ホルモン受容体陽性の早期乳がん既往患者（42歳以下等の条件あり）において、妊娠を試みるための内分泌療法の一時的な中断は、乳がんイベントの短期リスクを増大しなかったことを、米国・ダナファーバーがん研究所のAnn H. Partridge氏らが報告した。これまで乳がん後に妊娠を試みるために内分泌療法を一時中断した女性の、再発リスクに関する前向きデータは不足していた。今回の結果を踏まえて著者は、「長期安全性の情報を確認するために、さらなる追跡調査が必要である」とまとめている。NEJM誌2023年5月4日号掲載の報告。妊娠希望で内分泌療法を一時中断、乳がんイベント発生数を評価　研究グループは、国際多施設共同研究者主導の単群試験で、乳がんを有した若い女性で妊娠を試みるために術後補助内分泌療法の一時中断を評価した。　42歳以下、乳がんStageI、IIまたはIIIで、術後補助内分泌療法期間が18～30ヵ月の妊娠を希望する女性を適格とした。　主要評価項目は、追跡期間中の乳がんイベント（同側または局所の浸潤性乳がん、遠隔再発、対側浸潤性乳がんの発生と定義）発生数であった。主要解析は、追跡期間1,600患者年後に実施することが計画された。事前に規定した安全性の閾値は、同一期間中の乳がんイベント発生数が46件とした。　一時中断群の乳がんアウトカムを、本試験の組み入れ基準に該当すると思われた外部の女性コホート（対照群）と比較した。63.8％が出産、乳がん再発リスクは事前規定の安全性閾値内　2014年12月～2019年12月に、516例が有効性に関する主要解析に包含された。年齢中央値は37歳、乳がん診断から試験登録までの期間中央値は29ヵ月であり、93.4％が乳がんStageIまたはIIであった。　妊娠について追跡した497例において、368例（74.0％）が1回以上妊娠し、317例（63.8％）が1人以上の生児を出産した。　追跡期間1,638患者年（追跡期間中央値41ヵ月）において、乳がんイベントを発生した患者は44例で、安全性閾値を上回らなかった。　乳がんイベント3年発生率は、一時中断群8.9％（95％信頼区間[CI]：6.3～11.6）、対照群9.2％（7.6～10.8）であった。絶対群間差は－0.2ポイント（95％CI：－3.1～2.8）、補正後ハザード比は0.81（95％CI：0.57～1.15）であった。

　長期にわたり基礎・追加インスリン（basal-bolus）療法を受けている2型糖尿病（DM）患者において、週1回投与のinsulin icodec（icodec）は1日1回投与のインスリン グラルギン100単位と比較して、血糖コントロールの改善は同等であるが、ボーラス投与量は減り、低血糖の発現率を上昇させないことが示された。ベルギー・ルーベン・カトリック大学のChantal Mathieu氏らが、試験期間26週の第IIIa相無作為化非盲検多施設共同治療目標設定非劣性試験「ONWARDS 4試験」の結果を報告した。結果について著者は、「今回の試験の主な長所は、マスクされた連続血糖モニタリングの使用、高い試験完了率、大規模で多様な国際的集団を対象としている点であるが、比較的短い試験期間および非盲検デザインという点では結果が限定的である」としている。Lancet誌オンライン版2023年5月5日号掲載の報告。9ヵ国80施設で試験　ONWARDS 4試験は、9ヵ国（ベルギー、インド、イタリア、日本、メキシコ、オランダ、ルーマニア、ロシア、米国）の80施設（外来クリニックおよび病院診療部門）で、2型DM（糖化ヘモグロビン［HbA1c］7.0～10.0％）の成人患者を登録して行われた。　被験者は1対1の割合で無作為に、週1回icodecまたは、1日1回インスリン グラルギン100単位＋2～4回/日インスリン アスパルトのボーラス注射、いずれかの投与を受けるよう割り付けられた。　主要アウトカムは、ベースラインから26週目までのHbA1cの変化量（非劣性マージン0.3ポイント）であった。主要アウトカムは全解析セット（無作為化を受けた全被験者）で評価した。安全性は、安全性解析セット（割り付け治療薬を少なくとも1回受けた全被験者）で評価した。26週時点で、血糖コンロトール改善は同等　2021年5月14日～10月29日に、746例が適格性のスクリーニングを受け、582例（78％）が無作為化された（icodec群291例［50％］、グラルギン群291例［50％］）。被験者の2型DM罹病期間は平均17.1年（SD 8.4）。　26週時点で、推定HbA1cの平均変化量は、icodec群－1.16ポイント（ベースライン8.29％）、グラルギン群－1.18ポイント（8.31％）で、icodec群のグラルギン群に対する非劣性が示された（推定群間差：0.02ポイント［95％信頼区間[CI]：－0.11～0.15］、p＜0.0001）。　有害事象の発現は、icodec群171/291例（59％）、グラルギン群167/291例（57％）であった。重篤な有害事象は、icodec群22/291例（8％）の35件、グラルギン群25/291例（9％）の33件が報告された。　全体として、低血糖のレベル2および3の複合発生率は、両群で類似していた。icodecに関する安全性の新たな懸念は確認されなかった。

＜先週の動き＞1.健康長寿の自治体は、男女とも川崎市麻生区、ワースト自治体は大阪市西成区／厚労省2.改正健康保険法が成立、出産育児一時金の財源のため75歳以上の保険料の引き上げへ／国会3.全世代型社会保障関連法が成立、「かかりつけ医機能」報告制度を創設へ／国会4.大都市など外来医師多数区域での新規開業規制を／財務省5.緊急避妊薬の市販化、パブリックコメントは圧倒的多数が賛成／厚労省6.財政制度等審議会で医薬品の保険給付範囲の早急な見直しを提案／財務省1.健康長寿の自治体は、男女とも川崎市麻生区、ワースト自治体は大阪市西成区／厚労省厚生労働省は、令和2年に行われた国勢調査の結果を基に市区町村別にみた平均寿命を発表した。それによると、男女ともに最も寿命が短いのは大阪市西成区で、男性が73.2歳、女性が84.9歳。一方、最も長寿な市区町村は男女ともに川崎市麻生区で、男性の寿命は84.0歳、女性の寿命は89.2歳だった。厚労省は、市区町村ごとの平均寿命の差は、生活習慣や健康への意識などの要因によるものとしている。日本人の平均寿命は全国平均で男性が81.49歳、女性が87.60歳で、男女の平均寿命の差は6.1歳。この調査結果を基に、住民の健康増進に役立てることが期待されている。（参考）市区町村別にみた平均寿命 （厚労省）令和2年市区町村別生命表の概況（同）平均寿命 川崎 麻生区が男女とも最長 厚労省調査（NHK）最も長寿な市区町村、男女とも川崎市麻生区…ワーストの区とは10歳の差（読売新聞）市区町村別ニッポンの平均寿命 男性の“短命”は1～3位とも大阪市 厚労省の最新調査（MBS）2.改正健康保険法が成立、出産育児一時金の財源のため75歳以上の保険料の引き上げへ／国会後期高齢者医療制度の保険料の上限引き上げを含む改正健康保険法が、5月12日の参議院本会議で自民党、公明党などの賛成多数で可決、成立した。社会保障の持続性を高める「全世代型社会保障」への改革の一環として、2024年度から所得のある75歳以上の人の医療保険料を段階的に引き上げ、現役世代の負担増を抑えつつ、出産育児一時金の増額に充てる財源とする。法案によれば、年金収入が年153万円を超える約4割の後期高齢者を対象に、2024年度から保険料の上限を73万円、2025年度には80万円に引き上げる予定。厚生労働省の試算では、高齢者の1人当たりの保険料は年平均でおよそ5千円増え、25年度は8万7,200円となる見通し。また、自営業者などが加入する国民健康保険では、出産前後の4ヵ月間の保険料を免除する措置も創設される。（参考）75歳以上の公的医療保険料、段階的引き上げ…出産一時金増額で健康保険法改正（読売新聞）改正健保法が成立 75歳医療保険料引き上げ 出産一時金財源にも充当（産経新聞）75歳以上、保険料5000円増 改正健保法成立 対象4割 財政の持続性 懸念なお（日経新聞）3.全世代型社会保障関連法が成立、「かかりつけ医機能」報告制度を創設へ／国会5月12日に参議院本会議で改正医療法を含む、全世代型社会保障関連法が賛成多数で可決、成立した。これによって「かかりつけ医機能」の法定化と報告制度の創設が決まった。改正医療法では、「かかりつけ医機能」を「身近な地域における日常的な診療、疾病の予防のための措置その他の医療の提供を行う機能」と定義している。今後、政府は報告制度について検討を行い、今年の夏までに今後の具体的な情報提供項目のあり方や情報提供についてまとめる。2025年4月施行後、診療所や病院は「かかりつけ医機能」として休日・夜間の対応、介護サービスとの連携などについて都道府県に届け出ることになる。都道府県は医療機関の体制を確認し、患者が適切な選択をするための情報を提供するとともに、地域の「かかりつけ医機能」の向上を協議し、医療計画や介護保険事業計画に反映させることを目指す。また、2007年に創設された「医療機能情報提供制度」は、2024年度に全国統一のシステムに切り替えられる予定。（参考）全世代対応型の持続可能な社会保障制度を構築するための健康保険法等の改正案（厚労省）「かかりつけ医機能」を法定化、報告制度創設へ 全世代型社会保障関連法が成立（CB news）4.大都市など外来医師多数区域での新規開業規制を／財務省財務省は、財務大臣の諮問機関の財政制度等審議会財政制度分科会を5月11日に開催し、この中で今後の医師の需給見込みについて議論を行った。厚生労働省の将来推計によれば、2029年頃にマクロでは医師需給が均衡し、その後は医師の供給過剰となることが見込まれており、現状のままでは、大都市部において医師や診療所数が過剰となり、地方はそれらが過少となる傾向が続く。厚労省は「外来医師多数区域」における取組みとして、2020年度の「外来医療計画」に基づくガイドラインで「外来医師多数区域」において新規開業を希望する者に対しては、不足する医療機能を担うように要請しているが、一部の都道府県では、そもそも要請を行っておらず、また、要請を行っても、新規開業者に求める医療機能が不明瞭なケースもある。厚労省の調査によれば、要請に従っている新規開業者は7割程度と十分ではない。今後、わが国でも、地域ごとに病院・診療所間の役割分担を明確にしつつ、必要な医療人材を集中・確保していくことが求められる中で、たとえば診療所の新規開設についても、国外の例を参考にもう一歩踏み込んだ対応が必要などの意見が出された。日本医師会は「外来医療計画」について2019年に、外来医療計画は開業を制限するものではないことを確認している。現在、厚労省は第8次医療計画の策定を進めており、来年度から各都道府県に対して、医師の偏在対策を求めていくとみられる。（参考）財政制度等審議 財政制度分科会 財政各論（3）：こども・高齢化等［※74頁目より］（財務省）財務省、診療所の新規開業規制に言及「一歩踏み込んだ対応必要ではないか」（CB news）2024年度から強力に「医師偏在解消」を推進！地域の「すべての開業医」に夜間・休日対応など要請－厚労省（Gem Med）外来医療計画について（日本医師会）医師確保計画策定ガイドライン～第8次（前期）～（厚労省）5.緊急避妊薬の市販化、パブリックコメントは圧倒的多数が賛成／厚労省厚生労働省は、5月12日に「医療用から要指導・一般用への転用に関する評価検討会議」を開催し、医師の処方箋なしで購入できる緊急避妊薬（モーニングアフターピル）の市販化について、約4万6千件のパブリックコメントが寄せられ、およそ99％が賛成であったことを明らかにした。しかし、検討会議では最終報告書がまとまらず、議論が継続されることとなった。現在、緊急避妊薬は医師の処方箋が必要で、診療可能な医療機関やオンライン診療の医師一覧が厚労省のウェブサイトに掲載されているが、休日や夜間に手に入りにくいという課題も存在する。これまで緊急避妊薬については、処方箋が不要な市販薬に変更する意見が取り上げられてきたが、厚労省の専門家会議では、市販化は女性の権利に関わる問題であり、アクセス向上の面でも良い方法であるとの認識が共有されていた。パブリックコメントでは、4万5,314件が賛成であり、反対は412件であった。賛成意見の中には、未成年が避妊薬を手に入れやすくなることへの懸念や、性犯罪被害者のサポートセンターの存在を広く知らせる必要性などが挙げられた。厚労省の専門家会議は、緊急避妊薬に関心の高い女性の存在を認識し、次回までに最終報告書をまとめることを決定したほか、一部薬局や地域での試験的な導入を検討する。今後、課題などを整理した後、製薬会社から緊急避妊薬のOTC化の申請があれば、承認するかどうか別の会議で審議する。（参考）第24回　医療用から要指導・一般用への転用に関する評価検討会議（厚労省）緊急避妊薬「市販化を」 異例のパブコメ4万6千件、賛成の声多く（朝日新聞）緊急避妊薬スイッチOTC化前の試験運用検討へ パブリックコメント踏まえ評価会議が方向性（CB news）6.財政制度等審議会で医薬品の保険給付範囲の早急な見直しを提案／財務省財務省は、5月11日に開催された財政制度等審議会において、医療・介護の給付費用が過去20年で大幅に増加しており、医療・介護の給付費用の効率化が必要として、医薬品の保険給付範囲の見直しを求めた。この中で、日本の医療保険制度は、患者側が受診コストを意識しづらく、医療機関側は患者数・診療行為数が増えるほど収入が増える構造である。わが国の保健医療支出GDP比はOECDで5番目に高く、政府支出に占める公的保健医療支出の割合はOECDで2番目に高い状況にある。近年、医薬品に対する給付費用が経済成長率以上に伸びており、さらに高齢化の進展に伴い、さらなる薬剤費の増加も見込まれている。医療・介護の報酬改定で制度改正を行っているが、今後も給付費用の抑制に取り組む必要がある。また、画期的な新薬を含め高額医薬品の収載が増えており、今後も保険財政への影響が大きい医薬品が出てくることも予想され、保険給付について今のままでは保険料や国庫負担の増大が避けられない現状であるとした。すでに欧米諸国では、高額な医薬品については、費用対効果をみて保険対象とするか判断する、医薬品の有用性が低いものは自己負担を増やす、あるいは、薬剤費の一定額までは自己負担とする方策をとっており、わが国でも早急な対応が必要として、新しい枠組みを求めた。政府はこれらの提言を基に、令和5年度の「骨太の方針（経済財政運営と改革の基本方針）」を今年の夏までに決定して、岸田内閣が取り組む課題とするとみられる。（参考）財務省主計局 財政審に「薬剤費の一定額までは自己負担」など保険給付範囲の早急な見直しを正式に提案（ミクスオンライン）財政制度等審議会 財政制度分科会　財政各論（3）：こども・高齢化等［※64頁目より］（財務省）

第147回：「Up to Date」を使って認定医資格をupdate!?

脂質異常症の薬物療法（3）Q66高TG血症に対する薬物療法を実施すべき患者は？

質疑応答をスムーズにする「相槌」のバリエーションこれまでも接続詞の回や副詞の回でご説明してきましたが、基本的に英語は繰り返しを好まない言語です。このため、同義語のバリエーションを増やしておくことは大切で、相槌についても同様のことがいえます。日本語の会話であれば、「えー」「はい」の繰り返しで良いかもしれませんが、英語の場合には、多くのオプションを持っておくことが助けになるでしょう。とくに、質疑応答の際に有用な表現になります。相槌の多様な表現似たような相槌でも少しニュアンスが異なる場合がありますので、その言葉が持つ意味合いとともに複数の相槌の表現を覚えておくとよいでしょう。よく用いられる相槌の例日本人の方が英語で話をしているのを聞くと、“Yes”ばかりを繰り返している方や、（さらに気がかりなパターンは）“Yeah”を繰り返している方を見掛けます。とくに後者はカジュアル過ぎて、状況によっては不適切な相槌にもなりかねません。学会のプレゼンを想定した場合には、いくつかのフォーマルなバリエーションをマスターしておく必要があるでしょう。また、日本人の感覚では、“OK”や“Fine”は肯定的な意味を持つ言葉と思われがちですが、これらは（言い方にもよりますが）ニュートラル、場合によってはやや否定的に近い言葉にもなり得ますので、このニュアンスにも注意が必要です。講師紹介

　70歳以上の非小細胞肺がん（NSCLC）における、2つの免疫チェックポイント阻害薬（ICI）＋化学療法レジメンは同等の有効性を示すが、安全性プロファイルは異なることが示された。日本医科大学付属病院の戸塚 猛大氏が第63回日本呼吸器学会学術講演会で発表した。　ICI＋化学療法はNSCLCの標準治療の1つである。NSCLCでは高齢患者の占める割合が多い。しかし、70歳以上の高齢NSCLCにおける治療の有効性や安全性は十分に検討されているとは言えない。戸塚氏らは同施設において、ICI＋化学療法を受けた非扁平上皮NSCLC患者のデータを後ろ向きに収集し、70歳以上のNSCLCにおけるKEYNOTE-189レジメン（n＝26）とIMpower130レジメン（n＝13）の有効性と安全性を検討した。　主な結果は以下のとおり。・無増悪生存期間（PFS）はKEYNOTE-189レジメンは6.5ヵ月、IMpower130レジメンは8.1ヵ月であった（p＝0.531）。・全生存期間（OS）はKEYNOTE-189レジメンは32.9ヵ月、IMpower130レジメンは22.9ヵ月であった（p＝0.862）。・安全性プロファイルは両群で違う傾向にあり、Grade2以上の肺臓炎およびGrade2以上の腎障害の発現は、KEYNOTE-189レジメンでみられたが、IMpower130レジメンでは認められなかった。一方、Grade3以上の血液毒性はKEYNOTE-189レジメンに比べIMpower130レジメンで多くみられた。　70歳以上の非扁平上皮NSCLCにおいて、KEYNOTE-189レジメンとIMpower130レジメンの有効性には差は認められなかった。一方、有害事象の内容は異なることから戸塚氏は、安全性プロファイルを考慮して治療選択を行うべきだとの結論を示している。

　低炭水化物食（LCD）スコアと2型糖尿病発症リスクの関連を検討したメタ解析では、LCDスコアが高い（炭水化物が少なくタンパク質と脂質が多い）ほど2型糖尿病発症リスクが高い傾向がみられたことが報告されている1）。しかし、メタ解析の対象となった研究のほとんどがアジア人以外での研究である。今回、日本の大規模な全国コホート研究であるJACC（Japan Collaborative Cohort Study for Evaluation of Cancer Risk）研究の約2万人のデータを用いて、北海道大学の八重樫 昭徳氏らが前向きに検討したところ、日本人ではLCDスコアが高い食事で2型糖尿病リスクが上昇する可能性は低いことが示唆された。Journal of Nutritional Science誌2023年4月14日号に掲載。　本研究は、1988～90年にJACC研究に登録した参加者のうち、糖尿病ではない40～79歳の日本人1万9,084人（男性7,052人、女性1万2,032人）を解析対象とした。食事摂取量は食物摂取頻度調査票（FFQ）を用いて評価した。炭水化物、タンパク質、脂質からの摂取エネルギーの割合により参加者を11カテゴリーに分類し、全体、動物性、植物性のLCDスコアを算出した。動物性LCDスコアは炭水化物、動物性タンパク質、動物性脂質に由来するエネルギーの割合から、また植物性LCDスコアは炭水化物、植物性タンパク質、植物性脂質に由来するエネルギーの割合から計算した。2型糖尿病発症率は自記式質問票を使用して評価した。多変量ロジスティック回帰分析により、各LCDスコアの五分位における2型糖尿病発症のオッズ比（OR）と95％信頼区間（CI）を推定した。　主な結果は以下のとおり。・5年間に490人（男性247人、女性243人）が2型糖尿病を発症した。・LCDスコアの最低五分位を基準とした最高五分位における2型糖尿病発症の多変量調整ORは、全体LCDスコアでは男性が0.64（95％CI：0.42～0.99）、女性が0.78（同：0.51～1.18）であり、動物性LCDスコアでは男性が0.83（同：0.55～1.27）、女性が0.84（同：0.57～1.24）だった。・植物性LCDスコアは男性において2型糖尿病発症リスクの低下と関連していた（OR：0.51、95％CI：0.33～0.77）。　本研究では、動物性LCDスコアは男女共に2型糖尿病発症リスクと関連せず、植物性LCDスコアは男性で発症率が低いことに関連していた。この結果から、八重樫氏らは「日本人のように魚と肉の摂取量が少ない集団では、炭水化物が少なく脂肪とタンパク質が多い食事で2型糖尿病リスクが上昇する可能性は低いことが示唆される」と考察している。

　グラクソ・スミスクライン/GSKは、2023年5月3日、RSウイルス（RSV）ワクチン「Arexvy」について、60歳以上におけるRSVに関連する下気道疾患の予防を目的として米国食品医薬品局（FDA）の承認を取得したことを発表した。本承認は、60歳以上を対象とした第III相試験「AReSVi-006試験」の結果に基づくもの。RSVは、米国において65歳以上の年間約17万7千例の入院、約1万4千例の死亡を引き起こしていると推定されている。日本においては、60歳以上の年間約6万3千例の入院、約4千例の死亡を引き起こしていると推定されている。　AReSVi-006試験は、60歳以上の2万4,966例を対象とした国際共同プラセボ対照第III相試験。本試験において、ワクチンのRSVに関連する下気道疾患に対する統計学的有意かつ臨床的に重要な有効性（82.6%）が示され、主要評価項目が達成された。また、特定の心肺系疾患や内分泌代謝系疾患など、注目すべき併存疾患を有する高齢者での有効性は94.6%であった。RSVに関連する重症下気道疾患に対する有効性は94.1%であった。また、安全性についても良好な安全性プロファイルを示した。多く認められた有害事象は、注射部位疼痛、疲労、筋肉痛、頭痛、関節痛であった。これらはおおむね軽度から中等度であり、一過性であった。　今回、FDAの承認を取得したRSVワクチン「Arexvy」は、RSVの宿主細胞との膜融合に関与するfusion（F）タンパク質について、立体構造を安定させた組換え膜融合前（prefusion）Fタンパク質とGSK独自のAS01Eアジュバントを組み合わせて作製されたワクチンである。米国での発売開始は、2023～24年のRSV流行シーズン前を見込んでいるとのこと。

　双極性障害は、躁症状とうつ症状が繰り返し発現し、社会的機能低下や自殺リスクにつながる可能性のある疾患である。症状の増悪により入院せざるを得なかった双極性障害患者では、その後の心理社会的機能の低下が報告されていることから、できる限り入院リスクを減らす治療が求められる。しかし、双極性障害患者の実臨床における入院の予測因子に関するエビデンスは、これまで十分ではなかった。獨協医科大学の徳満 敬大氏らは、日本における双極性障害外来患者の入院の予測因子を明らかにするため、観察研究を実施した。その結果、対象となった双極性障害外来患者の3.06％が、ベースラインから1年間に精神科への入院を経験していることが明らかとなった。また、双極I型障害、ベースライン時の機能の全体的評定尺度（GAF）スコアの低さ、失業状態、薬物乱用、躁状態が入院の予測因子である可能性が示唆された。Frontiers in Psychiatry誌2023年3月16日号の報告。　日本の精神科クリニックにおける双極性障害の多施設治療調査「MUSUBI研究」にて、実臨床における観察研究を実施。レトロスペクティブな医療記録調査の一環として、日本精神神経科診療所協会に加盟しているクリニック176施設を受診した双極性障害患者について、臨床医へのアンケート調査を行った。2016年9月～10月に収集したデータより、ベースライン時の患者の特徴（併存疾患、精神状態、治療期間、GAFスコア、薬理学的治療の詳細情報など）を抽出した。ベースラインから2017年9・10月までの期間（1年間）、双極性障害患者の入院発生率および予測因子を調査した。　主な結果は以下のとおり。・対象患者数は2,389例。・ベースラインから1年間での精神科入院発生率は3.06％であった。・二項ロジスティック回帰分析では、精神科入院と関連が認められた因子は、双極I型障害、ベースライン時のGAFスコアの低さ、失業状態、薬物乱用、躁状態であった。・本結果は、臨床医が双極性障害患者の精神科への入院を予防するうえで、役立つ可能性がある。

　正期産の健常児で、生後1年目（乳児期）に重症呼吸器合胞体ウイルス（RSV）に感染していない場合は感染した場合と比較して、5歳時点の小児喘息の発生割合が大幅に低く、乳児期のRSV感染と小児喘息には年齢依存的な関連があることが、米国・ヴァンダービルト大学医療センターのChristian Rosas-Salazar氏らが実施した「INSPIRE試験」で示された。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2023年4月19日号で報告された。米国テネシー州の大規模な出生コホート研究　INSPIRE試験は、2012年6月～12月または2013年6月～12月に正期産で生まれた非低出生体重の健常児を対象とする大規模な住民ベースの出生コホート研究であり、米国テネシー州中部地域の11の小児科診療所で参加者の募集が行われた（米国国立衛生研究所［NIH］の助成を受けた）。　乳児期のRSV感染状況（感染なし・感染あり）を、受動的サーベイランスと能動的サーベイランスを併用して調査し、分子生物学的手法と血清学的手法によりウイルスを同定した。主要アウトカム（5歳時点の喘息）を前向きにフォローアップし、5年間のフォローアップを完了したすべての子供について解析が行われた。　1,946例（年齢中央値55日［四分位範囲[IQR]：16～78］、女児48％）が登録され、このうち1,741例（89％）で生後1年目のRSV感染状況のデータが得られた。乳児期に944例（54％）がRSVに感染し、797例は感染しなかった。RSV感染回避により、15％で喘息が予防　5歳時点で喘息を発症していた子供の割合は、RSV感染群が21％（139/670例）であったのに対し、RSV未感染群は16％（91/587例）と有意に低かった（p＝0.016）。補正後リスク比は0.74（95％信頼区間[CI]：0.58～0.94、p＝0.014）であり、乳児期のRSV感染回避によって予防可能な5歳時点の小児喘息の割合は15％（95％CI：2.2～26.8）と推定された。　また、子供の年齢で層別化したモデルでは、喘鳴の年間再発リスクは、1～4歳のいずれの時点においても、RSV感染群に比べRSV未感染群で低かったが、有意差は1歳時（p＜0.0001）と2歳時（p＝0.043）でのみ認められた。　アトピー型喘息を、5歳時の喘息と3歳時の空中アレルゲン感作で定義した場合、5歳時の非アトピー型喘息の頻度はRSV感染群に比べRSV未感染群で有意に低かった（p＝0.010）が、アトピー型喘息との関連はなかった。また、アトピー型喘息を、医師が5歳までにアレルギー性鼻炎またはアトピー性皮膚炎と診断し、親によって報告された場合と定義しても、同様の結果であった。　著者は、「乳児期のRSV感染と小児喘息との因果関係を明確に示すには、初回RSV感染の予防、遅延、重症度の軽減が、喘息に及ぼす影響について検討する必要がある」としている。

　下肢灌流回復のために膝下血行再建術を必要とする包括的高度慢性下肢虚血患者では、初回の血行再建術として至適な血管内治療を行う戦略は、静脈バイパス手術と比較して、大切断回避生存率が有意に優れ、これは主に血管内治療で死亡数が少なかったためであることが、英国・University Hospitals Birmingham NHS Foundation TrustのAndrew W. Bradbury氏らが実施した「BASIL-2試験」で示された。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2023年4月25日号に掲載された。3ヵ国の無作為化第III相試験　BASIL-2試験は、3ヵ国、41の血管外科（英国39、スウェーデンとデンマーク各1）が参加した非盲検無作為化第III相試験であり、2014年7月～2020年11月の期間に患者の登録が行われた（英国国立衛生研究所［NIHR］医療技術計画の助成を受けた）。　動脈硬化性疾患による包括的高度慢性下肢虚血で、膝下血行再建術（鼠径靱帯以下の再建術を加えてもよい）を要する患者が、初回の血行再建術として静脈バイパス手術または至適な血管内治療を受ける群に1対1の割合で無作為に割り付けられた。　主要アウトカムは大切断回避生存であり、intention-to-treat集団における初回の大切断（足首より上部）または全死因死亡までの期間と定義された。COVID-19で早期中止となったが、アウトカムの差との関連はない　包括的高度慢性下肢虚血患者345例（年齢中央値72.5歳［四分位範囲[IQR]：62.7～79.3］、女性19％）が登録され、バイパス群に172例、血管内治療群に173例が割り付けられた。追跡期間中央値は40.0ヵ月（IQR：20.9～60.6）だった。　大切断または死亡は、バイパス群では172例中108例（63％）で発生したのに対し、血管内治療群では173例中92例（53％）で発生し、バイパス群の大切断回避生存率が有意に低かった（補正後ハザード比[HR]：1.35、95％信頼区間[CI]：1.02～1.80、p＝0.037）。　このうち、全死因死亡は、バイパス群が91/173例（53％）、血管内治療群は77/172例（45％）であり（補正後HR：1.37、95％CI：1.00～1.87）、大切断はそれぞれ35/173例（20％）、32/172例（18％）であった（1.23、0.75～2.01）。　両群とも、最も多い死因は心血管イベント（バイパス群61例、血管内治療群49例）と呼吸器イベント（25例、23例）であった（心血管と呼吸器イベントによる死亡数は相互排他的ではない）。　著者は、「本試験の患者の募集はCOVID-19の世界的流行により早期に中止された。COVID-19は、とくに対面での評価が必要なエンドポイントに関してフォローアップに大きな悪影響を及ぼしたが、観察された群間のアウトカムの差がCOVID-19と関連することを示すエビデンスはみられなかった」としている。

　アロマターゼ阻害薬（AI）耐性のホルモン受容体陽性（HR+）HER2陰性（HER2-）進行乳がん（切除不能の局所進行乳がんもしくは転移・再発乳がん）に対するフルベストラントへのAKT阻害薬capivasertibの上乗せ効果を検討した第III相CAPItello-291試験。その探索的サブグループ解析の結果、CDK4/6阻害薬治療歴、進行がんへの化学療法歴、肝転移の有無にかかわらず、一貫した無増悪生存期間（PFS）の改善が示された。英国・The Royal Marsden Hospital-ChelseaのNicholas Turner氏が欧州臨床腫瘍学会乳がん（ESMO Breast Cancer 2023、5月11～13日）で報告した。　本試験の主要評価項目である全体集団およびAKT経路に変異のある集団におけるPFSの結果は、2022年のサンアントニオ乳がんシンポジウム（SABCS2022）で報告されている（全体集団でのハザード比[HR]：0.60、AKT経路変異集団でのHR：0.50）。また、全生存期間（OS）はimmatureではあるが、全体集団でのHRが0.74、AKT経路変異集団のHRが0.69であった。今回は事前に計画された探索的サブグループ解析の結果が報告された（データカットオフ：2022年8月15日）。・対象：男性もしくは閉経前/後の女性のHR+/HER2-の進行乳がん患者（AI投与中/後に再発・進行、進行がんに対して2ライン以下の内分泌療法・1ライン以下の化学療法、CDK4/6阻害薬治療歴ありも許容、SERD・mTOR阻害薬・PI3K阻害薬・AKT阻害薬の治療歴は不可、HbA1c 8.0％未満）・試験群（capi群）：capivasertib（400mg1日2回、4日間投与、3日間休薬）＋フルベストラント（500mg）　355例・対照群（プラセボ群）：プラセボ＋フルベストラント　353例・評価項目：［主要評価項目］全体集団およびAKT経路（PIK3CA、AKT1、PTENのいずれか1つ以上）に変異のある患者集団におけるPFS［副次評価項目］全体集団およびAKT経路に変異のある患者集団におけるOS、奏効率（ORR）など［サブグループ］CDK4/6阻害薬治療歴の有無、進行がんへの化学療法歴の有無、ベースラインにおける肝転移の有無　今回のサブグループ解析における主な結果は以下のとおり。・全体集団における各群のPFS中央値および調整HR（95％信頼区間）は以下のとおり。- CDK4/6阻害薬治療歴　あり：capi群5.5ヵ月、プラセボ群2.6ヵ月、0.59（0.48～0.72）　なし：capi群10.9ヵ月、プラセボ群7.2ヵ月、0.64（0.45～0.90）- 進行がんへの化学療法歴　あり：capi群3.8ヵ月、プラセボ群2.1ヵ月、0.55（0.36～0.82）　なし：capi群7.3ヵ月、プラセボ群3.7ヵ月、0.62（0.51～0.75）- 肝転移　あり：capi群3.8ヵ月、プラセボ群1.9ヵ月、0.61（0.48～0.78）　なし：capi群9.2ヵ月、プラセボ群5.5ヵ月、0.60（0.48～0.76）・CDK4/6阻害薬治療期間について12ヵ月未満と12ヵ月以上で層別解析した結果、治療期間によらずcapi群が有効であることが確認された。　Turner氏は「フルベストラント単剤の有効性は低く、CDK4/6阻害薬投与後のアンメットニーズを浮き彫りにした。capivasertib＋フルベストラントは、CDK4/6阻害薬の使用有無にかかわらず、AI投与中もしくは後に進行したHR+進行乳がんに対する治療選択肢となる可能性がある」とした。

5月8日から、ついに新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）は、感染症法上の5類扱いとなった。とは言っても、多くの一般人にとっては5月7日と5月8日で一気にガラリと生活が変わるわけではないだろう。ただ、接客が伴う各種業界ではこの日を機に以下のようにさまざまな変化が起こることが報じられている。『ローソン店員のマスク着用は「任意」に、一方で高島屋は「継続」 新型コロナ「5類」変更でも分かれる対応』（TBS）『「3年間お世話になりました」処分か保管？アクリル板どうする「5類移行」正式決定』（テレビ朝日）こうした身近な変化から、多くの人はいわゆる「コロナ禍」という言葉が有していた深刻さから徐々に解放されていくのだろう。そんな最中、国内でホテルリゾート業を営む星野リゾート代表取締役社長の星野 佳路氏は、5月8日から同社従業員が一斉にマスクを外すとTwitterで宣言し、いわゆる炎上案件になったことを一部の人はご存じかと思う。このツイートは文字通り読むと、従業員に一斉にマスク外しを指示したようにも読めてしまうのだが、ほかの記事を読むと、どうやら完全一律というわけではなさそうである。そんな最中、SNSで知人がある投稿をしていたのに目が留まってしまった。彼はこの星野リゾートの件をフックに「これでもマスクを外せない人は、一生顔を隠して生きていくの？」という記述とともに、学校で教職員や来訪する保護者のマスク外しが進んでおらず、これでは同調圧力で子供は外せないだろうという趣旨の書き込みをしていた。さらに「『外すのも付けるのも自由』なんて言うのは無責任の極み」ともダメ押しで記述していた。「大人が外せなければ、子供は…」のくだりは概ね同意はできるが、そのほかに関しては、私個人としてはなかなか賛同できず、ついコメント欄に書き込みし、数日間にわたって応酬となった。最終的には互いに穏便なところに落ち着いたが、改めて思ったのはこの問題の根深さである。この3年間、新型コロナに関しては嵐のように大量のニュースが流れた。その時々で伝わった情報を理解しつつも、状況が頻繁に変化するため、多くの人が混乱しただろう。私なりにいまだに残るこのウイルスの厄介さを箇条書きにすると以下のようになる。感染力が既存の感染症の中でもかなり高いほうに分類される重症化・死亡リスクが集団によって大きく異なる短期間で感染の主流をなすウイルス株（変異株）が入れ替わったウイルス株の入れ替わりとともにワクチンの効果が変動した（とくにオミクロン株出現以降）感染力のピークが発症前にあるなかでも最後の性質は、今回のユニバーサル・マスク対策の根拠となっている。また、日常会話の飛沫で容易に感染してしまうことから、人との接触を避けることが対策の核となり、飲食業を中心に一部の業態が深刻なダメージを被った。ちなみに前述の知人も飲食業ではないが、深刻なダメージを食らった業種の人である。その意味で社会の中でもコロナ禍に対する「恨み」にはかなりの濃淡がある。一方、感染症法上の5類になったところでウイルスそのものは根絶されたわけでも何でもなく、重症化・死亡リスクの高い人たちは依然として一定の警戒が必要である。その結果、そうした人の中にはなかなかマスクを手放せない人もいる。これらを総合すると、新型コロナを巡る問題はどうしても社会の分断を招きやすい性質を有してしまう。私自身は以前、屋内も含めたマスク着用を“個人の判断”とした政府の宣言に対し、その伝え方には一言モノ申したが、宣言そのものについてはまったくその通りだと思っている。いわずもがな、個々人の置かれた環境や保有するリスク因子はかなり異なるからだ。前述の知人の主張をざっくりまとめると、子供がマスクを外しやすくなるように、この5類化を機に学校では教職員や来訪する保護者は半ば強制的かつ一律的にマスクを外すことを求めている（少なくとも私はそう受け取って応酬した）。しかし、これはかなり困難な話だ。学校にも一定数はいるはずの重症化・死亡リスクの高い人に対し、公権力はリスクが上昇する方向への行動変容を強いることはできないからだ。文部科学省の都道府県・指定都市教育委員会の教育長などへの通知でも原則は「マスクの着用を求めないことを基本とする」としつつも、「基礎疾患があるなど様々な事情により、感染不安を抱き、マスクの着用を希望したり、健康上の理由によりマスクを着用できない児童生徒もいることなどから、学校や教職員がマスクの着脱を強いることのないようにすること」と付記している。もっとも知人が指摘する大人が醸し出してしまう「同調圧力」もまったくわからないわけではない。ただ、学校の場合、もう一つの難しい問題は、基本的に年功序列システムが維持されている組織であること。何かというと、学校長が比較的高齢であるため新型コロナでの重症化・死亡リスクが高い集団に分類される可能性が高く、トップがマスクを外しにくい可能性も少なくないからだ。いずれにせよ新型コロナに関して現時点の知見が維持される限り、私自身の主張が今後も大きく変わることはない。一方、一律的に常時マスクを外して元の生活にシンプルに戻りたいと考える人の気持ちもわからないわけではない。多分、今後は医療従事者の皆さんもこうした一般人の思いと医学・公衆衛生学的な知見が軽く火花を散らす局面にたびたび遭遇するだろう。これは「コロナ禍」ならぬ「ポスト・コロナ禍」とも言うべきだろうか？

株式投資は自分との闘いといえるでしょう。なぜなら、精神力が投資成果に大きな影響を及ぼすからです。株式投資に関する情報は、ちまたに氾濫していますね。ネットでも書籍でも、これでもかというほど深くて貴重な情報が目白押し。無料で見られる情報も多く、これだけ豊富な情報があれば、株式投資で勝つのは簡単そうですね。しかし、個人投資家の中で、長期にわたって利益を出しているのは、全体の約1割だそうです。つまり、個人投資家のほとんどは敗者なのです。これだけ素晴らしい情報が溢れているのに株式投資で勝てないのは、いったいなぜなのでしょうか。その最大の理由は、精神力にあると私は感じています。そして投資戦略によって、必要とされる精神力は異なります。代表的な投資戦略について考えてみましょう。順張りでは損切りできる胆力が必要順張りとは、株価などが上昇トレンドの時に株式を買い、逆に下落トレンドの時になれば売るという投資戦略です。順張りはトレンドフォロー戦略ともいいます。つまり、株価の上昇や下降のトレンドに乗る投資スタイルです。相場環境の良い時には、株式投資の初心者であっても順張りで面白いほど結果を出せます。今日買った株式が明日には全部上昇している感じです。毎日含み益が膨らんでいくので、これほど楽なものはありません。このような状況が続くと、自分は株式投資の天才ではないかと感じるようになります。しかし、永遠に右肩上がりの相場は存在しません。いつか相場が天井を打つ時がやってきます。問題点は相場が天井を打った時には、そこが天井であるのがわからないことです。相場が天井を打ったにもかかわらず、株価は再び上昇し始めるはずと思ってしまう人が多いです。そしてそのまま株式を売れずにずるずると損失を拡大させていく…。どんどん拡大していく損失に耐えきれず、安値で株式をぶん投げるのがお決まりのパターンです。一方、順張りで結果を出す人は、損切りのルールをきっちり守ります。たとえば、直近最高値よりも10％下落すれば売却するというルールだとすると、どんな状況であっても着実に損切りを実行します。何があっても、です。しかし、多くの人は損切りができません。なぜなら損することがわかって売却する行為は、大きな精神的負担になるからです。このストレスに耐えることができる人しか、順張りで結果を出すことはできません。逆張りでは下落相場を買い下がる胆力が必要「なるほど、順張りではいつか損切りしなければいけないのはつらいなぁ。それなら、逆張りのほうがいいかも」と思うかもしれません。逆張りとは、株価が下落トレンドにある時に、買い下がっていく投資スタイルです。実は、私はこの投資スタイルを得意としています。リーマンショックの際には、2009年3月の大底に向けて、下落する株式市場に全力で買い向かいました。投資対象はREIT（不動産投資信託）。ここで購入したREITは、私の資産の土台となりました。ちなみに、REITとは、都心の大きなビルなどの不動産を小口分割して投資家に売却し、賃貸料収入や売却益を投資家に分配する金融商品です。一般的な株式と比較して、利回りが高いことが特徴です。話が脱線しましたが、後からリーマンショック時のチャートを見直すと、割安に購入できた絶好のチャンスに思えます。このタイミングで買わないのは、ばかだとさえ思うかもしれません。しかし、実際の当時の状況は、そんな生易しいものではありませんでした。社会が壊れてしまうのではないかと思うほどの恐怖と不安感の中、虎の子のお金で下落し続ける株式を購入するのは、すさまじいストレスでした。逆張りは決して楽な投資スタイルではありません。順張りもそうですが、逆張りも最後は精神力が結果を左右するのです。ドルコスト平均法には逆張り投資の素養が必要順張りや逆張りではなく、ドルコスト平均法はどうでしょうか。ドルコスト平均法は、何も考えずに毎月定額の資金で株式を購入するため、精神力の入り込む余地はないように思えます。しかし、実際にはドルコスト平均法といえども、精神力が必要です。たとえば、コロナショックの際には、多くの人がドルコスト平均法での株式購入をストップしてしまいました。暴落相場こそ、ドルコスト平均法が真価を発揮する状況であるにもかかわらずです。ドルコスト平均法では、基本的には売却をあまり考えません。そして、最も苦しい時期は相場の下落局面です。つまり、ドルコスト平均法では、逆張りで結果を出すのと同じ種類の精神力が必要なのです。どんな投資戦略にも精神力が重要ここまで見てきたように、どんな投資戦略であっても精神力が重要です。そして、戦略によって、必要とされる精神力に違いがあります。思い切って損切りする精神力か、下落相場に耐える精神力か。いずれにせよ、株式投資で成功するためには精神力が重要なのです。

　北里大学の深瀬 裕子氏らは、長期にわたるCOVID-19パンデミックが日本の一般集団におけるうつ病や心的外傷後ストレス障害（PTSD）の変化にどのような影響を及ぼしたかを評価し、そのリスク因子や適応/非適応戦略についても調査を行った。その結果、うつ病レベルは、パンデミックの初期段階で増大し、2022年1月には軽減したと考えられた。男性では、抑うつ症状を軽減するためには、経済的な状態を改善する必要があることが示唆された。パンデミックが長期間に及んだため、男女ともに適応戦略を特定することは困難であった。一方、PTSDについては、日本の一般集団において顕著な変化は認められなかった。BMC Psychiatry誌2023年3月20日号の報告。　2020～22年の間に5回のWebベースの縦断調査を実施した。抑うつ症状は「こころとからだの質問票（PHQ-9）」、PTSDは「出来事インパクト尺度（IES-R）」、対処戦略は「Brief Coping Orientation to Problems Experienced（Brief COPE）」を用いて評価した。なお、PHQ-9やIES-Rのスコアが高いほどより多くの症状を有していること、Brief COPEのスコアが高いほど、これらの対処方法の使用頻度が多くなることを示している。　主な結果は以下のとおり。・分析対象者は1,366人（平均年齢52.76±15.57歳）。・うつ病のレベルに関しては、2022年のPHQ-9スコアは、2020年および2021年よりも低かった（各々、p＜0.01）。・PTSDのレベルに関しては、女性において2022年のIES-Rスコアは、2021年よりも低かった（p＜0.001）。・男女ともにPHQ-9スコアの増加に影響を及ぼす因子として、若年（男性：β＝－0.08、p＜0.01、女性：β＝－0.13、p＜0.01）、自責思考（男性：β＝0.12、p＜0.01、女性：β＝0.18、p＜0.01）が特定された。・男性では、抑うつ症状のリスク因子として、仕事がないこと（β＝0.09、p＝0.004）、経済的影響（β＝0.07、p＝0.003）が挙げられ、積極的な対処（β＝－0.10、p＝0.005）は抑うつ症状の軽減に寄与することが示唆された。・女性では、物質（アルコールや薬物など）の使用（β＝0.07、p＝0.032）、行動の放棄（β＝0.10、p＝0.006）が抑うつ症状を増大させており、抑うつ症状の軽減に有効な対処方法は認められなかった。

　早食いは体重増加の独立したリスク因子であり、また先行研究で過体重が身長低下の独立したリスク因子であることが報告されている。では、早食いと身長低下は関連するだろうか。今回、大阪健康安全基盤研究所の清水 悠路氏らによる日本人労働者での後ろ向き研究の結果、早食いが過体重と関連し、過体重は身長低下と関連していたが、早食いと身長低下については、過体重の人とそうでない人で異なっていた。すなわち、過体重でない人は食べるのが速い人が、過体重の人では食べるのが遅い人が、身長が低下する確率が高かった。PLOS ONE誌2023年4月26日号に掲載。　本研究の対象は、日本人労働者8,982人で平均年齢は50.6歳（標準偏差8.3歳）だった。過体重はBMI 25.0kg/m2以上、身長低下は1年当たりの身長低下が最高五分位と定義した。　主な結果は以下のとおり。・既知の交絡因子にかかわらず、食べる速度と過体重には正の相関が認められ、遅いグループを基準とした場合、過体重の完全調整後オッズ比（OR）は、中程度に速いグループで1.96（95％信頼区間[CI]：1.54～2.50)、速いグループで2.92（同：2.29～3.72）だった。・過体重でない人は、食べる速度が速い人のほうが身長低下のオッズが高かった（完全調整後OR：1.34、95％CI：1.05～1.71）。一方、過体重の人は、食べる速度が速い人のほうが身長低下のオッズが低かった（完全調整後OR：0.52、95％CI：0.33～0.82）。・過体重は身長低下と有意に関連していた（完全調整後OR：1.17、95％CI：1.03～1.32）。　この結果から、著者らは「早食いの人の身長低下の主な原因が体重増加ではないことを示唆している」とした。また「早食いは過体重と関連し、過体重は身長低下と関連していた。中年期以降の身長低下は心血管疾患による死亡の独立した危険因子であるため、食べる速度を遅くすることは身長低下と心血管疾患の予防に有用な可能性がある」と述べている。

　入院時のスクリーニング検査としてのSARS-CoV-2 RT PCRは、院内感染予防や全身麻酔・手術などの侵襲による患者の重症化予防に有用とされる一方、陽性率の低さや所要時間、コストなどの問題が指摘されており、新型コロナの5類感染症移行に伴い、今後の検査の緩和について議論が行われている。京都府立医科大学附属病院の山本 千恵氏らの研究チームにより予定入院前スクリーニング検査としてのSARS-CoV-2 RT PCRについて検討が行われ、その結果、とくに各変異株の流行初期において院内感染の予防に効果的であった可能性が示唆された。4月28～30日に開催された第97回日本感染症学会総会・学術講演会/第71回日本化学療法学会学術集会合同学会にて山本氏が発表した。入院前コロナスクリーニングPCR検査陽性率は0.44％　本研究では、2020年10月12日～2022年6月23日に予定入院した患者のべ1万4,754例を対象に、予定入院前5日以内に鼻咽頭拭い液によるコロナスクリーニングPCR検査を施行し、結果について診療録を参照し、後ろ向き調査を行った。発熱などの有症状者、緊急入院例、転院症例、濃厚接触者となっている者は対象から除外した。　入院前コロナスクリーニングPCR検査について検討した主な結果は以下のとおり。・対象者の年齢中央値は65歳（範囲0～99歳）。全期間の入院前コロナスクリーニングPCR検査陽性率は0.44％（64/1万4,574例）であった。・PCR陽性者の年齢中央値は55歳、陰性者は65歳であり、陽性者のほうが有意に低値であった。・PCR陽性率の推移をみると、従来株流行期（2020年10月～2021年3月）では0.28％、アルファ株流行期（2021年3～7月）では0.16％、デルタ株流行期（2021年7～12月）では0.21％、オミクロン株流行期（2021年12月～2022年6月）では0.90％となり、オミクロン株流行期が最も高値であった。・PCR陽性者のCt値の分布をみると、いずれの株も流行の初期ではCt値が35未満（急性期感染を示唆）の比率が多く、流行後期になるとCt値が35以上の比率が増加した。・PCR陽性者のうち、入院時コロナPCR検査施行前にCOVID-19罹患歴がある既感染者が50％（32/64例）を占めた。既感染者の発症または診断から入院時のRT PCR検査を施行するまでの日数の中央値は29日（範囲10～105日）であった。・濃厚接触者はPCR検査の対象外としているが、罹患歴のない32例のうち、検査後に濃厚接触者であることが判明したPCR陽性者が21.9％（7/32例）存在した。　山本氏は本結果について、「流行状況によりPCR陽性率に変動が認められ、とくに各変異株の流行初期において、院内感染予防に寄与していた可能性が示唆された。さらにCOVID-19既感染者かつ再感染が否定的な患者において入院前コロナスクリーニングPCR検査は不要である可能性があり、接触歴の確認は引き続き重要であると考えられる」とまとめた。

　帝王切開時のトラネキサム酸の予防的投与は、プラセボと比較して母体死亡および輸血の複合アウトカム発生を有意に低下させることはなかった。米国・テキサス大学のLuis D. Pacheco氏らが無作為化試験の結果を報告した。これまでに、帝王切開時のトラネキサム酸の予防的投与は、出血量を減じることが示唆されていたが、輸血の必要性に関する影響については不明であった。NEJM誌2023年4月13日号掲載の報告。米国の31の病院でプラセボ対照無作為化試験　研究グループは、米国の31の病院で帝王切開を受ける妊婦を、臍帯クランプ後にトラネキサム酸またはプラセボを投与する群に無作為に割り付け追跡評価した。　主要アウトカムは、母体死亡または輸血（退院までもしくは出産後7日までのいずれか早いほう）の複合。副次アウトカムは、術中の推定1L超の失血、出血および関連合併症への介入、ヘモグロビン値の術前術後の変化量、出産後の感染性合併症などであった。有害事象も評価した。母体死亡・輸血の相対リスク0.89、有意差なし　2018年3月～2021年7月に1万1,000例が無作為化された（トラネキサム酸群5,529例、プラセボ群5,471例）。このうち、トラネキサム酸群2,768例（50.1％）、プラセボ群2,693例（49.2％）が予定通り帝王切開にて出産した。　主要アウトカムの発生は、トラネキサム酸群201/5,525例（3.6％）、プラセボ群233/5,470例（4.3％）であった（補正後相対リスク：0.89、95.26％信頼区間[CI]：0.74～1.07、p＝0.19）。　術中の推定1L超の失血の発生は、トラネキサム酸群7.3％、プラセボ群8.0％であった（相対リスク：0.91、95％CI：0.79～1.05）。出血関連合併症への介入発生は、それぞれ16.1％ vs.18.0％（相対リスク：0.90、95％CI：0.82～0.97）、ヘモグロビン値の変化量は、－1.8g/dL vs.－1.9g/dL（平均群間差：－0.1g/dL、95％CI：－0.2～－0.1）、出産後の感染性合併症の発生は、3.2％ vs.2.5％（相対リスク：1.28、95％CI：1.02～1.61）であった。　母体の血栓塞栓性イベントおよびその他の有害事象の発現頻度は、両群で類似していた。

　赤芽球性（骨髄性）プロトポルフィリン症（EPP）またはX連鎖優性プロトポルフィリン症（XLDP）の患者において、新規経口薬の選択的メラノコルチン1受容体作動薬であるdersimelagonは、症状を伴わない日光曝露時間を有意に延長したことが示された。米国・マウントサイナイ・アイカーン医科大学のManisha Balwani氏らが、第II相無作為化プラセボ対照試験の結果を報告した。検討では、100mgと300mgの用量（いずれも1日1回投与）を評価し、両用量とも有意な延長と安全性が確認された。著者は、「潜在的な経口治療薬の選択肢として、さらなる開発を裏付けるものである」とまとめている。NEJM誌2023年4月13日号掲載の報告。EPPとXLDPの患者を対象に、対プラセボで2つの用量の有効性と安全性を評価　EPPとXLDPは、ヘム生合成の先天異常であり、血中の無金属プロトポルフィリン値上昇と光毒性を引き起こす。いずれも日光曝露後の耐え難い光線過敏症状（主に顔や手の甲）を特徴とする。　研究グループは、両疾患患者の日光曝露に関連した症状の発症および重症度について、dersimelagonの有効性と安全性を評価する第II相試験を行った。　18～75歳の患者を1対1対1の割合で、プラセボ群、dersimelagon 100mg群、同300mg群に無作為化し、1日1回16週間投与した。　毎日の日光曝露と症状データを、患者が電子日記に記録。その記録に基づき、日光曝露に関連した最初の前駆症状が発現するまでの時間について、ベースラインから16週目までの変化量を主要エンドポイントとした。QOLと安全性も評価した。日光曝露関連の前駆症状発現までの時間がdersimelagon群で有意に延長　2018年7月5日～2019年4月22日に、計102例が無作為化され（EPP患者93例、XLDP患者9例）、92例（90％）が治療期間を完了した。　日光曝露に関連した最初の前駆症状が発現するまでの1日当たりでみた時間（daily time）の平均は、dersimelagon投与群で有意に延長した。ベースラインから16週目までの変化量のプラセボ群との最小二乗平均差は、dersimelagon 100mg群で53.8分（p＝0.008）、同300mg群で62.5分（p＝0.003）であった。　同様に、プラセボ群と比べてQOLの改善がdersimelagon群で認められた。　治療中に発症または増悪した、最も多くみられた有害事象は、悪心、雀卵斑（そばかす）、頭痛、皮膚の色素沈着であった。