日本人がん患者の栄養管理は、2022年より周術期栄養管理加算や外来栄養食事指導料が算定できるようになったことで、その管理体制は改善傾向にある。しかし、栄養治療が必要な患者に十分届いているとは言い難く、適切な栄養管理によってより良い予後をもたらすことが日本栄養治療学会（JSPEN）としての喫緊の課題になっている。そんな最中、2024年10月に『がん患者診療のための栄養治療ガイドライン 2024年版 総論編』が発刊されたため、作成ワーキンググループのガイドライン委員会前委員長である小谷 穣治氏（神戸大学大学院医学研究科外科系講座　災害・救急医学分野　教授）にがん患者の栄養管理の実際やガイドラインで押さえておくべき内容について話を聞いた。がん患者への栄養管理の意味　がん患者の場合、がんの病状変化や治療により経口摂取に支障が生じ、体重減少を伴う低栄養に陥りやすくなるため、「食事摂取量を改善させる」「代謝障害を抑制する」「筋肉量と身体活動を増加させる」ことを目的として栄養治療が行われる。　国内におけるがん治療に対する栄養治療は、食道癌診療ガイドラインや膵癌診療ガイドラインなど臓器別のガイドラインではすでに示されているが、海外にならって臓器横断的な視点と多職種連携を重要視したガイドラインを作成するべく、今回、JSPENがその役割を担った。本書では、重要臨床課題として「周術期のがん患者には、どのような栄養治療が適切か？」「放射線療法を受けるがん患者には、どのような栄養治療が適切か？」といった事柄をピックアップし、Minds＊方式で作成された4つのClinical Question（CQ）を設定している。本書の大部分を占める背景知識では現況のエビデンス解説が行われ、患者団体から集まった疑問に答えるコラムが加わったことも特徴である。＊厚生労働省委託業務EBM普及推進事業、Medical Information Distribution Service　なお、がん患者に対する栄養治療が「がん」を増殖させるという解釈は、臨床的に明らかな知見ではないため、“栄養治療を適切に行うべき”と本書に記されている。医師に求められる栄養治療　医師が栄養治療に介入するタイミングについて、p.39～40に記された医師の役割の項目を踏まえ、小谷氏は「（1）診断時、（2）治療開始前、（3）治療中、（4）治療終了後［入院期間中、退院後］と分けることができるが、どの段階でも介入が不足しているのではないか。とくに治療開始前の介入は、予後が改善されるエビデンスが多数あるにもかかわらず（p.34～35参照）、介入しきれていない印象を持っている。ただし、入院治療が始まる前から食欲低下による痩せが認められる場合には、微量元素やビタミン類を含めた血液検査がなされるなどの介入ができていると見受けられる」とコメントした。　介入するうえでの臨床疑問はCQで示されており、CQ1-1（頭頸部・消化管がんで予定手術を受ける成人患者に対して、術前の一般的な栄養治療を行うことは推奨されるか？［推奨の強さ：弱い、エビデンスの確実性：弱い］）については、日本外科感染症学会が編集する『消化器外科SSI予防のための周術期管理ガイドライン』のCQ3-4（頭頸部・消化管がんで予定手術を受ける成人患者に対して、術前の一般的な栄養治療［経口・経腸栄養、静脈栄養］を行うことは推奨されるか？）と同様に術前介入について言及している。これに対し同氏は「両者に目を通す際、日本外科感染症学会で評価されたアウトカムはSSI※であり、本ガイドラインでの評価アウトカム（術後合併症数、術後死亡率、術後在院日数など）とは異なることに注意が必要」と述べた。※Surgical Site Infectionの略、手術部位感染　また、CQ1-2（頭頸部・消化管がんで予定手術を受ける成人患者に対して、周術期に免疫栄養療法を行うことは推奨されるか？［推奨の強さ：強い、エビデンスの確実性：中程度］）で触れられている免疫栄養療法については、「アルギニン、n3系脂肪酸、グルタミンが用いられるが、成分ごとに比較した評価はなく、どの成分が術後合併症の発生率低下や費用対効果として推奨されるのかは不明」と説明しながら、「今回の益と害のバランス評価において、免疫栄養療法を実施することによって術後合併症が22％減少、術後在院日数が1.52日短縮することが示された。また、術後の免疫栄養療法では術後の非感染性合併症も減少する可能性が示された（p.135）」と説明した。＜目次＞―――――――――――――――――――第1章：本ガイドラインの基本理念・概要第2章：背景知識　1. がん資料における代謝・栄養学　2. 栄養評価と治療の実際　3. 特定の患者カテゴリーへの介入第3章：臨床疑問　CQ1-1：頭頸部・消化管がんで予定手術を受ける成人患者に対して、術前の一般的な栄養治療（経口・経腸栄養、静脈栄養）を行うことは推奨されるか？　CQ1-2：頭頸部・消化管がんで予定手術を受ける成人患者に対して、周術期に免疫栄養療法を行うことは推奨されるか？　CQ2：成人の根治目的の癌治療を終了したがん罹患経験者（再発を経験した者を除く）に対して、栄養治療を行うことは推奨されるか？　CQ3：根治不能な進行性・再発性がんに罹患し、抗がん薬治療に不応・不耐となった成人患者に対して、管理栄養士などによる栄養カウンセリングを行うことは推奨されるか？第4章：コラム―――――――――――――――――――　最後に同氏は、「現代は2人に1人はがんになると言われているが、もともとがん患者は栄養不良のことが多い。また、その栄養不良ががんを悪化させ、栄養不良そのもので亡くなるケースもある。周術期や治療前にすでに栄養状態が悪くなっている場合もあることから、栄養管理の重要性を理解するためにも、がんに関わる医療者全員に本書を読んでいただきたい」と締めくくった。

　近年、複数の日本の学会より周産期の抗うつ薬治療に関する治療ガイドラインが発表されており、最新の動向や妊娠中の抗うつ薬継続投与を評価し、出産前抗うつ薬処方を最適化することが重要であると考えられる。東北大学の石川 智史氏らは、日本での2012〜23年における妊娠中の抗うつ薬処方の変化を評価した。Journal of Affective Disorders誌オンライン版2025年1月10日号の報告。　対象は、2012〜23年に日本で出産した女性。妊娠中の抗うつ薬処方率、傾向、継続性について、大規模行政レセプトデータを用いて評価した。年次変化は、出産時女性の年齢に合わせて調整された多変量ロジスティック回帰モデルを用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・出産時の平均年齢が32.5歳であった女性17万9,797例のうち、妊娠中に抗うつ薬を処方されていた女性は1,870例（1.04％）。・抗うつ薬処方率は、2012年の0.63％から2023年の1.67％へと増加していた（p＜0.0001）。・妊娠初期に抗うつ薬が処方されていた女性1,730例（0.96％）のうち、妊娠中に抗うつ薬処方を継続していた女性は670例（38.7％）であり、抗うつ薬継続率は2012年の19.51％から2023年の50.70％へと有意な増加が認められた（p＜0.0001）。・妊娠中に最も処方されていた抗うつ薬クラスは、セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）であり（0.74％）、なかでもセルトラリン（0.33％）およびエスシタロプラム（0.23％）の有意な増加が認められた。　著者らは「今回の評価には、妊娠中絶または死産に至った女性に対する抗うつ薬処方は評価されていない」としながらも「妊娠中の抗うつ薬処方および処方継続が一般的になっていることを考慮すると、妊娠前のケアおよび共同意思決定（Shared Decision Making：SDM）の促進を含め、ガイドラインの内容が専門医および出産年齢女性により広まることが求められる」と結論付けている。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）とインフルエンザの鑑別診断の指針とすべく、中国・China-Japan Union Hospital of Jilin UniversityのYingying Han氏らがそれぞれの臨床的特徴をメタ解析で検討した。その結果、患者背景、症状、検査所見、併存疾患にいくつかの相違がみられた。さらにCOVID-19患者ではより多くの医療資源を必要とし、臨床転帰も悪い患者が多いことが示された。NPJ Primary Care Respiratory Medicine誌2025年1月28日号に掲載。　著者らは、PubMed、Embase、Web of Scienceで論文検索し、Stata 14.0でランダム効果モデルを用いてメタ解析を行った。COVID-19患者22万6,913例とインフルエンザ患者20万1,617例を含む100の論文が対象となった。　主な結果は以下のとおり。・COVID-19はインフルエンザと比較して、男性に多く（オッズ比[OR]：1.46、95％信頼区間[CI]：1.23～1.74）、肥満度が高い人に多かった（平均差[MD]：1.43、95％CI：1.09～1.77）。・COVID-19患者はインフルエンザ患者と比べて、現在喫煙者の割合が低かった（OR：0.25、95％CI：0.18～0.33）。・COVID-19患者はインフルエンザ患者と比べて、入院期間（MD：3.20、95％CI：2.58～3.82）およびICU入院（MD：3.10、95％CI：1.44～4.76）が長く、人工呼吸を必要とする頻度が高く（OR：2.30、95％CI：1.77～3.00）、死亡率が高かった（OR：2.22、95％CI：1.93～2.55）。・インフルエンザ患者はCOVID-19患者より、上気道症状がより顕著で、併存疾患の割合が高かった。

　英国・NHS Blood and TransplantのLisa Mumford氏らは、英国の全国疾病登録を用いた前向きコホート研究において、免疫抑制状態にあるすべての人は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の予防戦略を継続的に受ける必要があることを示した。英国では、免疫が脆弱と考えられる人々に対し、年2回のCOVID-19ワクチンブースター接種が推奨されている。著者らは、3回以上のワクチン接種を受けた免疫抑制状態にある患者において、抗SARS-CoV-2スパイク蛋白IgG抗体（抗S抗体）と感染リスクおよび感染の重症度との関連を集団レベルで調査した。結果を踏まえて著者は、「大規模に実施可能な抗S抗体の評価は、免疫抑制状態にある人々のうち最もリスクの高い人々を特定可能で、さらなる個別化予防戦略のメカニズムを提供するものである」とまとめている。Lancet誌2025年1月25日号掲載の報告。固形臓器移植、希少自己免疫性リウマチ性疾患、リンパ系悪性腫瘍患者を対象に評価　研究グループは、英国の全国疾病登録を用いて固形臓器移植（SOT）患者、希少自己免疫性リウマチ性疾患（RAIRD）患者、リンパ系悪性腫瘍患者を特定して研究への参加者を募集した。抗S抗体のラテラルフロー検査を行うとともに社会人口学的および臨床的特性に関するアンケート調査を実施した後、英国国民保健サービス（NHS）のデータを用いて6ヵ月の追跡調査を行った。　アウトカムは、SARS-CoV-2感染およびCOVID-19関連入院とした。SARS-CoV-2感染は主に英国健康安全保障庁（UKHSA）のデータを用いて特定し、COVID-19による入院および治療に関する記録で補完した。COVID-19関連入院は、検査陽性から14日以内の入院と定義した。抗S抗体陽性、COVID-19の感染や入院のリスク低下と関連　2021年12月7日～2022年6月26日に登録された適格患者2万1,575例を解析対象とした（SOT患者8,466例、RAIRD患者6,516例、リンパ系悪性腫瘍患者6,593例）。　抗S抗体陽性率は、SOT患者77.0％（6,519/8,466例）、RAIRD患者85.9％（5,594/6,516例）、リンパ系悪性腫瘍患者79.3％（5,227/6,593例）であった。　抗S抗体検査後6ヵ月間のSARS-CoV-2感染は、全体で3,907例（18.1％）に認められ、COVID-19関連入院は556例（2.6％）に発生した。そのうち17例（＜0.1％）が感染後28日以内に死亡した。　感染率は社会人口学的および臨床的特性によって異なるが、多変量補正解析の結果、抗S抗体の検出は感染発生率の低下と独立して関連しており、発生率比（IRR）はSOT患者集団で0.69（95％信頼区間[CI]：0.65～0.73）、RAIRD患者集団で0.57（0.49～0.67）、リンパ系悪性腫瘍患者集団で0.62（0.54～0.71）であった。　また、抗S抗体陽性はCOVID-19関連入院のリスク低下とも関連しており、IRRはSOT患者集団で0.40（95％CI：0.35～0.46）、RAIRD患者集団で0.32（0.22～0.46）、リンパ系悪性腫瘍患者集団で0.41（0.29～0.58）であった。

　認知症ケア専門家による医療システムを基盤とするケアとソーシャルワーカーや看護師による地域ケアのいずれにおいても、認知症患者の行動症状および介護者の負担に関して、積極的介入と通常ケア（介入なし）による有意な違いは認められなかった。米国・David Geffen School of Medicine at UCLAのDavid B. Reuben氏らが、米国の4施設で実施した無作為化試験の結果を報告した。認知症に対するさまざまなケアの有効性は明らかになっていなかった。JAMA誌オンライン版2025年1月29日号掲載の報告。医療システム型ケア、地域密着型ケア、積極的介入なしの3群に無作為化　研究グループは、地域居住の認知症患者とその介護者を、医療システムを基盤とするケア（医療システム型ケア）群、地域密着型ケア群、および積極的介入なし（通常ケア）群のいずれかに、7対7対1の割合で無作為に割り付けた。　医療システム型ケア群では、医療システム内の認知症ケア専門家がUCLAアルツハイマー病・認知症ケアプログラムに基づく包括的な認知症ケアを行った。地域密着型ケア群では、Benjamin Rose Institute on Aging（BRI）のケア相談モデルを用いてBRIケアコンサルタントとして認定されたソーシャルワーカー、看護師または認可セラピストが電話で包括的な認知症ケアを行った。通常ケア群では、追加の介入は行わなかった。　主要アウトカムは、介護者による認知症患者の神経精神目録-質問票（Neuropsychiatric Inventory Questionnaire：NPI-Q）の重症度スコア（範囲：0～36、高スコアほど行動症状の重症度が高い、臨床的に意義のある最小差［MCID］：2.8～3.2）、ならびに修正介護者負担指標（Caregiver Strain Index：CSI、範囲：0～26、高スコアほど負担が大きい、MCID：1.5～2.3）であった。また、副次アウトカムとして、介護者の自己効力感（範囲：4～20、高スコアほど自己効力感が高い）など3項目を評価した。　2019年6月28日～2022年1月31日に計2,176組（認知症患者とその介護者）が登録され、医療システム型ケア群1,016組、地域密着型ケア群1,016組、通常ケア群144組に無作為に割り付けられた。最終追跡調査日は2023年8月21日であった。積極的介入と介入なしでアウトカムに差はなし　認知症患者2,176例は平均年齢80.6歳、女性58.4％、黒人またはヒスパニック系20.6％、介護者2,176例は平均年齢65.2歳、女性75.8％、黒人またはヒスパニック系20.8％であった。主要アウトカムは参加者の99％以上で評価され、1,343例（登録者の62％、91％が生存しており、かつ試験を中止していなかった）が18ヵ月間の試験を完了した。　主要アウトカムに関して、医療システム型ケア群、地域密着型ケア群と通常ケア群との間に有意差は認められなかった。　NPI-Qスコアの最小二乗平均値（LSM）は、医療システム型ケア群9.8、地域密着型ケア群9.5、通常ケア群10.1であり、医療システム型ケア群の地域密着型ケア群との差は0.30（97.5％信頼区間[CI]：－0.18～0.78）、同通常ケア群との差は－0.33（－1.32～0.67）、地域密着型ケア群の通常ケア群との差は－0.62（－1.61～0.37）であった。　修正CSIのLSMは、医療システム型ケア群10.7、地域密着型ケア群10.5、通常ケア群10.6であり、医療システム型ケア群の地域密着型ケア群との差は0.25（97.5％CI：－0.16～0.66）、同通常ケア群との差は0.14（－0.70～0.99）、地域密着型ケア群の通常ケア群との差は－0.10（－0.94～0.74）であった。　副次アウトカムでは介護者の自己効力感のみが、両ケア群と通常ケア群を比較した場合に有意な改善が認められたが、ケア群間では有意差は認められなかった。介護者の自己効力感のLSMは、医療システム型ケア群15.1、地域密着型ケア群15.2、通常ケア群14.4であり、医療システム型ケア群の地域密着型ケア群との差は－0.16（95％CI：－0.37～0.06）、同通常ケア群との差は0.70（0.26～1.14）、地域密着型ケア群の通常ケア群との差は0.85（0.42～1.29）であった。

　1998年以来、米食品医薬品局（FDA）により承認されたがん治療薬の43％は、がん細胞のゲノムバイオマーカーのプロファイリングを用いて患者を選択する、精密医療（プレシジョン・メディシン）に基づく治療法である。しかし、米国の民族的および人種的マイノリティーに属する人は、このようながん領域の精密医療（プレシジョン・オンコロジー）の恩恵を十分に受けておらず、がん治療へのアクセスにおける格差が依然として存在していることが、新たな研究により明らかになった。米メモリアル・スローン・ケタリングがんセンター（MSK）のKanika Arora氏らによるこの研究結果は、「JAMA Oncology」に1月9日掲載された。　これまでの研究で、がん患者では、DNAに基づく祖先の系統（以下、遺伝的系統）の違いによりがんに関連する遺伝子変異の発生率に違いがあることが明らかにされている。しかし、遺伝的系統が異なる患者が、経時的に見て、標準的なプレシジョン・オンコロジーに基づく治療法の恩恵を同等に受けているかどうかはいまだ明確になっていない。　この点を明らかにするために、Arora氏らは、2014年1月から2022年12月までの間に、プレシジョン・オンコロジーのためにがんゲノムプロファイリング検査（MSK-IMPACT）を受けた固形がん患者5万9,433人のデータを後ろ向きに解析した。データには、66種類の固形がんに関する最大505種類のがん関連遺伝子の配列情報が含まれていた。また、1998年1月から2023年12月までにFDAが承認したがん治療薬のラベルに記載されている、高頻度マイクロサテライト不安定性（MSI-H）などの分子バイオマーカーを有する患者の割合を遺伝的系統グループごとに算出した。その上で、それらのバイオマーカーに基づく治療薬への適合率が、異なる遺伝的系統グループ間で均等であるかどうかを評価した。　対象者の遺伝的系統は、ヨーロッパ系（非アシュケナージ系ユダヤ人60.1％、アシュケナージ系ユダヤ人15.6％）、アフリカ系5％、東アジア系5.7％、南アジア系1.9％、ネイティブアメリカン0.4％、複数の遺伝的系統を持つ人11.3％で構成されていた。論文の上席著者であるMSKのDebyani Chakravarty氏は、「これらのデータセットに含まれるサンプルの80％以上は、主に、自身をヨーロッパ系の白人と称する患者に由来する。これは、歴史的に臨床試験に参加する可能性が最も高く、また参加することができたのが、これらの患者だったからだ。このことは、バイオマーカーの発見とそれに基づく薬の開発が、圧倒的にヨーロッパ系の患者のデータをベースに進められてきたことを意味する」と述べている。　2012年から2023年にかけて、FDAが承認したプレシジョン・オンコロジーに基づく治療法への患者の適合率は経時的に上昇していたものの、その増加傾向は遺伝的系統によって異なり、ヨーロッパ系で9.1倍、東アジア系で8.5倍、南アジア系で6.8倍、アフリカ系で6倍と推定された。Arora氏は、「プレシジョン・オンコロジーに基づく治療法が実施されるようになった当初は、遺伝的系統グループによる大きな差は見られなかったが、承認される薬剤が増えるにつれて差が広がっていった」と話す。同氏はさらに、「2019年以降、アフリカ系と見られる患者は、他の遺伝的系統を持つ人と比較して、FDA承認のプレシジョン・オンコロジーに基づく治療法の対象となることが著しく少ないことが判明した」と付言している。　研究グループは、「プレシジョン・オンコロジーに基づく治療法の進歩が全ての人に恩恵をもたらすよう、今後の臨床試験では、より多様な患者集団を登録すべきだ」と提言している。

　2型糖尿病の患者がニンジンを食べると、健康に良い効果を期待できるかもしれない。その可能性を示唆する、南デンマーク大学のLars Porskjaer Christensen氏らの研究結果が、「Clinical and Translational Science」に12月3日掲載された。同氏は大学発のリリースの中で、「われわれは、ニンジンが将来的には2型糖尿病の食事療法の一部として利用されるという、潜在的な可能性を秘めていると考えている」と記している。　この研究でChristensen氏らは、デンプン質の野菜に含まれる栄養素が生体に引き起こす代謝効果に着目し、マウスモデルを用いた実験を行った。特に、ペルオキシソーム増殖因子活性化受容体ガンマ（PPARγ）に対する作用を持つことが報告されている、ニンジンの可能性に焦点を当てた。なお、PPARγは、チアゾリジン薬という経口血糖降下薬の主要な作用標的でもある。　2型糖尿病を誘発させたマウスを3群に分けて、1群は低脂肪の餌を与えて飼育。他の2群は、非健康的な人の食習慣を模して、高脂肪の餌を与えた。さらに、高脂肪食群の一方の餌には、フリーズドライのニンジン粉末を10％の割合で混ぜて与えた。このような条件で16週間飼育して、その前後で糖負荷試験を行ったほか、腸内細菌叢の組成を比較検討した。　ベースラインの糖負荷後の血糖値の推移には有意な群間差はなかったが、16週後には、低脂肪食群の血糖変動が最も少なく、高脂肪食の2群では負荷後の血糖上昇が大きいという差が生じていた。しかし、高脂肪食の2群で比較した場合、ニンジン粉末を混ぜて飼育した群のほうが、糖負荷直後の血糖上昇幅が少なかった。腸内細菌叢の分析からは、ニンジン粉末を混ぜて飼育したマウスは細菌叢の多様性が高いことが明らかになった。　では、ニンジンはヒトの健康維持にも役立つのだろうか？　著者らは、本研究の結果を直ちにヒトに適用することには慎重な姿勢を示しながらも、ニンジンがヒトの健康にも影響を及ぼし得るかを検証するため、新たな研究資金の確保を目指しているとのことだ。もし、ニンジンに含まれている化合物が、ヒトに対してもマウスと同様の作用を発揮するとしたら、米国に住む膨大な数の2型糖尿病患者に恩恵をもたらす可能性がある。また、本研究で得られた知見から、糖尿病治療薬の効果をより高める手段が見つかるかもしれない。　なお、著者らは、ニンジンの健康効果を期待して摂取する場合には、調理の手をあまり加えずに食べることを勧めている。調理の工程で、健康へのプラス作用が期待される化合物が全く失われることはないものの、量が減ってしまう可能性があるとのことだ。

アラサー内科医のこん野かつ美です☆前回は、結婚相談所での活動期間を通じた筆者のお見合い回数や、オンラインお見合いと対面お見合いの比較について書きました。今回も引き続き、お見合いでの経験を皆さんにシェアしたいと思います。お見合いにも生かせる！「傾聴と共感」のスキル前回触れたように、私は活動期間を通じて「31回」のお見合いを経験しました。自慢ではありませんが（笑）、これは同年代の婚活女性に比べてかなり多い回数です。その中で、お見合い後にはほとんどのお相手から「交際希望」のお返事をいただき、「お断り」だったお相手はわずか2、3人だったと記憶しています。女性医師は、婚活市場で意外と（？）人気のようですよ！今回は、そんな私なりの、お見合いに臨むうえでの心掛けについて、少し触れておきたいと思います。お見合いをするうえで役立ったのが、意外にも医師としての仕事のスキルでした。われわれ医師は、学生時代に「傾聴と共感」の心構えを叩き込まれます。言わずもがな「患者さんの話をよく聴いて、その気持ちに寄り添う態度を見せることが、医師-患者間の円滑なコミュニケーションを実現するためには大切だ」ということですが…、お見合いも、突き詰めれば「人と人とのコミュニケーション」ですから、この「傾聴と共感」の姿勢が大いに役に立ちました。たとえば、お相手の職業がシステムエンジニア（SE）なら、こんな具合です。こん野「SEさんって、どんなお仕事ですか？」お相手「クライアントから依頼を受けてシステムをつくっています」こん野「システム……、、、畑違いなのでよくわからないのですが、システムって、具体的にはどんなものですか？」お相手「たとえば、工場にある材料の在庫を社内で共有できるようなソフトウエアを開発したり、メンテナンスしたりします」こん野「なるほど！ それは重要なお仕事ですね。じゃあ、今まで一番つくるのが大変だったシステムって、何でしたか？」お相手「銀行のATMのシステムを担当していたときは、送金トラブルなどで夜中の呼び出しも多くて、激務でしたよ」こん野「わぁ、それは大変そう（共感）。医師にとっての、当直みたいなものですかね」こんなふうに、患者さんから症状や病歴を一つひとつ聞き出すような調子で会話をすれば、お相手はノリノリで話をしてくれます。仮に交際に至らないお相手でも、お見合いの1時間はお互いに気分良く過ごしたいものですし、畑違いの職業のことを知れば、良い社会勉強にもなります（後々、ほかのお見合い相手との雑談に生かせるかも!?）。お見合い相手の「カルテ」を作成お見合いが好感触で、私から「交際希望」を出す場合には、その人と話した内容を忘れないように、スマホのメモ帳アプリにお相手一人ひとりの「カルテ」をつくって、いつでも見返せるようにしました。外来での診察中、年配の患者さんに「そういえば、前にお話しされていた東京のお孫さん、お元気ですか？」などと雑談をすると、患者さんにとても喜んでもらえるものです。それと同じような感覚で、交際中のデート前には「カルテ」を確認し、「前にお好きだと仰っていた○○、私も食べてみましたよ！」などと、さりげなく話題を出すようにしました。また、何人もの方とお見合いや仮交際をする中で、話した内容がごちゃ混ぜになってしまっては相手に失礼です。実際、私も婚活中にお相手から、明らかに別の交際女性と混同しているであろう話題を振られたことがあって、表情にこそ出さなかったものの、スーッと気持ちが冷めてしまったことがありました。この時、私のほうからはこのような失礼なことをしないように気を付けよう、と心に決めました。このような事態を避けるためにも「カルテ」づくりは重要だと思います。「おごり・おごられ」問題、婚活中はどう対処？よく、男女の「おごり・おごられ論争」がSNS上で白熱しているのを見かけます。この連載では「男が○○、女が○○」というような“主語の大きな”一般論を持ち出すつもりはありませんが、私自身は、あくまで“個人の好み”として、男性からご飯をごちそうになればうれしいですし、大切に扱ってもらっているなぁと感じます。ただ、婚活中はお互いの条件を擦り合わせる期間でもありますから、おごってもらってばかりでは、お相手が将来の結婚生活のことを考えて、不安になってしまうかもしれません。そこで、ご飯をごちそうになった際には、次のカフェでは私がごちそうしたり、お礼にデパ地下の小さな菓子折を渡したり…、といった心遣いを、形にして表すように心掛けていました。いかがでしたか？今回は、私が婚活中に心掛けていたことをシェアさせていただきました。ご参考になれば幸いです。次回は、私がお見合いで遭遇した、（良くも悪くも）印象に残ったお相手を何人かご紹介したいと思います。お楽しみに。

東京女子医大への私学助成金、全額不交付が決定こんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。先月の本連載、「第247回　どこか似ているフジテレビと女子医大、大学に約1億1,700万円の損害を与えた背任の疑いで女子医大元理事長逮捕、特定機能病院の再承認も遠のいた病床利用50％の医科大学に未来はあるか？」で書いた、フジテレビと東京女子医大、ともに大きな動きがありました。まず、東京女子医大ですが、1月30日、日本私立学校振興・共済事業団は2024年度分の同大学への私学助成金を全額不交付にすると決めました。2023年度は約20億円が支給されていましたので、大学運営に及ぼす影響は甚大と考えられます。また、元理事長が所得税法違反罪で有罪判決を受けた事件やアメリカンフットボール部での違反薬物問題などで不交付が続いていた日本大学も2024年度の全額不交付が決定しています（同大への直近の交付額は2020年度で約90億円）。そして、2月3日には、東京女子医大の元理事長、岩本 絹子容疑者が再逮捕されました。理由は、別の新病棟建築工事でも報酬など約1億7,000万円を不当に支払わせたという背任容疑です。フジテレビも「日弁連ガイドラインに沿った第三者委員会」に調査を委ねる一方、フジテレビは中居 正広氏の女性とのトラブルに編成局の幹部社員が関与していたとされる報道や、ガバナンスが問題となっています。社会からのさまざまな批判などを背景に企業のCM見合わせが起こる中、1月23日、同社は日本弁護士連合会（日弁連）のガイドラインに沿った第三者委員会を設置し、調査を全面的に委ねることを決めました。さらに1月27日には出席メディアの制限をしない2回目の記者会見を開きました。10時間を超える2回目の記者会見のグダグダ振りは、改めてフジテレビにおけるガバナンス不在を世間に知らしめることとなりました。とは言え、当初フジテレビ側が言っていた「第三者の弁護士を中心とする調査委員会」という曖昧かつ会社寄りの組織から、完全に独立した「日弁連ガイドラインに沿った第三者委員会」に調査が委ねられた点は評価できるでしょう。もっともなぜ最初からそうしなかったか、とも思いますが。これによって、中居氏の女性とのトラブル（人権侵害があったと報道されています）の概要や、誰が誘ったのか、フジテレビ社員の関与の度合い、事件後も中居氏の番組を続けたフジテレビにおいてどんな経営判断がなされていたか、経営陣の責任なども明らかにされると思われます。ちなみに、この第三者委員会の委員長を務めるのは、東京女子医大の第三者委員会の副委員長を務めた竹内 朗弁護士です。第三者委員会による調査・報告のプロ中のプロがこの問題に対処することになったわけで、その報告が待たれるところです。内部関係者も入れた“なんちゃって第三者委員会”は企業・組織寄りの報告になりがちさて、日弁連のガイドラインにおいて第三者委員会は当該企業・組織などと利害関係がなく完全に独立した委員のみで構成し、調査で判明した事実やその評価については経営陣に不利となる場合でも報告書に記載すると定めています。また、報告書の内容を提出前に当該企業・組織に開示しないともされています1）。つまり、問題を起こした企業・組織にまったく忖度することなく、調査を進め、報告・提言ができるわけで、極めて独立性が高い調査組織です。記憶に新しいところでは、旧ジャニーズ事務所のジャニー喜多川氏による性加害問題を調査した外部専門家による再発防止特別チームがあります。同チームは日弁連のガイドラインに沿って組織されていました。この問題については、2023年、同チームが多数の被害者へのヒアリングを実施し、同氏が「性加害を長期にわたり繰り返していたことが認められる」と認定しました。この調査結果をきっかけにジャニーズ事務所は、社名変更、補償問題の検討に入ることになりました。一方で、内部関係者も入れた中途半端な“なんちゃって第三者委員会”は、企業・組織寄りの報告になりがちでトラブルをさらに混乱させてしまうケースが少なくありません。その典型例は2023年に発覚した宝塚歌劇団におけるパワハラ問題でしょう。劇団員の自殺は上級生からのパワハラが原因ではなかったか等について調査した弁護士チームは、同劇団主導で組織されたものでした。当初、弁護士チームがまとめた報告書ではパワハラの認定をしていませんでした。その後、さまざまな批判が巻き起こり、再調査が行われ、最終的に劇団側がパワハラを認め謝罪するという展開になりました。元理事長のさまざまな所業を暴き、退任、逮捕へとつながった東京女子医大第三者委員会では、医療の世界における第三者委員会はどうでしょう。記憶に新しいのは、東京女子医大の元理事長を追い詰めた東京女子医大第三者委員会です。その報告書の内容については、本連載の「第226回　東京女子医大 第三者委員会報告書を読む（前編）『金銭に対する強い執着心』のワンマン理事長、『いずれ辞任するが、今ではない』と最後に抗うも解任」、「第227回　同（後編）『“マイクロマネジメント”』と評された岩本氏が招いた『どん底のどん底』より深い“底”」で詳しく書きました。この報告書は、元理事長の医科大学トップとしてあるまじき、さまざまな所業を暴き、結果として退任、逮捕へとつながりました。しかし一方で、「大甘」な第三者委員会もあります。その一例が、私も取材した滋賀県の地方独立行政法人・市立大津市民病院の医師大量退職に関連して組織された調査委員会です。（この項続く）参考1）企業等不祥事における第三者委員会ガイドライン／日本弁護士連合会

「看護師コーナー」

非機器的早期運動療法はDVT発生率を低減非機器的早期運動療法は、入院患者における深部静脈血栓症（DVT）の発生率を低減する効果があることが示された。Julia Raya-Benitez氏らによる研究で、International Journal of Nursing Studies誌の2025年1月号に掲載された。入院患者における深部静脈血栓症発生率低減のための非機器的早期運動療法の有効性：システマティックレビューとメタアナリシス研究グループは、非機器的早期運動療法のDVT発生率低減効果を、システマティックレビューとメタアナリシスで評価した。7つのランダム化比較試験（RCT）が含まれ、対象者は1,774例。主要な評価指標をDVTの発生率とし、全身的、局所的、遠隔的な非機器的早期運動療法の有効性を比較した。研究の結果、非機器的早期運動療法は、通常ケアと比較してDVT発生率を有意に低下させた（リスク比[RR]：0.55、95％信頼区間[CI]：0.41～0.73、p＜0.0001）。とくに、全身的運動療法（RR：0.54、95％CI：0.38～0.78、p＝0.001）および遠隔運動療法（RR：0.25、95％CI：0.07～0.86、p＝0.03）が効果的であることが確認された。一方で、局所運動療法は、通常ケアとの比較で統計的に有意な効果は示されなかった（RR：0.68、95％CI：0.42～1.12、p＝0.13）。運動は1日2～3回、各セッション10～30分程度で行われ、実施期間は6日から6週間だった。この方法は患者のDVT予防だけでなく、入院期間の短縮や合併症のリスク低減にも効果があることが期待されている。看護では最高峰の雑誌への投稿です。非機器的早期運動療法とは、特別な機器を使わずに行う運動療法を指し、本研究では患者が入院してから24時間以内に開始されるものと定義されています。これはまさに急性期における看護師の介入時期と方法に合致しているといえます。この療法には3つの種類があります。まず1つ目は、足首の屈伸などリスク部位周辺を動かす局所運動療法です。静脈ポンプ作用を活性化して血流を直接促進する効果が見込まれます。次に、歩行訓練など全身を動かす全身的運動療法があります。これは血液循環を改善し、心拍出量を増やして血流の停滞を防ぐ効果が期待できます。最後に、上肢や体幹のストレッチのようにリスク部位以外を動かす遠隔運動療法があります。こちらは間接的に全身の血流を増加させる可能性があります。本研究では、こうした運動の効果がデータによって裏づけられ、とくに全身的運動療法や遠隔運動療法がDVTの予防に有効であることが示されました。つまり、足首などのリスクの高い部位を十分に動かせない場合でも、全身的あるいは遠隔の運動を取り入れることで同様の効果が得られるため、ベッドサイドでも実用性の高い介入法といえます。一方で、今回解析対象の文献には、疼痛管理など複合的介入を行っているものも含まれており、今後さらに質の高い研究が求められます。ただし少なくとも本研究の結果をみる限り、看護師が日常的に実施している関節可動域訓練などの非機器的早期運動療法の重要性を再確認するものといえます。論文はこちらRaya-Benitez J, et al. Int J Nurs Stud. 2025;161:104917.

　卵の摂取量と70歳以上の高齢者の全死因死亡および死因別死亡との関連性を前向きに調査した結果、卵をまったく/まれにしか摂取しない群に比べて、週に1～6回摂取する群では全死因死亡および心血管疾患（CVD）死亡のリスクが低減したが、毎日摂取する群ではこの潜在的な有益性は認められなかったことを、オーストラリア・モナッシュ大学のHolly Wild氏らが明らかにした。Nutrients誌2025年1月17日号掲載の報告。　卵摂取と健康との関係は広く研究されているが、その結果はしばしば矛盾しており、さらに65歳以上の高齢者におけるエビデンスは限られている。卵にはタンパク質のほか、ビタミンやミネラルなども豊富に含まれており、高齢者の重要な栄養供給源であることから、研究グループは卵摂取と高齢者の死亡との関連性を評価するために前向きコホート研究を実施した。　本研究では、オーストラリア居住者を対象とした高齢化に関する縦断コホート研究「ALSOP試験」の参加者である70歳以上の8,756例のデータを用いた。過去1年間の卵の摂取量を食物摂取頻度調査（FFQ）で聴取し、「まったく摂取しない/まれに摂取（月に0～2回）」、「毎週摂取（週に1～6回）」、「毎日摂取（毎日～1日に数回）」の3つのカテゴリーで解析した。卵摂取と死亡との関連をCox比例ハザード回帰分析により評価した。　主な結果は以下のとおり。●解析対象8,756例の年齢中央値は76.9±5.5歳、女性が54.0％であった。卵を毎日摂取していたのは2.6％、毎週摂取していたのは73.2％、まったく/まれにしか摂取していなかったのは24.2％であった。●追跡期間中央値5.9年で1,034例の全死因死亡（11.8％）が記録された。がん死亡は453例（5.2％）、CVD死亡は292例（3.3％）であった。●卵を毎週摂取する群では、まったく/まれにしか摂取しない群と比較して、全死因死亡リスクが15％低く、CVD死亡リスクが29％低かった。がん死亡では有意な関連は認められなかった。ハザード比（HR）と95％信頼区間（CI）は以下のとおり。　-全死因死亡のHR：0.85、95％CI：0.74～0.98　-CVD死亡のHR：0.71、95％CI：0.54～0.91　-がん死亡のHR：0.93、95％CI：0.76～1.16●卵を毎日摂取する群では、まったく/まれにしか摂取しない群よりもいずれのリスクも高い傾向にあったが、有意な関連は認められなかった。　-全死因死亡のHR：1.20、95％CI：0.85～1.71　-CVD死亡のHR：1.43、95％CI：0.79～2.58　-がん死亡のHR：1.36、95％CI：0.82～2.27　研究グループは「これらの知見は、高齢者のためのエビデンスに基づいた食事ガイドラインの作成に有益であると考えられるが、関連性の根底にあるメカニズムをより理解するためにはさらなる縦断的研究が必要である」とまとめた。

　ペルツズマブ治療歴のある、HER2陽性局所進行/転移乳がんに対し、ペルツズマブ再投与（ペルツズマブ＋トラスツズマブ＋主治医選択による化学療法）はトラスツズマブ＋主治医選択による化学療法と比較して治験責任医師評価による無増悪生存期間（PFS）を有意に改善したことが、第III相PRECIOUS試験の主要解析結果として報告されている。今回、熊本大学の山本 豊氏らは、同試験の全生存期間（OS）の最終解析結果をJournal of Clinical Oncology誌オンライン版2025年1月24日号で報告した。　PRECIOUS試験では、局所進行/転移乳がんに対する1次または2次治療としてペルツズマブを含む治療歴を有する患者を、ペルツズマブ再投与群（PTC群）とトラスツズマブ＋主治医選択による化学療法群（TC群）に1：1の割合で無作為に割り付けた（PTC群110例、TC群109例）。主要評価項目は治験責任医師評価によるPFS、重要な副次評価項目はOS、独立中央評価によるPFSであった。　主な結果は以下のとおり。・追跡期間中央値25.8ヵ月において、PTC群ではTC群と比較してOS中央値を延長した（36.2ヵ月vs.26.5ヵ月、ハザード比[HR]：0.73、片側95％信頼区間[CI]上限：0.97）。・治験責任医師評価によるPFS中央値のアップデート解析結果についても、PTC群で良好であった（5.5ヵ月vs.4.2ヵ月、HR：0.81、片側95％CI上限：1.02）。・独立中央評価によるPFS中央値については、両群間で差はみられなかった（4.4ヵ月vs. 4.4ヵ月、HR：1.03、片側95％CI上限：1.36）。　著者らは、ペルツズマブ＋トラスツズマブによる二重HER2阻害療法が、ペルツズマブを含むレジメンによる治療歴を有するHER2陽性局所進行/転移乳がん患者においてOS改善に寄与する可能性が示唆されたと結論付けている。独立中央評価によるPFS中央値の改善が認められなかったことについては、解析対象集団やPFSイベントの評価方法の違いによる影響を指摘している。

　脳内のセロトニン調節不全は、認知症や神経精神症状と関連しているといわれている。しかし、機能低下、認知機能障害、軽度の行動障害、脳萎縮などの認知症前駆症状を検出するうえで、血中セロトニン濃度の有用性は、依然としてよくわかっていない。シンガポール国立大学のMing Ann Sim氏らは、高齢者における血中セロトニン濃度と認知症や神経精神症状との関連を評価するため、5年間のプロスペクティブ研究を実施した。Brain Communications誌2025年1月9日号の報告。　対象は、ベースライン時に認知機能障害のないまたは認知機能障害はあるものの認知症でない高齢者。対象患者の神経心理学的評価を毎年行った。認知機能の評価には、モントリオール認知評価、Global Cognition Z-scores、臨床的認知症尺度（CDR）を用いた（機能低下：ベースラインから0.5以上の増加）。軽度の行動障害は、ベースラインおよび毎年のNeuropsychiatric Inventory assessment（NPI）、脳萎縮はベースラインMRIから皮質および内側側頭葉の萎縮スコアを用いて評価した。その後、ベースライン時の血中セロトニン濃度と神経心理学的および神経画像的測定とを関連付け、横断的および縦断的に評価した。さらに、血中セロトニン濃度と横断的脳萎縮スコアとの関連性も評価した。　主な内容は以下のとおり。・対象は191人の高齢者（認知機能障害なし：63人［33.0％］、認知機能障害はあるが認知症でない：128人［67.0％］）。・ベースライン時に軽度の行動障害が認められた高齢者は14人（9.0％）。・セロトニンレベルの最低三分位の高齢者は、最高三分位と比較し、皮質萎縮スコアが高かった（調整オッズ比[aOR]：2.54、95％信頼区間[CI]：1.22〜5.30、p＝0.013）。・セロトニンレベルは、横断的神経心理学的スコアまたは軽度行動障害スコアとの有意な関連が認められなかった（各々、p＞0.05）。・フォローアップ期間中央値60.0ヵ月にわたる長期調査を完了した181人のうち、56人（30.9％）で機能低下が認められた。軽度の行動障害は、119人中26人（21.8％）でみられた。・最高三分位と比較し、セロトニンレベルの低さは機能低下リスクが高く（最低三分位の調整ハザード比[aHR]：2.15、95％CI：1.04〜4.44、p＝0.039）、軽度の行動障害の発生リスクが高かった（最低三分位のaHR：3.82、95％CI：1.13〜12.87、p＝0.031、中間三分位のaHR：3.56、95％CI：1.05〜12.15、p＝0.042）。・セロトニンレベルの最低三分位と機能低下との関連は、軽度の行動障害の発生を媒介していた（aOR：3.96、95％CI：1.15〜13.61、p＝0.029）。　著者らは「血中セロトニンレベルの低下は、ベースラインでの皮質萎縮と関連している可能性があり、認知症でない高齢者における機能低下や軽度の行動障害の早期マーカーである可能性が示唆された」と結論付けている。

　急性骨髄性白血病（AML）、とくに再発/難治性AMLにおいて、ベネトクラクスが奏効する可能性が高い患者を特定することは難しい。今回、フィンランド・ヘルシンキ大学のSari Kytola氏らによる前向き多施設共同第II相試験（VenEx）において、ex vivoベネトクラクス感受性は治療反応性と強く相関し、生存期間延長を予測することが示され、再発/難治性AMLや2次性AMLでベネトクラクス＋アザシチジン併用療法の対象となる患者選択に有益であることが示唆された。Blood誌2025年1月23日号に掲載。　本試験では、未治療例（48例）、再発/難治性例（39例）、既治療の2次性AML例（17例）の計104例を対象とした。主要評価項目は、最初の3サイクルの間のex vivo感受性試験実施患者の完全寛解（CR）または不完全な血液学的回復を伴うCR（CRi）の割合、主な副次的評価項目はex vivo薬剤感受性、反応、生存率における関連とした。　主な結果は以下のとおり。・ベネトクラクスの感受性は104例中102例で評価され、結果はサンプル採取から3日（中央値）以内に得られた。・未治療例では、ex vivo感受性例のCR/CRi割合は85%、全生存期間（OS）中央値は28.7ヵ月であったのに対し、ex vivo抵抗性例では5.5ヵ月であった（p＝0.002）。・再発/難治性例では、ex vivo感受性例のCR/CRi割合は62%、OS中央値9.7ヵ月であったのに対し、ex vivo抵抗性例では3.3ヵ月だった（p＜0.001）。・単変量および多変量解析において、ex vivoベネトクラクス感受性は良好な治療反応および生存の最も強い予測因子であった。

　脳卒中リスクが中～高の心房細動患者の抗凝固療法において、リバーロキサバンと比較してabelacimab（不活性型の第XI因子に結合してその活性化を阻害する完全ヒトモノクローナル抗体）の月1回投与は、遊離型第XI因子濃度を著明に低下させ、出血イベントを大幅に少なくすることが、米国・ハーバード大学医学大学院のChristian T. Ruff氏らAZALEA-TIMI 71 Investigatorsが実施した「AZALEA-TIMI 71試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌2025年1月22日号で報告された。7ヵ国の無作為化実薬対照比較第IIb相試験　AZALEA-TIMI 71試験は、心房細動患者の抗凝固療法におけるabelacimabの安全性と忍容性の評価を目的とする無作為化実薬対照比較第IIb相試験であり、2021年3～12月に7ヵ国の95施設で患者を登録した（Anthos Therapeuticsの助成を受けた）。　年齢55歳以上、心房細動または心房粗動の既往歴があり、抗凝固療法が計画され、CHA2DS2-VAScスコアが4点以上、またはCHA2DS2-VAScスコアが3点以上で抗血小板薬の併用が計画されているか推定クレアチニンクリアランスが50mL/分以下の患者を対象とした。　これらの患者を、盲検下にabelacimab 150mgまたは90mgを月1回皮下投与する群、または非盲検下にリバーロキサバン20mgを1日1回経口投与する群に、1対1対1の割合で無作為に割り付けた。　主要エンドポイントは、大出血または臨床的に重要な非大出血とした。出血イベントが予想以上に減少、試験は早期中止に　1,287例（年齢中央値74歳、女性44％）を登録し、abelacimab 150mg群に430例、同90mg群に427例、リバーロキサバン群に430例を割り付けた。CHA2DS2-VAScスコア中央値は5点で、ベースラインで患者の92％が60日以上の抗凝固薬の投与を受けており、66％が直接経口抗凝固薬（DOAC）であった。　abelacimabの月1回の皮下投与により、遊離型第XI因子の値はベースラインと比較して持続的に低下し、3ヵ月後の遊離型第XI因子の減少の中央値は、150mg群で99％（四分位範囲：98～99）、90mg群で97％（51～99）であった。　abelacimabによる出血イベントの減少が予想を超えていたため、独立データモニタリング委員会の勧告に基づき試験は早期中止となった。　大出血または臨床的に重要な非大出血の発生率は、abelacimab 150mg群が3.22件/100人年、同90mg群が2.64件/100人年であったのに比べ、リバーロキサバン群は8.38件/100人年と高い値を示した。リバーロキサバン群に対するabelacimab 150mg群のハザード比（HR）は0.38（95％信頼区間[CI]：0.24～0.60、p＜0.001）、リバーロキサバン群に対する同90mg群のHRは0.31（0.19～0.51、p＜0.001）であった。有害事象の頻度は同程度　副次エンドポイントである大出血（リバーロキサバン群に対するabelacimab 150mg群のHR：0.33［95％CI：0.16～0.66］、リバーロキサバン群に対する同90mg群のHR：0.26［0.12～0.57］）および大出血、臨床的に重要な非大出血、小出血の複合（0.68［0.51～0.91］、0.46［0.33～0.64］）についても、リバーロキサバン群に比べ2つのabelacimab群で良好であった。また、大出血のうち消化管大出血（0.11［0.03～0.48］、0.11［0.03～0.49］）はabelacimab群で顕著に少なかったが、頭蓋内大出血やその他の大出血にはこのような差はなかった。　全有害事象、重篤な有害事象、試験薬の投与中止に至った有害事象の発現率は、3群で同程度であった。abelacimab群における注射部位反応は、150mg群で2.8％、90mg群で1.6％に認めた。抗薬物抗体を発現した患者はいなかった。　著者は、「本試験は症例数が少ないため、abelacimabの臨床的有効性を評価することはできず、より大規模な試験が必要である。現在、利用可能な抗凝固療法を使用できない高リスク心房細動患者を対象に、脳梗塞および全身性塞栓症の予防におけるabelacimabの有効性をプラセボと比較する第III相試験（LILAC-TIMI 76試験）が進行中である」としている。

　加糖飲料の影響で、世界中で毎年200万人以上の人が2型糖尿病（T2DM）を発症し、120万人以上の人が心血管疾患（CVD）を発症しているとする論文が、「Nature Medicine」に1月6日掲載された。米ワシントン大学のLaura Lara-Castor氏らの研究によるもので、論文の筆頭著者である同氏は、「T2DMやCVDによる早期死亡を減らすためにも、加糖飲料消費量削減を目指したエビデンスに基づく対策を、世界規模で直ちに推し進めなければならない」と話している。　この研究では、184カ国から報告されたデータを用いた統計学的な解析により、加糖飲料摂取に関連して発症した可能性のあるT2DMとCVDの新規患者数を推定した。その結果、2020年において、約220万人（95％不確定区間200～230万）の新規T2DM患者、および、約120万人（同110～130万）の新規CVD患者が、加糖飲料摂取に関連するものと推定された。この数はそれぞれ、2020年の新規T2DM患者全体の9.8％、新規CVD患者の3.1％を占めていた。また、加糖飲料摂取に起因するT2DM患者の死亡が8万人、CVD患者の死亡が約26万人と推定された。　人口規模が上位30カ国の中で、加糖飲料摂取に関連する新規T2DM患者が多い国は、メキシコ（成人100万人当たり2,007人、新規T2DM患者全体に対して30％）、コロンビア（同1,971人、48.1％）、南アフリカ（1,258人、27.6％）などであり、新規CVD患者については、コロンビア（1,084人、23.0％）、南アフリカ（828人、14.6％）、メキシコ（721人、13.5％）などだった。なお、日本の加糖飲料摂取に関連する新規T2DM患者数は2万8,981人、新規CVD患者数は8,396人、死亡はそれぞれ158人、1,947人と推定されている。　加糖飲料がこれほどの害をもたらす理由の一つとして、栄養価が低いにもかかわらずカロリーは高く、また吸収が早いために満腹感を感じる前に飲み過ぎてしまいやすいことなどの影響が考えられている。長期にわたる加糖飲料の習慣的な摂取は、体重増加、インスリン抵抗性、そして、世界の死亡原因の上位を占めるT2DMやCVDの発症につながる。さらに加糖飲料は安価で、広く入手可能だ。論文の共著者である米タフツ大学のDariush Mozaffarian氏は、「低所得国や中所得国では加糖飲料が盛んに宣伝・販売されている。それらの国々では、長期的な健康への影響という視点での対策が十分講じられておらず、人々は健康に有害な食品を摂取してしまいやすい」と解説。また、著者らによると、国が発展し国民の所得が伸びるにつれて、加糖飲料がより入手しやすい飲み物になり、好まれるように変化していくという。　ソーダ税などの政策が、この問題の拡大を遅らせるかもしれない。米国の一部の地域で行われた研究は、そのような取り組みが効果的であることを示している。米ボストン大学公衆衛生大学院のデータによると、シアトルやフィラデルフィアといった米国内5都市で、課税に伴う加糖飲料の価格上昇による消費量減少が観察されたという。さらに最近の調査からは、カリフォルニア州の複数の都市で課税が導入された後、加糖飲料の売上減少とともに、若者のBMIの平均値が低下したことが明らかにされた。　課税を含む公衆衛生アプローチは、米国以外の国でも有効な可能性がある。また著者らは、課税などの戦略に加えて、人々の意識を高めるための公衆衛生キャンペーンや、広告の規制を求めている。現在すでに80カ国以上が、加糖飲料の消費削減を目的とした対策を実施しており、著者らによると「一部の国では介入効果が現れ始めている」という。

　米国保健福祉省（HHS）は1月14日に発表した報告書の草案の中で、飲酒は早期死亡リスクを高める可能性があることを警告した。報告書によると、「米国では男女ともに1週間当たり7杯（米国の基準飲酒量〔ドリンク〕であるアルコール14g相当を1杯と表記）以上の摂取で1,000人中1人が飲酒に起因した死亡のリスクを負い、このリスクは1週間当たりの飲酒量が9杯以上になると100人中1人に高まる」という。　この報告書の目的は、健康リスクを最小限に抑えるための1週間当たりの飲酒量の基準値に関するエビデンスを得ることであった。ただし草案では、研究結果は要約されているが飲酒量に関する具体的な勧告は含まれていない。現行の米国のガイドラインでは、飲酒量に関して、男性は1日当たり2杯、女性は1杯を超えた量を飲むべきではないとの推奨が示されている。しかし、今回の報告書では、この基準を満たす量であってもリスクのある可能性が示唆されている。　この報告書は、飲酒と健康の関係に関する2つの補足文書のうちの1つで、HHSと米国農務省（USDA）が共同で『米国人のための食事ガイドライン（Dietary Guidelines for Americans）2025-2030年版』を作成する際の参考情報となるものだ。報告書では、飲酒が特定の傷病にどのように影響しているのかについて調査した結果がまとめられている。以下はその一部だ。・がん：非飲酒者と比べると、1日1杯の飲酒でも食道がんリスクが男性で51％、女性で37％、肝硬変リスクはそれぞれ37％と133％上昇する。・外傷：1日1杯の飲酒時のリスク（相対リスク1.29）と比べて、1日3杯の飲酒により不慮の外傷のリスクは男女ともに68％程度増加する。・肝疾患：日常的な飲酒は肝疾患のリスクを有意に高め、特に、C型肝炎などの基礎疾患がある人ではリスク上昇が顕著である。　また、これまでの研究では、少量の飲酒が特定の脳卒中リスクを低下させる可能性が示唆されていたが、今回の報告書では1日わずか2杯の飲酒でそのような効果は消失することが明らかにされた。　米国の食事ガイドラインは、公衆衛生政策や食品および飲料の表示に影響を与える。専門家によれば、今回の調査結果は将来的にアルコールに関する勧告の厳格化につながる可能性があるという。カナダ物質使用障害研究所（CISUR）の所長で報告書の著者の一人であるTimothy Naimi氏は、研究で長期的な影響を測定する方法には限界があるため、今回の報告書では飲酒の危険性が過小評価されている可能性があると指摘。「多くの人々が『適度（moderate）』と考える量の飲酒は、実際には中程度のリスクを伴う場合があり、あるいは健康リスクという意味では中程度以上である可能性もある」と結論付けている。　一方で、この報告書に対する反発も見られる。アルコール生産者の団体である米国スピリッツ協会（DISCUS）は、先ごろ発表した声明で、「今回の報告書は、欠陥のある、不透明で前例のないプロセスを経て作られたものであり、バイアスと利益相反に満ちている。未成年者の飲酒防止に関する省庁間調整委員会（ICCPUD）の6人の委員のうち数名は国際的な反アルコール啓発団体に所属しており、委員会はそれらの啓発団体とつながりのある人々と緊密に協力している。議会はICCPUDや同委員会の活動のために資金を承認あるいは計上したことはなく、議会や産業界からの数多くの書簡で、このプロセスに対する深刻な懸念が表明されている」と主張している。

第171回：アミバンタマブの適応拡大