CheckMate 8HW試験は、全身療法歴のない高頻度マイクロサテライト不安定性（MSI-H）またはミスマッチ修復機構欠損（dMMR）の転移大腸がん患者に対して、ニボルマブ＋イピリムマブ併用療法と化学療法の有用性を検討した試験である。昨年末にはニボ＋イピ群が化学療法群と比較して無増悪生存期間（PFS）を有意に延長したことが報告されたが1）、2025年3月6～8日に行われた第22回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2025）では国立がん研究センター東病院の吉野 孝之氏が、本試験のアジア人サブグループにおける解析結果を発表した。・試験デザイン：多施設共同ランダム化非盲検第III相試験・対象：切除不能または転移大腸がん（mCRC）、MSI-H/dMMR・試験群：1）ニボルマブ（240mg）＋イピリムマブ（1mg/kg）：ニボ＋イピ群2）ニボルマブ単独：ニボ群3）化学療法（医師選択による化学療法±標的療法）：ケモ群　患者は2：2：1の割合で無作為に割り付けられ、治療は疾患進行または容認できない毒性が認められるまで（全群）、最長2年間（ニボ＋イピ群）継続された。今回は発表されたのはニボ＋イピ群対ケモ群の中間解析であり、ニボ群の解析は追って発表予定。［主要評価項目］1次治療におけるニボ＋イピ群vs.ケモ群のPFS、全期間におけるニボ＋イピ群対ニボ群のPFS［副次評価項目］安全性、PFS2、全生存期間（OS）など　主な結果は以下のとおり。・データカットオフ（2023年10月12日）時点において、全体集団の追跡期間中央値は31.5ヵ月、アジア人は20.2ヵ月だった。・全体集団ではニボ＋イピ群に202例、ケモ群に101例が割り付けられた。うちアジア人サブグループはニボ＋イピ群19例（うちMSI-H/dMMR：17例）、ケモ群11例（同：11例）含まれていた。・全体集団におけるPFS中央値は、ニボ＋イピ群は未到達（95％信頼区間[CI]：38.4ヵ月～評価不能）、ケモ群は5.9ヵ月（95％CI：4.4～7.8）であった（HR：0.21）。アジア人におけるPFS中央値はニボ＋イピ群は未到達（95％CI：評価不能）、ケモ群は7.4ヵ月（95％CI：1.5～評価不能）であった（HR：0.03）。・その後の全身療法を受けた患者は、全体集団ではニボ＋イピ群15％、ケモ群69％であった。アジア人ではそれぞれ18％、73％だった。・全体集団におけるPFS2期間中央値は、ニボ＋イピ群は未到達（95％CI：評価不能）、ケモ群は29.9ヵ月（95％CI：14.8～評価不能）であった（HR：0.27）。アジア人はいずれも未到達であった（HR：0.63）。・Grade3/4の治療関連有害事象は全体集団ではニボ＋イピ群23％、ケモ群48％で発生した。アジア人はそれぞれ16％、71％だった。ニボ＋イピ群で多かった有害事象は副腎機能不全（23％）、甲状腺機能低下症（21％）、食欲減退（16％）、ケモ群では悪心（57％）、下痢、好中球減少症、末梢神経障害（各43％）だった。　吉野氏は「ニボ＋イピはアジア人サブグループにおいても全体集団同様に、化学療法と比較して臨床的有意なPFSの改善を示した。クロスオーバー率が高いにもかかわらず、アジア人におけるPFS2はニボ＋イピが化学療法よりも優れており、治療後も臨床的ベネフィットを得られることを示唆している（24ヵ月後のPFS2率はニボ＋イピ群93％対ケモ群74％）。安全性も既報と一致していた。サンプルサイズは小さいものの、本結果はアジア人においてもニボ＋イピ療法がMSI-H/dMMR mCRC患者1次治療における標準治療となる可能性を支持するものだ」とした。

　糖尿病、心臓病、喘息などの慢性疾患を持つ米国の労働者の60％は、そのような健康上の問題を職場の管理者に伝えていないという実態が報告された。米ハーバード大学T.H.チャン公衆衛生大学院のGillian SteelFisher氏らが行った調査の結果であり、2月11日、同大学院のサイトにニュースリリースが掲載された。　調査の結果、慢性疾患を持つ労働者の3分の1以上が、過去1年間に、仕事の都合で必要な受診をしない日があったことも明らかになった。SteelFisher氏は、「慢性疾患を持つ労働者は、自分の健康状態のために差別を受けていると感じることが多く、そのために仕事と健康の双方に深刻な影響が及ぶこともある」と話している。　この調査は2024年10月2～16日にかけて、米国内の従業員数50人以上の企業に所属しているフルタイムおよびパートタイムの成人労働者1,010人を対象に実施された。このうち58％は、糖尿病、高血圧、心臓病、喘息などの慢性疾患を1種類以上有していた。この慢性疾患有病者のうち76％は、「勤務時間中に健康管理のための時間を割く必要がある」と回答していたが、60％は自分の病気について会社に伝えていなかった。また、36％は、過去1年以内に仕事を優先して受診の予約を入れなかったり予約を延期したりしていた。「健康管理のために休暇を取る必要があったのに、それができなかった」との回答も49％に上った。　このほかにも、慢性疾患を有する労働者の25％は、「健康上の理由で過去1年間に昇進を逃したことがある」と考え、21％は「健康状態のために自分の勤務に対する否定的な評価を受けたことがある」と答えていた。SteelFisher氏は、「これらの問題は全て、労働者だけでなく雇用者側にも負の影響を及ぼす可能性がある。従業員を引きとめるために雇用主は、従業員ともっとコミュニケーションを取り、双方にとってベストな方法を模索すべきではないか」と提案している。　一方、本調査では、本人が健康であっても、自宅に慢性疾患を持ちケアを要する同居者がいるというケースが少なくないことも分かった。回答者の3分の1がこのような状況にあり、そのほぼ半数（45％）は「勤務時間中にもしばしばケアにあたる必要がある」と回答した。それにもかかわらず、慢性疾患を患う家族がいる人の37％は「ケアのために休暇を取るのは困難」と答え、25％は「その状況に対処するために労働時間を減らし、収入減を受け入れざるを得ない」と答えた。　これらの結果について、調査に協力した米ド・ボーモン財団の会長兼CEOのBrian Castrucci氏は、「雇用主にとり、自分自身や家族の慢性疾患に悩む従業員を支援することは、重要な責務であると同時に大きなチャンスでもある。それを行うことで、従業員とその家族の健康が改善されるだけでなく、従業員の定着率が向上し欠勤も減るのではないか」と論評している。

　喫煙者の一部は、身体の痛みを抑えることを目的にタバコを吸っている。そのような人々は若年者に多く、痛みをより強く感じているといった特徴があるようだ。これは、順天堂大学大学院医学研究科疼痛制御学の山田恵子氏らの研究によるもので、「Neuropsychopharmacology Reports」に1月2日、短報として掲載された。　タバコに含まれるニコチンには「ごく一時的な」鎮痛作用があるらしいことが過去に報告されている。ただし喫煙と痛み（疼痛）との関連は複雑で、長期にわたる喫煙は痛みを生じるリスク因子であることや、ニコチン離脱時（タバコを吸えない時や禁煙開始時）には、痛みがむしろ強まることも報告されている。タバコを吸うという行動と潜在的に関係する心理的な要因や生活環境も、痛みに影響を及ぼし得ると推測される。しかし、痛みを緩和する目的での喫煙の実態は、これまでほとんど調査されていない。山田氏らは本研究を「痛みの緩和を目的としてタバコを吸う人々の存在にスポットを当てた、国内初の研究」と位置付けている。　この調査は、2020年10～11月に、インターネット調査会社の登録者から、年齢が20～69歳で過去1カ月以内に体のどこかに痛みのあった人を、年齢、性別、居住地の分布を日本の人口構成に近くなるよう調整し、2,000人を抽出して実施した。回答者から、元喫煙者399人と喫煙歴のない人1,129人を除外し、現喫煙者472人（女性23.1％、慢性疼痛患者〔症状持続期間3カ月以上〕が57.6％）を解析対象とした。　主要な質問項目は二つで、「痛みを抑える目的でタバコを吸うか」と「タバコを吸うと痛みが和らぐか」を質問した。それぞれ「まったくそのとおりだ」、「そのとおりだ」、「どちらともいえない」、「そうではない」、「まったくそうではない」の五つから選択してもらい、いずれも前二者を同意（痛みを緩和する目的で喫煙している人、および、喫煙により痛みが緩和すると感じている人）と判定した。　痛みの緩和目的での喫煙者は、472人中31人（6.6％）だった（急性・亜急性疼痛患者〔症状持続期間3カ月未満〕の3.5％、慢性疼痛患者の8.8％）。また、痛みの緩和目的ではない喫煙者441人（93.4％）のうち、5.2％が喫煙による痛みの緩和を実感していると回答した。　このほかに、喫煙本数や鎮痛薬（市販薬/処方薬）の使用、痛みの強さ、不安・うつレベル、治療中の精神疾患、運動習慣、世帯収入なども調査し、前記二つの質問の回答との関連を解析した。なお、解析では、背景因子を検討するために合計26回の検定を行い、偽陽性のリスクを避ける目的で、有意水準を通常の0.05を26で割った値に近い0.002未満に設定した。　喫煙の目的が痛みの緩和の人とそうでない人を比較すると、前者の群は若年であり（平均38.1対46.5歳）、痛みに対する治療中（71.0対22.9％）、鎮痛薬使用中（市販薬は67.7対25.2％、処方薬は51.6対21.3％）、統合失調症治療中（9.7対0.7％）の割合が高いという有意差が認められた。また、痛みがより強く（NRSという10点満点のスコアが6.5対5.1点）、痛みの増強に関与する中枢感作が強く生じていると推測され（CSIという100点満点のスコアが41.0対27.5点）、運動習慣のある割合が高い（68.9対19.4％）という有意差も認められた。　貧困傾向やうつ病治療中の割合、3カ月以上続く慢性の痛み、痛みに対する悲観的な思考、不安レベルなどについては、喫煙の目的が痛みの緩和である群で高い傾向が認められた（P値が0.002～0.05の間）。P値は、結果が偶然である可能性を示す値であり、この範囲では一定の関連性が示唆される。一方、性別の分布、喫煙本数、教育歴、短時間睡眠者の割合などには有意差が見られなかった（P＞0.05）。　山田氏らは、「痛みのある喫煙者の6.6％が痛みの緩和を期待してタバコを吸っており、その行動には心や生活環境など多面的な要因が関係していて、鎮痛薬などによる痛み治療が十分な効果を発揮していない可能性が示唆された」と結論付けている。そして、日本で慢性の痛みのある人が約2500万人という推計値と、慢性の痛みのある人の42～68％が喫煙者であるとする過去の調査報告、および本調査で得られたデータに基づき、痛みの緩和目的で喫煙している人が国内に90万～150万人いる可能性があると推算し、「今後の喫煙や慢性の痛み対策ではこのような人々の存在を考慮する必要があるのではないか」と付け加えている。　なお、山田氏らは現在、対象者の数を増やした上で、より詳細な質問内容を使ったデータ解析を進めていて、その解析でも本報と同様の傾向が観察されているという。

高額療養費制度、今年8月の見直しも“見送り”に、異例の衆院通過後の予算修正へこんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。この週末は南岸低気圧が通過して関東平野部にも雪が降るという予報だったため、日曜は雪山詣でがてら奥多摩に行く計画を立てていたのですが、結局大した降雪はなく、山登りは諦めました。最近の天気予報、降雨については何時頃からどれくらい降るのか、相当正確に当たります。しかし、南岸低気圧がからむ関東地方の降雪については、どうもハズレが多い（予報よりも降らない）印象です。それだけ雨よりも雪のほうが予報が難しいのでしょう。というわけで、関東地方平野部・山間部の降雪量が今年は極端に少ないため、恒例の雪の六ツ石山には登らずじまいで終わりそうです。さて、今回も前回に引き続き、この1週間で異例の展開を辿った高額療養費制度の見直しについて書きます。前回は高額療養費制度の見直しが“見直し”されることが決まった、と書きましたが、なんと新年度予算案が衆院を通過した直後、決まっていた今年8月の見直しについても”見送り”となってしまいました。衆院通過後の予算修正となるのでしょうか。各紙報道によれば、予算案が参院審議の段階で修正されそれが成立すれば、現行の憲法下では初めてのことになるそうです。夏の参院選への影響を恐れる与党内の声に抗しきれず3月7日、石破茂首相は高額療養費制度の見直しについて、今年8月に予定していた患者負担上限額の引き上げを見送ると表明しました。新たな方針を今秋までに決める考えも示しました。1週間前の2月28日、石破首相は3段階での負担限度額の引き上げのうち、2026年8月以降の負担増を再検討するものの、25年8月については予定通り上げると表明、全面凍結を求める立憲民主党の主張をはねのけ、新年度予算案を衆院通過させていました。しかし、予算案が参院に送られてからも、がんや難病患者らの強い反発は続き、国会では立憲民主党が全面凍結を改めて要求、夏に参院選を控える参院自民党や公明党からも異論が出始めていました。そうした“内輪”からの要求などに屈した形で軌道修正です。3月8日付の朝日新聞は「首相の判断は二転三転した。最終的に判断を覆したのは、夏の参院選への影響を恐れる与党内の声に抗しきれなかったからだ」と書いています。背景に政府や厚労省の見通しと判断の甘さ昨年から方針が決まっていた高額療養費制度の見直しが、今年に入って反対運動が激化した背景には何があったのでしょうか。前回、この連載では高額療養費制度の「限度額引き上げは、1年以上前、2024年1月26日の社会保障審議会で示された『全世代型社会保障構築を目指す改革の道筋（改革工程）』の中に、経済情勢に対応した患者負担などの見直しの一つとして明記されていました。昨年12月の社会保障審議会医療保険部会ではさまざまな意見を踏まえた見直し案が提示され、年末には高額療養費制度の負担限度額引き上げを含めた2025年度当初予算案を閣議決定しています。つまり、この1年余りのあいだ、負担限度額引き上げに対する大きな反対運動は起こっていなかったのです」と書きましたが、各紙報道や社会保障審議会・医療保険部会の資料などを読んでみると、背景には政府や厚労省の見通しと判断の甘さがあったことがわかってきます。負担限度額引き上げは法律の改正必要なく政令改正で行えるそもそも「改革工程」に高額療養費制度の負担限度額引き上げが検討項目として挙がったのは、当時の岸田 文雄首相が打ち出した「こども未来戦略」の財源のためでした。3.6兆円規模の対策を盛り込みましたが、「増税」によらず1.1兆円は社会保障費の歳出削減で捻出することになり、その削減候補の一つが高額療養費制度の負担限度額引き上げだったのです。しかも、負担限度額引き上げは法律の改正は必要なく、政令改正で行える（国会での審議マターになりにくい）という“手軽さ”も削減候補となった理由のようです。ならば、次年度予算編成に向けて昨年6月にまとめられた「経済財政運営と改革の基本方針（骨太の方針）」に明記されてしかるべきだったと思われますが、当時の政府（岸田政権）の意向でそれは見送られています。3月8日付の朝日新聞はその理由について、「自民党総裁選を控え、衆院戦も取りざたされる中、『負担増』も議論を回避したい政権側の内諾を得られなかった」ためと書いています。「検討プロセスに丁寧さを欠いたとの指摘を重く受け止めねばならない」と石破首相つまり、高額療養費制度の負担限度額引き上げはやるつもりだが、なるべく目立たずこそこそと事を進めようと考えていたわけです。ただ通り一遍の議論はしておかなければならないため、社会保障審議会・医療保険部会の議題には上がっていました。ただ、そこで議論が行われたのは2024年11月から4回のみで、患者団体のヒアリングも実施されませんでした。12月12日に開かれた4回目の議論の資料には委員たちの概ね「賛成」の意見とともに、見直しの方向性（案）が提示されていました。そして、議論は尽くされたということで、高額療養費制度の負担限度額引き上げを盛り込んだ2025年度予算案が年末に閣議決定されたわけです。石破首相は3月7日、記者団に対して「検討プロセスに丁寧さを欠いたとの指摘を重く受け止めねばならない。患者の皆様に不安を与えたまま見直しを実施することは望ましいことではない」と語ったそうですが、“後の祭り”とはまさにこのことでしょう。政令改正だけで行える“手軽さ”もあって、政府も厚労省も見通しを大きく見誤ってしまったわけです。3月8日付の日本経済新聞も「政府内の見立てが甘かったとの指摘もある。『患者団体は引き上げの凍結を求めていない』。制度を所管する厚生労働省の幹部はこんな見方を首相官邸に報告していた。将来的な制度見直しに言及した2月末の首相答弁で、患者団体も納得するとみていた節がある」と書いています。本連載「第251回　“タカる”厚生労働省（前編）」　「第252回　同（後編）」で、厚労省のグダグダ振りについて書いたばかりですが、またまた大失態をやらかしたことになります（今度は保険局）。混迷の度合い増す医療費大削減に向けたロシアン・ルーレット高額療養費制度見直しの当初案では、最終的に年1,600億円規模の公費を削減できると見込んでいたそうです。高額療養費制度の負担限度額引き上げそのものが“新たな見直し”によって見送られることになれば、代わりの財源確保が必要になってきます。3月8日付の日本経済新聞は「政府の医療制度改革の一角が厳しい批判を浴びたことで、この先の制度改革のハードルは高くなる可能性がある」と書いています。とは言え、現役世代の社会保険料の負担軽減は喫緊の課題であり、そのための医療費大削減は避けて通れない道です。さらには、現在の医療保険制度を持続可能なものとするためにも、医療費のどこかは削らざるを得ません。今回の負担限度額引き上げの見送りで、医療費大削減に向けたロシアン・ルーレットはますます混迷の度合いを増したと言えるでしょう。

PADISガイドライン改訂で「不安」が新たな焦点に米国集中治療医学会（Society of Critical Care Medicine[SCCM]）は2025年2月21日、『フォーカスアップデート版 集中治療室における成人患者の痛み、不安、不穏／鎮静、せん妄、不動、睡眠障害の予防および管理のための臨床診療ガイドライン』を公開した。本ガイドラインは、2018年に発表された『集中治療室における成人患者の痛み、不穏／鎮静、せん妄、不動、睡眠障害の予防および管理のための臨床ガイドライン』（通称PADISガイドライン）のフォーカスアップデート版であり、新たに「不安」が主要領域として追加された。フォーカスアップデート版 集中治療室における成人患者の痛み、不安、不穏／鎮静、せん妄、不動、睡眠障害の予防および管理のための臨床診療ガイドライン本ガイドラインは、2018年版『集中治療室における成人患者の痛み，不穏/鎮静，せん妄，不 動，睡眠障害の予防および管理のための臨床ガイドライン』を改訂、発展させることを目的として、成人ICU患者に関する5つの主要領域、不安（新規トピック）、不穏／鎮静、せん妄、不動、睡眠障害に焦点を当てて作成された。主な改定点は下記の通り。2018年版 PADISガイドラインの内容は（）内に記載。1.ICU入室中の成人患者の不安治療にベンゾジアゼピンを使用することに関して、推奨を行うのに十分なエビデンスが存在しない。（2018年版：この領域についての推奨なし）2.ICU入室中の人工呼吸器管理下の成人患者において、浅い鎮静および/またはせん妄の軽減が最優先される場合は、プロポフォールよりもデクスメデトミジンの使用を推奨する（条件付き推奨、エビデンスの確実性：中等度）。（2018年版：人工呼吸器管理下の成人患者の鎮静には、ベンゾジアゼピンよりもプロポフォールまたはデクスメデトミジンの使用を推奨する[条件付き推奨、エビデンスの質：低い]）3.ICU入室中の成人患者のせん妄治療において、通常のケアよりも抗精神病薬を使用することの是非について推奨を行うことはできない（条件付き推奨、エビデンスの確実性：低い）。（2018年版：せん妄の治療にハロペリドールまたは非定型抗精神病薬を日常的に使用しないことを推奨する [条件付き推奨、エビデンスの質：低い]）4.ICU入室中の成人患者に対しては、通常のモビライゼーション／リハビリテーションよりも強化されたモビライゼーション／リハビリテーションを行うことを推奨する（条件付き推奨、エビデンスの確実性：中等度）。（2018年版：重症の成人患者に対してリハビリテーションまたはモビライゼーションを実施することを推奨する[条件付き推奨、エビデンスの質：低い]）5.ICU入室中の成人患者に対しては、メラトニンを投与することを推奨する（条件付き推奨、エビデンスの確実性：低い）。（2018年版：重症の成人患者の睡眠改善に対するメラトニンの使用については、推奨を行わない[推奨なし、エビデンスの質：非常に低い]）PADISガイドラインは、痛み（Pain）、鎮静（Agitation/Sedation）、せん妄（Delirium, Immobility）、睡眠障害（Sleep）の頭文字をとった名称であり、これらの症状への推奨される治療やケアなどを包括的に示したガイドラインです。今回、2018年に発表されたPADISガイドラインのフォーカスアップデート版が発表されました。今回のアップデートでは、とくに、これまでせん妄と混同されがちだった「不安」を新たに焦点化した点が大きな変化といえます。海外ではICU入室中の不安を訴える患者にベンゾジアゼピンが一般的に使用されるケースがあるようですが、明確なエビデンスはなく推奨は行われていません。ただし、入室前から慢性的に不安症状がありベンゾジアゼピンを服用している患者に対しては、継続を検討する余地があると示されました。不安の評価には、痛みの評価で使われる「Face Scale」と同様の絵を用いた「Faces Anxiety Scale」などが推奨されています。患者自身が表情のイラストを見て不安度を評価できるため、日本の医療現場でもすぐに応用できるでしょう。薬物療法はまだ確立していない部分がありそうですが、音楽療法やバーチャルリアリティ（VR）など一部の非薬理学的アプローチは推奨されており、患者さんの好みに合った音楽を流すなどの工夫は有効かもしれません。また、睡眠管理ではメラトニン投与が条件付きで推奨され、生理的な睡眠リズムの補完が重要なテーマとなっています。さらにリハビリテーションでは、早期離床だけでなく、より強化されたリハビリプログラムの導入も提案されており、ICU退室後の身体機能回復やQOL向上に寄与すると期待されています。今後のスタンダードなケア・治療の一つになる可能性があるため、興味のある方はぜひ詳しい内容にも目を通してみることをおすすめします。論文はこちらLewis K, et al. Crit Care Med. 2025;53(3):e711-e727.

　注意欠如多動症（ADHD）は、小児によくみられる神経発達障害であり、作業記憶障害を伴うことが多い疾患である。最近、小児ADHDの認知機能改善に対する潜在的な戦略として、運動介入が注目されている。しかし、さまざまな運動介入が作業記憶に及ぼす影響は、明らかとなっていない。中国・北京師範大学のXiangqin Song氏らは、さまざまな運動介入が小児ADHDの作業記憶に及ぼす影響を評価するため、ネットワークメタ解析を実施した。Frontiers in Psychology誌2025年1月27日号の報告。　関連する研究を、各種データベース（PubMed、Cochrane、Embase、Web of Science）より包括的に検索した。包括基準および除外基準に従ってスクリーニングした後、17件の研究が分析対象に特定された。ネットワークメタ解析を実施してデータを統合し、認知有酸素運動、球技、心身運動、インタラクティブゲーム、一般的な有酸素運動が小児ADHDの作業記憶に及ぼす影響を評価した。　主な結果は以下のとおり。・小児ADHDに対するさまざまな種類の運動介入効果には、有意な違いが認められた。・最も有意な効果を示した運動介入は、認知有酸素運動（標準化平均差［SMD］：0.72、95％信頼区間[CI]：0.44〜1.00）、次いで球技（SMD：0.61、95％CI：−0.12〜1.35）であった。・心身運動とインタラクティブゲームは、中程度の効果を示したが、一般的な有酸素運動の効果は比較的小さかった。　【認知有酸素運動】SMD：0.72、95％CI：0.44〜1.00　【球技】SMD：0.61、95％CI：−0.12〜1.35　【心身運動】SMD：0.50　【インタラクティブゲーム】SMD：0.37　【一般的な有酸素運動】SMD：0.40、95％CI：0.19〜0.60・SUCRA分析では、作業記憶の改善に対し、認知有酸素運動が最も有用であることが確認された。・メタ回帰分析では、介入頻度および総介入期間は、認知有酸素運動の効果に有意な影響を及ぼすことが示唆された。他の変数の影響は認められなかった。　著者らは「認知有酸素運動は、小児ADHDの作業記憶改善に最も効果的である運動介入であることが示唆された。介入頻度を上げ、介入期間を長くするほど、その介入効果は高まる可能性がある。今後の研究において、これらの因子の影響を調査し、調整因子の役割を検証するためにも、より大きなサンプルサイズによる検討が必要とされる」と結論付けている。

　ALK阻害薬アレクチニブは、2024年8月28日に「ALK融合遺伝子陽性の非小細胞肺癌における術後補助療法」に対する適応追加承認を取得している。本承認は、ALK融合遺伝子陽性完全切除非小細胞肺がん（NSCLC）患者を対象に実施された国際共同第III相試験「ALINA試験」1）の結果に基づくものである。本試験の用量は、切除不能な進行・再発ALK融合遺伝子陽性NSCLCに対する承認用量（1回300mg、1日2回）の2倍量となる1回600mg、1日2回であり、日本人集団における安全性や薬物動態に関する解析が求められていた。そこで、ALINA試験の日本人集団の有効性、安全性、薬物動態について解析が行われ、堀之内 秀仁氏（国立がん研究センター中央病院）が第22回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2025）で結果を報告した。・試験デザイン：国際共同第III相非盲検無作為化比較試験・対象：未治療の切除可能なStageIB〜IIIA（UICC/AJCC第7版）のALK融合遺伝子陽性NSCLC患者・試験群（アレクチニブ群）：アレクチニブ（1回600mg、1日2回、2年間または再発まで）　130例（日本人15例）・対照群（化学療法群）：シスプラチン（不耐の場合はカルボプラチンに変更可能）＋ペメトレキセドまたはビノレルビンまたはゲムシタビン（3週ごと4サイクルまたは再発まで）　127例（日本人20例）・評価項目：［主要評価項目］無病生存期間（DFS）［その他の評価項目］中枢神経系再発に対するDFS、全生存期間、安全性など［薬物動態解析］アレクチニブとその主要代謝物の血漿中薬物濃度　今回は日本人集団の結果が報告された。主な結果は以下のとおり。・日本人集団の患者背景は全体集団と同様であったが、病期についてStageIBの患者は含まれなかった。StageIB/II/IIIAの割合は、アレクチニブ群0％/13％/87％（全体集団：11％/36％/53％）、化学療法群0％/35％/65％（同：9％/35％/55％）であった。・DFSイベントはアレクチニブ群27％（4例）、化学療法群35％（7例）に認められた（ハザード比：0.47、95％信頼区間：0.13～1.67［全体集団では、同：0.24、0.13～0.43］）。・アレクチニブとその主要代謝物の薬物動態パラメータ（Tmax、Cmax、AUC0-8h）について、ALINA試験の日本人集団とALEX試験（切除不能な進行・再発ALK融合遺伝子陽性NSCLC患者を対象とした海外第III相試験）の非日本人集団を比較した結果、いずれも両集団に有意差はみられなかった。・アレクチニブとその主要代謝物のトラフ濃度について、ALINA試験の日本人集団と非日本人集団を比較した結果、両集団に有意差はみられなかった。・日本人集団の安全性の結果は、全体集団と同様であった。日本人集団の全例に少なくとも1件の有害事象が認められたが、その多くはGrade1～2であった。Grade3～4の有害事象はアレクチニブ群33％（5/15例）、化学療法群40％（8/20例）に認められた。・投与中止に至った有害事象は、化学療法群が10％（2/20例）に発現したが、アレクチニブ群は0例であった。ただし、日本人集団ではアレクチニブ群の有害事象による減量が53％（8/15例）と高率であり（全体集団は26％［33/128例］）、用量強度（dose intensity）中央値は日本人集団では75％であった（全体集団は99％）。減量に至った有害事象の内訳はCPK増加（2例）、ALT増加、AST増加、血中ビリルビン増加、便秘、湿疹、倦怠感、筋骨格硬直、斑状丘疹状皮疹（各1例）であった。　本結果について、堀之内氏は「日本人患者に対してアレクチニブを1回600mg、1日2回投与した結果、薬物動態パラメータは非日本人集団と同様であった。DFSについて、全体集団と同様に日本人集団でもアレクチニブ群が良好な傾向にあった。日本人患者に対するアレクチニブ1回600mg、1日2回投与は忍容性が良好であり、新たな安全性に関する懸念は認められなかった。日本人集団の安全性のデータは、全体集団と同様であった」とまとめた。本試験の日本人集団でアレクチニブの減量が多かったことについて、「日本では1回300mg、1日2回の用量での使用に慣れていることから、有害事象が発現した際に減量に至りやすかったのではないかと考えている」と考察した。　本発表後に実施されたプレスリリースセッションでは、有害事象発現時の対応について、堀之内氏は「海外では減量ではなく中断して再開することで、有害事象の管理が可能である場合も存在することが知られており、本試験でも全体集団では減量の前にまず中断して経過をみられている事例が報告されている。有害事象発現時には、まずは中断し、それでも管理が難しい場合に減量とするのが良いのではないか」と考えを述べた。

　乳がん周術期のdose-denseパクリタキセル療法は好中球減少症を引き起こすリスクが高いため、予防的に持続型G-CSF製剤ペグフィルグラスチム（Peg G）が投与されることが多い。今回、Peg Gを省略したdose-denseパクリタキセル療法であってもスケジュールを遅延させることなく治療の完了が可能であり、安全性に問題はなく、薬剤費が削減できることを、東北労災病院の大竹 かおり氏が第22回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2025）で発表した。　これまでの報告で、パクリタキセルを高用量で投与する場合であってもPeg Gを有効かつ安全に省略できることが示唆されている。Peg Gの有害事象や薬剤費というリスクを低減できる可能性があるが、東アジア人では化学療法による骨髄抑制が生じやすい傾向があるため、東アジア人におけるエビデンスが求められていた。そこで大竹氏らは、東北労災病院の乳がん患者のデータをレトロスペクティブに解析し、dose-denseパクリタキセル療法でPeg Gを省略した場合の有効性と安全性を評価した。　対象は、2019年2月～2024年3月にdose-dense EC療法を行い、dose-denseパクリタキセル療法を4サイクル完了した患者で、投与スケジュール、有害事象、相対用量強度（relative-dose-intensity）、薬剤費をPeg G投与群とPeg G非投与群で比較した。なお、Peg G非投与群で好中球減少症が発現した場合はPeg Gの投与が認められた。　主な結果は以下のとおり。・合計48例の患者が解析対象となり、Peg G投与群が15例、Peg G非投与群が33例であった。年齢中央値は49歳（範囲：31～66）、全例がアジア人で、ベースライン時の特性は両群でバランスがとれていた。・相対用量強度は両群ともに高く、投与群は0.961、非投与群は0.985で両群間に有意差は認められなかった（p＝0.125）。・各サイクルの投与予定日に、非投与群で好中球減少症のためにPeg Gの投与が必要になったのは最大（3サイクル目）で12.1％であった。・各サイクルの1日目に好中球絶対数が1,000/µL超であった割合は、非投与群では4サイクル目に87.9％に低下したが、両群間に有意差は認められなかった（p＝0.796）。・パクリタキセル投与を7週間以内に4サイクル完了した割合は、両群で同等であった（p＝0.561）。・投与群および非投与群で発現した非血液毒性は、疼痛がそれぞれ87％（うちGrade3以上が7％）および91％（45％）、浮腫が47％（0％）および48％（3％）、神経障害が87％（7％）および91％（27％）であった。・4サイクルの平均薬剤費は、投与群が56万4,681円、非投与群が17万9,214円であり、両群間に有意差が認められた（p＜0.001）。　これらの結果より大竹氏は、好中球などの血液検査の必要性を強調したうえで、「アジア人に対する乳がん周術期のdose-denseパクリタキセル療法において、Peg Gの省略は有望な選択肢となる可能性がある」とまとめた。

　大腿膝窩動脈領域の血行再建術（±膝下血行再建術）を要する包括的高度慢性下肢虚血患者において、薬剤を塗布していないバルーン血管形成術±ベアメタルステント留置術（PBA±BMS）と比較し、薬剤塗布バルーン血管形成術±BMS（DCBA±BMS）および薬剤溶出性ステント留置術（DES）はいずれも有意な臨床的有益性をもたらさないことが、英国・バーミンガム大学のAndrew W. Bradbury氏らBASIL-3 Investigatorsが実施した「BASIL-3試験」で示された。研究の詳細は、BMJ誌2025年2月24日号で報告された。英国の第III相非盲検無作為化優越性試験　BASIL-3試験は、大腿膝窩動脈領域の血行再建術を要する包括的高度慢性下肢虚血患者において、臨床的に最も有効な血行再建術を明らかにすることを目的とする実践的な第III相非盲検無作為化優越性試験であり、2016年1月～2021年8月に英国の35施設で患者を登録した（英国国立衛生研究所［NIHR］医療技術評価［HTA］プログラムの助成を受けた）。　外科的血行再建術よりも大腿膝窩動脈領域の血行再建術（±膝下血行再建術）を希望する包括的高度慢性下肢虚血の患者を、初回血行再建術として、大腿膝窩動脈領域のPBA±BMS、DCBA±BMS、DESのいずれかを受ける群に、1対1対1の割合で無作為に割り付けた。　主要アウトカムは大切断回避生存とした。大切断回避生存は、対象肢の大切断（足首より上部の切断）または全死因死亡のうちいずれかが先に発生するまでの期間と定義し、生存時間分析を行った。全死因死亡、大切断にも差はない　481例（平均年齢71.8［SD 10.8］歳、女性167例［35％］）を登録し、PBA±BMS群に160例、DCBA±BMS群に161例、DES群に160例（同意が得られなかった1例を除外した159例を解析に含めた）を割り付けた。全体の追跡期間中央値は2.1年だった。　ITT集団における大切断または死亡は、PBA±BMS群で160例中106例（66％）、DCBA±BMS群で161例中97例（60％）、DES群で159例中93例（58％）に発生した。補正ハザード比[HR]は、DCBA±BMS群とPBA±BMS群の比較で0.84（97.5％信頼区間[CI]：0.61～1.16、p＝0.22）、DES群とPBA±BMS群の比較で0.83（0.60～1.15、p＝0.20）と、いずれも有意な差を認めなかった。大切断回避生存期間中央値は、PBA±BMS群3.16年、DCBA±BMS群3.52年、DES群4.29年だった。　全死因死亡（PBA±BMS群60％、DCBA±BMS群56％、DES群50％）および大切断（14％、11％、16％）にも、PBA±BMS群との比較で有意な差はみられなかった（DCBA±BMS群vs.PBA±BMS群の死亡のHR：0.86［97.5％CI：0.62～1.20］、DES群vs.PBA±BMS群の死亡のHR：0.79［0.56～1.11］）。重篤な有害事象の頻度は同程度　重篤な有害事象は、PBA±BMS群で16例（10％）、DCBA±BMS群で9例（6％）、DES群で17例（11％）に発現した。死因の多くは複数の因子によるもので、併存疾患に関連することが多かった。　著者は、「最近の系統的レビューとメタ解析により、BASIL-3試験は、包括的高度慢性下肢虚血患者に対する3種の血管内治療の臨床的有効性を比較した唯一の公的資金に基づく無作為化対照比較試験であることが確認されている」「これらの結果は、包括的高度慢性下肢虚血患者の管理では、大腿膝窩動脈領域の血管内血行再建術として、薬剤塗布バルーンおよび薬剤溶出性ステントの役割を支持しない」としている。

　長年にわたるヨーグルトの摂取は、特定のタイプの大腸がんの発症リスクを低下させる可能性のあることが、米ハーバード大学T.H.チャン公衆衛生大学院および米ブリガム・アンド・ウイメンズ病院の鵜飼知嵩氏らによる研究で明らかになった。長年にわたりヨーグルトを週に2回以上摂取している人では、腫瘍組織内にビフィズス菌が検出されるビフィズス菌陽性の大腸がんの発症リスクが20％低いことが示されたという。この研究結果は、「Gut Microbes」に2月12日掲載された。　人体のマイクロバイオーム（微生物叢）に焦点を当てた新たな研究では、ヨーグルトに含まれる生きた細菌の摂取が健康に有益な可能性のあることが示唆されている。鵜飼氏らは今回、ヨーグルトには一般的にビフィズス菌が含まれていることから、長期間のヨーグルト摂取が、組織中のビフィズス菌の量に応じて、腫瘍のタイプごとに大腸がんの発生と異なる関連を示す可能性があるとの仮説を立て、検討した。対象は、1976年に30〜55歳の女性看護師を登録して開始されたNurses’ Health Study（NHS）と1986年に40〜75歳の男性医療従事者を登録して開始されたHealth Professionals Follow-up Study（HPFS）から抽出した13万2,056人であった。対象者は、2016年1月1日まで追跡された。　こうした研究背景について、論文の共同責任著者の1人であるハーバード大学T.H.チャン公衆衛生大学院およびブリガム・アンド・ウイメンズ病院の荻野周史氏は、「われわれは、長期にわたる食生活やその他の要因が人体の組織に与える影響、例えば、特定の細菌種の有無により組織にもたらされる影響に違いがあるのかなどを調べている。このような探索的なアプローチにより、食事と健康アウトカムとの関連を示すエビデンスの信頼性を高めることができる」と述べている。　追跡期間中に3,079人が大腸がんを発症していた。このうち、腫瘍組織中のビフィズス菌量についての情報が完備したのは1,121人で、うち346人（31％）はビフィズス菌陽性、775人（69％）はビフィズス菌陰性だった。解析の結果、大腸がんのリスクとヨーグルトの摂取量との間に統計学的に有意な関連は認められなかったものの、週に2回以上ヨーグルトを摂取する人では、1カ月の摂取頻度が1回未満の人に比べてビフィズス菌陽性の大腸がんリスクが20％低下する可能性が示唆された（調整ハザード比0.80、95％信頼区間0.50〜1.28）。一方、ビフィズス菌陰性の大腸がんリスクについては、明確な低下は認められなかった（同1.09、0.81〜1.46）。このようながんのタイプによる関連の違いは、近位大腸がん（盲腸、上行結腸、横行結腸）においても確認された。過去の研究では、右側に発生する近位大腸がんでは、左側に発生するがんより予後が悪いことが示唆されている。　荻野氏は、「われわれの研究は、ヨーグルトが特定のがんに対して潜在的に有益な可能性を示す独自のエビデンスを提供している」と述べている。また、鵜飼氏は、「ヨーグルトやその他の発酵乳製品は、長い間、胃腸の健康に有益だと考えられてきた。本研究結果は、この予防効果がビフィズス菌陽性大腸がんに特有のものである可能性を示唆している」との見方を示している。

　誰かと真剣に交際する準備ができているかどうかは恋愛関係の始まりや維持に重要な役割を果たすが、新たな研究で、「真剣交際の準備ができているか（コミットメント・レディネス〔commitment readiness〕）」についての自己評価と友人の評価は高確率で一致することが明らかになった。米ミシガン州立大学（MSU）のWilliam Chopik氏らによるこの研究結果は、「Journal of Social and Personal Relationships」に2月1日掲載された。　この研究では、4人の友人グループ（合計193グループ、参加者772人）に自分自身と相手のコミットメント・レディネスと愛着スタイルについて評価してもらい、自己評価と友人による評価の一致度や、不安定な愛着スタイルを持つ人は「真剣交際の準備ができていない」と見なされるのかを検証した。研究グループの説明によると、愛着スタイルは安定型と不安定型に大別され、不安定型の愛着スタイルを持つ人は、通常、不安や回避のレベルが高いという。　分析の結果、コミットメント・レディネスに対する自己評価と友人による評価は高確率で一致することが明らかになった。また、友人から、愛着スタイルにおいて回避傾向や不安傾向が強いと評価された人は、「真剣交際の準備ができていない」と見なされることも示された。さらに、自分自身のコミットメント・レディネスに対する評価は、友人のコミットメント・レディネスに対する評価に影響することも示された。このように、仲の良い友人は自分と似たパーソナリティを持つと考える傾向を「想定された類似性」という。　Chopik氏は、「友情は、健康や幸福感から恋愛まで、生活の多くの部分に影響を与える。自分が誰とデートすべきか、すべきでないかを決める際にも友人が影響を及ぼす。友人はまた、恋愛関係を円滑に進める手助けをしてくれることもあれば、さりげなく、あるいはあからさまに邪魔することもある」と述べる。その上で同氏は、「友人のコミットメント・レディネスに対する評価が、友人が恋愛関係を築く手助けをしてくれたり妨げたりする理由を説明する要因となる可能性が高い」との見方を示している。　Chopik氏と、論文の共著者であるMSU心理学分野のHyewon Yang氏は、「この研究が、恋に悩む人に、友人の意見が自分の恋愛観にどのような影響を与えるのかをより良く理解する手助けとなることを期待している」と話している。Yang氏は、「友人は、相手の紹介からアドバイスまで、恋愛関係を築き、維持する上で重要な役割を果たす。しかし、友人が自分をどう見ているかを知る機会はほとんどない。この研究が、自分のコミットメント・レディネスについて、社会的ネットワークの観点から包括的に理解する助けとなり、また、恋愛関係を追求し、発展させ、維持する上で友人が果たす重要な役割を強調するものになることを願っている」と話している。

　歯周病を治療している糖尿病患者では、人工透析に移行するリスクが32～44％低いことが明らかになった。東北大学大学院歯学研究科歯学イノベーションリエゾンセンターの草間太郎氏、同センターの竹内研時氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of Clinical Periodontology」に1月5日掲載された。　慢性腎臓病は糖尿病の重大な合併症の一つであり、進行した場合、死亡リスクも高まり人工透析や腎移植といった高額な介入が必要となる。したがって、患者の疾病負荷と医療経済の両方の観点から、慢性腎臓病を進行させるリスク因子の同定が待たれている。　歯周病は糖尿病の合併症であるだけでなく、糖尿病自体の発症やその他の合併症の要因でもあることが示唆されている。また、歯周病と腎機能低下との関連を示唆する報告もされていることから、研究グループは糖尿病患者における定期的な歯周病ケアが腎機能低下のリスクを軽減または進行を遅らせる可能性を想定し、大規模な糖尿病患者のデータを追跡した。具体的には、歯周病治療を伴う歯科受診を曝露変数として、人工透析に移行するリスクを後ろ向きに検討した。　本研究では、40～74歳までの2型糖尿病患者9万9,273人の医療受診データ、特定健診データが用いられた。2016年1月1日～2022年2月28日までの期間に、2型糖尿病を主傷病としていた患者を登録した。　9万9,273人の参加者（平均年齢は54.4±7.8歳、男性71.9％）における人工透析の発生率は1,000人あたり1年間で0.92人だった。交絡因子については、年齢、性別、被保険者の種類、チャールソン併存疾患指数、糖尿病の治療状況（外来の頻度、経口糖尿病治療薬の種類、インスリン製剤使用の有無、治療期間）、健診結果（高血圧、高脂血症、蛋白尿、HbA1c）、喫煙・飲酒といった生活習慣などが共変量として調整された。　交絡因子を調整後、人工透析開始のハザード比（HR）を分析した結果、歯科受診をしていなかった患者と比較して、1年に1回以上歯周病治療を受けている患者で32％（HR 0.68〔95％信頼区間0.51～0.91〕、P＜0.05）、半年に1回以上治療を受けている患者で44％（同0.56〔0.41～0.77〕、P＜0.001）、人工透析開始のリスクが低いことが示された。　研究グループは本研究の結果について、「これらの結果は、糖尿病性の腎疾患の進行を緩和し、患者の転帰を改善するためには、糖尿病治療に日常的な歯周病治療を組み込むことが重要であることを示唆している。また糖尿病患者の管理における専門医と歯科の連携欠如は以前より報告されており、本研究でも患者の半数以上が歯周病ケアを受けていなかった。今後、糖尿病患者の健康を維持するためには、専門医と歯科のさらなる連携が必要と考える」と総括した。なお、本研究の限界について、登録データは企業が提供する雇用保険に加入する個人のみが含まれていたことから、研究の参加者は日本人全体の特徴を表していない点などを挙げている。

このたび、ケアネットポイントの交換先である「nanacoギフト」につきまして、2025年4月1日（火）11:00より、交換レートを以下のとおり変更いたします。【変更前】 3月31日（月）13:59まで100pt＝100円分【変更後】 4月1日（火）11:00より100pt＝95円分※2025年3月31日（月）13:59までにお申し込みいただいた分は、現行のレート（100pt＝100円分）で交換いたします。※2025年3月31日（月）14:00～4月1日（火）11:00 に、ポイント交換システムのメンテナンスを実施いたします。状況により、メンテナンスの時間帯は前後する場合がございます。ご利用中の皆さまにはご不便をおかけしますが、何卒ご理解賜りますようお願い申し上げます。ケアネットポイントの交換はこちらよりお手続きください。https://point.carenet.com/exchange※ログインが必要です

若年者が市販薬を過量服用する「オーバードーズ」が依然として社会問題になっています。市販薬の乱用は昔からあった問題ですが、近年はとくにSNSなどで商品名や方法・体験談が流布され、若年者が軽い気持ちで市販薬の乱用に陥りやすい状況になりました。オーバードーズを繰り返す若年者たちの一部は、万引きによって市販薬を調達していることも確認されており、数ヵ月前には警察から販売時の注意や通報などの協力依頼がありました。薬剤師も薬を扱う専門家として、積極的に関わらなければいけない問題です。しかし、あの手この手で入手しようとしてくるなか、「じゃあ、どうすれば…」という薬剤師も少なくないのではないでしょうか。厚生労働省は2025年2月20日に市販薬の乱用防止を目的とした対応マニュアル「ゲートキーパーとしての薬剤師等の対応マニュアル―OTC医薬品を販売する薬剤師・登録販売者、及び学校薬剤師向け―」を公開しました。なかなかグッとくる題名です。オーバードーズに対する薬局での対応を、（1）気付く、（2）関わる、（3）つなぐ、（4）見守る、という4フェーズに分け、それぞれの対応について記載しています。どこにどういう風に相談するのかということも記載されており、大変実践的です。私が今回のマニュアルで勉強になった3点を紹介します。気付いたらどうする？気付いたら販売しない、という判断がすぐにきっぱりとできればよいのですが、なかなかできない場合もあります。そういう場合は、販売するとしても声掛けをしたり、リーフレットを渡したりするなどの対応フローや声掛けの具体例も記載されています。声掛けの例としては、その状況により「今までも複数購入いただいていましたか？」「眠れていますか？」という確認するものから、「これまでつらかったですね」「頑張ってきた自分自身に優しくしてあげてくださいね」という寄り添うもの、「相談できる医療機関や相談窓口はいくつかありますよ」という相談先を提案するものまでさまざまなものが記載されています。ゲートキーパーは1人で支援することではない薬剤師や登録販売者がゲートキーパーになることを期待されてはいるのですが、緊急時には身を守ることが第一ということも記載されています。また共感疲労に陥らないことも重要と注意されています。そのような場に遭遇したときはドキドキしますし、ベストな行動がとれるかどうかわかりません。後でもっとこうすればよかったと思うかもしれません。店舗内や地域でコミュニケーションをとって仲間を増やしながら、抱え込むことなく販売者自身の心身のケアをすることも大事です。日常が大事販売現場における見守りとして、「さりげないコミュニケーションを販売者側からとるスタンスが重要」とし、来店時のあいさつや購入時の「お大事に」などの一言を付け足すことも見守りにつながるとされています。困ったときに相談できる存在を知ることが当事者にとって大きな助けになるからです。これは簡単に始められそうですね。また日常的に購入者の様子をよく観察し、店舗内で共有し合うことが気付きの第一歩ともされています。高校生全体の1.6％が過去1年以内にオーバードーズの経験があると推計されています。高校生の約60人に1人、つまり2クラスに1人くらいの割合です。軽い気持ちで始めただけなのに抜け出せなくなる、次の依存物質に手を出す…などさまざまな社会問題になる可能性もあります。厚生労働省のホームページには、「薬局等の薬剤師・登録販売者の皆さまは、乱用に対する知識を深め、適切な対応を行うことにより、乱用を防止し、乱用に苦しむ方を救うゲートキーパーとなってください」とあります。薬剤師や登録販売者がゲートキーパーとしての役割を果たすために、まずはあいさつから始めてみてもよいかもしれません。

介護が必要となった主な原因（男女別）視覚・聴覚障害1.1%呼吸器疾患3.4%視覚・聴覚障害 1.0%呼吸器疾患 1.3%脊髄損傷 1.6%その他11.4%脳卒中25.2%脊髄損傷3.4%男性がん3.9%認知症13.7%パーキンソン病5.4%n＝3万4,777人パーキンソン病2.5%女性骨折・転倒17.8%脳卒中11.2%関節疾患12.7%高齢による衰弱8.7%骨折・転倒6.6%認知症18.1%がん 2.1%心臓病4.4%糖尿病5.2%関節疾患 心臓病5.4% 6.5%その他10.0%糖尿病 1.7%高齢による衰弱15.6%n＝6万5,223人厚生労働省「2022（令和4）年国民生活基礎調査」第023表「介護を要する者数、介護が必要となった主な原因・通院の有無・性・年齢階級別」を基に作成Copyright © 2025 CareNet,Inc. All rights reserved.

慢性消化不良問題27歳女性が6ヵ月前からの消化不良を主訴に来院した。時々、胃が焼けるような感じがし、食後に胃の膨満感がありげっぷがでるという。体重減少はない。バイタルサインを含め、診察所見に異常はない。血液検査を施行したが、貧血や肝機能障害はない。プロトンポンプ阻害薬（PPI）を処方した。

アスピリンのがん転移抑制の仕組みが判明アスピリンが免疫を促進してがんの転移を抑制する仕組みが判明しました。原発がんの治療は進歩しました。しかし、早期がんの段階で幸いにも治療できたところで多くの患者はやがて転移を来します。COX阻害薬であるアスピリンの連日服用と固形がんの肺、肝臓、脳などへの転移が36％低くて済むことの関連が大規模無作為化試験のメタ解析で示されています1）。また、診断時点で転移がなかったがん患者の低用量アスピリン使用とがんによる死亡率の低下の関連もいくつかの試験で認められています。大腸がん患者のアスピリン使用と生存改善の関連はHLAクラスI抗原が腫瘍で発現している場合に限られ2）、アスピリンのがんへの効果はどうやら免疫絡みのようです。アスピリンが阻害する2つのCOX酵素の1つのCOX-1はほとんどの組織で発現しており、血小板では凝固因子であるトロンボキサンA2（TXA2）の生成に携わります。もう1つのCOX-2はもっぱら炎症の際に生じます。アスピリンは体内で短命（半減期約20分）であり、有核細胞のCOX-1やCOX-2を阻害し続けるには高用量を頻回投与する必要があります。一方、毎日の低用量アスピリン服用の主な矛先は血小板のCOX-1と同酵素が携わるTXA2生成です。無核の血小板のCOX-1は新調（resynthesize）が不可能であり、低用量アスピリンで永続的に阻害されます。英国のケンブリッジ大学の研究者が率いた先立つ研究でARHGEF1という名称のタンパク質がどうやら転移に絡むことが示されています。同チームの新たな研究でARHGEF1は転移へのT細胞免疫を妨げており、ARHGEF1を省くとT細胞機能が向上すると判明しました。さらに調べたところ、血小板でCOX-1に依存して作られるTXA2からの伝達もT細胞を抑制し、ARHGEF1がその伝達経路の一員であることが示されました。そうとなればCOX阻害によってTXA2生合成を阻止するアスピリンは、TXA2がARHGEF1依存的に強いるT細胞抑制を解消して転移を防ぐ効果を担いそうです。マウスで試したところその予想どおりの結果が得られました。アスピリンはT細胞のARHGEF1を欠くマウスの転移を減らせませんでした。また、長持ちなTXA2の類い（U46619）をアスピリンとともに投与した場合もアスピリンは転移を減らせなくなりました。一方、T細胞のARHGEF1を欠くマウスにTXA2を与えたところで転移頻度は変わりませんでした。それらの結果は、アスピリンの転移阻止活性はTXA2を減らし、TXA2のARHGEF1依存的なT細胞抑制を解く作用のおかげであることを示しています3）。COX-1選択的阻害薬や血小板のCOX-1除去でTXA2を減らすこともアスピリンと同様に転移を抑制しました。研究チームは、国際共同無作為化試験Add-Aspirin4）のリーダーRuth Langley氏と提携し、今回の発見を治療の現場で役立つようにすることを目指します5）。Add-Aspirin試験は早期がんの治療を終えた患者がアスピリンを常用することで再発や死亡を防げるかどうかを調べています。今回の成果はさらなる提携や新たな研究の契機を生み出してより効果的な転移抑制手段の開発の道を開くでしょう3）。参考1）Rothwell PM, et al. Lancet. 2012;379:1591-601.2）Reimers MS, et al. JAMA Intern Med. 2014;174:732-739.3）Yang J, et al. Nature. 2025 Mar 5. [Epub ahead of print]4）Add-Aspirin Trial5）Scientists discover how aspirin could prevent some cancers from spreading / Eurekalert

　睡眠・身体活動・栄養は健康の維持に重要な要素であるが、その影響について、これまで多くの場合個別に研究されてきた。オーストラリア・シドニー大学のEmmanuel Stamatakis氏らは、これらの要素の組み合わせが全死因死亡リスクに与える影響について評価し、リスクを有意に低下させる個人レベルの変化について明らかにすることを目的としたコホート研究を実施した。BMC Medicine誌2025年2月26日号掲載の報告。　本研究では、UK Biobankの前向きコホートデータから、7日間の手首装着型加速度計（Axivity AX3）データおよび自己申告による食事データを有する参加者5万9,078人（年齢中央値：64.0歳、男性：45.4％）を対象とした。加速度計で測定された睡眠時間（時間/日）と中～高強度身体活動（MVPA、分/日）は、機械学習ベースのスキーマを用いて計算された。10項目の食事品質スコア（DQS）により、野菜、果物、魚、乳製品、全粒穀物、植物油、精製穀物、加工肉および未加工肉、砂糖入り飲料の摂取量を評価した（各項目の摂取量を0［最も不健康］から10［最も健康的］の最大100ポイントで評価、値が高いほど食事の質が高いことを示す）。　Cox比例ハザードモデルを用いて、3要素の三分位群27通りの組み合わせと全死因死亡リスクの関連を評価し、3要素すべてが最低三分位に属する群を対照群とした。より詳細な臨床的解釈のために、各行動の5パーセンタイル値を基準として、3要素の複合的な増分用量反応変化を解析した。　主な結果は以下のとおり。・追跡期間中央値8.1年において、2,458件の死亡が確認された。・対照群と比較して最も大きな全死因死亡リスク低下がみられた最適な3要素の組み合わせは、中程度の睡眠（7.2～8.0時間/日）、高MVPA（42～103分/日）、高DQS（57.5～72.5）で、全死因死亡リスクの64％低下と関連した（ハザード比[HR]：0.36、95％信頼区間[CI]： 0.26～0.50)。・睡眠5.5時間/日、MVPA 7.3分/日、DQS 36.9（いずれも5パーセンタイル値）を基準とした場合、睡眠15分/日、MVPA 1.6分/日、DQS 5ポイント（例：1日当たり野菜を1/2サービング多く食べる、または1週間当たり加工肉1サービングを削減）という最小限の増加が、全死因死亡リスクの10％低下と関連していた（HR：0.90、95％CI：0.88～0.93）。・さらに、睡眠75分/日、MVPA 12.5分/日、DQS 25ポイントの増加は、全死因死亡リスクの50％低下と関連していた（HR：0.50、95％CI：0.44～0.58）。　著者らは、最適な3要素の組み合わせは中程度の睡眠×高MVPA×高DQSであることが示され、睡眠・身体活動・食事の質の非常にわずかな改善も全死因死亡リスク低下に寄与する可能性が示唆されたとまとめている。

　抗カルシトニン遺伝子関連ペプチド（CGRP）モノクローナル抗体を3年以上使用することが片頭痛の経過にどのような影響を及ぼすかを判断するため、イタリア・IRCCS San Raffaele RomaのPiero Barbanti氏らは、12ヵ月間の抗CGRPモノクローナル抗体治療を3回繰り返した後、治療を中止した際の片頭痛頻度を明らかにするため、多施設プロスペクティブ実臨床試験を実施した。Journal of Neurology誌2025年1月25日号の報告。　対象は、12ヵ月間の抗CGRPモノクローナル抗体の皮下投与を1サイクルとし、3回完了した高頻度片頭痛または慢性片頭痛患者212例。中止期間（D1、D2、D3）は、3回の治療サイクル（T1、T2、T3）後、最初の1ヵ月間と定義した。主要エンドポイントは、D2と比較したD3での50％以上の治療反応率とした。副次的エンドポイントには、1ヵ月当たりの片頭痛日数（MMD）、1ヵ月当たりの頭痛日数（MHD）、1ヵ月当たりの鎮痛薬摂取量（MAI）、数値評価尺度（NRS）、頭痛影響テスト（HIT-6）、D3とD1およびD2の50％以上治療反応率の変化、慢性片頭痛の再発率、薬物過剰使用の再発率を含めた。　主な結果は以下のとおり。・D3では、D2と比較し、50％以上の治療反応率、MMD、MHD、MAI、NRS、HIT-6の有意な改善（p＜0.001）、慢性片頭痛および薬物過剰使用の再発率の低下が認められた。　【50％以上の治療反応率】77.8％vs.53.8％　【MMD】−2.1±1.7　【MHD】−2.9±2.4　【MAI】−2.6±2.4　【NRS】−0.7±1.3　【HIT-6】−7.2±5.9　【慢性片頭痛の再発率】2.3％vs.18％　【薬物過剰使用の再発率】1.3％vs.10.1％・D3では、D1と比較し、MMD、MHD、MAI、NRS、HIT-6のより大きなベネフィットが示され（p＜0.001）、50％以上の治療反応率が高く、慢性片頭痛および薬物過剰使用の再発率の低下が認められた。　【50％以上の治療反応率】77.8％vs.25.0％　【MMD】−2.6±1.9　【MHD】−5.8±3.3　【MAI】−4.9±3.4　【NRS】−1.0±1.6　【HIT-6】−9.4±7.0　【慢性片頭痛の再発率】2.3％vs.67.7％　【薬物過剰使用の再発率】1.3％vs.34.2％　著者らは「3年間の抗CGRPモノクローナル抗体治療により、50％以上の治療反応率は徐々に増加し、片頭痛の負担が大幅に軽減されることが明らかとなった。抗CGRPモノクローナル抗体による片頭痛治療を長期的に実施することで、片頭痛の経過が好転する可能性が示唆された」としている。

　アダリムマブによりコントロールされている若年性特発性関節炎に伴うぶどう膜炎の患者において、アダリムマブの投与を中止すると、ぶどう膜炎、関節炎、あるいはその両方の再発率が高くなるが、投与を再開すると、治療失敗の全例で眼炎症のコントロールが回復することが、米国・カリフォルニア大学サンフランシスコ校のNisha R. Acharya氏らADJUST Study Groupが実施した「ADJUST試験」で示された。研究の成果は、Lancet誌2025年1月25日号に掲載された。3ヵ国の無作為化プラセボ対照比較試験　ADJUST試験は、若年性特発性関節炎に伴うぶどう膜炎における治療中止の有効性と安全性の評価を目的とする二重マスク化無作為化プラセボ対照比較試験であり、2020年3月～2024年2月に、米国、英国、オーストラリアの20の眼科またはリウマチ科の施設で患者を登録した（米国国立衛生研究所［NIH］眼病研究所［NEI］の助成を受けた）。　年齢2歳以上で、16歳に達する前に慢性若年性特発性関節炎に伴うぶどう膜炎または慢性前部ぶどう膜炎と診断され、少なくとも1年間、アダリムマブにより関節炎とぶどう膜炎がコントロールされていた患者を対象とした。これらの患者を、アダリムマブの投与を継続する群またはアダリムマブの投与を中止してプラセボを投与する群に1対1の割合で無作為に割り付け、2週ごとに48週目の受診または治療失敗まで皮下投与した。　主要アウトカムは、治療失敗（ぶどう膜炎または関節炎の再発と定義）までの期間とし、すべての患者を主解析および安全性解析の対象とした。治療失敗時にマスク化を解除し、患者は48週まで非盲検下にアダリムマブの投与を受けた。投与中止例の68％で再発、再投与で全例が回復　87例を登録した時点で、事前に規定された中間解析で中止基準を満たしたため、それ以降の登録を中止した。アダリムマブ群に43例（年齢中央値12.56歳［四分位範囲[IQR]：9.44～15.81］、女性74％）、プラセボ群に44例（12.26歳［9.39～13.42］、73％）を割り付けた。各群1例ずつが脱落したが、そのデータは解析に含めた。　治療失敗は、アダリムマブの投与を中止したプラセボ群で44例中30例（68％）に発生したのに対し、投与を継続したアダリムマブ群では43例中6例（14％）と有意に少なかった（ハザード比：8.7［95％信頼区間[CI]］：3.6～21.2、p＜0.0001）。治療失敗の多くは追跡期間24週までに発生した。また、プラセボ群の治療失敗までの期間中央値は119日（IQR：84～243）だった。　治療失敗例のうち、プラセボ群の30例全例がアダリムマブの投与を再開し、アダリムマブ群の6例中4例がアダリムマブを継続投与し、いずれの患者も眼炎症のコントロールの回復に成功した。治療失敗後に、眼炎症が最初にコントロールされるまでの期間中央値は、アダリムマブ群が91日、プラセボ群は63日であった。また、眼炎症の持続的コントロールが達成されるまでの期間中央値は両群とも105日で、治療失敗から持続的コントロール達成までの期間中央値はそれぞれ98日および105日だった。重篤な有害事象4件はいずれもアダリムマブ群　非重篤な有害事象は、アダリムマブ群で226件（7.5件/人年［95％CI：6.5～8.5］）、プラセボ群で115件（6.8件/人年［5.6～8.1］）発現した。最も頻度の高い有害事象は胃腸関連イベント、頭痛、疲労感であった。COVID-19感染症は、アダリムマブ群で多かった（100人年当たり、50件vs.6件）。重篤な有害事象は4件発現し、いずれもアダリムマブ群であった。　著者は、「米国リウマチ学会による、2年間のコントロールが得られた場合は治療を中止してもよいとの推奨は、慎重に考慮する必要がある」「治療中止を試みる場合は、とくに最初の6ヵ月間は再発の有無を注意深く観察すべきである」「今後は、アダリムマブの投与中止の成功を予測する臨床的特性やバイオマーカーについて検討を進める予定である」としている。