米国・ピッツバーグ大学のBeth E. Snitz氏らは、認知症発症前のアミロイドβ（Aβ）沈着が認知機能低下と関連しているか否かを検討した。その結果、画像検査で認知症が確認される前の段階で、Aβ沈着が認められる患者は認められない患者に比べて実行機能が大きく低下していることを報告した。Neurology誌オンライン版2013年3月20日号の掲載報告。　認知症を発症していないがAβ沈着が高頻度（55％）に認められる超高齢者（90～100歳）のコホートにおいて、画像検査で確認される前の認知機能低下とAβ沈着との関連について検討を行った。Ginkgo Evaluation of Memory Study（GEMS）に登録され、試験を完了し認知症を認めない194例（平均年齢：85.5歳、範囲：82～95）を対象に、PIB（Pittsburgh compound B）-PETを施行した。また、神経画像検査の7～9年前のGEMS登録時に完了したさまざまな神経心理学的検査を基に、Aβ沈着の状況と実行機能との横断的関連を検討した。さらに、毎年認知機能を評価し、線形混合モデルを用いて長期的な評価も行った。　主な結果は以下のとおり。・2009年にAβ沈着が確認された症例についてGEMSスクリーニング期（2000～2002年）の状況をみたところ、Stroop test（p＜0.01）、Raven's Progressive Matrices（p＝0.05）において実行機能の低下、空間能力レベルの低下傾向が認められた（p=0.07）。・長期解析の結果、Rey-Osterrieth図形テストにおける即時再生および遅延再生、意味流暢性、Trail-Making TestのパートAおよびBにおいて有意な直線の傾きが認められた。・すなわち、Aβ沈着が認められる患者は認められない患者に比べて、画像検査で確認される前の段階で、実行機能が相対的に大きく低下していることが示された（ps＜0.05）。・Aβ沈着が高頻度に認められる超高齢者では、視覚的記憶、意味流暢性、精神運動速度などの認知機能が低下しており、これは画像検査で認知症が確認される7～9年前から始まっていることが示された。・すなわち、Aβ沈着が認められる患者と認められない患者における、実行機能を主とする非記憶領域平均の差は、画像検査で認知症が確認される7～9年前に検出しうると考えられた。関連医療ニュース ・ベンゾジアゼピン系薬物による認知障害、α1GABAA受容体活性が関与の可能性 ・抗認知症薬4剤のメタ解析結果：AChE阻害薬は、重症認知症に対し有用か？ ・認知症患者に対する抗精神病薬処方の現状は？

　アイルランド国立神経疾患・脳卒中研究所（NINDS）のAshley Martinez氏らは、うつ病を合併した側頭葉てんかんにおける5-HTトランスポーターと5-HT1A受容体の機能について検討を行った。その結果、これらの患者ではセロトニン再取り込みが低下し、シナプス5-HTのアベイラビリティが増加している状況が推察され、5-HTTと5-HT1A受容体が相補的に機能している可能性が示唆されたという。著者は、「セロトニン作動性神経の機能変化は、うつ病を併発している側頭葉てんかんにおいて重要な役割を果たしていると考えられる」と結論している。Neurology誌オンライン版2013年3月20日号の掲載報告。　本研究では、うつ病を合併した側頭葉てんかんにおける5-HTトランスポーターと5-HT1A受容体の機能を検討することを目的とした。うつ病を合併した側頭葉てんかん患者13例を対象に、5-HTT（5-HTトランスポーター）測定用のリガンド［11C］DASB および5-HT1A受容体測定用のリガンド［18F］FCWAYを用いたPET検査、MRI検査および精神状態の評価を行った。また、健常者を対象に、［11C］DASBによるPET検査を16例、［18F］FCWAYによるPET検査を19例、［11C］DASBと［18F］FCWAYの両方を用いたPET検査を6例に施行した。参照組織モデルを用いて、［11C］DASB結合能を推定。［18F］FCWAYの分布容積は、血漿遊離分画で補正した。画像データは同一の脳形態にそろえ、解剖学的標準化を行った。主要アウトカムは、領域の非対称性（asymmetry index）とした。非対称性が認められる場合は、同側焦点への結合能（トランスポーターの活性を反映）が相対的に低下していることを意味した。　主な結果は、以下のとおり。・患者と健常者の間で、領域における［11C］DASB 平均結合能および非対称性に違いはみられなかった。・患者は健常者に比べ、海馬、扁桃核、紡錘状回における［18F］FCWAYの非対称性が有意に大きかった。・反復測定による領域のバリアンス解析により、「うつ病」の存在が［11C］DASBの非対称性に対し有意な影響を及ぼしていることがわかった。すなわち、「うつ病」がある場合、島皮質における［11C］DASBの非対称性は有意に大きく、紡錘状回においては非対称性が大きくなる傾向がみられた。・患者では、島皮質における［18F］FCWAYならびに［11C］DASBの非対称性に有意な関連が認められた。・側頭葉てんかんとうつ病を併発している患者では、側頭葉てんかんのみを有する患者に比べ、島皮質および紡錘状回における［11C］DASBの非対称性が大きく、トランスポーター活性が相対的に低下していることが示された。これは、セロトニン再取り込みが低下し、シナプス5-HTのアベイラビリティが増加していることを示唆すると考えられた。関連医療ニュース統合失調症の発症に、大きく関与する遺伝子変異を特定ベンゾジアゼピン系薬物による認知障害、α1GABAA受容体活性が関与の可能性グルタミン酸トランスポーター遺伝子と統合失調症・双極性障害の関係

パーキンソン病は運動障害のほかにも、うつや無為、不眠、便秘などの非運動症状など、多様な症状を示す神経変性疾患で、薬物治療によっても進行を食い止めることができないのが現状である。 　最近、運動療法が身体機能、筋力、平衡機能、歩行のスピードなどを改善することが指摘されている。著者らはParkFit programを開発し、32の施設より586人の活発な運動がみられないHoehn-Yahr 分類3以下の患者を対象に、2年間の追跡研究を行った。ParkFit programとは、月ごとにコーチがより活発なライフスタイルを個別指導し外来でフィードバックを行うものである。586人のパーキンソン病患者を、ParkFit群と一般的な機能訓練を行う群に二分して追跡した。 　1次エンドポイントは、LASA physical activity questionnaire (LAPAQ) である。LAPAQは、患者が屋外での歩行、サイクリング、ガーデニング、家事、スポーツなどの活動を、1週間に何時間行ったかを記録させ追跡期間中の平均をみるもので、高いスコアほど身体活動をよく行ったことになる。 　2次エンドポイントは、6分間の歩行テストによる身体の健康状態、QOLに関する質問による回答、患者による記録と加速度計による身体活動の評価である。　結果は、1次エンドポイントについては、ParkFit群と一般的な機能訓練との間で差はなかった。しかし、2次エンドポイントについては、ParkFit群で身体の身体活動性と健康状態が有意に改善した。ただし、QOLに関しては差がなかった。 　LAPAQは広汎な日常活動を評価できるスケールで、著者らは以前、パーキンソン病は健常者に比べLAPAQスコアが29％低下していることを示した。今回の結果が示すところは、パーキンソン病の活動性を改善させるには、ParkFit program以上に強力な介入が必要であるということである。しかし、ParkFitで身体活動性と健康状態が有意に改善した点は評価できる。

　難治性てんかんで抗てんかん薬を長期服用する患者における、骨粗鬆症など骨ミネラル障害の有病率が報告された。オランダ・マーストリヒト大学医療センターのK. Beerhorst氏らが同患者を対象に行った断面調査の結果、80％が低骨塩量（BMD）症状を有していたという。またそのうち半数超が50歳未満であった。著者は「本研究は、慢性てんかん患者における骨ミネラル障害の問題が大きいことを実証している」と結論している。Acta Neurologica Scandinavica誌オンライン版2013年3月6日号の掲載報告。　抗てんかん薬の長期服用と、低BMD、骨折、骨代謝異常との関連は知られているが、研究グループは、同薬を服用する難治性てんかん患者における骨ミネラル障害の有病率を明らかにすることを目的に断面調査を行った。被験者は、重度てんかん医療センターの1病棟から集めた成人患者205例であった。骨ミネラル障害は、脊椎と大腿骨部の二重エネルギーX線吸収測定法（DXA）スキャンによるスクリーニング（骨塩量と脊椎骨折の評価など）とラボ検査により解析した。被験者の人口統計学的情報やてんかん症状および医療情報などを記録し、DXA-Tスコアに基づき、骨ミネラル障害（骨減少症、骨粗鬆症）の割合を算出した。DXA-Tスコアと、てんかん尺度との相関性についても調べた。　主な結果は以下のとおり。・被験者205例のうち10例が途中脱落し、195例について解析した。・被験者のうち80％（156/195例）に低BMDが認められた。骨減少症を有していたのは48.2％、骨粗鬆症は31.8％に認められた。・低BMD患者のうち、51.9％（81/195例）は18～50歳であった。・大腿骨頚部のTスコアは、てんかん発作の総期間、薬物負荷の累積、骨折の病歴と有意な関連性がみられた。・線形回帰分析の結果、薬物負荷の累積だけが大腿骨頸部Tスコアの低値を有意に予測した（p＝0.001）。関連医療ニュース ・てんかん患者の50％以上が不眠症を合併！ ・統合失調症患者は“骨折”しやすいって本当？ ・「頻発する腰痛」と「頭痛」の関係

解説者のブログのご紹介『心房細動な日々』国内海外国内1位　多学会、多科、多職種にまたがる連携がますます必要にこれまで見てきたように、とくに抗凝固療法においては、循環器系の学会だけでなく、神経内科、血液内科、消化器内科、歯科など多科にわたる連携の動きが見られるようになっています。前述の消化器内視鏡診療ガイドラインの策定メンバーもそうですが、たとえば日本循環器学会、日本脳卒中学会、日本血栓止血学会などでは、それぞれの分野のエキスパートが出席してのシンポジウムが増えています。心房細動患者の増加とともに、プライマリ・ケア医の抗凝固療法に占める役割はますます大きくなり、プライマリ・ケア医と専門医との連携もさらに重要さを増していくでしょう。血栓と出血というリスクのバランスをどう考え、どう対処するか。この問題は単に医師間で調整する問題ではなく、もちろん患者さんと医師、医療者との間でどう合意形成をするかの問題です。そこに看護師、薬剤師も含めた多職種で関わって行くことが、今後ますます必要になってくると思われます。海外1位　ESCガイドラインの改定～抗凝固薬の敷居を明確に規定1位は何といっても、昨年（2012年）8月に欧州心臓病学会（ESC）の心房細動マネジメントガイドライン1)がアップデートされたことです。このガイドラインの最大の特徴は、抗凝固療法の敷居が低く設定されたということです。従来頻用されていたCHADS2スコアは姿を消し、CHA2DS2-VAScスコア1点以上の患者のほとんどに抗凝固薬が推され、しかもより新規抗凝固薬に推奨度の重みが付けられたものとなっています。一方で同スコア0点（女性のみが該当する例も含む）には抗凝固療法は推奨されないことも明確に述べられています。もうひとつ同ガイドラインの特徴は、今回も「65歳以上の患者における時々の脈拍触診と、脈不整の場合それに続く心電図記録は、初回脳卒中に先立って心房細動を同定するので重要」と改めて強調するなど、プライマリ・ケア医の視点に立ったものであるということです。新規抗凝固薬を推し過ぎの感もありますが、今後の抗凝固療法の方向性を明確に示した、必読のガイドラインと思われます。　また米国胸部専門医学会（American College of Chest Physicians ；ACCP）の抗血栓療法ガイドラインやカナダの心血管協会（CCS）のガイドラインも改訂されていますが、いずれも抗凝固薬の適応を拡大する内容になっています。　来年度はいよいよ日本のガイドライン改訂が待たれるところです。1)Camm AJ, et al. Europace. 2012; 14: 1385-1413.

パーキンソン病に対する神経刺激療法（視床下核刺激療法）は、わが国では脳深部刺激療法（Deep Brain Stimulation: DBS）と呼ばれ、すでに健康保険が適用されている定位的脳手術療法の一つである。その適応は、Levodopaなどのパーキンソン病の薬に対して「オフ」期間（薬の効果が十分になく、症状が続いている） に悩まされている場合や、ジスキネジア（不随意過剰運動）がある場合など、病状が比較的進行したパーキンソン病患者（Hoehn-Yahr重症度分類Stage3以上）に有効とされている。一方で、DBSはパーキンソン病と診断されて間もない患者やパーキンソン病の薬で症状がうまくコントロールされている患者には不向きとされてきた。　しかし、今回ヨーロッパから報告されたEARLYSTIM試験（多施設共同無作為化試験）において、罹病期間4年以上、Hoehn-Yahr重症度分類Stage 1～3で薬物療法を受け、早期の運動障害がみられる251症例を神経刺激療法群と内科的治療単独群に割り付け、そのQOLを比較したところ、神経刺激療法が早期のパーキンソン病にも有用との仮説が証明される結果となった。著者らの指摘のとおり、神経刺激療法は、現行の勧告よりも早期のパーキンソン病患者の治療選択肢となる可能性がある。

　頻発する腰痛と、慢性片頭痛ならびに慢性緊張型頭痛とは関連があることが、ドイツ・頭痛コンソーシアム研究において示された。腰痛と頭痛との関連についてドイツ・エッセン大学病院のMin-Suk Yoon氏らは、異常な全身痛の処理の一部という概念も含め複数の可能性が考えられるとまとめている。Pain誌2013年3月号（オンライン版2012年12月28日号）の掲載報告。　ドイツの一般住民を対象に、腰痛と慢性片頭痛ならびに慢性緊張型頭痛との関係を評価した。　頭痛は、国際頭痛分類第2版にしたがって診断し、頻度（発作性：1～14日／月、慢性：15日以上／月）と種類（片頭痛、緊張型頭痛）によって分類した。　腰痛は、自己報告により15日以上／月の場合を「頻発腰痛」と定義した。　主な結果は以下のとおり。・前年に頭痛があったと報告した回答者は5,605人で、255人（4.5％）は慢性であった。・5,605人中、片頭痛は2,933人、緊張型頭痛は1,253人で、そのうちそれぞれ182人（6.2％）および50人（4.0％）が慢性であった。・9,944人の回答者のうち腰痛があったと報告した回答者は6,030人で、そのうち1,267人（21.0％）が頻発腰痛であった。・頻発腰痛のオッズ比は、すべての頭痛サブタイプで頭痛なし群と比較し2.1（95％CI：1.7～2.6）～2.7倍（同：2.3～3.2）であった。・慢性頭痛の場合はさらに高く、すべてのサブタイプで13.7（同：7.4～25.3）～18.3倍（同：11.9～28.0）であった。～進化するnon cancer pain治療を考える～ 「慢性疼痛診療プラクティス」連載中！・「痛みの質と具体性で治療が変わる？！」神経障害性疼痛の実態をさぐる・「不適切なオピオイド処方例（肩腱板断裂手術後難治性疼痛）」ケースレポート・「不適切なオピオイド処方例（肩腱板断裂手術後難治性疼痛）」ケース解説

　座位中心の生活を送る特発性パーキンソン病の患者に対し、多面的行動変化プログラムである「ParkFit」による介入は、一般的な理学療法による介入を行った場合と比べて、2年後のLASA身体活動質問票（LAPAQ）で評価した身体活動時間の増加は認められなかった。しかし、日記や携帯型活動モニターによる評価では身体活動度の有意な増加が示されたという。オランダ・ラドバウド大学ナイメーヘン医療センターのMarlies van Nimwegen氏らが、同プログラムの介入効果を検討するために行った無作為化比較試験の結果で、BMJ誌オンライン版2013年3月1日号で発表した。586人を2群に無作為化し2年間追跡　研究グループは、オランダ32ヵ所の病院を通じて、特発性パーキンソン病でほとんど体を動かさない生活をしている患者586人を対象に試験を行った。被験者の年齢は40～75歳で、重症度はホーエン・ヤール分類で3以下の、軽度から中等度だった。　被験者を無作為に2群に分け、一方には身体活動度を継続的に増す多面的行動変化プログラム「ParkFit」（動機づけ戦略を用いた訓練と外来フィードバックによる）を、もう一方には一般的な理学療法による介入を行った。　主要エンドポイントは、6ヵ月ごとに測定したLAPAQ評価による身体活動度だった。副次エンドポイントは、日記と携帯型活動モニターの2つのツールで評価した身体活動度、およびQOL（パーキンソン病質問票：PDQ-39）、6分間歩行試験による健康状態だった。身体活動日記と携帯型活動モニターによる身体活動度、ParkFit群で増加　被験者のうち、24ヵ月の調査を完了したのは540人（92.2％）だった。解析の結果、LAPAQ評価による身体活動時間について、両群で有意差はみられなかった（補正後群間差：7％、95％信頼区間：－3～17％、p=0.19）だった。　一方で副次エンドポイントの、身体活動に関する日記と携帯型活動モニターによる評価では、ParkFit群が対照群に比べ身体活動度の増加が示された（群間差はそれぞれ30％と12％、いずれもp＜0.001）。また6分間歩行試験の結果も有意な差がみられた（群間差：4.8m、p＝0.05）。PDQ-39によるQOL評価については、両群で有意差はみられなかった（群間差：－0.9ポイント、p=0.14）。　なお試験中に1回以上転倒をした人は、ParkFit群184/299人（62％）、対照群191/287人（67％）だった。　著者は、「ParkFit行動変化プログラムは、全体的なLAPAQ評価による身体活動度の増加はみられなかった。しかし副次エンドポイントに関する解析結果は、パーキンソン病患者の日常生活における身体活動度増大のために、行動変化プログラムがもつメリットの可能性についてさらなる検討を支持するものである」と報告している。

　アルツハイマー型認知症（AD）とレビー小体型認知症（DLB）の鑑別には、交感神経皮膚反応（sympathetic skin response：SSR）と心拍変動率（HRV）の測定が有用である可能性が、金沢大学保健管理センターの根上昌子氏らによる検討の結果より示された。BMJ Open 2013年3月1日号の掲載報告。　本検討は金沢西病院単施設にて、NINCDS-ADRDA診断基準でADがほぼ確実（probable AD）と診断された患者20例（男女各10例、平均年齢78.5歳）と、第3回国際DLBワークショップの診断基準でDLBがほぼ確実と診断された患者20例（男女各10例、78.7歳）を対象に、単施設にて行われた診断テスト研究である。SSRは、表面電極を手掌と手背に配置して、20mAでの正中神経電気刺激による波形を測定し評価を行った。HRVは、5分安静後に座位にて5分間隔で2分間の測定を2回行い、最大エントロピー法にて低周波（LF：0.02～0.15Hz）、高周波（HF：0.15～0.50Hz）、LF/HFを割り出し評価した。　主な結果は以下のとおり。・DLB患者の自律神経機能の異常を検出する感度は、SSRは85％、HRVは90％であった。特異度はいずれも85％であった。・一方、AD患者については、検出の感度はSSRは15％、HRVは25％であった（p＜0.05）。・SSRとHRVのいずれの評価でも異常が検出された被験者（ダブルポジティブ）は、DLB患者では15/20例（75％）であった。・一方、AD患者では1/20例（5％）であった。・検査による有害事象は、いずれの測定においてもみられなかった。■関連記事抗認知症薬4剤のメタ解析結果：AChE阻害薬は、重症認知症に対し有用か？ドネペジル＋メマンチン、アルツハイマー病への効果はどの程度？認知症患者の興奮症状に対し、抗精神病薬をどう使う？

　パーキンソン病（PD）患者は非PD患者と比べ骨折リスクが有意に高いことが、オランダ・ユトレヒト大学のS. Pouwels氏らが行った後向きコホート研究で明らかになった。PD患者では、一般的な骨折リスクとされる高齢者および女性のほかにも、最近の選択的セロトニン再取込み阻害薬または高用量抗精神病薬の使用歴、骨折歴、転倒、BMI低値、腎疾患がある場合は骨折リスクを評価することが望ましいと考えられる。Osteoporosis International誌オンライン版2013年2月22日掲載報告。　研究の目的は、新規発症PD患者の骨折リスクを治療、重症度、罹病期間および関連合併症で層別化し評価することであった。 　英国のGeneral Practice Research Database（GPRD）を用い、1987年から2011年の間にPDと初めて診断された4,687例を同定し、年齢、性別、出生年および診療所をマッチさせた非PD患者（対照群）と比較した。　主な結果は以下のとおり。・PD患者は対照群と比較して全骨折、骨粗鬆症性骨折および股関節骨折のいずれも骨折リスクが有意に増加した（全骨折　補正ハザード比（AHR）：1.89、95％CI：1.67～2.14／骨粗鬆症性骨折　AHR：1.99、95％CI：1.72～2.30／股関節骨折　AHR：3.08、95％CI：2.43～3.89）。・骨折リスクは、骨折歴、転倒、BMI低値、腎疾患、抗うつ薬の使用および抗精神病薬の高用量使用により増加した。～進化するnon cancer pain治療を考える～ 「慢性疼痛診療プラクティス」連載中！・「痛みの質と具体性で治療が変わる？！」神経障害性疼痛の実態をさぐる・「不適切なオピオイド処方例（肩腱板断裂手術後難治性疼痛）」ケースレポート・「不適切なオピオイド処方例（肩腱板断裂手術後難治性疼痛）」ケース解説

　視床下核刺激術による神経刺激療法は、重度の運動合併症が発現する前の、比較的早期のパーキンソン病患者の治療として、内科的治療のみを行う場合に比べQOLを有意に改善することが、フランス・パリ第6大学のWM Michael Schuepbach氏らの検討で示された。視床下核刺激療法は、レボドパ治療によって誘発された重度の運動合併症がみられる進行期パーキンソン病患者の運動障害を軽減し、QOLを改善することが知られている。同氏らは、早期パーキンソン病患者を対象としたパイロット試験で、神経刺激療法のQOL改善効果を確認しているという。NEJM誌2013年2月14日号掲載の報告。早期患者に対する有用性を無作為化試験で検証　EARLYSTIM試験は、神経刺激療法は早期のパーキンソン病にも有用との仮説を検証する多施設共同無作為化試験。　対象は、年齢18～60歳、罹病期間4年以上、Hoehn-Yahr重症度分類Stage 1～3で薬物療法を受けており、早期の運動障害がみられる症例とした。これらの患者が、神経刺激療法（視床下核刺激術）と内科的治療を施行する群または内科的治療のみを行う群に無作為に割り付けられた。　主要評価項目は、パーキンソン病質問票（PDQ-39）のサマリー指標（0～100でスコア化、スコアが高いほど機能障害が重度）で評価したQOLとした。主な副次的評価項目は、パーキンソン病運動障害［統合パーキンソン病評価尺度（UPDRS）-IIIスコア］、日常生活動作（ADL、UPDRS-IIスコア）、レボドパ誘発性運動合併症（UPDRS-IVスコア）、移動能が良好でジスキネジアがみられない期間などであった。2年後のQOL平均スコアが8.0ポイント改善　2006年7月～2009年11月までにフランスの8施設とドイツの9施設から251例が登録され、神経刺激療法群に124例（平均年齢52.9歳、男性75.8％、平均罹病期間7.3年）が、内科的治療単独群には127例（52.2歳、66.9％、7.7年）が割り付けられた。　ITT集団におけるQOLの平均スコアは、神経刺激療法群が7.8ポイント改善され、内科的治療単独群は0.2ポイント増悪した（ベースラインから2年後までの変化の平均値の差は8.0ポイント、p＝0.002）。　神経刺激療法群は内科的治療単独群に比べ、運動障害（p＜0.001）、ADL（p＜0.001）、レボドパ誘発性運動合併症（p＜0.001）、移動能が良好でジスキネジアがみられない期間（p＝0.01）が有意に優れていた。　重篤な有害事象は、神経刺激療法群の54.8％、内科的治療単独群の44.1％に発現した。電極の埋め込み術や神経刺激デバイス関連の重篤な有害事象の発現率は17.7％だった。専門家委員会により、内科的治療の診療ガイドライン遵守率は神経刺激療法群が96.8％、内科的治療単独群は94.5％と判定された。　著者は、「視床下核刺激術による神経刺激療法は、重度の運動合併症が発現する前の、比較的早期のパーキンソン病患者の治療として、内科的治療単独よりも優れていた」と結論し、「神経刺激療法は現行の勧告よりも早期の患者の治療選択肢となる可能性がある」と指摘している。

　てんかん症状を呈する脳内ネットワークの特性の一端が明らかにされた。チェコ共和国・Central European Institute of TechnologyのIvan Rektor氏らが、てんかん患者と健常者の脳内を機能的MRIにて比較検証した結果で、てんかん患者では脳中央部にある被殻と表面部にある皮質との機能的結合（FC）が阻害されていることが明らかになったという。Rektor氏は「このことが大脳基底核（BG）機能の変質に反映している可能性がある」と示唆した。Brain Topography誌オンライン版2013年2月12日号の掲載報告。　てんかんは、安静時においても被殻と皮質の間の結合性に影響を及ぼす可能性が指摘されていた。被殻は、大脳基底核安静時ネットワーク（BG-RSN）の一部であり、健常被験者ではデフォルト・モード・ネットワーク（DMN）と逆相関の関連がみられる。研究グループは、DMNに関与する皮質領野である被殻、およびBG-RSNに関与する皮質領野の主要な体運動性皮質における、脳の機能的結合を調べることを目的とした。てんかんを有する患者と健常対照者の入手データを用いて比較した。　主な解析手順、結果は以下のとおり。・てんかん患者24例（外側頭葉てんかん14例、側頭葉てんかん10例）と健常対照者10例について、機能的MRI（fMRI）を行った。・1.5 T Siemens Symphonyスキャナーを用いて安静時fMRIデータを入手し、独立的成因分析のためにGroup ICA of fMRI Toolbox（GIFT）プログラムを用いて解析した。被殻と主要な体運動性皮質との機能的結合について、BG-RSN内の被殻の結合性を評価した。・また第2レベル解析では、SPMソフトウエアを使用しグループ間の差異を評価した。・てんかん患者では健常対照者と比較して、DMNでの被殻と脳領域との逆相関性が有意に低かった。・相関性は、健常対照者では陰性方向へと結びつくものであったが、外側頭葉・側頭葉てんかん患者では陽性方向への結びつきがみられた。・てんかん患者の大脳基底核の機能的結合の阻害は、健常対照者と比較して、左右の被殻と左右の体運動性皮質との結合性、すなわちBG-RSNに関与している部位との結合性が有意に減少していることによって例証された。関連医療ニュース ・側頭葉てんかんでの海馬内メカニズムの一端が明らかに ・摂食てんかんの特徴が明らかに ・妊娠可能年齢のてんかん女性にはレベチラセタム単独療法がより安全？

解説

　てんかん患者では睡眠障害が頻繁にみられるものの、不眠症とてんかんとの関係はほとんど明らかとなっていない。ボストン大学のMartina Vendrame氏らは、てんかん患者における睡眠状態に関して調査した。Journal of clinical sleep medicine誌オンライン版2013年2月1日号の報告。　対象はてんかん患者152例（平均年齢：46歳）。目的は（1）てんかん患者における不眠症の有病率や程度を分析する（2）臨床的特徴と不眠症との相関を調査する（3）質の低い睡眠がQOLに及ぼす影響を検討する。調査項目は不眠重症度評定尺度、ピッツバーグ睡眠質問票、ベック抑うつ質問票、てんかん患者用QOL質問票（QOLIE-31）によるQOL評価とした。除外対象は閉塞性睡眠時無呼吸症候群など他の睡眠障害を有する患者。年齢、てんかんの罹病期間、抗てんかん薬の数、併存疾患、抑うつスコアで調整し、回帰分析を行った。　主な結果は以下のとおり。・てんかん患者の半数以上（55％）は不眠症であった。また、70％以上の患者は睡眠の質が低下していた。・不眠症や睡眠の質の低下は、抗てんかん薬の数や抑うつスコアと有意な相関が認められた。・不眠症や睡眠の質の低下は、QOL低下の有意な予測因子であった（共変量にて調整）。・これらの結果から、てんかん患者では、不眠症や睡眠の質の低下を有しており、QOLに悪影響を与えることが示唆された。・さらなる研究により、てんかん患者における睡眠の改善が発作のコントロールやQOL向上につながるかを検討する必要がある。関連医療ニュース ・検証！統合失調症患者の睡眠状態とは ・不眠症の人おすすめのリラクゼーション法とは ・睡眠薬、長期使用でも効果は持続

　これまで、幅広い重症度にわたるアルツハイマー病に対するアセチルコリンエステラーゼ阻害薬およびメマンチンの有効性が、数々の無作為化臨床試験により評価されてきた。しかし、従来の試験では、これらの薬剤は認知機能検査に基づく正確なカットオフ値（上限および下限）に基づいて、処方が行われていた。イタリア・Fondazione サンタルチアIRCCSのSimona Gabriella Di Santo氏らは、メタ解析により、これら薬剤の有効性が、認知症の重症度に依存するかを明らかにしようと試みた。Journal of Alzheimer's Disease誌オンライン版2月14日号の掲載報告。　研究グループは、ドネペジル、リバスチグミン、ガランタミンなどのAChE阻害薬と、メマンチンの有効性について、アルツハイマー病の重症度との関連を明らかにすることを目的にメタ解析を行った。解析にあたっては、アルツハイマー病による認知症患者を対象に、AChE阻害薬またはメマンチンの有効性に関する評価を実施した無作為化プラセボ対照試験で、英語により発表された論文を採用した。なお、認知症の重症度、薬剤の用量および治療期間は問わなかった。各試験から認知、行動および機能のアウトカムを抽出するとともに、同一試験における多様なアウトカムを併せ、認知障害、機能障害および行動・精神障害への有効性に関する独自の指標を明らかにした。効果とMini-Mental State Examination（MMSE）により評価される認知症重症度との関連は、パラメトリックおよびノンパラメトリック法による相関分析により評価した。　主な結果は以下のとおり。・AChE阻害薬、メマンチンともに、認知アウトカムにおいて有意な効果が認められた。報告数は少なかったものの、機能および精神行動アウトカムにおいても有意な効果が認められた。・本メタ解析では、試験間ならびに薬剤間に高い異質性がみられた。・メマンチン以外の薬剤（＝AChE阻害薬）は、すべてのドメインにおいて、重症度によらず有効性を示した。・メマンチンの機能障害に対する有効性は、より重症例で良好であった。・抗認知症薬の認知機能に対する適度に有益な効果は、重症度によらず認められた。メマンチンについては、重症例での機能障害においてより効果的であることが示された。関連医療ニュース ・認知症患者の興奮症状に対し、抗精神病薬をどう使う？ ・ドネペジル＋メマンチン、アルツハイマー病への効果はどの程度？ ・アセチルコリンエステラーゼ阻害薬の長期曝露、ミツバチの生態行動に影響

　摂食てんかん（Eating Epilepsy）は、食事摂取によりてんかん発作が誘発される反射性てんかんの一つであるが、その病態はまだ十分に認識されていない。今回、この摂食てんかんについて、大半が最初の誘発刺激から長い期間を経て発症し、治療抵抗性の経過をたどるという特徴があることが、トルコ・イスタンブール大学のUlgen Kokes氏らにより明らかにされた。Clinical EEG and Neuroscience誌オンライン版2013年2月6日号の掲載報告。摂食てんかんは食事中に種々のメカニズムを介して起こる　本研究では、摂食てんかんの特徴を明らかとするため、てんかん患者8,996例のカルテファイルをレトロスペクティブに調べた。その結果、摂食てんかん患者は6例のみ（0.067％）で認められた。男性が4例、女性が2例であり、年齢は20～63歳であった。　摂食てんかん患者6例に認められた所見は以下のとおり。・6例には焦点発作がみられ、大半が食事により誘発された認知不全または経験的前兆があり、自発性の発作であった。・全例で、初期にてんかん発作の誘発刺激（頭部/分娩時外傷または脳炎）があった。・4例は食事の途中または食事直後にてんかん発作が起こり、2例は食事開始時にてんかん発作が起きた。このことから、2つの異なる摂食てんかんメカニズムの存在が示唆された。・MRI所見は2例で正常であったが、その他の症例では異常がみられた。・脳波所見において、5例で左側頭領域の広い範囲で頻繁なスパイク（棘波）が認められ、1例は右側頭領域で同所見がみられた。また、左側頭に由来する発作が3例で記録された。・2例において、脳波所見とPET検査所見が一致していた。・1例を除き、治療抵抗性の経過をたどった。 ・以上より著者は、摂食てんかんの特徴を以下のようにまとめた。　　・頻度が少なく、きわめてまれである。　　・初期の誘発刺激から長い期間を経た後に起こる。　　・大半が認知不全または経験的前兆を伴い、通常、発作は左側頭領域に由来する。　　・多くが治療抵抗性の経過をたどる　　・食事中に種々のメカニズムを介して起こる。関連医療ニュース ・妊娠可能年齢のてんかん女性にはレベチラセタム単独療法がより安全？ ・検証！抗てんかん薬の免疫グロブリン濃度に及ぼす影響 ・うつ病患者の食事療法、ポイントは「トリプトファン摂取」