新規診断の多発性骨髄腫において、導入療法後に感度10-5で測定可能残存病変（MRD）が陰性と判定された患者では、より厳格な感度10-6で維持療法前MRD陰性の割合は、地固め療法としてイサツキシマブ＋カルフィルゾミブ＋レナリドミド＋デキサメタゾン4剤併用療法（Isa-KRd）を受けた患者と自家幹細胞移植（ASCT）を受けた患者で差はなく、導入療法後に感度10-5でMRD陽性と判定された患者では、感度10-6で維持療法前MRD陰性の割合は、地固め療法としてのシングルASCTとタンデムASCTでも差はないことが、フランス・Universite de ToulouseのAurore Perrot氏らMIDAS Study Groupが実施した「MIDAS試験」で示された。研究の詳細は、NEJM誌オンライン版2025年6月3日号に掲載された。フランスとベルギーの非盲検無作為化第III相試験　MIDAS試験は、フランスとベルギーの72施設が参加した進行中の非盲検無作為化第III相試験であり、2021年12月～2023年7月に患者を登録した（Intergroupe Francophone du Myelomeなどの助成を受けた）。　年齢65歳以下、新規に診断された未治療の骨髄腫で、測定可能病変を有し、ASCT適応の患者を対象とした。被験者を、導入療法（Isa-KRd、6サイクル）後のMRDの状態に応じて、次のように4つの地固め療法のうち1つを受ける群に無作為に割り付けた。　MRD陰性は感度＜10-5（次世代シーケンシングによる評価で、正常細胞10万個当たりがん細胞が1個未満）の場合とし、MRD陽性は感度≧10-5とした。導入療法後にMRD陰性の患者は、地固め療法としてASCT＋Isa-KRd（2サイクル）を受ける群（ASCT群）またはIsa-KRd（6サイクル）を受ける群（Isa-KRd群）に、導入療法後MRD陽性の患者は、地固め療法として短期間にASCTを2回受ける群（タンデムASCT群）またはASCT＋Isa-KRd（2サイクル）を受ける群（シングルASCT群）に割り付けた。　主要評価項目は、感度10-6における維持療法前MRD陰性とした。MRD陰性の持続、無増悪生存期間の評価にはデータが不十分　718例が無作為化の対象となった。年齢中央値は59歳（範囲：25～66）、57％が男性であった。導入療法終了時にITT集団の485例（68％）が感度10-5でMRD陰性で、242例をASCT群、243例をIsa-KRd群に割り付けた。また、感度10-5でMRD陽性であった233例（32％）のうち、124例をタンデムASCT群、109例をシングルASCT群に割り付けた。　導入療法終了後に感度10-5でMRD陰性であった患者における、感度10-6で維持療法前MRD陰性の患者の割合は、ASCT群で86％（208/242例）、Isa-KRd群で84％（205/243例）と両群間に差を認めなかった（補正後相対リスク：1.02［95％信頼区間[CI]：0.95～1.10］、p＝0.64）。　また、導入療法終了後に感度10-5でMRD陽性であった患者においては、感度10-6で維持療法前MRD陰性の患者の割合は、タンデムASCT群で32％（40/124例）、シングルASCT群で40％（44/109例）であり、両群間に差はなかった（補正後相対リスク：0.82［95％CI：0.58～1.15］、p＝0.31）。タンデムASCT群の15％は、2回目のASCTを受けなかった。　地固め療法中に、5例（Isa-KRd群2例、タンデムASCT群3例）で病勢進行を認め、2例（Isa-KRd群2例）が病勢進行とは関連のない原因で死亡した。追跡期間中央値は、ASCT群とIsa-KRd群が16.8ヵ月、タンデムASCT群とシングルASCT群は16.3ヵ月であり、MRD陰性の持続状況や無増悪生存期間を評価するにはデータが十分ではなかった。新たな安全性シグナルは発生しなかった　導入療法段階と比較して、地固め療法中に新たな安全性シグナルは発生しなかった。地固め療法中に発現したGrade3以上の有害事象は、タンデムASCT群の粘膜炎（12％）と口内炎（14％）を除き、いずれも10％未満であった。　重篤な有害事象はASCT群で44例、Isa-KRd群で29例に、とくに注目すべき有害事象はそれぞれ4例および2例にみられた。また、タンデムASCT群で20例、シングルASCT群で23例に重篤な有害事象が、それぞれ7例および4例にとくに注目すべき有害事象が発現した。　著者は、「ASCTの有益性が示されなかった理由として、ASCT群とIsa-KRd群は導入療法後にすでに感度10-6でMRD陰性の患者の割合が高かったこと（それぞれ73％、76％）が影響している可能性がある」「これらの結果は、強力な4剤併用療法の時代を迎えた現在、導入療法後にMRD陰性の患者におけるfirst-line ASCTの役割に疑問を投げかけるものである」「抗CD38抗体とプロテアソーム阻害薬を含む有効な導入療法後に、タンデムASCTをルーチンに行うことは、もはや正当化されない可能性が示唆される」「本試験は進行中で、無増悪生存期間や全生存期間の評価にはより長期の追跡調査を要する」としている。

学会理事長インタビュー　名古屋市立大学　飯田 真介 氏出演：日本骨髄腫学会理事長/名古屋市立大学　飯田 真介 氏

特別企画：患者の会の役割と学会との関わり出演：日本骨髄腫患者の会　代表　上甲 恭子 氏、獨協医科大学埼玉医療センター　田村 秀人 氏

出演：日本赤十字社医療センター 骨髄腫アミロイド―シスセンター顧問　鈴木 憲史氏経過観察が常識化しているくすぶり型多発性骨髄腫（SMM）。リスク評価の細密化により、治療介入が有用なハイリスクSMMが研究されている。そのような中、ダラツムマブの介入を評価したAQUILA試験の結果が発表された。同試験の共同研究者である日本赤十字社医療センターの鈴木憲史氏に視聴者からの事前の質問も含めて解説いただいた。参考Dimopoulos MA, et al. N Engl J Med. 2024 Dec 9. [Epub ahead of print]

　第10回日本がんサポーティブケア学会学術集会において、国立がん研究センター東病院の橋本 麻子氏は「がん患者を対象としたワクチン接種に関する2年間のアンケート調査」の内容をもとに、がん患者におけるワクチン接種の実態と課題について発表した。低い肺炎球菌、帯状疱疹のワクチン接種率　がん患者は、治療や疾患の進行に伴って免疫機能が低下していることが多く、感染症予防は非常に重要である。そのため、学会などでも季節性インフルエンザ、肺炎球菌、帯状疱疹、新型コロナウイルスワクチンの定期接種が推奨されている。　2023年および2024年に実施されたアンケート調査の結果から、がん患者のワクチン接種状況が明らかになった。がん種は乳がん、肺がん、大腸がん、その他さまざまながん患者が含まれていた。　ワクチン接種率（インフルエンザ、肺炎球菌、帯状疱疹、新型コロナウイルスのいずれかを接種したことがある患者）は2023年、2024年とも約9割にのぼる。しかし、内訳を見ると、インフルエンザワクチンは約50%、新型コロナワクチンは約60%の接種率を示しているものの、肺炎球菌ワクチンは約20%、帯状疱疹ワクチンは5%以下にとどまっている。医療者からの推奨が、がん患者のワクチン接種行動につながる　医療者からワクチン接種推奨があったかについて尋ねたところ、2023年、2024年とも約20%の患者が推奨があったと回答した。推奨者は、がん担当医が6〜7%、かかりつけ医が9〜10%で、かかりつけ医のほうが多かった。　ワクチンを推奨された患者が、その後ワクチン接種に至った割合は全体で80〜100%であった。インフルエンザワクチンを推奨された患者の接種率は76.2%、推奨されていない患者の接種率は10.4%であった。肺炎球菌ワクチン、帯状疱疹ワクチンともに推奨されていない患者に比べ、推奨された患者で高く、医療者からのワクチンの推奨は接種行動につながることが明らかになった。　また、家族など同居者の感染は患者の感染症発症に影響するため、同居者のワクチン接種も重要である。今後は多職種が連携し、がん患者および家族へのワクチン接種を推奨できるよう、医療者の教育の啓発継続も課題である。

　1次治療を受けるびまん性大細胞型B細胞リンパ腫（DLBCL）患者の予後予測に、治療終了時におけるPhasED-seq（phased variant enrichment and detection sequencing）を用いた循環腫瘍DNAによる測定可能残存病変（ctDNA-MRD）検出が有用であることが、全国規模の前向き多施設共同研究で示された。オランダ・Amsterdam UMC Location Vrije UniversiteitのSteven Wang氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）で発表した。　本研究では、オランダとベルギーの50施設を超える医療機関で1次治療を受けるDLBCL患者の前向きリアルワールドコホートにおいてctDNA-MRDを評価した。患者は根治目的の1次治療（R-CHOPまたはDA-EPOCH-R）を受け、無増悪生存期間（PFS）および全生存期間（OS）におけるMRDの有無の予後予測的意義を評価した。フェーズドバリアントはベースラインのサンプル（FFPE検体または治療前の血漿サンプル）から同定し、ctDNA-MRD検出には治療終了時の血漿サンプルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・登録された172例のうち評価可能な患者は163例で、うち160例（98％）でフェーズドバリアントの同定に成功した。年齢中央値は67歳（範囲：18～88歳）、男性が64％であった。DLBCLが90％、高悪性度B細胞リンパ腫/変異型低悪性度非ホジキンリンパ腫が9％、原発性縦隔大細胞型B細胞リンパ腫/血管内大細胞型B細胞リンパ腫が2％であった。90％がR-CHOP療法を受け、免疫化学療法の6サイクルを完了した。 ・治療終了時のctDNA-MRD陽性は、PFS（ハザード比[HR]：11.03、95％信頼区間[CI]：6.27～19.40、p＜0.0001）およびOS（HR：7.38、95％CI：3.72～14.62、p＜0.0001）の予後不良を予測した。・Ann Arborステージが進行期もしくはIPIスコアが高い患者は、治療終了時にctDNA-MRD陽性となる可能性が高かった。・標準的な予測因子であるIPIスコアと治療終了時のPET-CTとの比較において、IPIスコア（HR：1.61、95％CI：0.93～2.79、p＝0.086）、PET-CT（HR：5.31、95％CI：2.87～9.82、p＜0.0001）に比べ、ctDNA-MRD（HR：11.03、95％CI：6.27～19.40、p＜0.0001）が最もPFSの予後を予測した。・治療終了時にPETで完全代謝寛解（CMR）を達成していない患者における3年PFSは、ctDNA-MRD陰性で64％、陽性で4％であった。CMRを達成した患者の3年PFSは、ctDNA-MRD陰性で89％、陽性で36％で、再発の大部分が1次治療後1年以内であった。・治療終了時のctDNA-MRDと1次治療後の再発時期との相関関係をみたところ、1年以内に再発した患者の80％はctDNA-MRDが陽性であるのに対し、1年を超えて再発した患者のうち陽性は22％だった。　Wang氏は「これらの結果は1次治療中のDLBCL患者におけるctDNA-MRDの予後予測の価値を明らかにし、ctDNA-MRDがPET-CTを超える残存病変のエビデンスを提供することが示された」とし、「本研究は1次治療中のDLBCL患者における奏効評価の標準的な構成要素として、PhasED-seqによるctDNA-MRDの統合を支持するもの」と結論した。

　標準治療を受けている真性多血症（PV）患者で頻回の瀉血を必要とする患者に対するrusfertideの上乗せのベネフィットを評価する現在進行中の国際共同第III相VERIFY試験のパート1aにおいて、臨床的奏効割合、瀉血回数、ヘマトクリット値および症状の改善が示された。米国・Moffitt Cancer CenterのAndrew Tucker Kuykendall氏が、米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）のプレナリーセッションで発表した。　PVは赤血球の過剰産生を特徴とし、心血管・血栓イベントリスクを増加させる。rusfertideは鉄恒常性における主な調節因子であるヘプシジンのペプチド模倣薬である。この国際共同無作為化プラセボ対照第III相試験は、パート1a（用量漸増、二重盲検）、パート1b（非盲検）、パート2（非盲検、長期安全性評価）から成り、パート1a（0～32週）を完了した患者がパート1b（32～52週）に移行し、パート1bを完了した患者がパート2に進む。今回はパート1aの結果が報告された。・対象：標準治療（瀉血±細胞減少療法）を受けているPV患者で、過去28週に3回以上もしくは過去1年に5回以上瀉血を受けた患者・試験群：標準治療＋rusfertide（週1回皮下投与、開始用量20mg、用量範囲10～90mg）・対照群：標準治療＋プラセボ・評価項目：［主要評価項目］臨床的奏効（20～32週に瀉血の対象でないこと）割合［重要な副次評価項目］0～32週の平均瀉血回数、ヘマトクリット値45％未満の患者割合、PROMIS Fatigue SF-8a ScoreおよびMFSAF Total Symptom Score（TSS）7のベースラインからの変化の平均　主な結果は以下のとおり。・約400例がスクリーニングされ、最終的に293例（男性73.0％、年齢中央値57歳）が、rusfertide群（147例）とプラセボ群（146例）に無作為に割り付けられた。rusfertide群は56.5％、プラセボ群は55.5％が同時細胞減少療法を受けていた。・主要評価項目である臨床的奏効割合は、rusfertide群（76.9％）がプラセボ群（32.9％）の2倍を超え、有意に多かった（p＜0.0001）。年齢、リスク因子、同時細胞減少療法などを考慮したサブグループ間でも奏効割合に差はみられなかった。・0～32週の平均瀉血回数は、rusfertide群（0.5回）がプラセボ群（1.8回）より少なく（p

　多発性骨髄腫の治療は目覚ましい進歩を遂げている。その一方で、高齢化や治療の長期化に伴う課題も顕在化している。第50回日本骨髄腫学会学術集会では、多発性骨髄腫診療における地域連携と多職種連携について議論された。多発性骨髄腫治療の課題を解決する中核病院と診療所の「並走的連携」　兵庫医科大学の吉原 享子氏は、地域の中核病院の立場から多発性骨髄腫治療について述べた。多発性骨髄腫の治療は、中核病院で患者を安定させ、地域連携病院や在宅診療へと移行するのが通常である。長期に渡る治療においては合併症のフォローアップが重要であり、地域医療機関との連携は不可欠である。とくに、CAR-T療法などの高度治療では、紹介元病院との連携を密にして円滑に治療を提供できる体制づくりが求められる。　医療法人星医院の磯田 淳氏は多発性骨髄腫診療の課題として、治療薬の高度化、患者の高齢化、治療期間の長期化をあげた。院内連携で高度化や複雑化に対応し、高齢化や長期化に対応には地域連携で対応する。現在の日本の骨髄腫の病診連携の形としては、中核病院が診療を継続し診療所がサポートする「並走型連携」が現実的である。こうした地域との連携が機能することで、入院中の高度なレジメンが患者の予後改善に効果的に結びつくことになる。多発性骨髄腫患者をチームで支える看護師、薬剤師　渋川医療センターの本多 昌子氏は看護師の立場から病院での取り組みを紹介。院内における対面カンファレンスの重要性を指摘した。また、患者にとって最も身近な存在である看護師は、収集した情報をカンファレンスで提供し、チームのハブとしての役割を担うべきだと述べた。　国立国際医療研究センターの小室 雅人氏は、多発性骨髄腫治療の複雑化に伴い、薬剤師の役割が重要になっていると指摘。患者・家族への服薬指導だけでなく、医師に対する処方提案やポリファーマシー対策の提言も薬剤師の重要な業務である。とくに高齢患者においては、副作用により治療が継続不能になる可能性があるため薬剤師の役割は大きいという。かかりつけ医と骨髄腫主治医の連携を　日本骨髄腫患者の会の上甲 恭子氏は、2022年と25年に行ったアンケートの結果も交え、多発性骨髄腫患者が抱えるさまざまな問題について説明。医師との意識のギャップ、かかりつけ医と骨髄腫主治医の連携の重要性を指摘した。　アンケートの結果から、治療については骨髄腫主治医への依存度が高いこと、かかりつけ医と骨髄腫の主治医の連携によって患者のウェルビーイングが向上すると示唆された。

　2025年5月に開催された第10回日本がんサポーティブケア学会学術集会において、高額療養費制度の見直しに関するセッションが行われた。同セッションでは、医療者と患者双方のパネリストが登壇し議論が行われている。がん医療における高額療養費制度見直しに対する課題の多さが感じとられた。「誰一人取り残さない」というがん対策基本法の目標は守られているのか　帝京大学の渡邊 清高氏は高額療養費制度見直しの背景と、同学会が2月26日に発表した声明について説明した。制度見直しの目的は社会保障制度の持続可能性の確保であるが、提案された見直し案には高額療養費の上限額引き上げが含まれており、患者ケアに影響を与える可能性が懸念されている。実施は見送られたものの、同学会は見直し案について、さらなる議論が必要であると共に患者と学会の声を聞くことの必要性を指摘した。　支持療法の進歩によりがん患者は治療を受けながらより長く生きられるようになった。それは一方で、長期間にわたって支持療法を含むがん治療を受けざるを得ない現状を意味する。費用を理由に患者が治療を断念することは、「誰一人取り残さない」というがん対策基本法の目標に反すると指摘し、経済的安定が不可欠であると渡邊氏は訴える。患者団体と学会から発信された現場の声が国会を動かした　NPO法人希望の会の轟 浩美氏からは、高額療養費上限額引き上げに関する提言活動について説明があった。轟氏は全国がん患者団体連合会（全がん連）が患者の声をまとめ、国会議員や学会との関係構築を行っていたこと、さらに緊急アンケートを通じて実際の患者の声を集めたことが提言活動の成功に繋がったと言う。　政府が上限額引き上げを発表した前日の2024年12月24日、全がん連は厚生労働省に要請を提出し、患者の月間上限額の大幅な引き上げや「多数回該当」の上限について説明した。また、国会で現行制度下でも患者が経済的に苦しんでいる現状、費用を理由とした「受診控え」や効果が不明な安価な代替療法に頼る人もいることを強調した。　国会での理解の深化と議員からの質問が増えたことでメディア報道が広がり、そこに医学系学会からの声明が加わったことでさらに大きな影響を与えたという。とはいえ、再提案の可能性について継続的な不安があることを指摘した。政策決定における「現場視点の欠如」は深刻な課題　全がん連の天野 慎介氏は、今回の上限額引き上げにおける重要な要因は、政策決定における「現場の視点の欠如」であり、高額療養費制度を実際に利用している患者や医療専門家からの十分なヒアリングがなかったことを指摘した。がん治療が短期間であると誤解している政策立案者も少なくなく、長期的な維持療法のことを理解していないと述べる。学会はがん治療の劇的な進化とその価値を今以上に伝えて費用について理解を促進させる必要があると訴えた。　同学術集会の大会長であり、日本肺癌学会理事長でもある山本 信之氏は、肺がんを例に具体例を紹介した。その1つとして、EGFR遺伝子変異陽性肺がんを挙げた。EGFR変異陽性肺がんの治療は、古く安価な薬剤から、有効性が高い新しい薬剤にスタンダードが移行している。多くの肺がん患者は75歳以上で所得が低い。高額療養費の上限が引き上げられ、患者負担が上がることで、患者は安価な選択肢を選ばざるを得なくなる可能性があると述べた。　今回のセッションでは、高額療養費制度の見直しについて、医療者と患者それぞれの立場からの意見が述べられ、今後のより良い制度設計に向けて、継続的な議論と連携が必要であることが確認された。

第176回：小細胞肺がんにタルラタマブを使ってみた件

　日本栄養治療学会（JSPEN）は2025年2月、『がん患者さんのための栄養治療ガイドライン 2025年版』（金原出版）を刊行した。JSPENが患者向けガイドラインを作成するのは初めての試みだ。5月14日には刊行記念のプレスセミナーが開催され、比企 直樹氏（北里大学医学部 上部消化管外科学）と犬飼 道雄氏（岡山済生会総合病院 内科・がん化学療法センター）が登壇し、ガイドライン作成の経緯や狙いを解説した。【比企氏】　世の中には「〇〇を食べると健康に良い」といった根拠の乏しい情報があふれている。とくにがんに関しては、科学的根拠のない栄養療法や補助食品の情報があふれており、患者や家族が正しい情報を得ることに苦労している。一方で、最近ではがん治療と栄養療法に関連した研究が増え、「どの栄養素を、どれだけ摂取すれば、どんな効果があるか」に関するエビデンスが蓄積されてきた。実際、がんの薬物療法や手術治療において、栄養治療が副作用の軽減や合併症の予防に寄与することが明らかになっている。こうした背景から、患者さんが正しい情報を得られるよう、情報を整理するために作成されたのがこのガイドラインだ。　JSPENは約2万4,000名の会員を抱える世界最大級の臨床栄養学の学会であり、会員の職種は医師、看護師、薬剤師、管理栄養士など多岐にわたる。実際、医療現場において栄養治療はNST（栄養サポートチーム）として多職種で担うことが多く、こうした医療者向けに昨年10月に『がん患者診療のための栄養治療ガイドライン 総論編』（金原出版）を刊行した。入院期間中はNSTが支援できるだろうが、外来治療中や退院後に不安になったときに、今回の患者向けガイドラインを使ってもらえればと考えている。患者さんの目に留まりやすいようポップな雰囲気の表紙にし、イラストを使うなどの工夫をした。全国のがん診療連携拠点病院を中心に1,000冊以上を寄付する取り組みも行っており、ぜひ手にとっていただきたい。【犬飼氏】　本ガイドライン作成に先立ち、がん患者へのアンケートを行った。334人から回答があり、Webアンケートだったこともあり、乳がんや血液がんの比較的若年層が多かった。「がん治療中の悩み」として多く挙がった項目としては、「リハビリテーションや運動療法、生活の仕方」が最多で29％、「食事のメニュー」が23％、「薬物療法の際の食事や栄養」が20％だった。口腔状態（9％）や手術後の栄養（5％）の項目は挙げる人が比較的少なかった。術後の栄養指導は診療報酬加算があり、医療機関が一般的に行っていることが不安解消につながったのではと分析している。　栄養に関するアンケートのつもりが、「リハビリに関する悩み」が最多という結果を受け、ガイドラインでは46のQ＆Aのうち、リハビリに関するものを9つ設定した。また、口腔に関する悩みは少なかったものの、口腔環境が食欲不振や味覚障害に影響することを知らない人も多いと考え、口腔関連で7つのQ＆Aを設定した。その他が栄養に関するQ＆Aという構成だ。　がん薬物療法では、副作用の重症度を評価する指標であるCTCAEを使って、副作用の程度にかかわらず、それに応じた栄養治療の必要性が示されている。「がんになると体重が減って当たり前」と考える患者や家族も多いが、体重を維持することでQOL向上や副作用の軽減、治療の成績や予後の改善につながることがわかっている。こうした背景から、「がん治療中、体重は維持したほうがよいですか？」というQ＆Aを設け、体重維持の重要性を強調している。がんによる体重減少には「食べられないで痩せる」と「食べていても痩せる」という2つの要因があり、前者はうつや吐き気、味覚障害、口内炎などが原因であることも多く、介入による改善が期待できる。ただし、「体重を減らすな、しっかり食べろ」と言うだけでは、食欲不振などで食べられず、ストレスを感じる患者・家族もいるだろう。そうした場合にお勧めの食品や調理法を提示し、栄養剤や点滴などの方法もあることを紹介した。　がん治療前に口腔ケアをすることで、手術の合併症や口内炎の悪化を防ぐことも知ってほしい。体力低下には有酸素運動が有効で、患者には「栄養・運動・社会参加」のバランスが大切であることを伝えている。「がん治療のさまざまな場面で、多職種が適切に栄養治療をサポートする」というメッセージを込めた。このガイドラインが、患者や家族が医療者に悩みを相談するきっかけになればと考えている。『がん患者さんのための栄養治療ガイドライン 2025年版』定価：2,420円（税込）判型：B5判頁数：144頁（カラー図数：34枚）発行：2025年2月編集：日本栄養治療学会目次・1章　がんにならないために・2章　がんになったら・3章　薬物療法が始まったら・4章　手術が決まったら・手術をしたら・5章　がん治療後について・6章　緩和医療において書籍情報はこちら

　自家造血幹細胞移植（auto-SCT）後に再発した多発性骨髄腫患者に対して、これまでauto-SCTより同種造血幹細胞移植（allo-SCT）のほうが優れていると考えられていた。今回、オーストリア・Wilhelminen Cancer Research InstituteのHeinz Ludwig氏らの系統的レビューとメタ解析の結果、allo-SCTがauto-SCTよりも全生存期間（OS）および無増悪生存期間（PFS）が劣っていることが示された。Cancer誌2025年5月15日号に掲載。　研究グループは、1995年～2024年10月に発表された英語論文の包括的な文献レビューを行い、初回auto-SCT後に再発した多発性骨髄腫に対して、allo-SCTとauto-SCTを比較した5研究を解析した。また、再発後に適合する同種造血幹細胞ドナーが存在する患者と存在しない患者を比較した2研究を個別に解析した。日本造血・免疫細胞療法学会と国際血液骨髄移植研究センター（CIBMTR）の2つの大規模データベースから 815例の個別データを入手した。Kaplan-Meier曲線で示された5つの小規模研究（allo-SCTとauto-SCTを比較した3研究、および適合ドナーの有無で比較した2つの研究）のデータは、Shinyアプリを用いてデジタル化した。メタ解析はR 4.3.3を用い、OSおよびPFSについてKaplan-Meier検定およびlog-rank検定を行った。　主な結果は以下のとおり。・個々の患者データ解析では、auto-SCT群でOSが有意に延長し、このベネフィットは3つの小規模試験で一貫していた。PFSも、CIBMTRのデータセットおよびプールされた小規模研究において、auto-SCTのほうが優れていた。・適合ドナーの有無で比較した2試験では、ドナーあり群のほうがPFSが長く、データを統合するとOSも改善していた。　これらの結果から、著者らは「初回auto-SCT後に再発した多発性骨髄腫患者には、allo-SCTを推奨すべきではないことが示された」としている。

　アレクシオンファーマは、希少疾患領域での貢献を目指すため、ヘルスエクイティ（医療の公平性）の実現に向けて大きな課題となっている診断の遅れ（診断ラグ）の分析、およびその解決策を提示した『希少疾患白書「診断ラグ」の実態と解消に向けての提言～最新テクノロジーと社会の力で実現するヘルスエクイティ～』を刊行した。　希少疾患患者は、確定診断されるまで長い時間がかかることが多く、その影響は患者本人だけでなく、医療システム全体にも及んでいる。この実情を踏まえ、診断ラグが希少疾患患者の医療の公平性の実現における大きな障壁であると問題提起し、わが国における希少疾患患者を取り巻く現状と課題を整理する。　同書では、診断ラグが、希少疾患患者にもたらす負担について、直接的な医療費を含め定量的なデータで示しているほか、診断の迅速化や医療アクセスの公平性を高めるために、中長期的な視点に立った現実的かつ実行可能な提言も記載している。　同書が明示する主なデータは以下のとおり。・希少疾患患者の診断までに要した期間が平均3.4年間・診断に5年以上かかるケースは全体の35％（おおよそ3人に1人）・希少疾患患者の59％が誤診を経験している・希少疾患患者の医療費は一般対照群と比較して約3.4倍、通院日数は約2.2倍に達する　こうした事情を踏まえて同書では、希少疾患患者が直面する実態とさまざまな課題を分析するとともに、診断ラグの解消に向けた下記の6つの提言を行っている。（提言1）新生児マススクリーニング検査対象疾患を拡大するとともに、重症新生児に全ゲノム検査を取り入れるための環境整備を推進する（提言2）医師が早期に疾患に気付けるためのAI診断支援ツール（SaMDなど）の活用を促進する（提言3）希少疾患の“Center of Excellence”を構築し、非専門医・専門医のつながりを強化する（提言4）希少疾患に関するデータが早期診断に活用される環境整備を推進する（提言5）患者の声が反映された社会の実現に向け、患者団体などの意見の政策への反映の推進、およびそれに必要となる資金基盤の強化を支援する（提言6）政府が推進する中核的取り組みに、希少疾患の診断ラグ/診断ロス解消に向けた施策を組み込む　同社では、「この白書が、希少疾患および診断ラグについて考えるきっかけとなり、社会全体での対話を促すとともに、希少疾患に関わる多様な関係者が連携し、迅速な診断、治療、ケアの実現に向けた具体的な解決策の実行へとつながることを願っている。誰もが正確な診断と適切な支援を受けられる未来を実現するためには、関係者の協働が不可欠と考える」とコメントしている。【白書の主な目次】・背景・希少疾患患者のヘルスエクイティの現状・希少疾患の診断ラグ/診断ロスの解消に向けた提言・診断ラグ/診断ロスの解消によるヘルスエクイティの実現・補足資料・主な用語・略語の説明・参考文献

　ノバルティス ファーマは2025年5月19日、アシミニブ（商品名：セムブリックス）が初発の慢性骨髄性白血病（CML）に対する効能追加の承認を取得したことを発表した。 本剤は、2022年3月28日に「前治療薬に抵抗性又は不耐容の慢性骨髄性白血病」に対して承認されている。なお、今回の効能追加に伴い、40mg1日2回投与から、80mg1日1回投与に変更することが承認された。　この承認は、国際共同第III相試験（J12301/ASC4FIRST試験）のデータに基づくもの。本試験は、初発のCML成人患者を対象に医師選択の第1世代または第2世代TKI（イマチニブ、ニロチニブ、ダサチニブ、ボスチニブ）と直接比較した多施設共同非盲検無作為化試験であり、医師選択TKIに対するアシミニブの優越性が検証された。　今回の承認で改訂された「効能又は効果」「用法及び用量」は以下のとおり。■効能又は効果改訂前：前治療薬に抵抗性又は不耐容の慢性骨髄性白血病改訂後：慢性骨髄性白血病■用法及び用量：改訂前：通常、成人にはアシミニブとして1回40mgを1日2回、空腹時に経口投与する。なお、患者の状態により適宜減量する。改訂後：通常、成人にはアシミニブとして1回80mgを1日1回、空腹時に経口投与する。なお、患者の状態により適宜減量する。

　キメラ抗原受容体（CAR）-T細胞療法が奏効しなかったリンパ腫患者において、インターロイキン-18を分泌することで抗腫瘍活性を高める抗CD19強化（armored）CAR-T細胞製剤「huCART19-IL18」は、他のCAR-T細胞療法と安全性プロファイルが一致し、低細胞量で有望な有効性を示した。米国・ペンシルベニア大学のJakub Svoboda氏らが第I相試験の結果を報告した。CD19を標的とするCAR-T細胞療法は、B細胞がんの治療に変革をもたらしたが、なお多くの患者は長期の寛解を得られていない。NEJM誌2025年5月8日号掲載の報告。安全性、実行可能性および有効性を評価　研究グループは、抗CD19 CAR-T細胞療法後に再発または難治となったリンパ腫患者を対象に、huCART19-IL18の安全性、実行可能性、および予備的に有効性を評価した。　製造工程は3日間とし、huCART19-IL18陽性細胞を3×106～3×108の範囲で投与した。　試験は2021年5月10日～2024年3月1日に計28例を登録して実施。このうち21例がhuCART19-IL18を投与された。　初回の反応性評価は、投与3ヵ月後にLugano分類（2014）に基づいて行われた。2回目以降は、最初の1年間は3ヵ月ごとに評価を行い、その後は長期追跡に移行した。投与後3ヵ月で完全奏効または部分奏効が得られた患者は81％　21例の患者は、年齢中央値64歳（範囲：47～74）、男性76％、ECOG-PSは1が90％であった。多くを占めたのは大細胞型B細胞リンパ腫（21例中12例、57％）で、濾胞性リンパ腫は6例、マントル細胞リンパ腫は3例であった。前治療数中央値は7（範囲：4～14）。1例は抗CD19 CAR-T細胞療法を受けたことがなかった（細胞の製造に2回失敗したため）。　サイトカイン放出症候群が62％（47％はGrade1または2）、免疫エフェクター細胞関連神経毒性症候群が14％（すべてGrade1または2）の患者に認められた。予期せぬ有害事象は報告されなかった。　すべての用量でCAR-T細胞の十分な増殖が確認された。　細胞投与後3ヵ月の時点で、完全奏効または部分奏効が得られた患者は81％（90％信頼区間[CI]：62～93）、完全奏効が得られた患者は52％（90％CI：33～71）であった。　追跡期間中央値は17.5ヵ月（範囲：3～34）、奏効期間の中央値は9.6ヵ月（90％CI：5.5～未到達）であった。

　米国では、年間6,200万人の患者に対して約9,300万件のCT検査が行われている。CT検査は診断に役立つが、被曝によってがんリスクを高める可能性がある。2009年の分析では、2007年の米国におけるCTの使用により将来約2万9,000件のがんが発症するとの推定が報告されたが、2007年以降、年間に実施されるCT検査数は30％以上増加しているという。　CT使用に関連する将来的ながん発症率の予測値を更新するため、カリフォルニア大学サンフランシスコ校疫学・生物統計学部のRebecca Smith-Bindman氏らは、2018年1月～2020年12月にカリフォルニア大学国際CT線量レジストリの検査データ12万1,212件を使用し、リスクモデルを用いた分析を実行した。放射線シミュレーションで18の臓器の線量を推定し、国立がん研究所の放射線リスク評価ツールを使用して将来的な放射線誘発がんリスクを予測した。データ解析は2023年10月～2024年10月に実施された。JAMA Internal Medicine誌オンライン版2025年4月14日号掲載の報告。　主な結果は以下のとおり。・米国において2023年に推定6,151万人が9,300万件のCT検査を受けた。そのうち257万人（4.2％）が小児、5,894万人（95.8％）が成人、3,260万人（53.0％）が女性だった。・これらの検査から、約10万3,000件の放射線誘発がんの発症が予測された。放射線誘発がんリスクは小児と青少年で高かったものの、成人におけるCT検査の活用率の高さによって、放射線誘発がん症例のほとんど（9万3,000件、91％）が成人によるものだった。・がん種別で多かったがんは、肺がん（2万2,400件）、大腸がん（8,700件）、白血病（7,900件）、膀胱がん（7,100件）で、女性患者では乳がんが2番目に多かった（5,700件）。・検査部位別では、成人では、腹部および骨盤CT検査によるものが最多（3万7,500件、37％）で、次いで胸部CT検査（2万1,500件、21％）が続いた。小児においては頭部CT検査が最多だった（53％）。・CT検査1回当たりのがんリスクは1歳未満の小児で最も高く、たとえば15～17歳の女子のがんリスクは1,000回当たり2件だったのに対し、1歳未満の女子では1,000回当たり20件だった。・小児は検査1回当たりのリスクが高かったものの、高齢者はCT検査の実施頻度が高く、全体では成人のリスクが高かった。たとえば、モデル予測では50～59歳の成人におけるCT検査の実施頻度ががん発生予測数（女性1万400件、男性9,300件）と最も高い相関関係にあったことが示された。　研究者らは「本研究では、現在のCT利用状況と放射線線量レベルに基づいて、2023年のCT検査が被曝患者の生涯にわたって約10万3,000件の将来のがんを引き起こすと推定された。現在の診療慣行が継続された場合、CT関連がんは最終的に年間新規がん診断の5％を占める可能性があり、そうなるとCTはアルコール摂取（5.4％）や体重過多（7.6％）といったほかの重要なリスク要因と同等になるだろう」とした。　一方、研究に関連しないほかの専門家からは「この研究は放射線被曝によるがんリスクの推定モデルであり、特定のCTスキャンと個々のがん症例との直接的な因果関係を示すものではないことに注意が必要だ」、「10万人のがん患者増という数字は憂慮すべきものだが、個人の生涯におけるがん発症リスクとしてはわずかな追加リスクに過ぎない」、「この結果は医師が必要と判断した場合にもCT検査を避けるべきだという意味ではない」といったコメントが寄せられている1）。

　フランス・パリ・サクレー大学のLaurent Martin氏らは、赤血球生成の主要な制御因子であるエリスロポエチン（EPO）に着目し、二次性赤血球増加症がEPO遺伝子変異（variant）と関連する可能性があることを明らかにした。二次性赤血球増加症は、組織の低酸素や、不適切なEPO産生増加を引き起こす病態に起因することが多い。EPOの発現は、胎児期は複雑かつ厳格に制御されており、出生後まもなく肝臓から腎臓へと移行する。検討では、患者の細胞からiPS細胞を作製し、肝細胞様EPO産生細胞を分化させ評価する実験法が用いられた。NEJM誌2025年5月1日号掲載の報告。分子的・機能的に新たな赤血球増加症の6家系を特定し遺伝子変異を調査　研究グループは、血中EPO濃度が正常範囲内である、分子的・機能的に新たな赤血球増加症の6家系を特定し、これらの家系のEPO遺伝子の非コード領域の変異を調査した。　特定した変異の影響を、レポーターアッセイ法（EPOプロモーターで発現するルシフェラーゼレポーター遺伝子）および患者由来のiPS細胞から分化させた肝細胞様EPO産生細胞モデルを用いて検討した。患者の血中EPOプロファイルを等電点電気泳動法で特徴付けた。3つの新たな遺伝子変異を同定、新治療開発への道を開く可能性　EPO遺伝子の非コード領域から3つの新たな遺伝子変異が同定された。　レポーターアッセイ法およびiPS細胞由来の肝細胞様EPO産生細胞を用いた実験により、特定された遺伝子変異は、これまでに特徴付けられていなかった遺伝子の制御エレメントを標的としていること、また、低酸素に対して高い反応性を有することが示された。　等電点電気泳動において、全患者のEPOは塩基性側にシフトしたパターンを示し、新生児や肝疾患に伴う二次性赤血球増加症患者に発現する肝臓で産生されるタイプのEPOと同様のパターンであった。　患者の血漿検体と臍帯血検体から精製されたEPOは、in vitroにおいてEPO受容体シグナル伝達活性の増強を示し、EPOの肝臓型糖鎖付加に関連する機能獲得の可能性が示唆された。　今回の検討結果を踏まえて著者は、「この分野の研究継続は、EPO制御のさらなる側面を解明し、新たな治療開発への道を開く可能性がある」とまとめている。

第175回：医療者の道徳観をどう守るか参考If I Betray These Words: Moral Injury in Medicine and Why It's So Hard for Clinicians to Put Patients FirstWendy Dean、 Simon Talbot 著

　未治療の高齢マントル細胞リンパ腫患者に対して、ベンダムスチン・リツキシマブへのアカラブルチニブの上乗せ効果を検討した第III相ECHO試験の結果について、米国・テキサス大学MDアンダーソンがんセンターのMichael Wang氏らがJournal of Clinical Oncology誌オンライン版2025年5月1日号に報告した。主要評価項目である無増悪生存期間（PFS）はアカラブルチニブの追加で有意に延長した。　本試験は、未治療の65歳以上のマントル細胞リンパ腫患者を対象とした多施設二重盲検プラセボ対照第III相試験である。全例に導入療法としてベンダムスチン（90mg/m2、1日目と2日目）およびリツキシマブ（375mg/m2、1日目）を6サイクル（1サイクル28日）投与し、部分奏効または完全奏効が得られた患者には、維持療法として8サイクル目から30サイクル目までの偶数サイクルの1日目にリツキシマブ（375mg/m2）を投与した。アカラブルチニブまたはプラセボは、ベンダムスチン・リツキシマブとともに開始し、病勢進行または許容できない毒性が認められるまで投与した。なお、病勢進行時にはアカラブルチニブ群へのクロスオーバーが認められた。主要評価項目は独立判定委員会によるPFS、副次評価項目は全奏効率と全生存期間（OS）であった。　主な結果は以下のとおり。・計598例がアカラブルチニブ群とプラセボ群に299例ずつ無作為に割り付けられた。・追跡期間中央値44.9ヵ月の時点で、PFS中央値はアカラブルチニブ群で66.4ヵ月、プラセボ群で49.6ヵ月であった（ハザード比[HR]：0.73、95％信頼区間[CI]：0.57～0.94、p＝0.0160）。・有用性は高リスク群を含むすべてのサブグループで認められた。・全奏効率および完全奏効率は、アカラブルチニブ群で91.0％および66.6％、プラセボ群で88.0％および53.5％であった。・OSに有意差はみられなかった（HR：0.86、95％CI：0.65～1.13、p＝0.27）。・Grade3以上の有害事象は、アカラブルチニブ群で88.9％、プラセボ群で88.2％に発現した。

　「未確定の潜在能を持つクローン性造血（clonal hematopoiesis of indeterminate potential：CHIP）」は加齢に伴う病態で、がん患者における死亡率の上昇と関連する。腫瘍で変異アレル頻度（VAF）の高いCHIP変異が検出されることがあり、英国・フランシス・クリック研究所のOriol Pich氏らは、この現象を「腫瘍浸潤性クローン性造血（tumor-infiltrating clonal hematopoiesis：TI-CH）」と呼ぶ。同氏らは、今回、TI-CHは非小細胞肺がん（NSCLC）患者のがん再発や死亡のリスクを高め、固形腫瘍患者で全死因死亡のリスクを上昇させ、腫瘍免疫微小環境をリモデリングし、腫瘍オルガノイドの増殖を促すことを示した。研究の成果は、NEJM誌2025年4月24日号で報告された。TRACERx研究とMSK-IMPACTコホートの患者を解析　研究グループは、TRACERx研究に参加した未治療のStageIA～IIIAのNSCLC患者421例と、MSK-IMPACT汎がんコホートの75のがん種の患者4万9,351例（原発腫瘍3万1,556例、転移性腫瘍1万7,795例）において、CHIPおよびTI-CHの特徴を評価した（英国王立協会の助成を受けた）。　TI-CHと生存および再発との関連を調査し、肺腫瘍の生物学的特徴に及ぼすTET2変異CHIPの機能的影響について検討した。TI-CHにより固形腫瘍患者の死亡リスクが1.17倍に　NSCLC患者では、CHIPを有する集団の42％（60/143例）にTI-CHを認めた。TI-CHは、死亡または再発のリスクが高いことの独立の予測因子であり、補正後ハザード比は、CHIPを有さない場合との比較で1.80（95％信頼区間[CI]：1.23～2.63、p＝0.003）、TI-CHがなくCHIPを有する場合との比較で1.62（1.02～2.56）であった。　固形腫瘍患者では、CHIPを有する集団の26％（1,974/7,450例）にTI-CHが存在した。TI-CHがある場合の全死因死亡のリスクは、TI-CHがなくCHIPを有する場合の1.17倍（95％CI：1.06～1.29）であった。TET2変異―TI-CHの最も強力な遺伝的予測因子　TET2変異はTI-CHの最も強力な遺伝的予測因子であった。マウスでは、TET2変異が肺腫瘍細胞への単球の遊走を増強し、骨髄系細胞に富む腫瘍微小環境を強化し、腫瘍オルガノイドの増殖を促進することが示された。　著者は、「これらの結果は、加齢に伴う血液のクローン性増殖が腫瘍の進展に影響を与えるという考えを支持する」「がん診断にTI-CHが有用である可能性が示唆される」としている。