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進行がん患者への緩和ケア、QOLと患者の心的状態を改善

進行がん患者に対し、心理教育的な緩和ケアを提供することで、患者の生活の質(QOL)や心的状態を改善する効果があることが、無作為化試験の結果明らかになった。一方で、症状の程度や入院期間などに対する効果は、認められなかった。進行がん患者に対する、緩和ケアの効果について行った無作為化試験は珍しいという。米国Dartmouth Hitchcock Medical CenterのMarie Bakitas氏らが、300人超の進行がん患者を対象に行った試験で明らかにしたもので、JAMA誌2009年8月19日号で発表した。専門の看護師主導で、当初4回、その後毎月電話でフォローアップBakitas氏らは、2003~2008年にかけて、進行がんの診断を受けて間もない322人の患者を無作為に2群に分け、一方には緩和ケアと通常の治療を、もう一方には通常の治療のみを行った。被験者の内訳は、消化器がん41%、肺がん36%、尿路性器がん12%、乳がん10%となっており、緩和ケア群、対照群に均等に割り付けられた。緩和ケアは、訓練を受けた看護師主導で行われ、患者の活動や自己管理、啓発を促す教育セッションを、当初は4回、その後毎月1回電話によるフォローアップを行った。QOLとうつ状態のスコアが有意に改善緩和ケア群のスコアから対照群のスコアを引いた、治療効果について見てみると、QOLは平均4.6(標準偏差:2、p=0.02)、うつ状態は平均-1.8(同:0.81、p=0.02)と、ともに有意に改善していた。一方、症状の程度は平均-27.8(同:15、p=0.06)と有意差は見られなかった。また、入院や集中治療室(ICU)の滞在日数、病院の救急治療部への診察回数などは、両群で有意差がなかった。(當麻あづさ:医療ジャーナリスト)

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化学療法+放射線療法は、ステージIIIA(N2)非小細胞肺がん患者の治療オプション

ステージIIIA(N2)非小細胞肺がん患者の治療として、化学療法+放射線療法は、外科的切除(望ましいのは肺葉切除)の有無にかかわらず「選択肢の1つである」との報告が、米国シカゴ・ロヨラ大学のKathy S Albain氏らにより発表された。本療法をめぐっては、第2相無作為化試験(化学療法+放射線療法後の切除)で生存率が有望視される結果が得られていた。その結果を踏まえAlbain氏らは、切除ありと切除なしの比較を検討する第3相無作為化試験を行った。本報告は、Lancet2009年8月1日号(オンライン版2009年7月27日号)にて掲載されている。化学療法+放射線療法を受けた患者を2グループ(切除有・無)に分け全生存期間検証第3相試験は教育病院および地域の病院で行われ、ステージT1-3pN2M0非小細胞肺がん患者が1対1の割合で、2群(グループ1、グループ2)に無作為化され実行された。グループ1に割り付けられた患者は202例(平均年齢59歳、範囲:31~77歳)、グループ2は194例(平均年齢61歳、範囲:32~78歳)だった。両群患者には、導入化学療法として2サイクルの、シスプラチン(商品名:ブリプラチン、ランダ)50mg/m(2)を1、8、29、36日目に投与とエトポシド(商品名:ベプシド、ラステット)50mg/m(2)を1~5、29~33日に投与。加えて、放射線療法(45Gy)が行われた。進行が認められない場合、グループ1の患者には切除術が行われ、グループ2の患者には最大61Gyの放射線療法が行われ、さらに2サイクルのシスプラチン投与とエトポシドが両群ともに投与された。主要エンドポイントは、全生存期間。intention to treat解析にて行われた。治療オプションとなるが、患者にはリスクとベネフィットをきちんと伝えることが必要全生存期間中央値は、グループ1は23.6ヵ月(IQR:9.0、非到達)、グループ2は22.2ヵ月(範囲:9.4~52.7ヵ月)で、ハザード比は0.87(95%信頼区間:0.70~1.10、p=0.24)だった。5年生存者は、グループ1は37例(推定27%)、グループ2は24例(同20%)で、オッズ比は0.63(95%信頼区間:0.36~1.10、p=0.10)だった。開胸時N0状態での全生存期間中央値は、34.4ヵ月だった(IQR:15.7、非到達、5年生存者19例・41%)。無進行生存期間(PFS)は、グループ1のほうが勝っていた。グループ1のPFSは12.8ヵ月(範囲:5.3~42.2)、グループ2は10.5ヵ月(同:4.8~20.6)で、ハザード比は0.77(95%信頼区間:0.62~0.96、p=0.017)だった。また、5年無進行患者数は、グループ1は32例(推定22%)、グループ2は13例(推定11%)だった。一方で、化学療法+放射線療法に関連した主なグレード3および4毒性は、好中球減少と食道炎で、グループ1では77件(38%)、グループ2では20例(10%)報告されている。治療と関連がある死亡例は、グループ1では16例(8%)、グループ2では4例(2%)だった。また、予備解析から、全生存期間は、肺切除ではなく肺葉切除を受けた患者のほうが改善されていた。以上から、化学療法+放射線療法は、ステージIIIA(N2)非小細胞肺がん患者の治療オプションとなると結論しているが、「切除を行うべきか否かの結論には長期の検証が必要になる。また前向き試験では切除のアプローチの確認も難しい。患者にはリスクとベネフィットについてきちんと伝える必要がある」と述べている。

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開発中のBIBW 2992、EGFR感受性変異を有する非小細胞肺がん患者を対象に一次治療での第III相試験開始

ドイツ・ベーリンガーインゲルハイム社は3日、米国/サンフランシスコで実施された第13回世界肺がん学会で、開発中の抗がん剤BIBW 2992(海外での予定製品名:TOVOK)について、上皮成長因子受容体(EGFR)感受性変異を有する非小細胞肺がん(NSCLC)患者を対象に、一次治療での第III相試験を開始すると発表した。BIBW 2992はEGFRとHER2(ヒト上皮受容体)の両チロシンキナーゼを不可逆的に阻害する初の経口投与製剤で、NSCLCの適応取得を目的として第III相試験を進めることになった初めての薬剤。BIBW 2992の第III相試験であるLUX-Lung 3試験は、EGFR感受性変異を有するNSCLC患者に、一次治療として投与した場合の有効性と安全性を、現在の標準化学療法(シスプラチン/ペメトレキセド)と比較検討するもの。LUX-Lung臨床試験プログラムでは、現在BIBW 2992のNSCLC患者に対する有効性と安全性を種々の背景のNSCLC患者群で検討する、2つの第III相国際共同試験が進められているとのこと。なお、LUX-Lung 3の開始を発表するのと並行して、同学会にて他の試験で得られたBIBW 2992の臨床成績が新たに発表された。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=5468

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欧州委員会が進行性乳がんの1次治療としてAvastinとdocetaxelの併用療法での新たな用法・用量を承認

F.ホフマン・ラ・ロシュ(以下、ロシュ社)は7月29日(現地時間)に、Avastinと化学療法剤であるdocetaxelまたはpaclitaxelの併用療法が承認されたと発表した。中外製薬株式会社が3日に報告した。2007年3月、進行性乳がんの患者の1次治療としてAvastinとpaclitaxelの併用療法が欧州で承認されている。同日、欧州委員会が幅広いラベルを承認したことで、Avastinは広く使用されている他の化学療法剤のdocetaxelとも併用可能になり、患者と医師の双方にとってAvastinをベースとした治療選択肢がさらに増えることになるという。転移性乳がんの治療におけるAvastinの標準投与量は、これまでと同様で2週間毎に10mg/kgまたは3週間毎に15mg/kg。Avastinは、日本での効能・効果は「治癒切除不能な進行・再発の結腸・直腸癌」、販売名は「アバスチン点滴静注用100mg/4mL、同400mg/16mL」。国内では結腸がん術後補助療法、胃がん、乳がん術後補助療法、グリオブラストーマを対象とした多国籍第III相臨床試験に参加、また、乳がんを対象とした臨床試験を実施中だという。国内では、進行・再発結腸・直腸がんに対するアバスチン、ゼローダ、オキサリプラチンの併用療法、非小細胞肺がん(扁平上皮がんを除く)を承認申請中。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp;jsessionid=Y55NXO14Z523CCSSUIHCFEQ?documentId=doc_14911&lang=ja

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Tarcevaの1次化学療法後の早期使用が、進行性非小細胞肺がん患者の全生存期間を延長する

主要な第III相臨床試験であるSATURN試験において、1次化学療法後に速やかにTarceva(一般名:erlotinib)を投与された進行性非小細胞肺がん(NSCLC)の患者において、重要な副次的評価項目である全生存期間が延長したことを発表した。中外製薬株式会社を通じて、スイス・ロシュ社が報告した。Tarcevaの日本での効能・効果は「切除不能な再発・進行性で、がん化学療法施行後に増悪した非小細胞肺癌」で、「タルセバ錠25mg/100mg/150mg」の名で販売されている。今回の試験に参加したすべての患者を対象として行われた最終解析において、全生存期間は統計学的に有意な延長が認められたという。新しいデータは、2009年7月31日から8月4日にサンフランシスコで開催される第13回世界肺がん会議で発表される予定とのこと。Tarcevaは、化学療法で奏効が得られなかった後の進行性NSCLCの2次治療薬としてすでに確立されており、このような患者の多くで生存期間の延長が証明されているという。また、ASCO 2009において、すでにSATURN試験の主要評価項目の解析結果が発表されている。結果は、1次化学療法後に病勢の進行が認められなかった患者に対して、速やかにTarcevaによる治療を行った場合、プラセボを投与した群と比較して無増悪生存期間を41%延長させるものであったという。米国でTarcevaの共同販促を行っているロシュとOSIは、Tarcevaを進行性NSCLCの患者における1次化学療法後の維持療法としての使用の承認に向け、欧州ならびに米国での申請用サポートデータとして今回発表された全生存期間のデータを使用する予定とのこと。この申請は、主要な第III相臨床試験であるSATURN試験に基づき、すでに欧州医薬品庁ならびに米国食品医薬品局に行われているという。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp;jsessionid=2KGGNAYNL4WUCCSSUIHSFEQ?documentId=doc_14601&lang=ja

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非小細胞性肺がんのPET-CT診断、臨床効果に疑問符

迅速で正確な病期分類は、非小細胞性肺がん(NSCLC)の治療を選択する上で必須である。コペンハーゲン大学病院(デンマーク)のBarbara Fischer氏らは、NSCLCの術前病期分類について、PET-CTを行うことによる臨床効果の評価を目的とした無作為化試験を行った。NSCLCのPET-CTによる病期分類は2001年以降盛んに行われるようになっているが、診断制度の改善が治療効果の改善に寄与しているのかは明らかになっていない。NEJM誌2009年7月2日号より。術前病期分類を、PET-CT群と従来群に無作為化し追跡試験は、NSCLCの術前病期分類の依頼のあった患者を無作為に、従来の病期分類群(病歴聴取、身体検査、血液検査、胸部と上腹部のCT、気管支鏡検査)と、従来の病期分類+PET-CT群とに割り付け、死亡もしくは12ヵ月以上追跡し行われた。主要エンドポイントは、無益に終わった開胸術件数。定義付けは、病理学的所見としてステージIIIA(N2)に相当する縦隔リンパ節転移だった、あるいはステージIIIBまたはIVだった場合、もしくは良性肺病変だった場合、試験開胸に終わった場合、また無作為化後1年以内に再発性または死亡した場合とされた。手術件数(実施数、無益だった件数とも)減少したが、全死亡率は従来群と同等2002年1月から2007年2月の間で、患者98例がPET-CT群に、91例が従来群に無作為化された。縦隔鏡検査は、患者の94%で実行された。PET-CT群では検査後、38例が手術不能と同定された。従来群では18例だった。開胸術が行われたのは、PET-CT群は60例、従来群は73例だった(P=0.004)。そのうち手術が無益だったのは、PET-CT群21例、従来群は38例だった(P=0.05)。無益ではなかった開胸術件数(PET-CT群:40%、従来群:38%)、および生存率(生存期間中央値 PET-CT群:31ヵ月、従来群:49ヵ月、P=0.29)は、両群で同等だった。Fischer氏は「PET-CTによる手術前病期分類は、開胸術件数および無益な開胸術件数ともに減らす効果はあったが、全死亡率への影響は確認できなかった」と結論している。(武藤まき:医療ライター)

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イレッサ、欧州にて非小細胞肺がんを対象に販売承認取得

英国アストラゼネカ社は1日(現地時間)、欧州委員会(EC)にて治療歴を問わず成人のEGFR遺伝子変異陽性の局所進行または転移を有する非小細胞肺がんを対象にイレッサの販売承認を取得したと発表した。承認はイレッサと化学療法を比較した2つの主要な第III相臨床試験、IPASS1とINTEREST2を含む申請資料に基づくもの。イレッサはEGFRチロシンキナーゼを阻害し、腫瘍細胞の増殖、浸潤、転移の伝達シグナルを阻害することで抗腫瘍効果を発揮する。EGFR遺伝子変異は非アジア人3においては肺がん患者の10~15%でみられ、そのような患者ではイレッサに対する感受性が高いことが試験で示されているという。詳細はプレスリリースへhttp://www.astrazeneca.co.jp/activity/press/2009/09_07_06.html

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がん治療薬「ECI301」(蛋白製剤) 米国国立加齢研究所のIRBが臨床開始を承認

株式会社ECIは3日、同社が開発を進めているがん治療薬ECI301(蛋白製剤)に関し、7月2日(US-EDT:米国東部夏時間)、新薬治験開始届(IND:Investigational New Drug)正式承認後行われる米国国立加齢研究所(NIA:National Institute on Aging)の治験審査委員会(IRB :Institutional Review Board)から、臨床試験開始の承認を取得したと発表した。ECI301 は、化学系制がん剤投与に見られる副作用がなく、さらに非放射線照射部に対するがん縮小効果(アブスコパル効果)を示すなどの治療効果が出ているという。今回、治験審査委員会から治験実施計画の承認が得られたことから、治験実施は早々に、放射線治療の適用がん(肺がん、乳がん、前立腺がんや子宮がんなど)の患者(被験者)を対象として、主としてECI301 の安全性および体内動態を確認するための第I相臨床試験(FIM: First-In-Man Study)を開始するとのこと。今回の第I相臨床試験では、一部その薬効についても明らかになることが期待できるため、早ければ年内にもECI301 の腫瘍縮小効果を確認できる可能性があるという。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://eir.eol.co.jp/EIR/View.aspx?cat=tdnet&sid=723089

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スティックタイプのティーエスワン配合顆粒が発売

大鵬薬品工業株式会社は11日、抗悪性腫瘍剤「ティーエスワン」(TS-1)の新しい剤形として「ティーエスワン配合顆粒T20・T25」を発売した。ティーエスワン配合顆粒は、速やかに溶ける服用しやすいスティックタイプの顆粒剤。カプセル剤がうまく飲み込めず服用を断念せざるを得ない患者にも適応する。従来の「ティーエスワン カプセル」は1999年に胃がんの適応で優先審査を受け承認され、その後、頭頸部がん、結腸・直腸がん、非小細胞肺がん、手術不能または再発乳がん、膵がん、胆道がんに効能・効果を取得し、特に胃がんでは術後の標準的治療薬として確立している。詳細はプレスリリースへhttp://www.taiho.co.jp/corporation/news/2009/20090610.html

2150.

新規抗がん剤バンデタニブの第III相臨床試験結果が米国臨床腫瘍学会にて発表される

アストラゼネカ株式会社は4日、進行非小細胞肺がん患者を対象とした、バンデタニブの第Ⅲ相臨床試験ZODIAC試験の結果を発表した。バンデタニブは非小細胞肺がんにおけるセカンドライン治療を検討した第Ⅲ相臨床試験において、化学療法と併用することで臨床ベネフィットが得られることを証明した初の経口分子標的治療薬。この結果は、5月30日米国オーランドで開催の米国臨床腫瘍学会(ASCO)において発表された。ZODIAC試験はバンデタニブ100mg/日とドセタキセルの併用療法をドセタキセル単剤療法と比較検討する第Ⅲ相無作為化プラセボ対照二重盲検試験で、1レジメンの抗がん剤治療歴がある進行非小細胞肺がん患者1391例が組入れられた。この試験では、バンデタニブをドセタキセルと併用することで、主要評価項目である無増悪生存期間(PFS)の有意な延長が示された(ハザード比[HR] 0.79, 97.58% 信頼区間[CI] 0.70-0.90; p<0.001. PFS中央値: 17.3週 vs. 14.0週)。また、ZODIAC試験に比べ小規模なZEAL試験、および3つ目の第Ⅲ相臨床試験であるZEST試験の結果もASCOで発表された。詳細はプレスリリースへhttp://www.astrazeneca.co.jp/activity/press/2009/09_06_04.html

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ONO-4538/MDX-1106のがん患者を対象とした第I相臨床試験成績が発表される

小野薬品工業株式会社は2日、完全ヒト型抗PD-1抗体「ONO-4538/MDX-1106」についてがん患者を対象とした第I相単回および反復投与試験の成績を発表した。今回発表されたのは、再発性または治療抵抗性の非小細胞肺がん、腎細胞がん、大腸がん、メラノーマおよび前立腺がんの患者を対象とした本剤の第I相単回投与試験および第I相反復投与試験の成績。第I相単回投与試験は、被験者にONO-4538/MDX-1106(0.3、1、3 または10mg/kg)が低用量から段階的に単回投与された。エントリーされた39名のうち、腫瘍の顕著な増大が認められず、忍容性が確認された患者12名には引き続き反復投与による試験が継続された。また、同剤3mg/kgを投与した大腸がん患者1名および10mg/kgを投与した腎細胞がん患者1名で、それぞれ20ヵ月以上、9ヵ月以上にわたり、部分奏効(個々の腫瘍の最長径の和が30%以上減少)が認められたという。第I相反復投与試験においては、1mg/kg投与群4名のうち、メラノーマ患者1名で4回投与後に肝臓病変および肺病変の著しい腫瘍退縮が認められ、その後4回の投与を追加した後にも引き続き腫瘍の縮小が認められたとのこと。また、腎細胞がん患者1名においても肺病変が退縮し、抗腫瘍効果が認められたという。この試験成績は、2009年6月1日(米国現地時間)、米国フロリダ州オーランドで開催の第45回米国臨床腫瘍学会(American Society of Clinical Oncology:ASCO)において、発表された。ONO-4538/MDX-1106は、2005年5月に同社と米国メダレックス社が締結した共同研究契約に基づき創製された完全ヒト型抗PD-1抗体で、メダレックス社では現在、米国でがんおよびC型肝炎の患者を対象に第I相臨床試験が実施されている。なお、同社は日本国内においてがん患者を対象とした第I相臨床試験を実施している。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.ono.co.jp/jpnw/PDF/n09_0602.pdf

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喫煙と眼の病気の関係性、知っているのはわずか2割未満

ノバルティス ファーマ株式会社が4月に行った「喫煙と疾患に関するインターネット意識調査」によると、肺がんなどの疾患については喫煙が危険因子とわかっているが、眼の疾患についてはあまり感じていないことがわかった。この調査は、5月31日の世界禁煙デーを前に、2009年4月に国内の40才以上の喫煙者の男女600名に対し行われたもの。調査結果では、喫煙が危険因子とされている疾患への認知率は、肺がんが97.2%、心臓病(心筋梗塞)、肺気腫・COPD、妊婦の早産や胎児の発育障害はそれぞれ90.8%、脳卒中が87.0%であるのに対し、眼疾患については、加齢黄斑変性症が19.6%、糖尿病網膜症が18.2%、白内障が13.5%と、それぞれ2割未満であった。一方で、喫煙との因果関係が確認されている疾患や症状への「恐怖度」については、肺がんやCOPD(慢性閉塞性肺疾患)をはじめとする呼吸器疾患の症状とされる「呼吸困難感・息切れ」(74.1%)よりも、「視力の急激な低下・失明」に恐怖を感じると回答した喫煙者が約8割(78.7%)と多く、脳卒中(89.5%)や心筋梗塞(89.2%)と同程度に恐怖を感じていることもわかったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090518_02.html

2153.

アリムタが非小細胞肺がんの適応取得

日本イーライリリー株式会社は20日、同社が効能追加申請を行っていた「アリムタ注射用500mg」(一般名:ペメトレキセドナトリウム水和物)に、「切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん」の効能・効果が追加承認を受けたと発表した。また、同日開催された中央社会保険医療協議会総会において、アリムタ注射用500mgを「切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん」に対して使用した場合は、DPC包括評価の対象から外し、次回診療報酬改定までの間は出来高算定とすることが了承された。さらに同日、アリムタ注射用100mgについても「悪性胸膜中皮腫」および「切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん」の効能・効果で承認を受けた。同製剤は、薬価収載後に発売予定とのこと。アリムタは、2004年2月に米国で悪性胸膜中皮腫に対して初めて承認された。非小細胞肺がんに対しては、2004年8月に米国で承認されて以来、世界94ヵ国で承認されている。日本においては、2007年1月に悪性胸膜中皮腫の効能・効果で承認を受けている。今回、アリムタが承認されたことにより、非小細胞肺がんの化学療法は「組織型」の違いによって、より効果的な薬剤の選択が可能となった。 詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2009_12.cfm

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イレッサ、欧州にて販売承認勧告取得

英国アストラゼネカ社は7日、欧州医薬品審査庁(EMEA)で医薬品の科学的評価を担当する医薬品委員会(CHMP)において、抗がん剤「イレッサ」(一般名:ゲフィチニブ)が非小細胞肺がんを対象に販売承認勧告を受けたことを発表した。今回のCHMPの販売承認勧告は、治療歴を問わずEGFR遺伝子変異陽性の局所進行または転移性非小細胞肺がんの成人患者を対象にしたもの。イレッサはEGFRチロシンキナーゼを阻害し、腫瘍細胞の増殖、浸潤、転移の伝達シグナルを阻害することで抗腫瘍効果を発揮する。EGFR遺伝子変異は欧州においては肺がん患者の10~15%でみられ、そのような患者ではイレッサに対する感受性が高いことが試験で示されている。欧州(上位5ヵ国)では、毎年新たに進行肺がんと診断される患者は約106,000人にのぼるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.astrazeneca.co.jp/activity/press/2009/09_05_07.html

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がんの早期発見のために

大鵬薬品工業株式会社は10日、がんをより早期に発見するための情報コンテンツ『見のがすな!がんのサイン(http://www.taiho.co.jp/sign/index.html)』を、同社のウェブサイト内に公開した。コンテンツ内容は、胃がん、大腸がん、膵がん、肺がん、乳がん、子宮頸がん、前立腺がん、膀胱がんの早期発見のために、自己検診やがん検診を啓発することを目的としており、それぞれのがん診療の医師の指導のもとで制作されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.taiho.co.jp/corporation/news/2009/20090410.html

2156.

がん罹患数2015年までに10万人増加 医療機関タイプにより、がん薬物療法にバラつき--ケアネット「OncoJ」(オンコ・ジェイ)

 株式会社ケアネットは、のべ3,256 人のがん治療医の協力を得て、「日本のがん治療・がん薬物療法の実態に関する調査」と題したインターネット調査を実施しました(調査期間:2008 年10 月~12 月)。この度、集計結果をまとめましたので、その概要をお知らせいたします。本調査結果は、「OncoJ」(オンコ・ジェイ)という商品名で、2009 年3 月より主に製薬企業に向けて販売を開始します。■ 調査結果概要(一部抜粋) 1. 「がん罹患数推計」 がん罹患数は年々増加、推計では2009年の68万人から2015 年には78万人へ(20 がん種)。がん種別にみると、2015年の1位は「大腸がん」、2位は「肺がん」、3位は「胃がん」となった。 2. 「がん薬物療法の実態」 6がん種(大腸がん、肺がん、胃がん、乳がん、前立腺がん、腎細胞がん)の治療実態に関し、のべ3,256 人の医師から得た回答を集計。6がん種の治療実態に共通した特徴は以下の通りです。 学会推奨の標準化学療法において、推奨薬剤以外の抗がん剤の使用は少なかったが、推奨薬剤であっても投与量は規定量未満のケースが大半であった。 症例数の多い施設は、症例数の少ない施設に比べて、標準化学療法の採用率が高かった。 全国がんセンター協議会加盟病院(全がん協病院)の内科系医師は、他施設に比べ、新薬の採用に積極的な傾向がみられた。 医師が化学療法の中断・変更の理由として「効果不足」以外で挙げたものとしては、「副作用の対応が困難」、「患者の経済的負担が大きい」、「外来化学療法に不適」という回答が多かった。 体制面で不足しているものとしては、「がん薬物療法専門医(オンコロジスト)の不足」、「緩和ケア体制の不足」、「他施設との連携不足」などが主なものとして挙げられた。 勤務する施設で、化学療法のクリティカルパスが設定されていると回答した医師は、「大腸がん」が最大で51.6%、最低は「腎細胞がん」で15.6%であった。施設別にみると、「全がん協病院」の設定率が最も高かった。詳細はプレスリリースへhttp://eir.eol.co.jp/EIR/View.aspx?template=announcement&sid=3062&code=2150

2157.

末期肺がん患者にも分子標的治療薬イレッサが有効

東北大の発表によると、25日、同大大学院 医学系研究科 呼吸器病態学分野の貫和敏博教授を中心とした研究グループは、日本人や東洋人に多く肺がん全体の約20%と想定される、EGFR遺伝子変異という特徴を有した非小細胞肺がん患者に対して、分子標的薬ゲフィチニブ(商品名:イレッサ)が高い確率で有効であり、全身状態の改善および生存期間の延長に寄与することを明らかにした。これまで、肺がん末期で体力が低下した患者には、これまで積極的治療は困難とされ緩和ケアのみが推奨されていた。また、本成果は米国臨床腫瘍学会の機関誌であるJournal of Clinical Oncology電子版に2月17日付で掲載された。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.tohoku.ac.jp/japanese/press_release/pdf2009/20090225.pdf

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AMG706の非小細胞肺がんを対象とした試験の、非扁平上皮がん患者の新規患者登録再開の見通し

武田薬品工業株式会社と、同社の100%子会社である米国ミレニアム社とアムジェン社は12日、AMG706(一般名:Motesanib)に関する非小細胞肺がんを対象とする臨床第3相試験について、独立データモニタリング委員会(Independent Data Monitoring Committee:DMC)より、約1,100例のデータを再評価した結果、一時中断していた非扁平上皮がん患者の新規登録再開を推奨する旨の通知を受けたと発表した。なお、扁平上皮がん患者については、本試験の対象から除外されることになるという。この試験は、ファーストライン治療薬として、非小細胞肺がん患者を対象としたパクリタキセルおよびカルボプラチン併用のプラセボ対照二重盲検比較試験。2008年11月にDMCが実施した600例の安全性評価の結果を踏まえ、非小細胞肺がんのうち、扁平上皮がん患者へのMotesanibの投薬を中止するとともに、非扁平上皮がん患者の新規登録を一時的に3ヵ月間中断していた。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_32005.html

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住宅ラドン対策の費用対効果:イギリス

肺がんの原因として最も多いのはタバコだが、次いで世界的に多いのがラドン曝露によるものである。患者の多くは家で曝露していることから、公費を投入してのラドン対策を施行している国は多い。WHOでも対策を勧告しているラドンは、大気中にごく普通に存在する天然ガスで、外気中では拡散しているため曝露リスクが低いが、屋内、特に一般住宅や小規模ビルなど気密性の高い空間ほど高濃度となる。そこで防床シートなどの対策実施の基準は測定濃度でという国が多く、イギリスも例外ではなく、全住宅に公費補助の対策が行われている。しかしオックスフォード大学保健経済学調査センターのAlastair Gray氏は、補助対象の基準の検証がきちんとなされいないと指摘、「濃度だけでなく喫煙リスクも含めた疫学的データから費用対効果を検証し対策を講じるべき」と調査を実施した。BMJ誌2009年1月24日号(オンライン版2009年1月6日号)掲載より。補助基準の曝露ラドン濃度を見直すべきGray氏は、英国のラドン予防および対策コストと有効性に関するデータを集め、屋内ラドン関与の肺がん死亡、さまざまなラドン対策介入前後の生涯死亡リスク、投じたラドン対策の費用によってQARY(生活の質を補正した生存年)に違いはあるのか、肺がん死減少のための施策のポテンシャルについて評価を行った。まず、英国の一般家庭の平均ラドン濃度を調べた結果、21 Bq/m3だった。現行のイギリスのラドン対策は、大半の住民の曝露濃度は低いのだが、それを無視してラドン濃度200 Bq/m3に重点を置き基準を設けている。毎年肺がん死亡のうち1,100例(3.3%)以上がラドン曝露と関連していたが、それらのうち200 Bq/m3以上の曝露濃度と関連していたのは5%に満たなかった。85%以上は100 Bq/m3以下の曝露濃度で、また大半の患者の要因はラドンと喫煙の両方にあった。またイギリスでは、新築家屋(一部地域限定)と既存家屋では、ラドン対策の基準が異なる(設定濃度基準が新築家屋は低・中・高、既存家屋は低・高)。それぞれの費用対効果(QARYを増すのに必要なコスト)および肺がん死亡減少への寄与を検証したところ、新築家屋施策(全英に拡充したとして)では1万1,400ポンド、死亡減少への寄与が認められたが、一方の既存家屋施策では3万6,800ポンドが必要で、死亡減少へ寄与も認められなかった。Gray氏は、「新築家屋に対する施策基準を全英の住宅に適応拡大することが必要で、従来の喫煙減少対策を補完することにもなるだろう。既存家屋施策では大半のラドン関連死を予防することはできない」と述べ、「本研究結果は、英国よりラドン曝露濃度が高い開発途上国にも適用できる」と結論している。

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RNA干渉とがん転帰との関連

遺伝子発現が、「RNA干渉」という細胞内機構で調節されていることが発見され、がん治療研究の最前線では、特異的な遺伝子を沈黙させるRNA干渉分子の研究が進んでいる。米テキサス大学M.D.アンダーソンがんセンターのWilliam M. Merritt氏らは、RNA干渉機構の酵素であるDicerとDroshaに着目し、細胞内でのこれらの発現レベルと卵巣がん転帰との関連を調べた。NEJM誌2008年12月18日号より。がん細胞中のDrosha、Dicerレベルと、臨床転帰との関連について検討RNA干渉は、細胞内の比較的長い2本鎖RNAが短く切断され、それと相補的な配列を有する遺伝子情報を伝えるメッセンジャーRNA(mRNA)を分解する現象である。細胞核において最初に切断に関わるのがDroshaで、切断された短いヘアピン形2本鎖のRNAが細胞核から細胞質に移動すると、今度はDicerによって切断されmiRNAと呼ぶ短いRNAが産生される。一方、細胞質中の長いRNAが切断される場合はDicerによる切断プロセスのみでsiRNAと呼ぶ短いRNAが産生される。miRNA、siRNAは、細胞質でRISCというタンパク質に取り込まれて、標的とするmRNAを分解する。一方これまでの研究で、ヒトのがん細胞でmiRNAレベルが変化していること、卵巣腫瘍ではmiRNAが減少していることが見いだされていたが、転帰との関連などについては明らかではなかった。そこでMerritt氏らは、卵巣がんにおけるDroshaおよびDicerのmRNAレベルの変化を調べ、臨床転帰との関連について検討を行った。Dicerの低レベルと病期進行が有意に関連111例の患者から採取した浸潤性上皮性卵巣がん組織標本のうち、Dicerレベルが低いものが60%で見られ、それらは病期の進行と有意に関連していた(P=0.007)。Droshaレベルが低いものは51%で見られ、細胞削減手術(残余腫瘍を直径1cm以下にする)が最適に行われなかったことと有意に関連していた(P=0.02)。DicerレベルもDroshaレベルも高い場合、生存期間中央値の延長と関連していた(11年超、いずれかレベルが低いなどその他の組み合わせ群は2.66年、P<0.001)。生存率低下に関して、「Dicerの発現低下(ハザード比:2.10、P=0.02)」「組織学的所見がハイグレード(2.46、P=0.03)」「薬物療法反応不良(3.95、P<0.001)」の3つの独立因子が明らかになった。Dicerが低レベルの患者の臨床転帰の不良は、マイクロアレイデータを用意し比較検討した乳がん患者群、肺がん患者群でも確認されている。(武藤まき:医療ライター)

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