サルコペニア・フレイルに対し有効性が示された薬物療法はいまだなく、さまざまな栄養療法の有効性についての報告があるが、十分なエビデンスがあるかどうかは明確になっていない。現時点でのエビデンスを整理することを目的に包括的なシステマティックレビューを実施し、栄養管理に特化したガイドラインとしては初の「サルコペニア・フレイルに関する栄養管理ガイドライン2025」が2025年4月に刊行された。ガイドライン作成組織代表を務めた葛谷 雅文氏（名鉄病院）に、ガイドラインで推奨された栄養療法と、実臨床での活用について話を聞いた。「推奨の強さ：強、エビデンスの確実性：A」とされた栄養素は　本ガイドラインでは、4つのエネルギー産生栄養素（炭水化物、脂質、たんぱく質、アミノ酸）、2つの微量栄養素（ビタミン、ミネラル）、およびプロ・プレバイオティクスについて、サルコペニア・フレイルの治療に対する介入の有効性が検討された。その中で、エビデンスが十分にあり強い推奨（推奨の強さ：強、エビデンスの確実性：A）とされたのは、以下の2つのステートメントである：サルコペニアならびにフレイルへのたんぱく質の栄養介入は、特に運動療法との併用において筋肉量と筋力を改善することが示されており、行うことを推奨する（CQ4a）　葛谷氏は、「今までの観察研究で十分なたんぱく質の摂取がサルコペニアやフレイルの予防に重要であるという報告は蓄積されている。一方、すでにサルコぺニアやフレイルに陥っている対象者へのたんぱく質の栄養介入のみによる確実性の高いエビデンスは十分ではなく、運動との併用による明確な効果が、システマティックレビューの結果示された」と説明。実臨床でのたんぱく質摂取の指導に関しては、1食当たり25g（＝75g/日）または1.2 g/kg体重/日を目安として「肉や魚100g当たりたんぱく質は1～2割程度」と説明することが多いとし、1日トータルで必要量をとることも大切だが、朝昼晩の各食事でまんべんなく摂取することが重要とした。また、とにかく肉を食べなければいけないというイメージが根強いが、魚や大豆製品・チーズなどの乳製品からも摂取は可能であり、日本人の食生活として取り入れることが難しいものではないと話した。サルコペニアへのロイシンおよびその代謝産物であるHMB（β-ヒドロキシ-β-メチル酪酸）を主としたアミノ酸を含む栄養介入は、筋肉量、筋力、身体機能を改善するため、行うことを推奨する（CQ5a）　ロイシンはたんぱく質を構成する必須アミノ酸の1つで、とくにサプリメントからの摂取について多くのエビデンスが蓄積されている。ただし実臨床では、サプリメントの活用も1つの選択肢ではあるものの、まずは食品からの摂取が推奨されると葛谷氏は話し、その際の目安として「アミノ酸スコア」が参考になるとした。「アミノ酸スコア」は各食品に含まれる必須アミノ酸の含有バランスを評価した指標。スコアの最大値は100で、100に近いほど質の高いたんぱく質源とされる。スコア100の食品の例としては、牛肉・豚肉・鶏肉、魚類、牛乳、卵、豆腐などがある。　その他の栄養素については、「サルコペニアへのビタミンDの単独介入の効果は明らかでないが、ビタミンD不足状態にあるときの運動やたんぱく質との複合介入は筋力や身体機能の改善への効果が期待できるため、行うことを推奨する（CQ6a）」が、「推奨の強さ：強、エビデンスの確実性：B」とした。葛谷氏は、疫学的にはビタミンD欠乏がサルコペニアと関連するという報告はあるが、ビタミンDを強化することによる筋力に対する効果についてのエビデンスはまだ十分ではないとし、ステートメントにあるように、不足状態にあるときに運動やたんぱく質と組み合わせた複合介入をすることが望ましいと話した。CKD、肝硬変、心不全など併存疾患がある場合の栄養療法　本ガイドラインでは、慢性腎臓病（CKD）、肝硬変、慢性心不全、慢性呼吸不全（COPDなど）、糖尿病の5つの疾患を取り上げ、これらを伴うサルコペニアとフレイルの予防・治療に対する栄養療法についてもCQを設定してシステマティックレビューを実施している。この中で「推奨の強さ：強」とされたのは、肝硬変患者および糖尿病患者に対する以下の4つのステートメントであった。［肝硬変］・合併するサルコペニア・フレイルに対する就寝前補食や分岐鎖アミノ酸の介入［CQ14b、推奨の強さ：強、エビデンスの確実性：A］・合併するサルコペニア・フレイルに対するHMB（β-ヒドロキシ-β-メチル酪酸）の介入［CQ14b、推奨の強さ：強、エビデンスの確実性：B］・サルコペニア・フレイルを合併した肝硬変患者の転帰（入院期間や感染症、およびADL）改善を目的としたHMB（β-ヒドロキシ-β-メチル酪酸）の介入［CQ14c、推奨の強さ：強、エビデンスの確実性：B］［糖尿病］・サルコペニア・フレイルを合併した2型糖尿病患者に対し、身体機能の改善を目的とした栄養指導とレジスタンス運動の併用［CQ17b、推奨の強さ：強、エビデンスの確実性：B］　葛谷氏は、「領域によってエビデンスが十分ではない部分があることが明らかになった」と話し、今後のエビデンス蓄積に期待を寄せた。サルコペニア・フレイルの診断時点ではまだ引き返せる、早めの介入を　高齢患者の中にはまだメタボを過度に気にする人がいると葛谷氏は話し、「メタボの概念は非常に重要なものではあるが、75歳以上の高齢者では頭を切り替える必要がある」とした。高齢になって体重が減少し始めた時点およびフレイル・サルコペニアの診断がついた時点ではまだ可逆的な状況である可能性が高いので、食事・運動療法および社会性を保つための介入が重要となると指摘した。　また同領域の研究の進捗に関して、今回のシステマティックレビューの結果、各栄養素単体の摂取の有効性についてのエビデンスはまだまだ不足していることが明らかになったと話し、前向き研究・介入研究が不足しているとした。さらに栄養療法の実施による、身体機能障害や入院・死亡といった転帰不良に対する効果を検証する介入研究が、今後必要となるだろうと展望を述べた。

　精神科入院患者の予期しない死亡には、さまざまな要因が関連している。シンガポール・Buangkok Green Medical ParkのJing Ling Tay氏らは、精神科入院患者の突然死に対する影響因子/リスク因子および予防戦略を評価するため、スコーピングレビューを実施した。Archives of Psychiatric Nursing誌2025年6月号の報告。　本研究は、スコーピングレビューのためのPRISMA拡張版およびPRISMA 2020声明に基づき行われた。関連するキーワードを用いて、2023年12月18日までに公表された研究を6つのデータベースより検索した。精神科医療現場における入院患者の突然死の原因、影響因子、リスク因子、予防戦略を検討した英語論文を対象に含めた。　主な結果は以下のとおり。・27件の研究を対象に含めた。・精神科医療現場における突然死の要因を調査した研究が27件（100％）、対策を検討した研究が16件（59.3％）であった。・突然死の原因として4つが挙げられた。　●医学的状態　●拘束　●窒息　●緊張病または極度の興奮・主に症例報告などの一部の研究において抗精神病薬使用による死亡が報告されているものの、ケースコントロール研究のような質の高い研究においてこの関連性は否定された。・上記4つに抗精神病薬使用を含めた5つの原因に対応する予防戦略として、以下が挙げられた。　●医学的評価と治療（とくに心血管疾患および関連リスク因子）、医師との連携、スタッフ研修、人員配置（医師の増員）　●カウンセリング、迅速な鎮静、徹底した観察下の最終手段としての拘束といったより良い代替手段の活用　●窒息に関するリスク評価、トレーニング　●緊張病に対する迅速な治療　●抗精神病薬治療レジメンの簡素化　著者らは、「議論の的である本テーマの検証には、さらに質の高い研究が求められる」とし、「この重要なテーマをエビデンスベースで理解することは、精神医学における救命につながるであろう」とまとめている。

　食事療法と運動療法が治療の主体である肥満症は、近年では肥満症治療薬が増えてさまざまな知見がリアルワールドで集積している。肥満症を適応とする持続性GIP/GLP-1受容体作動薬チルゼパチド（商品名：ゼップバウンド）を製造する日本イーライリリーは、都内でメディア向けのセミナーを開催し、わが国の肥満・肥満症の現況、医療費への影響、チルゼパチドの最新臨床試験データなどを説明した。高度肥満は少数でも総医療費を押し上げる可能性　「肥満症治療の社会的意義 ～最新の肥満症に関する研究結果を受けて～」をテーマに、同社の宗和 秀明氏（研究開発・メディカルアフェアーズ統括本部 ダイアベティス・オベシティ・心・腎領域バイスプレジデント/医師）が、肥満症に関係する情報を解説した。　BMI25以上の肥満と定義される人は、わが国に約2,800万人いると推計され、40～50代での割合が高く、その数は増加している。肥満になる原因としては、遺伝、生理的、環境、社会文化、行動要因などさまざまな要因が交絡している。その一方で肥満は、個人の要因とされ、偏見や差別（スティグマ）の温床となっている。こうした心理的負担は、患者を消極的にさせて医療者に相談するまで約3年を要するという海外からの報告もある。　わが国の日本肥満症学会の定義や国際的な定義でも「肥満」だけでは、病気とはいえないとしている。診療すべき肥満について、わが国では「肥満症」の定義をBMIが25以上、かつ、（1）肥満による11種の健康障害（耐糖能障害、脂質異常症、高血圧など）が1つ以上ある、または（2）健康障害を起こしやすい内臓脂肪蓄積がある場合としている。また、BMI35以上は高度肥満とされ、この定義は国際的な基準ともおよそ合致しているとされる。　そして、肥満症が医療費に与える影響について触れ、「総医療費」「外来医療費」「入院医療費」「薬剤費」の項目で肥満群に高い傾向がみられた。また、経年的に肥満群と非肥満群で差が広がる傾向も見受けられたほか、因子別に総医療費を解析した結果、BMI、年齢、外来受診の頻度で変化が大きく、BMIが高い群は少数でも医療費を大きく増加させていたことから、肥満人口の減少が医療費抑制につながる可能性が示唆された。チルゼパチドのSURMOUNT-5試験結果では体重、腹囲をともに減少　はじめに同社が行った「わが国の肥満症の疫学と疾病負担について」の研究結果について、その内容を説明した。本研究は、IMPACT-O STUDYとしてわが国の医療データベースを用いた後ろ向きコホート研究。解析の結果、わが国の肥満症の人では、BMIが高いほど健康障害を合併する割合が増加し、健康な肥満者と比較し、大きな併存疾患の負担になることがわかった。　本研究では、肥満者6万8,567例と肥満症該当者4万3,278例を比較し、健康障害の有無などを調査・解析した。その結果、肥満症該当者についてベースライン時に2つ以上の肥満関連の健康障害を併存している割合は56.4％あり、BMIが高い群ほど高い傾向が示された。また、肥満症該当者において、併存割合が高かった肥満関連の健康障害は高血圧（54.9％）、2型糖尿病（39.5％）、脂質異常症（28.2％）の順で多く、BMIが高い群ほど2型糖尿病や耐糖能異常を併存する割合が高くなる傾向が認められた。そのほか、閉塞性睡眠時無呼吸症候群の併存割合では、BMI35以上で高い傾向が認められたという。　続いてこうした肥満症治療で使用されるチルゼパチドのSURMOUNT-5試験の最終結果が発表されたことに触れ、その内容を説明した。　本試験は、米国など32施設の751例を無作為化し、72週にわたり行われた。その結果、ベースラインからの体重変化の直接比較試験で、チルゼパチド投与群で平均20.2％減少、セマグルチド投与群で13.7％減少し、セマグルチドに対する優越性を示した。また、目標の体重減少を達成した試験参加者の割合は、チルゼパチド投与群が31.6％に対して、セマグルチド投与群は16.1％だった。チルゼパチド投与群における腹囲の減少は平均18.4cmであり、セマグルチド投与群の13.0cmに対して優越性を示した。安全性に関しては、チルゼパチドとセマグルチドの両剤で最も多く報告された有害事象は、消化器関連のものであり、おおむね軽度～中等度だった1）。　宗和氏は「肥満症とともに生きる人の健康とケアの向上のために、当社は研究開発や関係する人々との活動を通じて、最善を尽くしていきたい」と今後の展望を述べ、説明を終えた。

　経カテーテル的大動脈弁留置術（TAVI）は、手技に関連した脳卒中のリスクがあるが、脳塞栓保護（cerebral embolic protection：CEP）デバイスにより脳循環における塞栓形成が減少し、脳卒中の発生率が低下する可能性があるという。英国・John Radcliffe HospitalのRajesh K. Kharbanda氏らBHF PROTECT-TAVI Investigatorsは、「BHF PROTECT-TAVI試験」において、TAVI単独と比較してTAVI＋CEPデバイスは、72時間以内の脳卒中の発生率を低減せず、障害を伴う脳卒中や重症脳卒中、死亡率の改善ももたらさないことを示した。研究の詳細は、NEJM誌2025年6月26日号に掲載された。英国の無作為化対照比較試験　BHF PROTECT-TAVI試験は、英国の33施設が参加した盲検下にアウトカムの評価を行う非盲検無作為化対照比較試験であり、2020年10月～2024年10月に患者の無作為化を行った（英国心臓財団とBoston Scientificの助成を受けた）。　年齢18歳以上で、大動脈弁狭窄症と診断され、TAVIが予定されており、治療医の判断でCEPデバイス（Sentinel、Boston Scientific製）の使用が臨床的、解剖学的に適格とされた患者を対象とした。これらの患者を、TAVI＋CEPデバイスによる治療を受ける群（CEP群）、またはTAVI単独を受ける群（対照群）に、1対1の割合で無作為に割り付けた。　主要アウトカムは、TAVI施行後72時間以内または退院のいずれか早いほうの時点における脳卒中とした。副次アウトカムも改善せず　7,635例（平均［±SD］年齢81.2［±6.5］歳、女性38.7％）を登録し、3,815例をCEP群、3,820例を対照群に割り付け、それぞれ3,798例および3,803例を修正ITT集団として解析の対象とした。　主要アウトカムは、CEP群で2.1％（81/3,795例）、対照群で2.2％（82/3,799例）に発生し、両群間に有意な差を認めなかった（群間差：－0.02％ポイント［95％信頼区間[CI]：－0.68～0.63］、p＝0.94）。　副次アウトカムはいずれも両群間に差はなかった。TAVI施行後6～8週以内における障害を伴う脳卒中（修正Rankinスケールスコア［0～6点、高点数ほど障害の重症度が高い］が2点以上で、手技施行前のベースラインのスコアから1点以上の上昇と定義）は、CEP群で1.2％（47/3,795例）、対照群で1.4％（53/3,799例）に発生した（群間差：－0.2％ポイント［95％CI：－0.7～0.4］）。　また、TAVI施行後72時間以内または退院のいずれか早いほうの時点における重症脳卒中（NIHSSスコア［0～42点、高点数ほど脳卒中の重症度が高い］が10点以上と定義）は、CEP群で0.5％（18/3,795例）、対照群で0.5％（19/3,799例）に発生した（群間差：0.0％ポイント［95％CI：－0.3～0.3］）。　TAVI施行後72時間以内または退院のいずれか早いほうの時点における死亡は、CEP群で0.8％（29/3,795例）、対照群で0.7％（26/3,799例）に発生した（群間差：0.1％ポイント［95％CI：－0.3～0.5］）。有害事象や合併症も同程度　有害事象および臨床的合併症の発現状況は両群で同程度であった。重篤な有害事象は、CEP群で3,789例中22例（0.6％）に24件、対照群で3,803例中13例（0.3％）に13件の発生を認めた。退院時までに発生したアクセス部位合併症は、CEP群で3,772例中304例（8.1％）、対照群で3,776例中290例（7.7％）にみられた（群間差：0.4％ポイント［95％CI：－0.8～1.6］）。　著者は、「試験開始時に参加施設の3分の1がこのCEPデバイスの使用経験を持っていた。各施設で、最初の100例とその後の症例でデバイス展開の成功率を比較したところ、成功率は2つの集団で類似しており、脳卒中の発生率も同様であった。また、各施設のデバイス展開成功率を患者募集時期の四分位で解析したところ、同様の傾向を認めた。これは、CEP技術が各施設で成功裏に導入されたことを示唆する」としている。

　肥満を伴う閉塞性睡眠時無呼吸症候群（OSA）に対する治療法の好みは、医師と患者の間で異なることが新たな研究で示された。医師は、睡眠中に専用のマスクを介して一定の空気圧を鼻から気道に送って気道を開いた状態に保つ持続陽圧呼吸（CPAP）療法を支持する一方、患者は、肥満症治療薬の一種であるGLP-1受容体作動薬のチルゼパチド（商品名ゼップバウンド）による治療を望む傾向にあることが明らかになったという。この研究は米カリフォルニア大学サンディエゴ校（UCSD）呼吸器・集中治療・睡眠医学部門のAhmed Khalaf氏らによるもので、米国睡眠医学会（AASM）と米睡眠学会（SRC）の合弁事業であるAssociated Professional Sleep Societies, LLC（APSS）の年次総会（SLEEP 2025、6月8〜11日、米シアトル）で発表された。　Khalaf氏は、「この結果により、リアルワールドにおけるCPAP療法とチルゼパチドの相対的な有効性に関するデータの必要性、そして肥満とOSAが併存した場合の管理をめぐって患者と医師の間に選好の不一致が存在する可能性が浮き彫りになった」とニュースリリースの中で述べている。 　米国では、約3000万人の成人にOSAがあると推定されている。これまで、OSAの標準治療はCPAP療法とされてきたが、使う装置の大きさや騒音を気にする患者もいる。米ハーバード大学医学大学院によると、CPAP療法を処方された患者の約50％が十分な頻度で専用の装置を使用できないか、わずらわしさから使い続けられないと感じているという。使用者がよく挙げる問題点は、マスク装着時の不快感や口の乾燥、呼吸のタイミングが合わない感覚、装置から出る音などである。　米食品医薬品局（FDA）は2024年末、肥満とOSAを有する患者に対する初の治療薬としてゼップバウンドを承認した。AASMは当時、この承認に際して「OSAに対して新たな治療選択肢が加わったことは、患者と臨床医にとって大きな前進である」とする声明を発表した。ただし、AASMは、ゼップバウンドが肥満とOSAを有する人にのみ適応されることを強調。また、ゼップバウンドは体重減少を通じてOSAの重症度を軽減する可能性はあるが、根治には至らない可能性もあるとしている。　Khalaf氏らは今回の研究で、全米規模で実施されたオンライン調査に回答した365人の患者データを分析するとともに、UCSDの睡眠医学の専門家17人を対象に聞き取り調査を実施した。その結果、医師側は53％がCPAP療法を支持し、ゼップバウンドを支持していたのは26％であったのに対し、患者側は48％がゼップバウンドを支持し、CPAP療法を支持していたのは35％だった。また、医師と患者の双方がCPAP療法とゼップバウンドによる併用療法を支持していたが、医師の方が併用療法に対してより積極的であり、その割合は患者の61％に対して88％と高かった。　さらに、患者の治療に対する好みは、自身の経験が影響している可能性が高いことも分かった。調査結果によると、患者の78％が現在CPAP療法を受けているか、過去にCPAP療法を受けたことがあると回答していた。これに対し、ゼップバウンドや他のGLP-1受容体作動薬であるセマグルチド（商品名オゼンピック）を使用したことがあると答えた患者の割合はわずか23％だった。　主任研究者でUCSD医学部助教のChristopher Schmickl氏は、患者と医師の間でこれほどまでに意見の相違があることに驚きを示している。同氏は、「治療に対する考え方の違いを認識しておくことは、現実的かつ達成可能な行動計画を立てる上で極めて重要だ。今後、こうした治療に対する選好の背景にある要因を明らかにするためのさらなる研究によって、医師が治療方針の決定を助ける価値のある情報が得られるだろう」と述べている。　なお、学会発表された研究は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

　米ペンシルベニア大学アネンバーグ公共政策センターが6月6日に発表した新たな調査結果において、米国人の3分の1以上が、高血圧はめまいや息切れなどの明らかな症状を伴うものと誤解していることが示された。　血圧は、心臓の拍動によって動脈にかかる圧力を示す指標であり、心臓が収縮して血液を送り出すときの収縮期血圧（上の血圧）と、心拍と心拍の間の安静状態にあるときの拡張期血圧（下の血圧）の2つで表される。米国心臓協会（AHA）と米国心臓病学会（ACC）は、2017年に高血圧の定義を従来の140/90mmHgから130/80mmHgに引き下げた。米疾病対策センター（CDC）によると、2022年に米国では高血圧が68万5,000人以上の死亡の主因、または一因であったという。　この調査は、米国を代表する1,653人の成人を対象に、2025年4月15〜28日に実施された。標本誤差（サンプル調査での推定値と母集団の真の値との差）は95％信頼水準で±3.4パーセントポイントであった。　調査参加者の35％が高血圧の診断を受けており、また69％は自分以外の家族に高血圧があると報告していた。このように有病率は高かったにもかかわらず、4人に1人（24％）は、高血圧の基準値に関する5つの選択肢のうち、130/80mmHgと正しく答えた人は13％にとどまっていた。残りの25％は以前の基準値である140/90mmHgを、16％は140/80mmHgを、18％は130/90mmHgを選んでおり、24％は「どれが正解か分からない」と答えた。　米ペンシルバニア大学アネンバーグ公共政策センター所長のPatrick Jamieson氏は、「血圧をコントロールすることで心筋梗塞や脳卒中など深刻な健康問題のリスクが軽減されるため、高血圧を特定する方法に関する誤解を正すことは、公衆衛生上の優先事項であるべきだ」と述べている。　また、CDCは、「高血圧には通常、明確な兆候や症状は現れない」としているが、この点を正しく理解していたのは39％（高血圧の人50％、高血圧ではない人33％）に過ぎず、37％は、高血圧には必ずと言っていいほど、めまいや息切れなどの自覚できる症状を伴うと勘違いしていた。さらに39％は、落ち着いてリラックスしていることは、血圧が正常であることを示す兆候だと誤解していることも判明した。AHAは、高血圧は症状を伴わないゆえに「サイレントキラー」と呼ばれていると述べている。　一方で、80％の人は、高血圧の家族歴がある場合、血圧を効果的に下げる手立てはないと考えるのは間違っていることを正しく理解していた。また、どの対策が血圧の低下に役立つかについても、多くの人が正しく認識していた。具体的には、「健康的な体重の維持」は91％、「定期的な運動」と「健康的な食生活」はそれぞれ89％、「降圧薬の使用」は84％、「塩分摂取量の削減」は82％が効果的な方法として正しく認識していた。　APPCの調査アナリストであるLaura Gibson氏は、「血圧を下げる習慣についての国民の知識レベルの高さは心強い。これは、これらの健康指標を国民の意識の中心に据えてきた医療提供者と公衆衛生機関の努力の賜物である」と述べている。ただし、全ての人がこうした習慣を取り入れているわけではない。週に1回以上これらの習慣を実践していると答えた人の割合は、「健康的な食事」が72％、「定期的な運動」が61％、「塩分摂取量の削減」が57％にとどまっていた。

　玄関のドアを見たときや水の流れる音を聞いたときなどに、突然尿意に襲われ、尿漏れしたことはないだろうか。米ピッツバーグ大学コンチネンス研究センターのBecky Clarkson氏らによる新たな研究で、このような切迫性尿失禁に対しては、マインドフルネスのトレーニングと電流を流して脳を刺激する治療が尿漏れの回数を減らすのに有効であることが明らかになった。この研究の詳細は、「Continence」6月号に掲載された。　論文の上席著者であるClarkson氏は「尿失禁は深刻な問題だ。トラウマにもなり得る。尿漏れへの不安から、外出して人と会ったり運動をしたりすることを避けるようになる人も多い。特に高齢者では、社会的孤立や抑うつ、機能低下につながることもある」と同大学のニュースリリースの中で述べている。　切迫性尿失禁は、特定の状況的な要因がきっかけで突然尿意が起こる状態を指す。玄関のドアを見たときなどに強い尿意を感じて尿漏れを生じる症状は、「ドアノブ尿失禁」と呼ばれることもある。Clarkson氏らは、「ドアノブ尿失禁は、パブロフの条件付けの一種だ」と説明している。つまり、自宅に帰ってきたらすぐにトイレに行く習慣を長年続けることで、玄関のドアを開けた瞬間に強い尿意を感じるように条件付けられてしまうというのだ。　Clarkson氏らは先行研究で、切迫性尿失禁と背外側前頭前野と呼ばれる脳領域が関連していることを示している。この脳領域は、切迫性尿失禁のある人が尿意を引き起こす特定の要因に直面したときに活性化していたという。Clarkson氏は、「前頭前野は膀胱の実行機能の中枢であり、『今がトイレに行くべき時だ。その場所を探せ』と指示を出す役割を果たしている」と説明している。　今回の研究でClarkson氏らは、このような脳の反応を抑える方法について検討した。同氏らは、状況的な切迫性尿失禁のある40歳以上の女性61人を研究に登録し、それぞれの参加者にとって尿意を引き起こす要因となる写真を見ながら、1）20分間のマインドフルネスのトレーニングを受ける群（20人）、2）頭皮に貼り付けた電極から電流を流して脳を刺激する経頭蓋直流刺激（tDCS）を受ける群（21人）、3）マインドフルネスのトレーニングとtDCSの両方を受ける群（20人）の3群にランダムに割り付けた。マインドフルネスのトレーニングでは、身体のさまざまな部位に順番に注意を向けるよう指導され、膀胱の感覚も特に意識するように促された。いずれの介入も5〜6日間で4セッション行われた。最終的に解析に必要なデータが揃ったのは58人だった。　その結果、全ての群において、介入終了後に尿意を引き起こす要因に対する反応性が有意に軽減し、尿漏れ回数も1日当たり平均0.81〜0.95回有意に減少したことが示された。さらに、マインドフルネス＋tDCS群では、排泄に関連する単語への注意バイアスが有意に減少し、1日当たりの切迫感の頻度も1.76回有意に減少したことが確認された。　Clarkson氏らは、こうした効果は、薬物療法や骨盤底筋訓練などの切迫性尿失禁の既存の治療法で報告されている効果と同程度であったとしている。論文の筆頭著者でピッツバーグ大学精神医学准教授のCynthia Conklin氏は、「さらなる研究は必要だが、この研究結果はマインドフルネスのような行動的アプローチが症状を改善するための代替手段、あるいは補完的な手段になり得ることを示唆しており、極めて有望なものだ」とニュースリリースの中で述べている。また、同氏は参加者の90％以上が研究を完遂した点にも言及している。　Clarkson氏らは今後、高齢者向けの自立型住宅施設でこのマインドフルネス療法の研究を行い、最終的にはスマートフォンのアプリによるツールの開発につなげたいとしている。

　近年、先進国では犬と猫の両方を飼っている世帯が増加している。今回、日本国内で犬と猫の両方を飼っている飼い主のほとんどは、両者が友好的であると認識しているとする研究結果が報告された。両者の同居開始年齢が若いほど、友好的な関係が予測されるという。研究は大阪大学大学院人間科学研究科の千々岩眸氏らによるもので、詳細は「Scientific Reports」に5月15日掲載された。　2023年に一般社団法人ペットフード協会が実施した調査によると、国内で飼われている犬と猫の総個体数はそれぞれ700万匹と900万匹とされており、世帯全体のうち9.1％が犬を、8.7％が猫を飼っていると報告されている。また、日本の保険会社が2019年に実施した調査では、「犬・猫」を飼っている1776人の回答者のうち、11.1％（123人）が犬と猫の両方を飼っていると回答している。異なる特徴を持つ種が共存する場合、そこにはしばしば衝突が発生するが、近年、欧米諸国で実施された調査では、同居する犬と猫の間には概ね良好な関係が見出されている。この関係性は、同居開始年齢と猫特有の要因が影響しているという。しかし、日本や他のアジア諸国でこの関係性について調査した研究はない。また、多様な文化的背景における犬と猫の関係のダイナミクスを探ることは、両者の福祉（怪我やストレスの軽減、遺棄の防止など）にとって重要である。このような背景を踏まえ、著者らはオンライン調査を通じて、日本の犬・猫の飼い主が家庭内で両者の関係をどのように認識しているかを評価し、両者の共存に影響を与える様々な要因について検討した。　オンライン調査は、犬と猫の両方を飼っている国内在住の18歳以上の成人を対象とし、2021年12月14日から24日にかけて実施された。質問票は、（1）参加者に関する基本情報、（2）犬に関する基本情報、（3）猫に関する基本情報、（4）犬と猫に関する情報、（5）犬と猫の友好に関する評価（1～10までのリッカート尺度評価）の5つのセクションで構成されていた。犬と猫の友好に関連する因子を特定するために、質問票の各セクションについて個別にステップワイズ法による線形回帰分析を実施した。　オンライン調査では1,981人の参加者から回答を収集し、そのうち777人の回答が有効とされた。最も年齢層が高かったのは40～49歳（27.5％）であり、未就学児がいない家庭が多かった（81.9％）。「X（犬または猫）の前でY（犬または猫）は快適に過ごしているか？」という問いに対し、多くの飼い主が互いに快適に過ごしていると回答した（犬：79.8％、猫：76.7％）。　両者の友好の予測因子として、環境的側面では、食事場所が近いこと（標準化係数〔β〕－0.78、統計量〔t〕－9.14）、猫を犬に会わせた時の年齢が若いこと（β －0.32、t －3.84）、犬を猫に会わせた時の年齢が若いこと（β －0.25、t －2.37）などが明らかになった。また、「犬側の要因」では、犬が猫の前で快適に過ごしていること（β 0.62、t 7.37）、犬が猫に見せるためにおもちゃを拾ってくること（β 0.40、t 5.56）などが両者の友好の予測因子となった。一方、「猫側の要因」では、猫が犬の前で快適に過ごしていること（β 0.72、t 8.36）、猫が犬を威嚇しないこと（β －0.33、t －4.87）などが両者の友好の予測因子となっていた。欧米での報告では主に「猫側の要因」が重要であることが示唆されていたが、今回の研究から、「犬側の要因」と「猫側の要因」の両方が、（飼い主の）犬と猫との友好に対する認識に影響を与えることが明らかになった。　本研究の結果について著者らは、「今回の研究では、先行研究とは異なり、『犬側の要因』は『猫側の要因』と同じくらい両者の友好的な関係に影響を与えることが示された。これは、小型犬や柴犬が屋内で飼育されているという日本特有の環境に起因するのかもしれない。また、犬と猫の関係が文化によってどのように異なるか、そしてそこから得られた知見をどのように活用できるかを検証するには、さらなる研究が必要だ」と述べている。

　オーストラリアとニュージーランドの8つのICUを対象にした、経腸栄養を受けた患者に対する強化タンパク栄養（100g/L）と通常タンパク栄養（63g/L）を比較し、90日以内の死亡と入院していない日数を1次アウトカムとして評価した、クラスターランダム化、クロスオーバー、オープン試験である。クラスターランダム化は、8つの施設のうち4つずつを強化群、通常群に割り付け、さらに3ヵ月以上の間隔を空け、4つの時期においてそれぞれの施設で強化群と通常群に割り付けるデザインになっている。参加施設が少ないデメリットを、クロスオーバーにより両群に2回ずつ割り付けることでカバーするデザインといえる。両群の患者背景を見るとよくそろっており、8施設の研究でありながら大きな問題はなさそうである。　1次アウトカムについての結果であるが、入院していない日数では、強化群で62日、通常群で64日、その差は－1.97、95％信頼区間（Confidence Interval：CI）は－7.24～3.30、生存率については、強化群72.6％、通常群74.0％、リスク比0.99（95％CI：0.95～1.03）と報告されている。入院していない日数の95％CIの上限・下限が一桁の日数の範囲に収まり、生存に対するリスク比の信頼区間が1を挟んで±0.1の範囲にあるように、統計学的に差がないというだけでなく、臨床的にも大きな差はないと言ってよい結果である。　2次アウトカムの解析では、ICUの入室期間について、強化群で6.6日、通常群で6.2日、ハザード比0.93（95％CI：0.88～1.00）と通常群で短い傾向が示されているが、これは検定の多重性を考えれば、偶然の結果と解釈するのが妥当であるし、通常群のほうが良いという結果で、強化群を新たに導入する結果にはなりえない。　テレビなどで、糖や脂肪が悪で、タンパク質が善であるというような情報が垂れ流される中、タンパク質の強化は集中治療を必要とする患者でもはっきりした効果はなく、ましてや健康人での効果はさらに微妙であることが予想される。重要なのは、単一の栄養素やタンパク質ではなく総カロリーであり、糖質、脂質、タンパク質、その他のバランスであろう。

翌日のカレーで多い食中毒はウエルシュ菌食中毒●原因と感染経路原因菌は、ヒトなどの大腸内常在菌で下水、耕地などに広く分布するウエルシュ菌（図）。ウエルシュ菌食中毒は、エンテロトキシンにより発症する感染型食中毒であり、年20～40件（平均28件）程度あるが、1事件当たりの平均患者数は83.7人で、他の細菌性食中毒に比べ、圧倒的に多く、大規模事例が多い。食中毒の発生場所は、給食施設などで、主な原因食品は、カレー、スープ、肉団子などがある。●主な症状潜伏時間は通常6～18時間（平均10時間）で、喫食後24時間以降に発病することはほぼない。主要症状は腹痛と下痢。下痢の回数は1～3回/日程度のものが多く、主に水様便と軟便。腹部膨満感が生じることもあるが、嘔吐や発熱などの症状はきわめて少なく、症状は一般的に軽く1～2日で回復する。●治療や予防法特別な治療方法はなく、治療は対症療法が主体。予防は食品中の菌の増殖防止であり、加熱調理食品は小分けするなどして急速冷却し、低温で保存する。保存後に喫食する場合は充分な再加熱を行う。また、前日調理、室温放置は避けるべきである。●その他注意する点ウエルシュ菌が産生する溶血毒のために急死する敗血症例もある。国立健康危機管理研究機構 感染症情報提供サイト ウエルシュ菌感染症より引用（2025年7月4日閲覧）https://id-info.jihs.go.jp/diseases/ta/5th-disease/010/5th-disease.htmlCopyright © 2025 CareNet,Inc. All rights reserved.

＜先週の動き＞ 1.高齢者薬物療法ガイドライン10年ぶり改訂、慎重投与薬と開始推奨薬を更新／老年医学会 2.転院搬送GLを改訂、病院救急車・民間搬送活用で救急逼迫緩和へ／厚労省 3.医療差し控えも選択肢、尊厳守る終末期ケアを／日本老年医学会 4.マイナ保険証スマホ対応拡大9月から本格化、導入費用も支援／厚労省 5.医療政策左右する参院選がスタート、診療報酬改定がカギに／日医ほか 6.高齢者世帯が3割超、単身900万世帯に、支援体制構築が急務／厚労省 1．高齢者薬物療法ガイドライン10年ぶり改訂、慎重投与薬と開始推奨薬を更新／老年医学会日本老年医学会は10年ぶりに『高齢者の安全な薬物療法ガイドライン2025』を改訂し、「特に慎重な投与を要する薬物」と「開始を考慮するべき薬物」のリストを更新した。主に75歳以上の高齢者や要介護者を対象に、薬物有害事象のリスク軽減を目的とする。新たな知見や800を超える論文を基に改訂され、多職種連携や高齢者総合機能評価（CGA）の活用も重視されている。「特に慎重な投与を要する薬物」には、糖尿病治療で使用が広がるGLP-1受容体作動薬やGIP/GLP-1受容体作動薬が追加され、吐き気・下痢・体重減少といった副作用がサルコペニアやフレイルを悪化させるリスクが指摘された。また、ベンゾジアゼピン系睡眠薬や抗不安薬、抗精神病薬、NSAIDs、利尿薬、抗糖尿病薬など28系統が慎重投与リストに含まれる。その一方で、H2受容体拮抗薬はリストから削除された。「開始を考慮するべき薬物」には、COPD治療薬のLAMA、LABA、副作用が少ないβ3受容体作動薬やPDE5阻害薬が追加された。ACE阻害薬やARB、DMARDsは削除された。さらに、「日本版抗コリン薬リスクスケール」が初めて導入され、抗コリン作用を持つ薬剤158種のリスクを3段階で評価。ポリファーマシー対策や服薬支援に役立つ指標となる。ガイドラインでは、患者のADL、認知機能、生活状況を多職種で共有し、処方の見直しや必要最小限の薬物療法への移行を推奨。漫然と処方し続けることによる健康リスクを防ぐことが求められている。医療現場では、薬剤の必要性を常に再評価し、患者個別の状況に応じた柔軟な対応が重要だ。 参考 1） 高齢者の安全な薬物療法ガイドライン2025（日本老年医学会） 2） 「日本版抗コリン薬リスクスケール（JARS）WEB版評価ツール」 公開のお知らせ（同） 3） 高齢者に「慎重な投与を要する薬」リスト公表 老年医学会が改定（毎日新聞） 4） 10年ぶりに改訂された「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン」、どう変わった？日経メディカル） 2．転院搬送GLを改訂、病院救急車・民間搬送活用で救急逼迫緩和へ／厚労省救急搬送件数が3年連続で過去最多の記録を更新する中、消防庁と厚生労働省は『転院搬送ガイドライン』を改訂し、救急車の適正利用を推進する新たな方針を示した。今回の改訂では、緊急性の低い転院搬送において、医療機関が病院救急車や救急救命士を活用し、医療主導で搬送体制を整備することを明記し、2024年度の診療報酬改定で新設された「救急患者連携搬送料」の活用も促している。一方、消防庁の調査では、民間の患者等搬送事業者による転院搬送が2024年度に35万7,265件となり、前年比11.7％増と大きく伸びた。事業所数も増加し、救急現場の逼迫緩和に一定の効果を示している。消防庁は、患者等搬送事業者の一覧を各消防本部のホームページに掲載するよう周知し、市民への認知度向上にも努めている。限られた救急資源を本当に必要な事案に投入するためには、医療機関・民間搬送事業者・消防の役割分担が不可欠であり、地域ごとの合意形成と搬送体制整備が喫緊の課題となっている。 参考 1） 転院搬送における救急車の適正利用の推進について（厚労省） 2） 転院搬送GL、病院救急車の活用追加 消防庁・厚労省が改訂（MEDIFAX） 3） 患者等搬送事業者の転院搬送、12％増の36万件 24年度 消防庁（CB news） 3．医療差し控えも選択肢、尊厳守る終末期ケアを／日本老年医学会日本老年医学会は6月27日、人生の最終段階における医療・ケアに関する「立場表明2025」を発表した。2001年、2012年に続く改訂で、75歳以上が2,000万人を超える超高齢社会を背景に、「すべての人が最期まで『最善の医療・ケア』を受ける権利を持つ」と明言した。病気や障害を問わず緩和ケアの推進を掲げ、医療やケアの選択は「本人の満足」を基準とすべきと訴えている。年齢による差別（エイジズム）に反対し、がん以外の心疾患、腎不全、認知症などでも緩和ケアの重要性が増していると指摘。とくに認知症では苦痛の訴えが困難なことから啓発の必要性を強調した。人生の最終段階は、病状や老衰が不可逆的で回復困難な状態にあり、医療・ケアチームが本人の意向を尊重した上で、人生の「最終章」と捉えられる場合と定義。本人の尊厳や苦痛への配慮から、医療行為の差し控えや終了も選択肢とし、その判断は安楽死や自殺ほう助とは異なるとした。胃ろうや人工呼吸器の使用については慎重な検討を求める一方で、急変時の治療は「生命の擁護」に必要と位置付けている。 参考 1） 高齢者の人生の最終段階における医療・ケアに関する立場表明2025（日本老年医学会） 2） 病気問わず緩和ケア推進を 人生の最終段階、学会見解（共同通信） 4．マイナ保険証スマホ対応拡大9月から本格化、導入費用も支援／厚労省厚生労働省は、マイナンバーカードと健康保険証を一体化した「マイナ保険証」をスマートフォンで利用できる仕組みの全国展開を進めている。7月から関東15の医療機関で実証実験が始まり、9月以降、環境が整った施設から順次導入される。専用のカードリーダー購入費用は8月から補助され、病院3台、薬局や診療所1台が目安となる。iPhone・Android双方が対応し、スマホ単体での本人確認と資格確認が可能となる。従来の保険証では他人利用や有効期限切れの問題があったが、スマホ化で厳密な本人確認と医療データ活用が期待される。一方、マイナンバーカード本体と電子証明書は2025年から大量の更新期限を迎え、更新忘れによる保険証利用不可や医療機関でのトラブルが懸念されている。政府は次期カードへの切り替えや周知も進め、マイナ保険証の利用率向上と医療DXの推進を目指す。利便性の向上とともに、制度理解と更新手続きの周知が急務となっている。 参考 1） スマホでマイナ保険証利用 医療機関の導入費用補助へ 厚労相（NHK） 2） スマホ搭載のマイナ保険証、受け付け機器導入費を補助 厚労省（日経新聞） 3） スマホを使った「マイナ保険証」の実証実験スタート スマホ1台で保険診療が受けられる（ITmedia） 4） マイナンバーカード2025年問題 迫る2つの期限切れ、何が起きる？（日経新聞） 5．医療政策左右する参院選がスタート、診療報酬改定がカギに／日医ほか2025年7月3日に公示された第27回参議院議員選挙は、医療・介護・福祉の未来を左右する重要な選挙として、医療関係団体が強い関心を寄せている。日本医師会の松本 吉郎会長は「わが国の医療・介護・福祉の未来を問う選挙」と位置付け、診療報酬改定や財源確保の必要性を訴えている。とくに2025年度補正予算や2026年度診療報酬改定に向け、物価高や賃金上昇に対応した医療機関経営の安定化が急務とされている。日本病院会の相澤 孝夫会長も、日病の提言に賛同する候補を積極的に支援する方針を示し、病院経営支援や入院基本料引き上げ、かかりつけ医機能強化を訴えた。また、釜萢 敏氏（日本医師会副会長）が組織内候補として比例区から出馬し、「医療施設の突然の崩壊防止」「医療従事者の処遇改善」に全力を尽くす決意を表明した。一方、政府は「骨太の方針2025」で社会保障費の伸びを一定程度容認しつつも、医療費抑制策を打ち出している。その一環としてOTC類似薬の保険適用除外が検討され、患者負担増加への懸念が高まっている。これに対し医療界からは、必要な治療薬の負担増が患者の健康や生活を脅かすと反対の声が上がっている。今回の選挙には医師資格保持者20人が立候補し、医療・介護・福祉に関する政策が争点となっている。とくに日本医師会の政治団体である日本医師連盟が擁立した釜萢氏は、新型コロナ対応や医療現場の声を政治に届ける実績を持ち、今後は「持続可能な医療提供体制」「限りある財源の公平な配分」に注力するとしている。日医は40万票超の得票を目指し、医療界の結束を呼び掛けている。OTC薬の保険適用除外による国民負担増問題や、診療報酬改定の行方など、参院選後も医療界と政治の関係は緊密な対応が求められる。医師としての視点からも、医療政策と財源確保への理解と関心が重要となる。 参考 1） 釜萢常任理事を次期参議院選挙比例区（全国区）の推薦候補者として擁立することを決定（日医） 2） 日医・松本会長 参院選は「我が国の医療・介護・福祉の未来を問う選挙」 医療財源の確保に決意（ミクスオンライン） 3） 石破政権「医療費改悪」でOTC類似薬が保険適用除外へ 解熱剤は40倍、湿布薬は36倍に自己負担額増加 “安く作れるクスリの保険適用”をなぜやめるのか（マネーポストWEB） 6．高齢者世帯が3割超、単身900万世帯に、支援体制構築が急務／厚労省厚生労働省が発表した2024年「国民生活基礎調査」によると、全国の世帯総数は約5,482万5,000世帯で、65歳以上の高齢者がいる世帯は約2,760万世帯と半数を超え、単身の高齢者世帯は初めて900万世帯を突破し、過去最多となった。とくに75歳以上の高齢者や女性の割合が高く、孤立や生活支援の必要性が指摘されている。一方、18歳未満の子供がいる世帯は約907万世帯と過去最少で、全体の16.6％に止まった。生活が「苦しい」と感じている世帯は全体の6割に上り、子供がいる世帯では64.3％ととくに高く、物価高の影響も背景にある。子育て世帯の母親の就業率は80.9％と過去最高となり、正規雇用34.1％、非正規36.7％と、生活維持のため女性就労が不可欠な状況が鮮明になっている。また、副業・兼業の普及は進まず、実施者は全体の3％に止まっており、労働時間管理の煩雑さが障壁となっている。政府は2026年の労働基準法改正を目指し、労働時間の通算管理の見直しを検討。高齢化、子育て世帯の減少、生活苦、人手不足など、多層的な社会課題が浮き彫りとなっている。 参考 1） 2024（令和6年） 国民生活基礎調査の概況（厚労省） 2） 高齢者世帯　数・割合とも過去最高－厚労省（CB news） 3） 子育て世帯「母親が仕事」8割超す 厚労省調査で過去最高（日経新聞） 4） 65歳以上の「単身高齢者」 初めて900万世帯超える 厚労省（NHK）

症例本稿では、前回に続き、臨床現場で用いられている診療ガイドラインの遵守・逸脱が争点となった例を取り上げることとし、内視鏡的粘膜下層剥離術（ESD）の医学的適応の有無が問われ、術中・術後管理も含めて医師の注意義務違反が争点となった東京地裁令和3年8月27日判決を紹介する。＜登場人物＞患者84歳・男性原告患者の子（2名）被告一般病院（病床数100床以上、消化器系に強みを有する）事案の概要は以下の通りである。平成30年（2018年）3月28日被告病院消化器内科を受診。小球性貧血の精査および消化管出血疑い。4月4日造影CT（腹部・骨盤）4月13日上部内視鏡・下部内視鏡検査4月25日被告病院の消化器内科を受診。胃がん疑い（病理検査：Group4）、ピロリ菌感染胃炎、膀胱結石との診断6月11日被告病院を受診。医師より、病変が9～10cm台の隆起した腫瘍であることからESDが適応外であることの説明がなされたが、本件患者がESDの実施を強く希望したため、確実に腫瘍が取れる保証はなく、取れたとしても追加切除が必要になる可能性があること、術中に穿孔が生じた場合や出血コントロールがつかない場合にはESDを中止する可能性があり、緊急開腹手術になる可能性もあることを説明した上、ESDを実施することとなった。6月16日医師が、本件患者および家族に対し、本件患者の胃に悪性と思われる腫瘍があること、通常であれば開腹手術の適応であるが、本件患者が強く希望したため例外的に内視鏡治療であるESDを行うこととしたこと、ESDで腫瘍を切除できるかは不明であり、確実に取れる保証はないこと、術中に大量出血や穿孔が生じ、緊急開腹手術になる可能性があること、ESDによる治療が難しい場合には、後日開腹手術を実施することを説明した。7月18日ESD実施。午後3時頃から、大きなしこり部分の切除を開始した。午後4時20分頃、本件患者の血圧が86/53mmHgと低下。医師は、出血のためと判断し、代用血漿剤のボルベン輸液を急速投与。まもなくして血圧が103/40mmHgと回復したことから、ESDを継続。午後5時頃から、腫瘍により視野が妨げられることが多くなり、止血に難渋するようになったことから、医師は、本件病変を一括切除することを諦め、剥離していた腫瘍を分割切除することとした。午後6時頃から血圧が急速に低下し、胃の穿孔が確認された。午後7時15分、本件患者の血圧が68／20mmHgと急激に低下。医師は、鼠径部の脈拍が触知できることを確認した上で、補液をしながら本件ESDを継続し、スネアによる本件病変の分割切除を開始した。午後7時30分頃から午後8時頃、低血圧状態に対して、輸液500mLを3本投与したほか、昇圧剤を投与し、クリップによる止血を実施。午後8時頃の採血の結果、Hb値が4.5g/dLと急速に貧血が進行していたため、輸血が必要と判断。午後8時38分、輸血が到着するまでの間に更に出血しないように一旦ESDを中止することとし、脱気をしながら全身状態を落ち着かせることとした。午後9時30分に輸血が被告病院に到着し、午後9時34分から輸血を開始。輸血により血圧が徐々に回復していることを確認した上で、午後10時08分と午後10時09分にはクリップによる止血を実施。午後10時25分、止血を確認し、午後10時31分の採血の結果、Hb値が8.4g/dL、pH 7.182と改善したことを確認し、午後10時54分、本件患者を内視鏡室から病棟へと移送。7月19日午前1時06分、帰室後の輸血によっても本件患者のバイタルサインが安定しないため、出血の可能性が高いと考えて胃カメラを実施。複数箇所から細やかな出血があることを確認し、内視鏡で止血。午前1時29分、心停止。午前2時心臓マッサージを継続したものの心停止の波形は変わらず。午前2時44分、死亡確認。実際の裁判結果本件の裁判では、ESDの適応が問題となった。裁判所は、以下の点を指摘して、「本件患者が開腹手術よりも内視鏡治療の実施を希望していたことを踏まえても、本件ESDは適応を欠くものであったと言わざるを得ない」として、適応を欠く本件ESDを実施したことにつき、注意義務違反が認められると判断した。ESDに係る各ガイドラインにおいて、病変が一括切除できる大きさと部位にあることがESDの適応の基本的な考え方とされており、潰瘍所見の有無に応じて2～3cmが一つの指標として掲げられているところ、本件病変はこれを大幅に上回る約9～10cm大の腫瘍であったこと術前の造影CTにおいて、異常に太い腫瘍内血管が認められていたことに照らすと、本件ESDにおいては、処置に長時間を要し、多量の出血が見込まれることが事前に予想されたこと本件患者が84歳と高齢であったことに照らすと、そのような長時間の施術や出血に耐えうる状況であったとは認め難く、術後の穿孔や出血のリスクもあったことなお、裁判所は、損害の評価に関する部分で、「早期に緊急開腹手術への移行や輸血を実施してしかるべきところ、…午後8時過ぎまでESDを漫然と継続し、結果として更なる出血を招くに至った」経過に照らすと、「本件ESDにおける出血のリスクに対する評価が不十分であったといわざるを得ず、その注意義務違反の程度は重い」として、慰謝料額につき若干の増額認定をしている。注意ポイント解説本件は、患者の希望を踏まえてESDを行ったものであるが、ESDの実施につきガイドラインにおける適応基準から逸脱しており、ESDによる出血性ショックでの死亡につき医師の注意義務違反と認定された事案である。本件では、被告病院に設置された事故調査委員会が、医療法第6条の11に基づく医療事故調査を実施して報告書を作成している。そして、同報告書では、以下の点を指摘した上で「本症例は、胃がんの切除・治癒の可能性の観点から考えるとESDの拡大適応はあったかもしれない。しかし、本件病変の大きさや血管の豊富さ等に加え、患者の耐術面、易出血性および術後の経過（潰瘍治癒瘢痕、蠕動障害）を考えると総合的にESDの適応はなかった」との見解が示されており、本判決は、かかる見解を採用した判断と言える。1.本件病変が約9～10cmと非常に大きな腫瘍であること2.術前の造影CTにおいて異常に太い腫瘍内血管が認められたため、内視鏡治療で摘除することは極めて困難であると考えられたこと3.仮に10cm径の腫瘍と考えると、本件ESDの剥離面積は2cm径の腫瘍の25倍となること4.処置に長時間かかり、剥離に伴う出血量も多くなることが予想されること5.静脈麻酔下の長時間の治療に患者が身体的に耐えられるかは厳しい状況であったと考えられる6.たとえESDで腫瘍を切除することができたとしても、(ⅰ)切除後に広範囲の潰瘍が生じること、(ⅱ)術後に遅発性の穿孔や出血が生じる危険性が高く、潰瘍が瘢痕化し、狭窄する可能性もあること、(ⅲ)蠕動運動の回復にもかなり時間がかかること等から考えると必ずしも開腹手術と比べて低侵襲とは限らないこと患者の同意は、「侵襲的な医療行為の許可」と「治療方法の選択の自己決定権の尊重」にある。このため、治療法の選択については、説明内容を理解した上での患者の同意があれば、他の治療法を選択しなかったことについての責任を負うことにはならない。しかし、患者が選択した診療を行った場合でも、その後の診療行為にミスがあった場合（たとえば、患者が手術を受けると選択した場合に、その手術で手技ミスがあった場合など）、そのミスに起因する損害を賠償する責任が生じる。本件では、ESDを実施したことが患者の希望であるとしても、調査委員会の報告書が指摘しているようなリスクについてまで説明がなされていなかった模様であり、ESDを希望した患者の同意が、上記リスクを踏まえたものと言えないため、ESDを希望したのが患者の選択であっても免責がされなかったと考えられる。加えて、本件ESDの経過の中で、緊急開腹手術への移行や輸血の実施が速やかになされていないことが、被告病院の責任を認める実質的な理由となっていると思われる。医療者の視点本症例では、9～10cm大の胃腫瘍に対してESDが実施されましたが、裁判所は適応基準からの大幅な逸脱を理由に注意義務違反を認定しました。ESDの適応基準では潰瘍所見の有無に応じて2～3cmが1つの指標とされており、本症例の病変はこれを大幅に上回っています。また、術前CTで異常に太い腫瘍内血管が確認されていた点も、出血リスクの高さを示唆する重要な所見でした。この症例が示す重要な教訓は、患者の強い希望があっても、ガイドラインから大きく逸脱した治療は慎重に判断すべきということです。適応外治療を検討する際は、予想されるリスクを十分に評価し、患者・家族に対して具体的で詳細な説明を行う必要があります。とくに高齢患者では耐術能力の限界を考慮した判断が求められます。また、適応外治療を実施する場合は、より厳格な術中管理と迅速な方針変更の準備が不可欠です。本症例のように出血性ショックが発生した際の対応の遅れは、患者の予後に直結する重大な問題となり得ます。医師は患者の希望に応えたいという気持ちと医学的適応の冷静な判断のバランスを常に意識し、説明責任を果たした上で最善の医療を提供することが求められます。Take home message診療ガイドラインを大きく逸脱した治療行為については、患者の同意があっても注意義務違反とされる可能性がある。患者が選択した診療を行った場合でも、その後の診療行為にミスがあった場合、そのミスに起因する損害を賠償する責任が生じる。キーワードESD、適応外治療、ガイドライン、出血性ショック、高齢患者

医学用語紹介：嘔吐 emesis今回は「嘔吐」についてお話ししていきます。医療現場ではemesisという専門用語が使われますが、患者さんとの会話では、どのような一般用語を使って伝えたらよいでしょうか？ 講師紹介

　統合失調症では、コリン作動系のさまざまな変化がみられることが報告されているが、これらのエビデンスのシステマティックレビューおよびサマライズは行われていなかった。カナダ・オタワ大学のZacharie Saint-Georges氏らは、統合失調症およびまたは統合失調感情障害における中枢コリン作動系に関するイメージング研究および剖検研究についてのシステマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Molecular Psychiatry誌2025年7月号の報告。　統合失調症およびまたは統合失調感情障害患者と対照集団を比較した横断的ケースコントロール研究をEmbase、Medlineより検索した。バイアスリスクの評価には、ケースコントロール研究の品質評価のためのNIH/NHLBIツールを用いた。本研究は、PRISMA2020ガイドラインに準拠し実施した。　主な結果は以下のとおり。・スクリーニング対象研究3,259件のうち、適格基準を満たした61件の研究をシステマティックレビューに含めた（イメージング研究：8件、剖検研究：53件）。・これらの研究の約74％において、統合失調症およびまたは統合失調感情障害における中枢コリン作動系の変化が報告されていた。・統合失調症におけるムスカリン性受容体またはニコチン性受容体レベルのいずれかの減少が最も多く報告されていた。・3件のメタ解析を実施し、線条体（g＝−0.809、3件、108例）、海馬（g＝−0.872、4件、84例）、前頭帯状皮質（g＝−0.438、4件、295例）におけるM1/M4ムスカリン性受容体の減少が示唆された。・イメージング研究の6件で臨床症状の重症度と関連が報告されており、認知機能障害との関連が4件で報告されていた。　著者らは「イメージング研究および剖検研究の両方で、統合失調症患者におけるムスカリン受容体およびニコチン受容体の広範な低下が明らかとなった。メタ解析では、線条体、海馬、前頭帯状皮質におけるM1/M4ムスカリン受容体の低下による大〜中程度の影響が認められた」と結論付けている。

　肺がん罹患率は、解剖学的、遺伝的、環境的要因の影響により右肺と左肺で異なる可能性がこれまでの研究で示唆されている。今回、千葉県がんセンターの道端 伸明氏らが日本のがん登録データで調べたところ、右側肺がんが左側肺がんより多く、死亡リスクは男性では右側肺がんが高かったが、女性では差がなかったという。Cancer Epidemiology誌オンライン版2025年6月24日号に掲載。　本コホート研究では、千葉県がん登録（2013～20年）のデータを用いて、原発性肺がん3万6,502例を対象とし、患者特性を右側肺がんと左側肺がんで比較した。年齢、性別、病期、組織型、その他の共変量で調整した死亡率の左右差を、カプランマイヤー生存曲線、ログランク検定、Cox比例ハザードモデルを用いて評価した。 　主な結果は以下のとおり。・右側肺がん（60％）は左側肺がん（40％）よりも多かった。・右側肺がんの死亡率は左側肺がんよりわずかに高かった（ハザード比[HR]：1.05、95％信頼区間[CI]：1.02～1.08、p＝0.003)。・男女別に分析すると、男性では右側肺がんの死亡リスクが高かったが（HR：1.08、95％CI：1.04～1.12、p＜0.001）、女性では左右差は有意ではなかった。　著者らは「右側肺がんの有病率が高いのは、解剖学的な違いやL858R変異の割合が高いなどの遺伝的要因によるのかもしれない」と考察し、「左右差による臨床的な影響は小さいものの、これらの結果は肺がんの病態に関する見識を提供し、個別化医療の進展に寄与する可能性がある」としている。

　日本老年医学会は6月27日のプレスリリースにおいて、「終末期」から「人生の最終段階」への変更における定義などを示した『高齢者の人生の最終段階における医療・ケアに関する立場表明2025』を発表した。この立場表明は同学会が21世紀初頭に初版を発表、2012年の第1改訂から10年以上が経過したため、現在を見据えつつ近未来を展望して今回の改訂がなされた。今回開催された記者会見では、立場表明のなかで定義付けされた用語とその理由について、本改訂委員会委員長を務めた会田 薫子氏（東京大学大学院人文社会系研究科 附属死生学・応用倫理センター 特任教授/同学会倫理委員会 エンドオブライフ小委員会委員長）を中心に解説が行われた。『立場表明2025』の目的　立場表明は、臨床現場においてさまざまな難問に直面しつつ、本人のために最期まで最善の医療・ケアを提供しようと尽力している専門職の行動指針となり、同時に、日本で生きる人々の心の安寧を支えることを願っている専門職の職業倫理として作成されている。また、すべての人が有する権利（すべての人は最期まで、医学的に適切な判断を土台に、それぞれの思想・信条・信仰を背景とした価値観・人生観・死生観を十分に尊重され、「最善の医療およびケア」を受ける権利を有する）を擁護・推進するために、日本老年医学会として「高齢者の人生の最終段階における医療・ケア」に関する立場を表明した。　2015年に厚生労働省が『人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン』を改訂した際に、「終末期」という表現を「人生の最終段階」としていたが、その言葉の定義付けなどは各領域や学会に一任されていたことから、今回、国内で初めて日本老年医学会がこの用語の定義を示した。「人生の最終段階」の定義　厚生労働省が「終末期医療」を「人生の最終段階における医療」に替えると発表した際、これが「最期まで尊厳を尊重した、人間の生き方に着目した医療を目指す」という考え方に寄っていると説明していたことを踏まえ、日本老年医学会は、「人生の最終段階」を以下のように定義付けした。（1）【医学的見込み】　病状や老衰が不可逆的で、更なる治療によっても状態の好転や進行の阻止は見込めず、遅かれ早かれ死に至ることが避けられない。（2）【人生についての見方】　（1）を踏まえ、医療・ケアチームが本人の人生全体を眺める視点で、本人は人生の物語りの最終章を生きていると考えられ、本人が表明してきた人生に関する意向を尊重したうえでも、そう考えることができる。以上の（1）と（2）が満たされている時、本人は「人生の最終段階」にある。「最善の医療およびケア」とは　次に、最善の医療およびケアについて、「緩和ケア（palliative care）の考え方と技術を中核とし、単に診断・治療のための医学的な知識・技術のみならず、他の自然科学や人文科学、社会科学を含めた、すべての知的・文化的成果を統合した、適切な医療およびケア」としている。会田氏は、「日本では非がん領域における緩和ケアが不十分な状態にある。WHOは1990年に緩和ケアの考え方を、2002年にはその定義を示している。国内でもそれらを踏まえて苦痛の予防・緩和に注力していくため、最善の医療およびケアを緩和ケアの考え方で進めていく」とし、「高齢者にとって侵襲性の高い高度医療はリスクとなる。また、薬物療法についても同様で、とくにポリファーマシーの有害性の認識は重要。よって、高齢者への医療やケアは一般成人とは異なる考え方をすることを社会にも広く知っていただきたい」と強調した。10の立場表明　この立場表明には、本学会における10個の立場表明が示されており、「日本老年医学会はこれらの立場が実現できるようにたゆまぬ努力を傾注する」と同氏はコメントした。・立場1：年齢による差別（エイジズム）に反対する・立場2：緩和ケアを一層推進する・立場3：本人の意思と意向を尊重する・立場4：人権と尊厳および文化を尊重する意思決定支援を推進する・立場5：多職種のチームによる医療・ケアの提供を推進する・立場6：臨床倫理に関する取り組みを推進する・立場7：在宅医療および地域包括ケアシステムを推進する・立場8：死への準備教育を推進する・立場9：不断の研究の進歩を医療・ケアに反映させる・立場10：高齢者の人権と尊厳を擁護する医療・介護・福祉制度の構築を求める医療界で汎用される「尊厳」とは　本表明にも頻出する「尊厳」。この言葉は多くの法令や医学会の提言、ガイドラインでも頻繁に利用されているが、「その割に意味が不明確。辞書で意味を調べてみると、“尊く厳かで犯し難いこと”と書いてあり、どのように医療現場で本人の尊厳を尊重すればいいのかわかりにくい」と同氏は指摘。そこで同学会は医療における尊厳についても定義付けを行った。（1）「現在のありのままの自分を価値ある存在だとする思い」：この場合は自尊感情や自己肯定感と同義的であるとし、本人が自己肯定できるよう医療とケアを提供すること（2）「尊厳に値するという価値」：本人に何かを押し付けたり支配したりすることを否定すること　これに対して同氏は「他学会や政府にも、この尊厳の考え方について参照してもらいたい」と思いを示した。　第67回日本老年医学会学術集会の会期中に開かれた本記者会見において、大会長の神﨑 恒一氏（杏林大学医学部高齢医学教室 教授）は、「本表明にはセンシティブな内容も含まれる。しっかり目を通してもらいたい」と締めくくった。

　急性虚血性脳卒中と心房細動を有する患者において、直接経口抗凝固薬（DOAC）の遅延開始（5日以降）と比較して早期開始（4日以内）は、30日以内の再発性虚血性脳卒中、症候性脳内出血、分類不能の脳卒中の複合アウトカムのリスクを有意に低下させ、症候性脳内出血を増加させないことが、英国・ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのHakim-Moulay Dehbi氏らが実施した「CATALYST研究」で示された。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2025年6月23日号に掲載された。DOAC開始の早期と遅延をメタ解析で比較　研究グループは、急性虚血性脳卒中発症後におけるDOACの早期開始と遅延開始の有効性の評価を目的に、無作為化対照比較試験の系統的レビューと、個別の患者データのメタ解析を行った（英国心臓財団などの助成を受けた）。　医学関連データベースを検索し、2025年3月16日までに発表された無作為化対照比較試験を選出した。対象は、事前登録を行い、無作為化され、臨床アウトカムを評価し、急性虚血性脳卒中と心房細動を有する患者を、承認を受けた用量のDOACの早期開始（4日以内）または遅延開始（5日以降）に割り付けた臨床試験であった。　主要アウトカムは、無作為化から30日以内の再発性虚血性脳卒中、症候性脳内出血、分類不能の脳卒中の複合とした。早期開始で再発が有意に少なく、症候性脳内出血は増加しない　4つの臨床試験（TIMING、ELAN、OPTIMAS、START）を同定した。データ共有に応じなかった参加者や、DOACの開始が4日以内または5日以降に割り付けられなかった参加者を除外したうえで、5,441例（平均年齢77.7［SD 10.0］歳、女性2,472例［45.4％］、NIHSSスコア中央値5点）をメタ解析に含めた。主要アウトカムのデータは5,429例から得た。　30日の時点における主要アウトカムの発生率は、遅延開始群が3.02％（83/2,746例）であったのに対し、早期開始群は2.12％（57/2,683例）と有意に低かった（オッズ比[OR]：0.70［95％信頼区間[CI]：0.50～0.98］、p＝0.039）。絶対リスクの群間差は－0.0093（p＝0.039）であった。また、1件の主要アウトカムを防止するための治療必要数は108（95％CI：55～2,500）だった。　30日時の再発性虚血性脳卒中は早期開始群で有意に少なく（1.68％［45/2,683例］vs.2.55％［70/2,746例］、OR：0.66［95％CI：0.45～0.96］、p＝0.029）、症候性脳内出血は早期開始群で増加しなかった（0.37％［10/2,683例］vs.0.36％［10/2,746例］、1.02［0.43～2.46］、p＝0.96）。また、早期開始群では頭蓋外の大出血の増加も認めなかった。90日後の主要アウトカムには差がない　一方、90日後の主要アウトカムの発生率は、早期開始群で低かったが、両群間に有意な差はなかった（3.10％［83/2,678例］vs.3.51％［96/2,738例］、OR：0.88［95％CI：0.65～1.19］、p＝0.40）。　著者は、「これらの知見は、実臨床におけるDOACの早期の投与開始を支持するものである」「本研究のデータは、脳内出血への懸念から、脳卒中の重症度を問わず、抗凝固療法を最大で2週間遅らせるという一般的に行われている治療法を支持しない」「今後のCATALYSTサブグループ解析では、DOACの早期開始のリスクとベネフィットについて、さらに検討を進める予定である」としている。

　食事インスリンを併用している2型糖尿病患者の基礎インスリンとして、insulin efsitora alfa（efsitora）の週1回投与はインスリン グラルギンU100の1日1回連日投与と比較して、糖化ヘモグロビン（HbA1c）値の低下効果に関して非劣性で、臨床的に重要または重症の低血糖の発生率も同程度であり、連日投与に代わる基礎インスリンとして忍容性が良好で有効な治療法であることが、米国・Texas Diabetes & EndocrinologyのThomas Blevins氏らが実施した「QWINT-4試験」で示された。研究の成果は、Lancet誌2025年6月22日号で報告された。7ヵ国の第III相無作為化非劣性試験　QWINT-4試験は、7ヵ国78施設が参加した26週間の第III相並行デザイン非盲検無作為化treat-to-target非劣性試験であり、2022年8月～2024年2月に患者のスクリーニングを行った（Eli Lilly and Companyの助成を受けた）。　年齢18歳以上で、2型糖尿病（HbA1c値7.0～10.0％）と診断され、基礎インスリンと食事インスリンを併用し、0～3種のインスリン製剤以外の血糖降下薬を使用している患者を対象とした。これらの患者を、基礎インスリンとしてefsitora（500単位/mL、週1回、efsitora群）またはグラルギンU100（100単位/mL、1日1回連日、グラルギン群）を投与する群に1対1の割合で無作為に割り付けた。全例に、食事インスリンとしてインスリン リスプロを投与した。　主要エンドポイントは、ベースラインから26週目までのHbA1c値の変化量とし、非劣性マージンを0.4％に設定した。低血糖は、全体、夜間とも差がない　730例（平均年齢58.9［SD 10.5］歳、女性369例［51％］、平均BMI値31.85［SD 5.47］）を登録し、efsitora群に365例、グラルギン群にも365例を割り付けた。試験治療レジメン推定値を用いたベースラインの最小二乗平均HbA1c値は、それぞれ8.18（SE 0.04）％および8.18（0.04）％だった。　26週時点での最小二乗平均HbA1c値は、efsitora群7.17（SD 0.05）％、グラルギン群7.18（0.05）％であった。試験治療レジメン推定値を用いたベースラインから26週目までの変化量はそれぞれ－1.01％ポイントおよび－1.00％ポイントであり、変化量の推定群間差は－0.01％ポイント（95％信頼区間[CI]：－0.14～0.12）と、efsitora群のグラルギン群に対する非劣性が示された。　投与期間中に発生した臨床的に重要（レベル2：血糖値＜54mg/dL）または重症（レベル3：治療に他者の介助を要する精神的、身体的状態）の低血糖は、全体（efsitora群6.6件/人年vs.グラルギン群5.9件/人年、推定率比：1.11［95％CI：0.85～1.44］、p＝0.44）および夜間（0.67 vs.1.00、0.67［0.44～1.01］、p＝0.058）のいずれにおいても両群間に有意な差を認めなかった。　レベル1（血糖値＜70mg/dL、≧54mg/dL）の低血糖は、全体（efsitora群25.3件/人年vs.グラルギン群19.0件/人年、推定率比：1.33［95％CI：1.13～1.55］、p＝0.0004）ではefsitora群で高率に発生したが、夜間（1.8 vs.2.4、0.75［0.57～0.98］、p＝0.037）ではefsitora群で低率だった。また、ベースラインから26週目までの体重の変化量（efsitora群2.67kg vs.グラルギン群2.53kg、p＝0.54）は両群で同程度であった。鼻咽頭炎と尿路感染症が多い　試験薬投与期間中の有害事象の発現は、efsitora群で196例（54％）、グラルギン群で189例（52％）と両群で同程度だった。重篤な有害事象は、それぞれ25例（7％）および23例（6％）にみられた。最も頻度の高い有害事象は、鼻咽頭炎（efsitora群23例［6％］vs.グラルギン群21例［6％］）と尿路感染症（17例［5％］vs.19例［5％］）であった。　注目すべき有害事象のうち、糖尿病性ケトアシドーシスは両群とも発現せず、過敏反応はefsitora群の11例（3％）およびグラルギン群の4例（1％）に、注射部位反応はefsitora群の1例（＜1％）にのみ認めた。また、efsitoraの週1回投与を受けた337例中312例（93％）は、試験前の連日の治療よりも本試験の治療を「好む」「強く好む」と回答し、334例中274例（82％）は、efsitora週1回投与の日常的な治療への導入について「可能性が高い」「可能性がたいへん高い」と答えた。　著者は、「持続血糖測定器（CGM）による評価では、ベースラインから26週目までに、24時間における血糖値が目標範囲（70～180mg/dL）内にある時間が両群とも約4時間増加したのに対し、目標範囲外の低血糖域（＜70mg/mL）にある時間は約10分増加しただけだった」「他の第II・III相試験の結果と合わせて、今回の結果は2型糖尿病の治療におけるefsitoraの有効性と安全性を強調するとともに、週1回投与の基礎インスリンが糖尿病患者の負担を軽減する可能性を強く示唆するものである」としている。

　SGLT2阻害薬（SGLT2-i）が、2型糖尿病患者の転倒リスクを高めることを示唆するデータが報告された。筑波大学システム情報系の鈴木康裕氏らが行った研究の結果であり、詳細は「Scientific Reports」に3月17日掲載された。　転倒やそれに伴う骨折や傷害は、生活の質（QOL）低下や種々の健康リスクおよび死亡リスクの増大につながる。糖尿病患者は一般的に転倒リスクが高く、その理由として従来、神経障害や網膜症といった合併症の影響とともに、血糖降下薬使用による低血糖の影響が指摘されていた。さらに比較的近年になり、血糖降下以外の多面的作用が注目され多用されるようになった、SGLT2-iやGLP-1受容体作動薬（GLP-1RA）に関しては、体重減少とともに筋肉量を減少させることがあり、その作用を介して転倒リスクを高める可能性も考えられる。ただし、実際にそのようなリスクが生じているか否かはこれまで検証されていなかった。　鈴木氏らは、同大学附属病院内分泌代謝・糖尿病内科に血糖管理のために入院した2型糖尿病患者471人を中央値2年（四分位範囲1～3）追跡し、転倒発生率を比較した。解析対象者の主な特徴は、年齢中央値63歳（四分位範囲51～71）、女性42.3％、HbA1c9.6±1.9％、転倒の既往あり21.2％で、退院時に全体の19.3％に対してSGLT2-i、14.9％に対してGLP-1RAが処方されていた。　1,013人年の追跡で1回以上の転倒を報告した患者は173人で、15人が転倒により骨折を来していた。転倒発生率は100人年当たり17.1であり、年齢、性別、身長、BMI、転倒の既往、処方薬、握力、体重変化、下肢筋力、増殖網膜症の存在などを調整後、転倒の独立したリスク因子として、SGLT2-iの使用と年齢、転倒の既往が特定された。　SGLT2-i、GLP-1RAがともに処方されていなかった群を基準とする転倒発生オッズ比（OR）は以下の通り。SGLT2-iの処方（GLP-1RAの併用なし）では1.90（1.13～3.15）、SGLT2-iとGLP-1RAの併用は3.13（1.29～7.55）。また年齢は1歳高齢であるごとに1.02（1.00～1.04）、転倒の既往は2.19（1.50～3.20）だった。　一方、GLP-1RAの処方（SGLT2-iの併用なし）は1.69（0.89～3.09）であり、転倒リスクの有意な上昇は認められなかった。また、インスリン、SU薬/グリニド薬、ビグアナイド薬、DPP-4阻害薬、α-グルコシダーゼ阻害薬、チアゾリジン薬についても、転倒リスクへの有意な影響は認められなかった。　著者らは、「SGLT2-iの処方は転倒の独立したリスク因子であり、一方でGLP-1RAの処方の影響は統計的に非有意だった。ただし、SGLT2-iとGLP-1RAが併用されていた場合の転倒リスクは、SGLT2-i単独よりも高かった。従って、2型糖尿病患者にこれらの薬剤を処方する際には、転倒リスクを考慮することが重要である」と述べている。

　乾癬性関節炎（PsA）患者は関節リウマチ（RA）患者と比較して診断が遅れるという研究結果が、「Annals of the Rheumatic Diseases」に3月29日掲載された。　英バース大学のRachel A. Charlton氏らは、PsA患者とRA患者の診断に至るまでの期間を比較した。解析対象となったのは、PsA患者2,120人と、年齢と性別でマッチさせたRA患者2,120人であった。　解析の結果、症状が発現してから専門医に紹介されるまでの期間は、PsA患者の方がRA患者よりも長かった。PsA患者の方が、かかりつけ医を受診してから診断を受けるまでの期間が長く（平均112日対89日、ハザード比〔HR〕0.87）、二次医療機関に紹介された後の診断の遅れも認められた（HR 0.86）。多発性関節炎を有する患者において、ベースライン時における疾患修飾性抗リウマチ薬の処方率は、PsA患者の方がRA患者よりも低かった（それぞれ54.0％、69.0％）。28関節を対象とする疾患活動性スコアは、ベースライン時ではRA患者の方が高かったが、3カ月後にはPsA患者の平均スコアの方が高くなった。　著者らは、「本研究の結果から、早期診断・早期治療を促進し、患者の長期転帰を改善するためには、患者と医療チームの両方に対する教育が重要であることが示唆される」と述べている。　なお複数の著者が、製薬企業との利益相反（COI）に関する情報を明らかにしている。