C低下効果を長期的に維持するには、健康的な食料品への継続的なアクセスと栄養カウンセリングが必要であろう」としている。

　プロトンポンプ阻害薬（PPI）と高血圧症の関連はまだ明確ではない。今回、名古屋大学のBasile Chretien氏らはこれらの関連やPPIのクラス効果、用量依存性があるかどうかを調査したところ、ランソプラゾール以外のPPIで高血圧症との関連が示唆され、用量反応傾向が認められた。BMJ Open誌2025年11月27日号に掲載。　著者らは、WHOの薬物監視データベースであるVigiBaseのリアルワールドデータを使用した。Medical Dictionary for Regulatory Activities（MedDRA）V.26.1を用いて、1種類以上のPPI投与に関連する高血圧症の新規発症例を特定し、2024年10月28日まで系統的に収集した。多変量case/non-case研究デザインにおいて調整済み報告オッズ比（aROR）を算出し、PPI使用と高血圧症との医薬品安全性監視シグナル、およびPPI投与量と高血圧症の発症・悪化の用量依存性を分析した。　主な結果は以下のとおり。・データベースにはPPI関連高血圧症2万6,587件（2.3％）が報告され、女性（63.3％）に多く、45～64歳で最も頻度が高かった（41.4％）。薬剤別の件数はオメプラゾール9,935件、pantoprazole 8,276件、エソメプラゾール5,737件、ランソプラゾール3,430件、ラベプラゾール1,272件、dexlansoprazole 522件であった。・年齢、性別、併用降圧薬、高血圧誘発が知られている薬剤を調整後、ランソプラゾール（aROR：0.99、95％信頼区間：0.96～1.03）を除くPPIで有意なaRORが認められた。・用量反応関係を示唆する傾向が認められ、統計学的に有意ではないが、すべてのPPIにおいて中央値未満の用量では中央値超と比較して高血圧症のaRORが低い傾向があった。　本研究では、PPI使用と高血圧症との関連を示す顕著な医薬品安全性のシグナルを示した。潜在的な用量反応傾向が観察されたものの統計学的有意性が認められなかったことについて、「統計学的検出力の限界が要因と考えられる」と著者らは考察している。

　日本における降圧治療開始後の血圧コントロール状況には、地域間で格差が存在し、降圧目標達成割合は医師の偏在や脳血管疾患死亡と関連していることが、岩部 悠太郎氏（東北医科薬科大学）らによる大規模なリアルワールドデータ解析で示された。『高血圧管理・治療ガイドライン2025』1）では、年齢にかかわらず降圧目標を「130/80mmHg未満（診察室血圧）」としているが、本研究では治療開始後にこの目標を達成できた患者は26.7％にとどまった。本研究結果は、Hypertension Research誌オンライン版2025年11月18日号で報告された。　研究グループは、協会けんぽの健診データ（2015～22年度）を使用して、降圧治療を開始したと判断された40～74歳の男女131万8,437例を抽出し、後ろ向きコホート研究を実施した。降圧治療開始前後の健診データから、治療後の降圧目標（130/80mmHg未満［診察室血圧］）達成割合を評価した。また、都道府県別の降圧目標達成割合の格差を算出するとともに、脳血管疾患死亡や医療資源指標（医師偏在指標など）との関連を検討した。　主な結果は以下のとおり。・降圧治療開始前の平均血圧は148.3/92.4mmHgで、治療開始後は134.1/83.1mmHgへ低下した。・治療開始後に降圧目標（130/80mmHg未満）を達成した患者の割合は、全体で26.7％であった。・都道府県別の降圧目標達成割合は、未調整解析では最大10.2％の差があった。調整後でも7.4％の差が認められた。・調整後の降圧目標達成割合が上位/下位の府県は以下のとおり。【上位】　1位：香川県（26.2％）　2位：沖縄県（25.9％）　3位：高知県（24.4％）　4位：滋賀県（24.4％）　5位：大阪府（24.4％）　6位：熊本県（24.4％）【下位】　43位：群馬県（20.4％）　44位：山口県（20.2％）　45位：山形県（19.8％）　46位：鳥取県（19.5％）　47位：和歌山県（18.8％）・調整後の都道府県別の140/90mmHg未満の達成割合は、49.4％（和歌山県）～58.9％（宮崎県）の範囲であった。・生態学的分析の結果、降圧目標達成割合が1％上昇するごとに、10万例当たりの脳血管疾患死亡は3.5例減少した。・医師偏在指標は、降圧目標達成割合と有意な正の相関を示した（r＝0.47、p＜0.001）。これは、地域の医師供給量が多いほど血圧管理が良好であることを示唆するものである。　本研究結果について、著者らは「本研究で観察された血圧コントロールの地域差は、医療従事者数と関連する可能性が示された。また、医療従事者の偏在改善によって、血圧コントロールの地域差が縮小し、脳血管疾患死亡の地域差の縮小にもつながる可能性が示唆された」と述べている。

　高血圧と睡眠障害を併発している患者における睡眠薬の有効性とリスクについては、依然として不明な点が多い。中国・First Affiliated Hospital of Jinan UniversityのZerui You氏らは、高血圧合併不眠症患者における睡眠薬の潜在的な有効性とリスクを調査した。BMC Cardiovascular Disorders誌2025年10月24日号の報告。　本研究は、米国成人を対象としたプロスペクティブコホート研究として、国民健康栄養調査（NHANES）の高血圧および薬剤使用データを用いて、分析を行った。睡眠薬の血圧コントロールにおける有効性を評価するため、線形回帰分析を用いた。Cox回帰分析により、睡眠薬と死亡率との関連性を検討した。　主な結果は以下のとおり。・対象は、降圧薬を服用している不眠症患者4,836例。・睡眠薬非使用患者と比較し、ベンゾジアゼピン系薬剤使用患者は、調整後の収縮期血圧（SBP）が2.22mmHg低かった（95％信頼区間[CI]：－3.70～－0.74、p＝0.003）。・一方、ベンゾジアゼピン類似薬であるZ薬使用患者では、より顕著な低下（－3.33mmHg、95％CI：－5.85～－0.81、p＝0.010）を示し、ジアゼパム、クロナゼパム、ゾルピデムでは、有意な降圧効果が認められた。・フォローアップ期間中央値は82.3ヵ月、すべての原因による死亡は809件みられた。・睡眠薬全体の使用（ハザード比[HR]：1.14、95％CI：0.97～1.33、p＝0.120）およびベンゾジアゼピン系薬剤使用（HR：1.05、95％CI：0.87～1.26、p＝0.639）は、すべての原因による死亡リスクの増加と有意な関連が認められなかった。・一方、Z薬使用患者は、非使用者と比較し、すべての原因による死亡リスクが高いことが示唆された（HR：1.39、95％CI：1.04～1.85、p＝0.025）。・心血管疾患による死亡との有意な関連性は認められなかった。　著者らは「高血圧と睡眠障害を併発している患者に対する睡眠薬の使用は、血圧低下と関連しており、死亡リスクの有意な増加との関連は認められなかった」としている。

　第8回日本腫瘍循環器学会学術集会が2025年10月25、26日に開催された。本大会長を務めた向井 幹夫氏（大阪がん循環器病予防センター 副所長）が日本高血圧学会合同シンポジウム「Onco-Hypertensionと腫瘍循環器の新たな関係」において、『高血圧管理・治療ガイドライン2025』の第10章「他疾患やライフステージを考慮した対応」を抜粋し、がん治療の中断・中止を防ぐための高血圧治療実践法について解説した。高血圧はがん患者でもっとも多い合併症の一つ、がんと高血圧の関係は双方向性を示す　がんと高血圧はリスク因子も発症因子も共通している。たとえば、リスク因子には加齢、喫煙、運動不足、肥満、糖尿病が挙げられ、発症因子には血管内皮障害、酸化ストレス、炎症などが挙げられる。そして、高血圧はがん治療に関連した心血管毒性として、心不全や血栓症などに並んで高率に出現するため、血圧管理はがん治療の継続を判断するうえでも非常に重要な評価ポイントとなる。また、高血圧が起因するがんもあり、腎細胞がんや大腸がんが有名であるが、近年では利尿薬による皮膚がんリスクが報告されている1）。　このように高血圧とがんは密接に関連しており、今年8月に改訂された『高血圧管理・治療ガイドライン2025』（以下、高血圧GL）には新たに「第10章7.担がん患者」の項2）が追加。治療介入が必要な血圧値を明記するとともに、がん特有の廃用性機能障害・栄養障害、疼痛、不安などの全身状態に伴う血圧変動にも留意する旨が記載されている。　向井氏は「このような高血圧はがん治療関連高血圧と呼ばれ、さまざまながん治療で発症する。血圧上昇のメカニズムは血管新生障害をはじめ、血管拡張障害によるNO低下、ミトコンドリアの機能低下など多岐にわたる。血圧上昇に伴いがん治療を中断させないためにも、発症早期からの適切な降圧が必要」と強調した。＜注意が必要な薬効クラス/治療法と高血圧の発生率＞3,4）・VEGF阻害薬（血管新生阻害薬）：20～90％・BTK阻害薬：71～73％・プロテアソーム阻害薬：10～32％・プラチナ製剤：53％・アルキル化薬：36％・カルシニューリン阻害薬（シクロスポリン）：30～60％・BRAF/MEK阻害薬：20％・RET阻害薬：43％・PARP阻害薬：19％・mTOR阻害薬：13％・ホルモン療法（アンドロゲン受容体遮断薬・合成阻害薬）：11～26％＊注：上記についてすべての症例が同様の結果を示すわけではない140/90mmHg以上で降圧薬開始、がん治療後も130/80mmHg未満を　この高血圧GLにおいて、がん治療患者の降圧治療開始血圧は140/90mmHg以上、動脈硬化性疾患、慢性腎臓病、糖尿病合併例では130/80mmHg以上で考慮することが示され、まずは140/90mmHg未満を目指す。もし、降圧治療に忍容性があれば130/80mmHg未満を、転移性がんがある場合には予後を考慮して140～160/90～100mmHgを目標とする。　がん治療終了後については、血圧管理は130/80mmHg未満を目標とする。治療介入するには低過ぎるのでは？ と指摘する医師も多いようだが、患者の血管はがんやがん治療によりすでに傷害されていることがあり、「その状況で血圧上昇を伴うと早期に臓器障害が出現してしまう」と同氏は経験談も交えて説明した。ただし、廃用性機能障害・栄養障害 を示す症例において血圧の下げ過ぎはかえって危険なため、がん治療関連高血圧マネジメントにおいては、基本的には高リスクI度高血圧およびII・III度高血圧に対する降圧薬の使い方（第8章1.「2）降圧薬治療STEP」）の遵守が重要である。同氏は「STEP1として、治療開始はまず単剤（RA系阻害薬あるいは長時間作用型ジヒドロピリジン系Ca拮抗薬）から、160/100mmHg以上の場合には両者を併用する。降圧不十分な場合にはSTEP2、3と高血圧GLに沿って降圧薬を選択していく」とし、「がん患者の病態をチェックしながら体液貯留や脱水状態そして頻拍、心機能障害などの有無などに合わせ降圧薬を選択する必要がある。さらに治療抵抗性を示す症例では選択的ミネラルコルチコイド受容体拮抗薬（MRA）などの投与を考慮して欲しい」と説明した。　がん治療の中止基準となる血圧値については「180/110mmHg以上または高血圧緊急症が認められた場合、がん治療の休止/中止または治療薬変更が求められる」と説明した。　最後に同氏は「がん治療終了後も治療終了（中止）に伴う血圧変化として血圧低下に注意し、がんサバイバーにおいては晩期高血圧のフォローアップが重要となる。そのためには、がん治療が終了した後もがん治療医、循環器医、そして腎臓内科医やプライマリケア医、外来薬剤師などが連携して、患者の血圧管理を継続してほしい」と締めくくった。「大阪宣言2025」　今回の学術集会では、日本の腫瘍循環器外来発症の地、大阪での開催を1つの節目として、南 博信氏（神戸大学大学院医学研究科 腫瘍・血液内科/日本腫瘍循環器学会 理事長）による「大阪宣言2025」がなされた。これは、がん診療医と循環器医が診療科横断的に協力し合い、多職種が連携・協同し、がん患者の心血管リスクや心血管合併症の管理・対応、がんサバイバーにおける予防的介入により、がん患者・がんサバイバーの生命予後延伸とQOL改善を目指すため、そして市民啓発から腫瘍循環器の機運を高めていくために宣言された。　日本での腫瘍循環器学は、2011年に大阪府立成人病センター（現：大阪国際がんセンター）で腫瘍循環器外来が開設されたことに端を発する。その後、2017年に日本腫瘍循環器学会が設立され、2023年日本臨床腫瘍学会/日本腫瘍循環器学会よりOnco-Cardiologyガイドラインが発刊されるなど、国内での腫瘍循環器診療の標準化が着実に進められている。

　冠動脈疾患（CHD）や心不全（HF）、脳卒中などの心血管疾患（CVD）の発症前には、少なくとも1つの警告サインが現れているようだ。CVDの発症前には、以前よりCVDの主なリスク因子とされている高血圧、脂質異常症、高血糖、および喫煙の4つの因子のうちの少なくとも1つが99％以上の確率で存在していることが、新たな研究で示された。米ノースウェスタン大学フェインバーグ医学部のPhilip Greenland氏らによるこの研究結果は、「Journal of the American College of Cardiology（JACC）」に9月29日掲載された。　研究グループは、この結果は、CVDは予兆なく発症することが多いという一般的な考え方を否定するものだとしている。Greenland氏は、「この研究は、CVDの発症前に1つ以上の最適ではないリスク因子にさらされる確率がほぼ100％であることを、極めて強い説得力をもって示している」と述べている。同氏は、「今後は、治療が容易ではなく因果関係もない他の要因を追求するのではなく、これらの修正可能なリスク因子をコントロールする方法を見つけることに、これまで以上に力を入れるべきだ」と同大学のニュースリリースの中で付け加えている。　この研究では、韓国国民健康保険サービス（KNHIS）コホート（934万1,100人、ベースライン時に20歳以上、追跡期間2009〜2022年）と、米国のアテローム性動脈硬化症（MESA）の多民族研究コホート（6,803人、ベースライン時に45〜84歳、追跡期間2000〜2019年）のデータが解析された。Greenland氏らは、追跡期間中にCHD、HF、または脳卒中を発症した人を特定し、発症前に高血圧、脂質異常症、高血糖、および喫煙の4つのリスク因子が最適ではないレベルだった割合を調べた。最適ではないレベルとは、1）収縮期血圧が120mmHg以上または拡張期血圧が80mmHg以上、あるいは降圧薬の使用、2）総コレステロールが200mg/dL以上または脂質低下薬の使用、3）空腹時血糖が100mg/dL以上または糖尿病の診断または血糖降下薬の使用、4）過去または現在の喫煙、である。　その結果、発症前に最適ではないレベルのリスク因子を1つ以上持っていた割合は、CHDではKNHISコホートで99.7％、MESAコホートで99.6％、HFではそれぞれ99.4％と99.5％、脳卒中では99.3％と99.5％と、いずれも極めて高率であることが判明した。この傾向は、年齢や性別に関係なく認められた。60歳未満の女性でのHFや脳卒中ではわずかに低かったが、それでも95％を超えていた。　Greenland氏らは、「心筋梗塞やCHDは先行する主要なリスク因子がない状態で発症するという説がますます一般的になりつつあるが、われわれの研究結果は総じて、この主張に疑問を投げかけるものだ」と結論付けている。同氏らはさらに、「特に血圧、コレステロール、喫煙などのリスク因子は、臨床診断閾値以下であっても、CVDリスクに対して継続的で用量依存的かつ累積的な影響を及ぼす」と指摘している。

　気温が低いと血圧が上昇することは知られているが、室温の影響についてはまだ十分な研究がなされていない。今回、静岡社会健康医学大学院大学の田原 康玄氏らがしずおか研究（静岡多目的コホート研究事業）において、家庭での室温と朝・夕・睡眠時の血圧を調べ、その関連を報告した。Journal of Hypertension誌オンライン版2025年9月19日号に掲載。　本研究は地域住民を対象とした縦断研究で、成人779人（平均年齢70.7歳）が対象。家庭血圧はカフ式オシロメトリック法の血圧計を用いて1週間測定し、睡眠時血圧はタイマー付き血圧モニターを用いて0時、2時、4時に自動的に記録した。室温は血圧モニターの温度計で測定した。　主な結果は以下のとおり。・室温が1℃下がると、朝の収縮期および拡張期血圧は0.863mmHgおよび0.342mmHg上昇し（p＜0.001）、夕方の収縮期および拡張期血圧は0.721mmHgおよび0.320mmHg上昇した（p＜0.001）。一方、睡眠時の収縮期血圧（0.076mmHg、p＝0.181）と拡張期血圧（0.078mmHg、p＝0.039）に対する影響は小さかった。・低い室温と朝の収縮期血圧および拡張期血圧の関連は、外気温で調整しても有意であった（0.809mmHgおよび0.304mmHg、p＜0.001）。・室温による血圧変化に関連した因子は年齢のみであった。・朝の平均血圧が正常である433人のうち93人が最も寒い日に高血圧となった。これらの参加者は朝の平均血圧が正常範囲内の高い値で、降圧薬を使用している可能性が高かった。　これらの結果から、室温は朝・夕の血圧に影響するが、睡眠時血圧には影響しないことが示唆された。

　アルドステロンというホルモンを合成する酵素を阻害する新薬のバクスドロスタットの投与により、既存の薬では高血圧をコントロールできなかった慢性腎臓病（CKD）患者の収縮期血圧が約5％低下したとする第2相臨床試験（FigHTN）の結果が報告された。米ユタ大学保健学部のJamie Dwyer氏らによるこの研究結果は、米国心臓協会（AHA）のHypertension Scientific Sessions 2025（9月4〜7日、米ボルチモア）で発表されるとともに、「Journal of the American Society of Nephrology」に9月6日掲載された。Dwyer氏は、「CKDと高血圧を抱えて生きる人にとって、この研究結果は励みになる。この2つの病状はしばしば同時に進行し、危険な悪循環を生み出す」と述べている。　CKDと高血圧は密接に関連しており、適切に管理されない場合、心筋梗塞、脳卒中、心不全、腎不全への進行などの深刻な転帰を招く可能性がある。副腎から分泌されるアルドステロンは、体内でのナトリウムと水分の保持を促すことで血圧の上昇を引き起こす。このホルモンが過剰になると、時間の経過とともに血管の硬化と肥厚が起こり、心臓の損傷や腎臓の瘢痕化につながる可能性があり、高血圧と慢性腎臓病の両方に悪影響を与え得る。　今回の試験では、CKDを有し、ACE（アンジオテンシン変換酵素）阻害薬またはARB（アンジオテンシンII受容体拮抗薬）による治療を受けても高血圧が十分にコントロールされていない195人の患者（平均年齢66歳、女性32％）を対象に、バクスドロスタットの有効性が検討された。対象患者の選定基準は、座位収縮期血圧が非糖尿病患者で140mmHg以上、糖尿病患者で130mmHg以上、かつ尿アルブミン/クレアチニン比（UACR）が100mg/g以上とした。患者は、26週間にわたり低用量（0.5mgから最大1mgまで漸増）のバクスドロスタットを投与する群（低用量群）、高用量（2mgから4mgまで漸増）の同薬を投与する群（高用量群）、およびプラセボを投与する群（プラセボ群）にランダムに割り付けられた。主要評価項目は、26週時点の座位収縮期血圧のベースラインからの変化量とされた。　ベースライン時の平均収縮期血圧は151.2mmHg、平均推算糸球体濾過量（eGFR）は44mL/分/1.73m2、UACRの中央値は714mg/gであった。26週間後のプラセボ群と比べた収縮期血圧の低下の幅は、バクスドロスタット投与群全体で−8.1mmHg（P＝0.003）、低用量群で−9.0mmHg（P＝0.004）、高用量群で−7.2mmHg（P＝0.02）であった。　また、バクスドロスタット投与群では、プラセボ群と比較して、UACRが55.2％減少した。尿中のアルブミン値が高いことは、心臓病や腎臓病の予測因子と考えられている。Dwyer氏は、「これは、バクスドロスタットによる治療により長期的な利益を得られる可能性を期待させる結果だ」と指摘。「尿中アルブミン値の減少は、バクスドロスタットが腎障害進行の遅延にも役立つ可能性があることを示している。この可能性は現在、2つの大規模な第3相試験で評価されているところだ」とコメントしている。　バクスドロスタットの投与に伴い最も多く見られた副作用は血中カリウム濃度の上昇で、バクスドロスタット投与群の41％に発生したのに対し、プラセボ群ではわずか5％だった。ただし、ほとんどの症例は軽度から中等度であった。　AHAの高血圧および腎臓心血管科学委員会の前委員長である米ペンシルベニア大学ペレルマン医学部のJordana Cohen氏は、「高血圧やレニン・アンジオテンシン・アルドステロン系の亢進を伴うCKD患者を対象とした試験で、薬剤への耐性が良好で、血圧とアルブミン尿の両方に効果があったことは、非常に心強い。この薬剤クラスは、CKD患者の高血圧管理に画期的な変化をもたらす可能性がある」とAHAのニュースリリースの中で述べている。なお、本研究は、バクスドロスタットの開発元であるアストラゼネカ社の資金提供を受けて実施された。

　オーストラリア・University of New South WalesのNelson Wang氏らは、主要5クラスの降圧薬の降圧効果およびそれらの組み合わせによる降圧効果の定量化を目的に、無作為化二重盲検プラセボ対照試験のシステマティックレビューとメタ解析を行った。降圧薬のあらゆる組み合わせについて、期待される降圧効果の強固な推定値を提示し、その降圧効果の程度を低強度・中強度・高強度に分類可能であることを示した。著者は、「得られた知見は、世界中の高血圧治療を受ける人々の、不良な血圧コントロールを改善するための処方決定に役立つ情報となるだろう」と述べている。Lancet誌2025年8月30日号掲載の報告。診察室SBPの低下を定量化、各療法の降圧効果の強度を低・中・高に分類　研究グループは、成人参加者がアンジオテンシン変換酵素（ACE）阻害薬、アンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB）、β遮断薬、Ca拮抗薬、利尿薬のいずれかまたは組み合わせの投与を受けた無作為化二重盲検プラセボ対照試験を対象に、システマティックレビューとメタ解析を行った。適格基準は、追跡期間は4～26週、降圧薬治療（投与量と種類）が血圧のフォローアップ前4週間以上にわたり固定していること、治療群間の収縮期血圧（SBP）の平均群間差を算出するために診察室血圧が利用できることとした。クロスオーバー期間のウォッシュアウト期間が2週間未満のクロスオーバー試験は除外した。　データベースの公開～2022年12月31日に発表された適格試験を、Cochrane Central Register of Controlled Trials、MEDLINE、Epistemonikosを検索して特定した。さらに検索の更新を行い、2023年1月1日～2025年2月28日に発表された試験を含めた。　主要アウトカムは、プラセボと比較した実薬治療の診察室SBPの低下（ベースラインから最長追跡時点［最短4週］までの平均SBP変化量の差）とした。　降圧効果は、ベースライン血圧（包含試験全体の平均ベースライン血圧154/100mmHg）により標準化し、固定効果メタ解析を用いて平均差と95％信頼区間（CI）を推算した。また、単剤・併用それぞれの薬物療法を、SBPのベースライン値154mmHgからの低下の程度で、低強度（＜10mmHg低下）、中強度（10～19mmHg低下）、高強度（≧20mmHg低下）に分類した。あらゆる降圧薬の併用療法の有効性を計算するモデルを開発し、2剤併用または3剤併用の外部試験で検証した。標準用量単剤療法、SBP低下8.7mmHg、79％が低強度　解析には、484試験の10万4,176例が含まれた。平均年齢は54歳（SD 8）、男性5万7,422例（55％）、女性4万6,754例（45％）であり、平均追跡期間は8.6週（SD 5.2）であった。　平均して、標準用量での単剤療法によるSBP低下は8.7mmHg（95％CI：8.2～9.2）であった。クラス別では、ACE阻害薬6.8mmHg、ARB 8.5mmHg、β遮断薬8.9mmHg、Ca拮抗薬9.5mmHg、利尿薬10.8mmHg。複数のメタ解析で薬剤クラスによってかなりの異質性が認められ（I2＞50％）、同一クラスでも薬剤間の有効性は異なることが示唆された。　また、単剤療法では用量倍増で、SBPは追加で1.5mmHg（1.2～1.7）低下した。用量反応性はβ遮断薬が最も小さく0.5mmHg、Ca拮抗薬が最も大きく2.6mmHgだった。　さらに、単剤療法ではベースラインSBPが10mmHg低下するごとに、降圧効果は1.3mmHg（95％CI：1.0～1.5）低下したが、薬剤クラス間で差がみられた。　降圧の程度は、標準用量での単剤療法57種のうち45種（79％）が低強度に分類された。標準用量2剤併用療法、SBP低下14.9mmHg、58％が中強度、11％が高強度　平均して、標準用量での2剤併用療法によるSBP低下は14.9mmHg（95％CI：13.1～16.8）であった。併用する両剤の用量倍増で、SBPは追加で2.5mmHg（1.4～3.7）低下した。　降圧の程度は、2剤併用療法の異なる薬剤・用量の組み合わせ189種のうち、110種（58％）が中強度に分類され、21種（11％）が高強度に分類された。　あらゆる併用療法の有効性モデルを外部試験で検証した結果、SBPの予測値と測定値の間に高い相関関係があることが示された（r＝0.76、p＜0.0001）。

　2025年9月9日、厚生労働省より添付文書の改訂指示が発出され、アンジオテンシン変換酵素阻害薬（ACE阻害薬）やアンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB）などの降圧薬で重大な副作用が改められた。　今回、ACE阻害薬、ARB、アンジオテンシン受容体ネプリライシン阻害薬（ARNI）および直接的レニン阻害薬の腸管血管性浮腫について評価した。その結果、「血管性浮腫の一種である腸管血管性浮腫についても、潜在的なリスクである可能性があること」「国内外副作用症例において、腸管血管性浮腫に関連する報告が認められていない薬剤もあるものの、複数の薬剤において腸管血管性浮腫との因果関係が否定できない症例が認められていること」「医薬品医療機器総合機構で実施したVigiBaseを用いた不均衡分析において、複数のACE阻害薬およびARBで『腸管血管性浮腫』に関する副作用報告数がデータベース全体から予測される値より統計学的に有意に高かったこと」を踏まえ、改訂に至った。◆例：アジルサルタンの場合［重大な副作用］血管浮腫顔面、口唇、舌、咽・喉頭等の腫脹を症状とする血管性浮腫があらわれることがある。↓血管性浮腫顔面、口唇、舌、咽・喉頭等の腫脹を症状とする血管性浮腫があらわれることがある。また、腹痛、嘔気、嘔吐、下痢等を伴う腸管血管性浮腫があらわれることがある。　対象医薬品は以下のとおり。＜ACE阻害薬＞アラセプリル（商品名：セタプリル錠）イミダプリル塩酸塩（同：タナトリル錠）デラプリル塩酸塩（同：アデカット錠）トランドラプリル（同：オドリック錠）ペリンドプリルエルブミン（同：コバシル錠）＜ARB＞アジルサルタン（同：アジルバ錠）イルベサルタン（同：アバプロ錠）オルメサルタン メドキソミル（同：オルメテック錠）カンデサルタン シレキセチル（同：ブロプレス錠）バルサルタン（同：ディオバン錠）アジルサルタン・アムロジピンベシル酸塩（同：ザクラス配合錠）イルベサルタン・アムロジピンベシル酸塩（同：アイミクス配合錠）イルベサルタン・トリクロルメチアジド（同：イルトラ配合錠）オルメサルタン メドキソミル・アゼルニジピン（同：レザルタス配合錠）カンデサルタン シレキセチル・アムロジピンベシル酸塩（同：ユニシア配合錠）カンデサルタン シレキセチル・ヒドロクロロチアジド（同：エカード配合錠）テルミサルタン・アムロジピンベシル酸塩（同：ミカムロ配合錠）テルミサルタン・アムロジピンベシル酸塩・ヒドロクロロチアジド（同：ミカトリオ配合錠）テルミサルタン・ヒドロクロロチアジド（同：ミコンビ配合錠）バルサルタン・アムロジピンベシル酸塩（同：エックスフォージ配合錠）バルサルタン・シルニジピン（同：アテディオ配合錠）バルサルタン・ヒドロクロロチアジド（同：コディオ配合錠）ロサルタンカリウム・ヒドロクロロチアジド（同：プレミネント配合錠）＜ARNI＞サクビトリルバルサルタンナトリウム水和物（同：エンレスト錠）＜直接的レニン阻害薬＞アリスキレンフマル酸塩（同：ラジレス錠）　このほか、メサラジン（同：ペンタサ、アサコール ほか）、サラゾスルファピリジン（同：アザルフィジン、サラゾピリン ほか）アダリムマブ（同：ヒュミラ ほか）、イピリムマブ（同：ヤーボイ）・ニボルマブ（同：オプジーボ）、メロペネム水和物（同：メロペン）に対しても、それぞれ重大な副作用などが追加された。

　厳格な血圧コントロールは心血管疾患のリスクが高い患者の健康だけでなく、医療費の費用対効果にも良い影響をもたらすことが、新たな研究で示された。収縮期血圧（SBP）の目標値を120mmHg未満に設定することは、それよりも高い目標値を設定する場合と比べて、より多くの心筋梗塞や脳卒中、心不全、そのほかの心疾患の予防につながるほか、費用対効果もより優れていることが明らかになったという。米ブリガム・アンド・ウイメンズ病院のKaren Smith氏らによるこの研究結果は、「Annals of Internal Medicine」に8月19日掲載された。　論文の筆頭著者であるSmith氏は、「この研究は、心血管リスクが高い患者やその診療に当たっている医師にとって、厳格な血圧目標値の達成に向けて取り組むことにさらなる自信を与えるはずだ」とマス・ジェネラル・ブリガム（MGB）のニュースリリースの中で述べている。また同氏は、「われわれの研究結果は、SBPが120mmHg未満という厳格な目標値が、より多くの心血管イベントを予防し、かつ費用対効果も優れていることを示唆している。さらに、このことは測定値が必ずしも完璧でない場合でも当てはまる」と説明している。　現行の血圧管理のガイドラインでは、SBPが130mmHg以上の場合を高血圧と定義している。米国心臓協会（AHA）によると、正常血圧はSBPが120mmHg未満であり、120～129mmHgの場合は血圧上昇とされている。　Smith氏らはこの研究で、画期的な臨床試験として知られるSystolic Blood Pressure Intervention Trial（SPRINT）などの既存の臨床試験や文献のデータ（2013～2018年）を収集・統合した。その上で、そのデータを用いて、50歳以上の心血管疾患のリスクが高い患者がSBPの目標値を、1）120mmHg未満、2）130mmHg未満、3）140mmHg未満に設定した場合の生涯にわたる心臓の健康リスクをシミュレーションした。また、降圧薬による重度の副作用のリスクや、日常的な血圧測定における一般的な誤差も考慮に入れた。　その結果、血圧測定値に誤差が含まれていても、SBPの目標値を120mmHg未満に設定する方が、130mmHg未満に設定する場合よりも多くの心血管疾患を予防できることが示された。一方、降圧の目標値をより厳格に設定することで、処方薬や通院回数が増え、医療費も高くなり、また転倒や腎障害、低血圧、徐脈など治療関連の有害事象の発生頻度も高まることが明らかになった。それでもなお、目標値を120mmHg未満に設定することは、目標値をより高く設定した場合と比べて費用対効果に優れていた。例えば、目標値を120mmHg未満とすることは、質調整生存年（QALY）1年当たり4万2,000ドル（1ドル147円換算で約617万円）のコストと関連していたが、この額は130mmHg未満を目標とした場合と比べてわずか1,300ドル（同約19万円）高いだけであった。　ただしSmith氏は、「降圧薬に伴う有害事象のリスクを考慮すると、厳格な血圧コントロールが全ての患者に適しているとは言えない」と述べ、慎重な解釈を求めている。さらに同氏は、「患者の希望に基づき、患者と医師が協力して適切な治療強度を見極めることが重要だ」と強調している。

　日本高血圧学会は『高血圧管理・治療ガイドライン2025』（以下、JSH2025）を8月29日に発刊した。6年ぶりとなる今回の改訂にあたり、大屋 祐輔氏（琉球大学名誉教授/高血圧管理・治療ガイドライン2025作成委員長）と苅尾 七臣氏（自治医科大学循環器内科学部門 教授/日本高血圧学会 理事長）が降圧目標や治療薬の位置付けと選択方法などについて、7月25日に開催されたプレスセミナーで解説した。　本書は高血圧患者（140/90mmHg以上）のほか、高値血圧（130～139/80～90mmHg）、血圧上昇に伴い脳心血管リスクが高まる正常高値血圧以上（120/80mmHg以上）のすべての人を対象に作成され、Clinical Question（CQ）全19項目が設けられた。主な改訂点は（1）降圧目標を合併症などを考慮し全年齢「130/80mmHg」＊へ、（2）降圧薬選択におけるβ遮断薬の復活、（3）治療の早期介入と治療ステップ、（4）治療アプリの活用など。各パラグラフで詳細に触れていく。＊診察室血圧130/80mmHg未満、家庭血圧125/75mmHg未満個別性に配慮し、全年齢で130/80mmHg未満を目指す　日本高血圧学会は2000年から四半世紀にわたってガイドラインを作成し、高血圧の是正問題に力を入れてきた。しかし、高所得国における日本人の高血圧有病率は最も不良であり、昨今の罹患率は2017年の推計値とほぼ同等の4,300万例に上る1）。そこで、今回の改訂では、国民の血圧を下げるために、“理論でなく行動のためのもの、シンプルでわかりやすい、エビデンスに基づくもの”という理念を基に、正常血圧の基準（120/80mmHg未満）や、高血圧の基準（140/90mmHg以上）などの数値は欧米のガイドラインを踏まえて据え置くも、JSH2025作成のために実施されたシステマティック・レビューならびにメタ解析の結果から脳心血管病発症リスクを考慮し、「原則的に収縮期血圧130mmHg未満を降圧目標とする」とした（第2部 5.降圧目標［p.67～69］、CQ4、8、9、12、14参照）。　これについて大屋氏は「降圧目標130/80mmHg。これが本改訂で押さえておくべき値である。前版の『高血圧治療ガイドライン2019（JSH2019）』では75歳以上の高齢者、脳血管障害や慢性腎臓病（蛋白尿陰性）を有する患者などは有害事象の発現を考慮して140/90未満と区別していた。しかし、これまでの国内外の研究からも高値血圧（130～139/80～89mmHg）でも心血管疾患の発症や死亡リスクが高いことから、高血圧患者であれば、120/80mmHg以上の血圧を呈するすべての者を血圧管理の対象とする。また、降圧目標も75歳以上の高齢者も含めて、診察室血圧130/80mmHg未満に定めることとした。ただし、大屋氏は「一律に下げるのではなく、副作用や有害事象に注意しながら個別性を考慮しつつ下げる」と注意点も強調している。　JSH2019発刊後も高血圧の定義が140/90mmHg以上であるためか、降圧目標をこの値に設定して治療にあたっている医師が少なくない。「130/80mmHg未満を目標に、血圧レベルや脳心血管病発症の危険因子などのリスクを総合的に評価し、個々に応じた治療計画を設定することが重要」と同氏は繰り返し強調した。苅尾氏も「とくに朝の血圧上昇がさまざまなリスク上昇に影響を及ぼしているにもかかわらず、一番コントロールがついていない。ガイドライン改訂と血圧朝活キャンペーンを掛け合わせ、朝の血圧130未満の達成につなげていく」と言及した。β遮断薬の処方減に危機感　高血圧に対する治療介入は患者を診断した時点が鍵となる。まず治療を行うにあたり、脳心血管病に対する予後規定因子（p.65、表6-1）を基に血圧分類とリスク層別化（同、表6-2）を行い、そのリスク判定を踏まえて、初診時血圧レベル別の高血圧管理計画（p.67、図6-1）から患者個々の血圧コントロールを進めていく。実際の処方薬を決定付けるには、主要降圧薬の積極的適応と禁忌・重要な注意を要する病態（p.95、表8-1）、降圧薬の併用STEPにおけるグループ分類（p.95、表8-2）を参考とする。今回の改訂では積極的適応がより具体的になり、脳血管障害はもちろん、体液貯留や大動脈乖離、胸部大動脈瘤の既往にも注意を払いたい。　そしてもう1つの変更点は、降圧薬のグループ分類が新設されたことである。「治療薬の選択については、β遮断薬を除外した前回の反省点を踏まえ、単剤でも脳心血管病抑制効果が示されている5種類（長時間作用型ジヒドロピリジン系Ca拮抗薬、ARB、ACE阻害薬、サイアザイド系利尿薬、β遮断薬）を主要降圧薬（グループ1、以下G1降圧薬）に位置付けた（表8-2）」と大屋氏は説明。とくにβ遮断薬の考え方について、「JSH2019では糖尿病惹起作用や高齢者への適応に関してネガティブであったが、それらの懸念は一部の薬剤に限るものであり、有用性と安全性が確立しているビソプロロールとカルベジロールの使用は推奨される。また、耐糖能異常を来す患者への投与について、前版では慎重投与となっていたが重要な注意の下で使用可能な病態とした」とし、「各薬剤の積極的適応、禁忌や注意すべき病態を考慮するために表8-1を参照して処方してほしい。もし積極的適応が表8-1にない場合には、コラム8-1（p.96）のアドバイスを参考にG1降圧薬を選択してもらいたい」ともコメントした。　また、治療を進めていく上では図8-1の降圧薬治療STEPの利用も重要となる。G1降圧薬の単剤投与でも効果不十分であれば2剤併用やG2降圧薬（ARNI、MR拮抗薬）の処方を検討する。さらに降圧目標を達成できない場合にはG1・G2降圧薬から3剤併用を行う必要がある。ただし、それでも効果がみられない場合には、専門医への紹介が考慮される。　なおMR拮抗薬は、治療抵抗性高血圧での追加薬として有用であることから、実地医家の臨床上の疑問に応える形でクエスチョンとしても記されている（p.181、Q10）。薬物療法は診断から1ヵ月以内に　続いて、大屋氏は治療介入のスピードも重要だとし、「今改訂では目標血圧への到達スピード（薬物投与の時期）も押さえてほしい」と話す。たとえば、低・中等リスクなら生活習慣の改善を実施して1ヵ月以内に再評価を行い、改善がなければ改善の強化とともに薬物治療を開始する。一方、高リスクであれば生活習慣の改善とともにただちに薬物療法を開始するなど、降圧のスピードも考慮しながらの管理が必要だという。　ただし、急性腎障害や症候性低血圧、過降圧によるふらつき、高カリウム血症などの電解質異常といった有害事象の出現に注意が必要であること、高齢者のなかでもフレイルや要介護などに該当する患者の対応については、特殊事例として表10-4に降圧指針（p.151）が示されていることには留意したい。利用者や対象者を明確に、血圧管理にアプリの活用も　本書の利用対象者は多岐にわたるため、各利用対象を考慮して3部構成になっている。第1部（国民の血圧管理）は自治体や企業団体や一般市民など、第2部（高血圧患者の管理・治療）は実地医家向け、第3部（特殊な病態および二次性高血圧の管理・治療）は高血圧、循環器、腎臓、内分泌、老年の専門医療に従事する者やその患者・家族など。　新たな追加項目として、第7章 生活習慣の改善に「デジタル技術の活用」が盛り込まれた点も大きい。高血圧治療補助アプリは成人の本態性高血圧症の治療補助として2022年9月1日に保険適用されている。苅尾氏が降圧目標達成に向けた血圧管理アプリの利用について、「デジタル技術を活用した血圧管理に関する指針が発刊されているが、その内容が本ガイドラインに組み込まれた（CQ7）。その影響は大きい」ともコメントしている。現在、日本高血圧学会において、製品概要や使用上の注意点を明記した『高血圧治療補助アプリ適正使用指針（第1版）』を公開している。　同学会は一般市民への普及にも努めており、7月25日からはYouTubeなどを利用した動画配信を行い、血圧目標値130/80mmHgの1本化についての啓発を進めている。あわせてフェイク情報の拡散問題の解決にも乗り出しており、大屋氏は「フェイク情報を放置せず、正確な情報提供が必要だ。本学会からの提言として、『高血圧の10のファクト～国民の皆さんへ～』を学会ホームページならびに本書の付録（p.302）として盛り込んでいるので、ぜひご覧いただきたい」と締めくくった。

＜先週の動き＞ 1.スマホ保険証は9月19日から開始、院内体制の整備と患者周知を／厚労省 2.新型コロナ感染者、今年最多の3.3万人超 変異株「ニンバス」全国で拡大／厚労省 3.緊急避妊薬の市販化、対面販売義務と面前服用で数ヵ月後販売へ／厚労省 4.治療アプリで慢性疾患医療に変革、アルコール依存症でも／CureApp 5.医療費48兆円で過去最高更新 高齢化で入院費膨張、伸び率は鈍化／厚労省 6.再生医療で女性が死亡、都内クリニックに初の緊急停止命令／厚労省 1．スマホ保険証は9月19日から開始、院内体制の整備と患者周知を／厚労省厚生労働省は9月19日から、マイナンバーカードと一体化した「マイナ保険証」の機能を搭載したスマートフォン（スマホ）による資格確認を全国の医療機関・薬局で順次開始する。専用リーダーを導入した施設で利用可能となり、対応機関にはステッカーが掲示される予定。患者は事前にマイナポータルを通じてスマホにマイナカードを追加登録しておく必要があり、窓口での初期設定は医療機関の負担になるため避けるよう求められている。スマホでの資格確認に失敗した場合には、マイナポータルにログインし資格情報を画面提示する代替手段も認められ、法令改正で新たに規定された。これにより従来のカード持参が不要となるが、初回利用時は真正性確認の観点からマイナカード併用を求める声も医療界からは出ている。実証事業では大きな支障はなかったが、利用率は1％未満と低調。スマホ設定が難しいという声が患者から寄せられる一方、カードを出す手間が省け受付が円滑になる利点も確認された。厚労省は導入支援として汎用カードリーダー購入費を補助し、病院は3台、診療所や薬局は1台まで半額（上限7,000円）を補填する。医師や医療機関にとっては、今後の診療報酬加算（医療DX推進体制整備加算）におけるマイナ保険証利用率基準引き上げを踏まえ、対応が経営上も不可避となる。中央社会保険医療協議会（中医協）では「導入を拙速に進めれば窓口混乱を招く」との懸念が示され、国民への周知徹底とマニュアル整備を要請。対応できる施設は当面限られるとみられ、現場には患者説明やトラブル対応の負担が予想される。医療従事者は制度改正を理解し、来院前準備の重要性を患者に伝えることが求められる。 参考 1） マイナ保険証の利用促進等について（厚労省） 2） 「スマホ保険証」9月19日から全国で順次開始、対応可能な施設にはステッカー掲示へ（読売新聞） 3） スマホを用いた資格確認が2025年9月から順次開始（日経メディカル） 4） スマホ保険証を9月19日から運用開始 汎用カードリーダーの専用ページ、8月29日に開設（CB news） 5） 2025年9月19日の「スマホマイナ保険証」利用開始に向け法令を整理、スマホマイナ保険証対応医療機関はステッカー等で明示－中医協・総会（Gem Med） 2．新型コロナ感染者、今年最多の3.3万人超 変異株「ニンバス」全国で拡大／厚労省新型コロナウイルスの感染が全国的に拡大し、厚生労働省によると8月18～24日の新規感染者数は3万3,275人と前週比5割増で、今年最多を記録した。定点医療機関当たり8.73人で10週連続の増加となり、宮崎21.0人、鹿児島16.8人、長崎14.8人など九州を中心に高水準が続く。愛知2,045人、東京1,880人など大都市圏でも増加が顕著だった。国立健康危機管理研究機構は、国内で検出されたコロナ株の約8割がオミクロン株派生の「ニンバス（NB.1.8.1）」に置き換わったと報告。強烈なのどの痛みが特徴とされ、新学期に伴い10代以下への拡大が懸念される。各地でも警戒が強まっており、新潟では1医療機関当たり12.2人と前週比1.5倍に急増し、インフルエンザ注意報基準を上回った。宮城も10.0人と急増、静岡は7ヵ月ぶりに全県に注意報を発令し、東部がとくに多い。熊本は906人で全国平均を上回り、宮崎も589人と1.5倍に増加し、患者の4割が高齢者、3割が未成年だった。鹿児島でも患者数が1週間で958人に達し、強い咽頭痛を訴えるケースが目立っている。厚労省や自治体は「重症化リスクは従来株と大差ないが、感染拡大防止が重要」とし、手洗い・換気・マスクの着用徹底を呼びかけている。とくに新学期を迎える子ども世代や高齢者との接触には注意が必要で、感染症流行の二重負担を避けるためにも、医療機関には今後の外来・入院需要への対応力が問われる。 参考 1） 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の発生状況（厚労省） 2） コロナ感染者数3万人上回る 前週から5割増加（CB news） 3） 新型コロナ感染者数、ことし最多…10週連続の増加 変異株「ニンバス」のどの強い痛みが特徴（日テレ） 3．緊急避妊薬の市販化、対面販売義務と面前服用で数か月後販売へ／厚労省厚生労働省の専門部会は8月29日、緊急避妊薬レボノルゲストレル（商品名：ノルレボ）の市販化を了承した。医師の処方箋なしで薬局・ドラッグストアで購入が可能となり、区分は要指導（特定要指導）医薬品となる予定。販売については、年齢制限なし・保護者の同意不要で、研修修了薬剤師による対面販売とその場での服用（面前服用）を原則義務付ける。性交後72時間以内の単回内服で妊娠阻止率は約80％、WHOは必須医薬品としてOTCを推奨している。国内では試験販売（2023年度145薬局→2024年度339薬局）を経て、承認審査が進み、正式承認・体制整備後の数ヵ月後から販売を開始する。価格は未定だが試験販売では7,000～9,000円となっていた。販売店舗は厚労省が一覧を公表する予定。面前服用は転売防止などが目的だが、プライバシー侵害やアクセス阻害の懸念もあり、一定期間後に見直しを検討するという。購入時は身分証確認、薬剤師説明→服用、3週間後の妊娠確認を推奨。性暴力が疑われる場合はワンストップ支援センターと連携する。市販化まで約9年を要した背景には、乱用懸念・性教育の遅れ・薬剤師体制などの議論があった。専門家は、緊急避妊薬は最終手段であり、低用量ピル活用やコンドーム併用（STI対策）など平時の避妊行動の対策も求めている。 参考 1） 緊急避妊薬のスイッチOTC化について［審査等］（厚労省） 2） 緊急避妊薬の薬局販売承認へ 診察不要に、年齢制限なし（日経新聞） 3） 「緊急避妊薬」医師の処方箋なくても薬局などで販売へ（NHK） 4） 面前服用、販売する薬局数…緊急避妊薬のアクセス改善に課題（毎日新聞） 4．治療アプリで慢性疾患医療に変革、アルコール依存症でも／CureAppアルコール依存症治療の新たな選択肢として、沢井製薬は9月1日から国内初の「減酒」治療補助アプリ「HAUDY（ハウディ）」の提供を開始する。開発は医療IT企業CureAppが担い、国から医療機器として承認を受け、公的医療保険の適用対象となる。患者は日々の飲酒量や体調をスマホに記録し、アプリから助言を受ける仕組みで、データは医師と共有され診察時の行動の振り返りや目標設定に活用される。医師の処方に基づき利用され、自己負担は3割で月額約2,400～3,000円、最大6ヵ月使用が可能。専門医でなくとも治療支援ができる点も特徴で、治験では飲酒量の多い日の減少効果が確認されている。背景には、依存症診療における診察時間の短さや治療継続の難しさがある。アプリは患者と医師のコミュニケーションを補完し、より早期の介入を後押しすると期待される。沢井製薬は、ジェネリック医薬品依存から脱却し、デジタル医療機器を新たな収益源とする戦略を強調している。一方、デジタル治療の普及は高血圧分野でも進展する。日本高血圧学会は『高血圧管理・治療ガイドライン2025』を改訂し、血圧管理アプリによる介入を初めて推奨に盛り込んだ。推奨の強さは「2」、エビデンスの強さは「A」とし、降圧薬に匹敵する効果や費用対効果も確認されている。生活習慣改善や共同意思決定を重視する中で、治療アプリは患者と医師の信頼関係を深めるツールとして位置付けられている。アルコール依存症や高血圧といった慢性疾患領域で、治療アプリが相次ぎ制度化されることは、臨床現場にデジタル治療導入を促し、診療報酬体系や医療経済にも影響を与えるとみられる。 参考 1） アルコール依存症患者のための「減酒」アプリ、沢井製薬が9月提供開始…公的医療保険の適用対象に（読売新聞） 2） 国内初の減酒治療アプリ 沢井製薬が9月1日から販売 専門医でなくても依存症患者に対応（産経新聞） 3） アルコール依存症の治療支援アプリ 医療機器として国が初承認（NHK） 4） 高血圧管理・治療ガイドライン改訂 治療アプリを推奨「患者と医療者がしっかり話し合って共同で降圧」（ミクスオンライン） 5） 高血圧管理・治療ガイドライン2025（日本高血圧学会） 5．医療費48兆円で過去最高更新 高齢化で入院費膨張、伸び率は鈍化／厚労省厚生労働省は8月29日、2024年度の概算医療費（速報値）が48兆円に達し、前年度比1.5％増で過去最高を更新したと発表した。増加は4年連続だが、伸び率は前年の2.9％から鈍化し、コロナ禍前の水準に近付きつつある。概算医療費は労災や全額自費を除いた、公的保険・公費・患者負担を集計したもので、国民医療費の約98％を占める。診療種類別では、入院が2.7％増の19.2兆円と全体を押し上げ、入院外（外来・在宅）は0.9％減の16.3兆円と4年ぶりに減少した。歯科は3.4兆円で3％超の伸び、調剤は8.4兆円で1％強の増加となった。医療機関別では病院25.9兆円（2.0％増）、診療所9.6兆円（1.0％減）で、とくに大学病院は4.2％増と高度医療の影響が大きかった。一方、個人病院は22％減少した。国民1人当たりの医療費は38万8,000円（前年より8,000円増）。75歳以上は97万4,000円に達し、75歳未満（25万4,000円）との差は約4倍に拡大している。高齢化が医療費を押し上げる構造が鮮明となった。疾患別では、新型コロナ関連の医療費は2,400億円と前年度比4割以上減少。感染症流行が落ち着いたことが全体の伸び率鈍化につながった。後発医薬品の普及も進み、ジェネリックの数量シェアは90.6％と初めて9割を超えた。厚労省は「高齢化と医療の高度化の影響は続き、医療費は今後も増加傾向にある」と指摘。入院費膨張や人材確保など医療機関の経営への影響は避けられず、診療報酬や医療提供体制の在り方が改めて問われている。 参考 1） 「令和6年度 医療費の動向」～概算医療費の年度集計結果～（厚労省） 2） 医療費、過去最高の48兆円 4年連続で増加 厚労省（時事通信） 3） 厚労省 令和6年度の医療費の概算48兆円 4年連続で過去最高更新（NHK） 4） 24年度の医療費48兆円、4年連続過去最大 伸び率は鈍化（CB news） 6．再生医療で女性が死亡、都内クリニックに初の緊急停止命令／厚労省厚生労働省は8月29日、東京都中央区の「東京サイエンスクリニック」（旧ティーエスクリニック）で自由診療として再生医療を受けた外国籍の50代女性が死亡した事例を受け、同院に対して再生医療等安全性確保法に基づく緊急命令を出し、当該治療の一時停止を命じた。死亡例を契機とした同法に基づく緊急命令は初めてとなる。併せて、治療に用いた特定細胞加工物を製造した「コージンバイオ株式会社 埼玉細胞加工センター」に対しても製造停止を命じた。厚労省は原因究明を進める方針を示している。厚労省の発表によると、今月20日、同クリニックで慢性疼痛治療を目的に、患者本人の脂肪組織から取り出した間葉系幹細胞を増殖させ、点滴で静脈投与する自由診療が実施された。治療中に女性は急変し、急速に心停止に陥り、搬送先で死亡が確認された。27日、クリニックから法第18条に基づく「疾病等報告」が提出され、死因はアナフィラキシーショックの可能性と説明されたが、原因は未確定であり、さらなるリスク防止のため緊急命令が発出された。命令は、当該クリニックが提供する治療計画「慢性疼痛に対する自己脂肪由来間葉系幹細胞による治療」および類似の細胞加工を用いた再生医療の提供を全面的に停止するもの。加えて、埼玉細胞加工センターにも、同様の製造方法による特定細胞加工物の一時停止を命じた。厚労省は立ち入り検査や詳細な原因究明を進め、再発防止策を徹底するとしている。また、死亡事例後、医療機関および運営法人は名称変更を届け出ていた。22日に「ティーエスクリニック」から「東京サイエンスクリニック」に、25日には「一般社団法人TH」から「一般社団法人日本医療会」に変更されている。厚労省は経緯を精査し、透明性の確保に努める方針。今回の措置について厚労省は「患者が死亡し、その原因が未解明である以上、再生医療との関連が否定できず、さらなる疾病発生を防ぐ必要がある」と説明。再生医療の安全性確保を最優先課題として取り組む姿勢を強調した。 参考 1） 再生医療等の安全性の確保等に関する法律に基づく緊急命令について（厚労省） 2） 再生医療を受けた患者、アナフィラキシーショックで死亡か…医療機関は一時停止の緊急命令受ける（読売新聞） 3） 自由診療の細胞投与で50代女性死亡 クリニックに治療停止命令（毎日新聞） 4） 再生医療で50代女性死亡 厚労省が都内のクリニックに治療停止命令（朝日新聞）

　粒子状物質（PM）による大気汚染は、心血管疾患のリスク因子であり、血圧上昇にも関与している可能性が指摘されている。そこで、家庭用のHEPA（High Efficiency Particulate Air）フィルター付き空気清浄機が血圧を低下させるか検討することを目的として、米国の幹線道路の近隣に居住する成人を対象に、プラグマティック臨床試験が実施された。本研究結果は、Doug Brugge氏（米国・コネチカット大学）らにより、JACC誌2025年8月26日号で報告された。　本研究は、幹線道路の近隣（200m以内）に居住する成人を対象としたプラグマティック無作為化クロスオーバー試験である。降圧薬未使用の成人154人（108世帯）を組み入れ、HEPAフィルター付き空気清浄機を1ヵ月間使用する群、フィルターを除去した偽の空気清浄機を1ヵ月間使用する群に無作為に割り付けた。1ヵ月間のウォッシュアウト期間を設け、もう一方の介入を1ヵ月間行った。各介入期間の開始時と終了時に血圧測定を行い、HEPAフィルターとフィルター非装着（シャム）の血圧への影響を比較した。　主な結果は以下のとおり。・対象の平均年齢は41.1歳で、ベースライン時の平均収縮期血圧（SBP）/拡張期血圧（DBP）は118.8/76.5mmHgであった。・室内のPM2.5濃度（24時間平均値）は、HEPAフィルター使用時2.5μg/m3、シャム使用時5.2μg/m3、屋外3.9μg/m3であり、HEPAフィルター使用時が有意に低かった（p＜0.001）。・全体集団において、SBP変化量（平均値）はHEPAフィルター使用後－1.1mmHg、シャム使用後－0.6mmHgであり、両者の差はみられなかった。・介入開始時のSBPが120mmHg以上の集団において、SBP変化量（平均値）はHEPAフィルター使用後－2.8mmHg、シャム使用後＋0.2mmHgであり、HEPAフィルター使用後に有意な低下がみられた（p＝0.03）。HEPAフィルター使用後とシャム使用後の差は3.0mmHgであり、両者に有意差がみられた（p＝0.04）。・介入開始時のSBPが120mmHg未満の集団では、HEPAフィルターによるSBPへの有意なベネフィットは認められなかった。 ・DBPについては、いずれの集団においても有意な変化はみられなかった。　本研究結果について、著者らは「家庭用HEPAフィルター付き空気清浄機は、世界的にPM2.5濃度が比較的低い国の幹線道路の近隣の環境においても、とくにSBPが120mmHg以上の人に血圧低下効果をもたらす可能性が示唆された。安全性の懸念が認められなかったことを踏まえると、幹線道路から200m以内または交通量の多い道路から100m以内に居住する、血圧高値などの心血管疾患リスクを有する人に対して、空気清浄機の使用を推奨することは合理的であると考える」と述べた。

高齢者の高血圧問題76歳女性。高血圧のため定期的に受診している。症状は何もない。既往歴に高血圧、脂質異常症、変形性関節炎がある。内服薬はリシノプリル、シンバスタチンである。自立した生活を送っている。血圧は136/82mmHg、脈拍は74/分である。収縮期血圧を130mmHg未満とするため、患者に相談することなく降圧薬を追加した。

森林浴で高血圧が改善森林浴（forest bathing）が本態性高血圧症患者の血圧を有意に下げることが、中国での無作為化試験で示されました1,2）。さかのぼること40年以上前の1980年代、日本発祥の森林浴は緊張を解いて不安を軽減させる心理的な効果を有することが知られます。日本のチームの2008年の報告によると、森林浴はアドレナリンやノルアドレナリンなどのストレスホルモンの尿中濃度を下げます3）。また、副交感神経の活性を高めうる一方で、交感神経の活性を抑制しうることも多く報告されており4）、それらの報告も森林浴のリラックス効果を裏付けています。そのような心理的効果のみならず、森林浴は免疫を向上させ、血圧を抑制するなどの体調を整える働きも有することが知られています。それゆえ自然の中で過ごすことを慢性疾患の治療に取り入れる動きが増えています。たとえば高齢化する人口での高血圧症の治療に森林浴は有益かもしれません。最近Lancet Planet Healthに発表されたメタ解析によると、毎週いくらかの時間を公園などの自然の中で過ごすようにすることを患者に勧める自然処方（nature prescription）は血圧の有意な低下をもたらしました5）。自然処方群の収縮期血圧（SBP）と拡張期血圧（DBP）は対照群に比べてそれぞれ4.82mmHgと3.82mmHg多く下がりました。そのメタ解析にも含まれる中国での無作為化試験では、本態性高血圧症の高齢者の血圧を下げる森林浴の効果が確認されています6）。被験者24例のうち、半数の12例は浙江省の常緑広葉樹林、あとの半数の12例は浙江省の省都（杭州市）の市街地で7日間を過ごしました。両群とも毎日午前と午後に散歩し、広葉樹林で過ごした被験者の血圧が市街地で過ごした被験者に比べて有意に低下しました。中国の森林研究所のAibo Li氏と東京農業大学の上原 巌氏らの新たな試験結果によると、同様の効果がより短期の3日間の森林浴でも得られるようです。Li氏らの試験には本態性高血圧症の高齢者36例が参加しました。2021年5月21～23日の3日間を24例は森林浴をして過ごし、対照群となる12例は市街地で過ごしました。森林浴をする被験者は杭州市から車で3時間半ほどのところの国立公園に出向き、毎日3時間ゆっくりハイキングし、中国の伝統的な運動である気功をやはり毎日1時間しました。加えて、21日の午後にはリラックスと交流のためにお茶を振る舞う会が1時間催され、22日の午後には瞑想を1時間しました。対照群の12例は宿泊する市街地の近くを森林浴群と同様に散歩して気功をし、22日の午後には瞑想をしました。試験開始時点で差がなかったSBPとDBPのどちらも試験終了後には森林浴群のほうが市街地群よりも低くなっていました。森林浴群と市街地群の試験終了後のSBPはそれぞれ134.08mmHgと146.50mmHg、DBPはそれぞれ78.25mmHgと84.58mmHgでした。森林浴群は炎症の指標のC反応性タンパク質（CRP）がより低下しており、値が高いほど好調なことを意味する心拍変動（heart rate variability）がより高くなっていました。また、不安やストレスがより軽減し、活力の向上も認められました。森林浴は薬に頼らない効果的な降圧治療となりうると著者は結論しています。今回の試験で森林浴群と対照群がどれだけ歩いたかは不明です。もし森林浴群のほうがより歩いていたならそれが転帰改善の理由かもしれず2）、今後の試験では歩数の検討も必要なようです。森林浴の効果がどれだけ長続きするか、健康維持にどう貢献するかを調べる課題も残っています1）。また、より多様な多くの被験者を募っての試験を実施することで森林浴の効果の汎用性も判明するでしょう。 参考 1） Li A, et al. Front Public Health. 2025;13:1631613. 2） Forest bathing may boost physical health, not just mental well-being / NewScientist 3） Li Q, et al. J Biol Regul Homeost Agents. 2008;22:45-55. 4） Li Q. Environ Health Prev Med. 2022;27:43. 5） Nguyen PY, et al. Lancet Planet Health. 2023;7:e313-e328. 6） Mao GX, et al. J Cardiol. 2012;60:495-502.

　血圧が良好にコントロールされている高齢高血圧患者において、アンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB）およびカルシウム拮抗薬（CCB）の長期使用は、サイアザイド系利尿薬やβ遮断薬と比較して、心血管イベントの複合アウトカムに対してより大きなベネフィットをもたらす可能性が示唆された。中国・北京協和医学院のXinyi Peng氏らは、STEP試験の事後解析として、ARB、CCB、サイアザイド系利尿薬、β遮断薬という4つの降圧薬クラスに焦点を当て、それらの長期投与と心血管リスクの関連について評価した。BMC Medicine誌2025年7月1日号掲載の報告より。　本研究は、脳卒中の既往のない60～80歳の中国人高血圧患者を対象としたSTEP試験のデータを用いて実施された。追跡不能となった234例および無作為化後に血圧記録が得られなかった20例を除外し、最終的に8,257例が解析対象となった。各降圧薬クラスについて、相対的曝露期間（薬剤投与期間/イベント発生までの期間）を算出した。　主要アウトカムは、脳卒中の初回発症、急性冠症候群（ACS）、急性非代償性心不全、冠動脈血行再建術、心房細動、心血管死の複合とされた。副次アウトカムは、これら主要アウトカムの各構成要素であった。各アウトカムに対するハザード比（HR）および95％信頼区間（CI）は、Cox回帰分析により算出した。　主な結果は以下のとおり。・追跡期間中央値3.34年において、主要アウトカム解析の結果、ARBまたはCCBへの相対的曝露期間が長いほど、心血管複合リスクが有意に低下することが明らかになった。・ARBへの相対的曝露期間が1単位増加するごとに、主要アウトカムのリスクは45％低下した（HR：0.55、95％CI：0.43～0.70）。CCBへの曝露においてはリスクが30％低下した（HR：0.70、95％CI：0.54～0.92）。・利尿薬は中間的な結果を示した（HR：1.02、95％CI：0.66～1.56）。・一方で、β遮断薬の相対的曝露期間が長いほど、主要アウトカムのリスクは有意に上昇した（HR：2.20、95％CI：1.81～2.68）。・副次アウトカムに関しては、ARBおよびCCBの相対的曝露期間が長いほど、全死亡および心血管死のリスクが有意に低下していた。さらにARBの相対的曝露期間の長さは、脳卒中、ACS、主要心血管イベント（MACE）のリスク低下と関連していた。・相対的曝露期間の1単位増加当たりのHRは、主要アウトカム、MACE、脳卒中のいずれにおいても、ARBがCCBより一貫して低く（いずれもp＜0.05）、より大きなベネフィットを示した。　著者らは、「本事後解析の結果は、ARBおよびCCBの長期投与が、利尿薬およびβ遮断薬と比較して、高齢の高血圧患者における複数の心血管イベントについて良好な予後と関連する可能性を示唆した。さらに、ARBはCCBよりも大きな心血管ベネフィットをもたらすことが推察された」とまとめている。一方、β遮断薬の長期投与が心血管リスクの上昇と関連を示したことについては、医学的適応による選択バイアスを反映している可能性があるとしている。

　肥満または過体重の成人において、プラセボと比較してcagrilintide/セマグルチド配合薬（以下、CagriSema）は、有意で臨床的に意義のある体重減少をもたらし、消化器系有害事象の頻度が高いものの多くは一過性で軽度～中等度であることが、米国・アラバマ大学バーミングハム校のW. Timothy Garvey氏らREDEFINE 1 Study Groupが実施した「REDEFINE 1試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2025年6月22日号で報告された。22ヵ国の第IIIa相無作為化対照比較試験　REDEFINE 1試験は、非糖尿病の肥満または過体重の成人における固定用量のcagrilintide（長時間作用型アミリン類似体）とセマグルチド（GLP-1受容体作動薬）の配合薬による減量効果の評価を目的とする第IIIa相二重盲検無作為化プラセボ/実薬対照比較試験であり、2022年11月～2023年6月に22ヵ国で参加者を登録した（Novo Nordiskの助成を受けた）。　糖尿病がなく、BMI値30以上、またはBMI値27以上で少なくとも1つの肥満関連合併症を有し、減量を目的とする食事制限に1回以上失敗したと自己報告した成人を対象とした。　被験者を、CagriSema（各0.25mgで開始、4週ごとに増量して16週までに各2.4mgとし、これを維持量として52週間投与）、セマグルチド単剤（2.4mg）、cagrilintide単剤（2.4mg）、プラセボの皮下投与（週1回）を受ける群に、21対3対3対7の割合で無作為に割り付け68週間投与した。全例にライフスタイルへの介入を行った。　主要エンドポイントは、プラセボ群との比較におけるCagriSema群のベースラインから68週までの体重の相対的変化量と、5％以上の体重減少の2つであった。また、検証的副次エンドポイントとして、20％以上、25％以上、30％以上の体重減少について評価した。2つの単剤群との比較でも有意な減量効果　3,417例を登録し、2,108例をCagriSema群、302例をセマグルチド群、302例をcagrilintide群、705例をプラセボ群に割り付けた。全体の平均年齢は47.0歳、女性が67.6％で、白人が72.0％であった。ベースラインの平均体重は106.9kg、平均BMI値は37.9、平均ウエスト周囲長は114.7cmであり、最も頻度の高い肥満関連合併症は脂質異常症と高血圧症で、32.1％が糖尿病前症だった。　ベースラインから68週までの体重の推定平均変化率は、プラセボ群が－3.0％であったのに対し、CagriSema群は－20.4％と有意な減量効果を示した（推定群間差：－17.3％ポイント、95％信頼区間[CI]：－18.1～－16.6、p＜0.001）。セマグルチド群の体重の推定平均変化率は－14.9％（－5.5％ポイント［－6.7～－4.3］、p＜0.001）、cagrilintide群は－11.5％（－8.9％ポイント［－10.1～－7.7］、p＜0.001）であり、いずれもCagriSema群のほうが有意に優れた。　また、5％以上の体重減少の達成割合は、プラセボ群の31.5％に比べCagriSema群は91.9％であり有意に高率であった（推定群間差：60.4％ポイント［95％CI：56.4～64.5］、p＜0.001）。　20％以上の体重減少（53.6％vs.1.9％、p＜0.001）、25％以上の体重減少（34.7％vs.1.0％、p＜0.001）、30％以上の体重減少（19.3％vs.0.4％、p＜0.001）の達成割合についても、CagriSema群はプラセボ群と比較し有意に優れた。　さらに、ベースラインから68週までの推定平均変化量は、ウエスト周囲長がCagriSema群－17.5cm、プラセボ群－4.0cm（p＜0.001）、収縮期血圧はそれぞれ－9.9mmHgおよび－3.2mmHg（p＜0.001）、SF-36の身体機能スコアは7.1点および3.6点（p＜0.001）と、いずれもCagriSema群で有意に良好だった。これまでで最も高水準の減量効果　悪心、嘔吐、下痢、便秘、腹痛などの消化器系の有害事象の頻度が、プラセボ群（39.9％）に比べCagriSema群（79.6％）で高かったが、その多くが一過性で重症度は軽度～中等度であった。注射部位反応（12.2％vs.3.0％）と胆嚢関連障害（4.1％vs.1.0％）もCagriSema群で多かった。　重篤な有害事象（9.8％vs.6.1％）、恒久的な投与中止に至った有害事象（5.9％vs.3.5％）、恒久的な投与中止に至った消化器系有害事象（3.6％vs.0.6％）も、CagriSema群で多く発現した。同群で2例（自殺、原発不明がん）が死亡した。　著者は、「CagriSema群で観察された体重減少は、既存の減量介入でこれまでに達成されたものの中で最も高い水準にある」「プラセボ群に比べ同群では糖化ヘモグロビン値も改善しており、これはベースライン時に糖尿病前症であった集団における血糖値が正常化した患者の割合（87.7％vs.32.2％）に反映している」「同群では、体重減少が最大値に到達する前に血圧の改善が起き、68週まで持続しており、降圧の程度は降圧薬の臨床試験に匹敵するものだった」としている。

　高血圧予防のための食事スタイルとして歴史のある「DASH」を糖尿病患者向けにアレンジした、「DASH4D（Dietary Approaches to Stop Hypertension for Diabetes）」の有効性が報告された。米ジョンズ・ホプキンス大学のLawrence Appel氏らの研究によるもので、詳細は「JAMA Internal Medicine」に6月9日掲載された。　Appel氏は、「血圧は、コントロールすべき最も重要な検査値の一つだ。数値が高いほど脳卒中や心臓病のリスクが高まる」と解説。そして、「この研究の参加者の多くは既に複数の降圧薬を服用していたが、それにもかかわらず食事スタイルを変更することで、さらに血圧が低下した」と述べている。　従来のDASHは、果物、野菜、低脂肪乳製品を豊富に摂取し、飽和脂肪酸とコレステロールの摂取量を減らすことで、血圧をコントロールする。一方、新たに開発されたDASH4Dは、DASHの基本を維持しながら炭水化物を減らし、不飽和脂肪酸の摂取を増やすような変化を加え、これにより血圧とともに血糖値の管理にも役立つという。論文の筆頭著者である同大学のScott Pilla氏によると、「DASH食は長年用いられてきており、高血圧の標準的な治療の一部となっている。しかし、DASHを糖尿病患者向けにアレンジするというアプローチは、これまであまり研究されていなかった」とのことだ。　この研究は、収縮期血圧（SBP）が120～159mmHg、拡張期血圧（DBP）が100mmHg未満の成人2型糖尿病患者を無作為に4群（低ナトリウム〔Na〕のDASH4D、高NaのDASH4D、典型的な米国人の低Na食、典型的な米国人の高Na食）に分類して、血圧の変化を比較した。参加者102人のうち85人（83.3％）が5週間の介入期間を脱落せず終了。その平均年齢は66±8.8歳、女性66％で、介入前のSBP/DBPは135±9/75±9mmHgであり、66％の参加者に2剤以上の降圧薬が処方されていた。　介入後、低NaのDASH4D群は典型的な米国人の高Na食群と比較して、SBPが4.6mmHg（95％信頼区間7.2～2.0）、DBPは2.3mmHg（同3.7～0.9）低下していた。過去の研究データを参照すると、糖尿病患者のSBPが5mmHg低下した場合、脳卒中リスクは14％、心不全リスクは8％減少することが予想されるという。なお、降圧薬を用いた治療を行った場合には通常、SBPが10mmHg程度低下するとのことだ。　Pilla氏は、「本研究に続く次のステップは、われわれが得た知見を糖尿病患者に伝え、食事スタイルを通して健康的な変化が起きるようにサポートしていくことだ。多様な文化や食習慣を背景とする多くの人たちが、このDASH4Dを手間やコストをかけずに、日常生活へ取り入れられるようにしていく必要がある」と述べている。