アテローム動脈硬化性の頸動脈狭窄に対する頸動脈内膜剥離術施行時の麻酔法として、全身麻酔と局所麻酔では周術期の脳卒中やその他の合併症の抑制効果に差はないことが、イギリスWestern General Hospital臨床神経科学科（エディンバラ市）のSteff C Lewis氏らが行ったGALA（General anaesthesia versus local anaesthesia for carotid surgery）試験の解析結果から明らかとなった。今後、いずれの麻酔法を選ぶかは、患者の好みや他の医学的な理由に委ねられることになりそうだ。Lancet誌2008年12月20/27日合併号（オンライン版2008年11月27日号）掲載の報告。主要評価項目、QOL、入院期間に有意差なし頸動脈内膜剥離術は、重篤な動脈硬化性の頸動脈狭窄による同側の脳卒中発症リスクを低下させるが、術中あるいは術後の合併症がその効果を相殺することが知られている。周術期の脳卒中を予測してそれを回避するには、全身麻酔下よりも局所麻酔下のほうが容易である可能性が示唆されている。GALA試験の研究グループは、これらの麻酔法のイベント抑制効果の比較を目的に、多施設共同無作為化対照比較試験を実施した。1999年6月～2007年10月までに、24ヵ国95施設から症候性あるいは無症候性の頸動脈狭窄患者3,526例が登録された。全身麻酔群に1,753例が、局所麻酔群には1,773例が割り付けられた。主要評価項目は、無作為割り付け時から術後30日までの脳卒中（網膜梗塞を含む）、心筋梗塞、死亡の発生率とした。主要評価項目の発生率は、全身麻酔群が4.8%（84例）、局所麻酔群は4.5%（80例）であり、局所麻酔による1,000例あたりのイベント抑制数は3例にすぎなかった（リスク比：0.94、95%信頼区間：0.70～1.27）。QOL、入院期間は両群間に有意な差はなく、事前に規定されたサブグループ（年齢、対側頸動脈閉塞の有無、ベースライン時の手術リスク）における主要評価項目の解析でも有意差は認めなかった。以上により、GALA試験の研究グループは「頸動脈内膜剥離術においては全身麻酔と局食麻酔で有用性は同等であった」と結論し、「麻酔科医と外科医は、患者コンサルテーション時に、個々の患者の病態に応じていずれの麻酔法を選択するかを決めるべきである」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

欧州連合（EU）加盟25ヵ国間には50歳時の健康生存年（HLY）に実質的な格差が存在することが、イギリスLeicester大学健康科学科のCarol Jagger氏らの調査で明らかとなった。この知見は、EU全体の健康状態が大幅に改善されなければ、すべての国で高齢者の就業率を向上させるのは困難なことを示唆するという。Lancet誌2008年12月20/27日号（オンライン版2008年11月17日号）掲載の報告。HLYは各国間のばらつきが大きく、GDPや高齢者ケア費用と正相関EU加盟国では平均寿命が延長しているが、良好な健康状態で過ごす期間が増加しているかは明らかにされてない。これらの情報は高齢者の保健コストの抑制や就業率の向上の決め手となる可能性がある。研究グループは、2005年のEU加盟25ヵ国の50歳時における寿命およびHLY、さらに高齢者の就業率向上の可能性について調査を行った。性別、国別の50歳時の寿命とHLYはEUの人口統計であるEurostatの生命表を適用したSullivan法で算出した。また、2005年の生活・所得状況調査の統計データから年齢別の身体活動の制限状況を算定した。2005年のEU加盟25ヵ国においては、50歳時の身体活動の制限のない寿命は男性が67.3歳、女性が68.1歳であった。50歳時のHLYは、男女ともに寿命に比べて各国間のばらつきが大きかった（男性：エストニア9.1年～デンマーク23.6年、女性：エストニア10.4年～デンマーク24.1年）。国内総生産（GDP）および高齢者ケアの費用は、男女ともに50歳時のHLYと有意な正の相関を示した（p＜0.039）。一方、男性の長期失業率は50歳時のHLYが長いほど有意に低く（p＝0.023）、生涯学習率は50歳時のHLYが長いほど有意に高かった（p＝0.021）が、女性にはこのような有意な差は認めなかった。これらの知見により、著者は「EU加盟国間には50歳時のHLYに実質的な格差が存在する」と結論したうえで、「国民の健康状態の大幅な改善が実現されなければ、EU加盟25ヵ国のすべてにおいて高齢者の就業率を向上させるのは困難なことが示唆される」と考察している。（菅野守：医学ライター）

シード・プランニングの調査によると、ジェネリック医薬品の製造・販売を事業とする製薬企業39社および、近年、ジェネリック医薬品事業に参入して売上を伸ばしている新薬メーカー6社の売上高合計は3,480億円で、前年比14％増となることがわかった。この調査結果は、同社がジェネリック医薬品の製造・販売を事業とする製薬企業39社および、近年、ジェネリック医薬品事業に参入して売上を伸ばしている新薬メーカー6社を対象に、ジェネリック医薬品の販売形態、受委託関係、新製品情報や事業戦略を調べたもの。ジェネリック医薬品の製造・販売を事業とする39社のジェネリック医薬品だけの売上高は、合計で3,182億円。これに、今回の調査対象とした新薬メーカー6社のうち、すでにジェネリック医薬品の売上がある5社の金額298億円を加えると44社合計で3,480億円となり、前年比14％増となる。特に業績が急伸しているのは、病院での採用が増えている売上100億円以上の大手ジェネリック医薬品企業で、13社合計で5年間で68％もの驚異的な伸びを示しているという。詳細はこちらhttp://www.seedplanning.co.jp/press/2009/0113.html

遺伝子発現が、「RNA干渉」という細胞内機構で調節されていることが発見され、がん治療研究の最前線では、特異的な遺伝子を沈黙させるRNA干渉分子の研究が進んでいる。米テキサス大学M.D.アンダーソンがんセンターのWilliam M. Merritt氏らは、RNA干渉機構の酵素であるDicerとDroshaに着目し、細胞内でのこれらの発現レベルと卵巣がん転帰との関連を調べた。NEJM誌2008年12月18日号より。がん細胞中のDrosha、Dicerレベルと、臨床転帰との関連について検討RNA干渉は、細胞内の比較的長い2本鎖RNAが短く切断され、それと相補的な配列を有する遺伝子情報を伝えるメッセンジャーRNA（mRNA）を分解する現象である。細胞核において最初に切断に関わるのがDroshaで、切断された短いヘアピン形2本鎖のRNAが細胞核から細胞質に移動すると、今度はDicerによって切断されmiRNAと呼ぶ短いRNAが産生される。一方、細胞質中の長いRNAが切断される場合はDicerによる切断プロセスのみでsiRNAと呼ぶ短いRNAが産生される。miRNA、siRNAは、細胞質でRISCというタンパク質に取り込まれて、標的とするmRNAを分解する。一方これまでの研究で、ヒトのがん細胞でmiRNAレベルが変化していること、卵巣腫瘍ではmiRNAが減少していることが見いだされていたが、転帰との関連などについては明らかではなかった。そこでMerritt氏らは、卵巣がんにおけるDroshaおよびDicerのmRNAレベルの変化を調べ、臨床転帰との関連について検討を行った。Dicerの低レベルと病期進行が有意に関連111例の患者から採取した浸潤性上皮性卵巣がん組織標本のうち、Dicerレベルが低いものが60％で見られ、それらは病期の進行と有意に関連していた（P=0.007）。Droshaレベルが低いものは51％で見られ、細胞削減手術（残余腫瘍を直径1cm以下にする）が最適に行われなかったことと有意に関連していた（P=0.02）。DicerレベルもDroshaレベルも高い場合、生存期間中央値の延長と関連していた（11年超、いずれかレベルが低いなどその他の組み合わせ群は2.66年、P＜0.001）。生存率低下に関して、「Dicerの発現低下（ハザード比：2.10、P=0.02）」「組織学的所見がハイグレード（2.46、P=0.03）」「薬物療法反応不良（3.95、P＜0.001）」の3つの独立因子が明らかになった。Dicerが低レベルの患者の臨床転帰の不良は、マイクロアレイデータを用意し比較検討した乳がん患者群、肺がん患者群でも確認されている。（武藤まき：医療ライター）

全米で昨年大きな問題となったいわゆる汚染ヘパリン問題に関して、米国疾病対策予防センター（CDC）の感染情報サービスプログラムに所属するDavid B. Blossom氏らが行った疫学調査報告が、NEJM誌2008年12月18日号（オンライン版2008年12月3日号）で公表された。この問題は、ミズーリ州の1小児病院で集団発生した透析受療患児の重度の有害反応（顔面浮腫、頻脈、低血圧症、蕁麻疹、悪心）の発生が、2008年1月7日にCDCに報告されたことに端を発する。すぐに調査を開始したCDCは、類似報告が全米で起きていること、いずれもバクスターヘルスケア社のヘパリンを用いた患者であったことから、同17日に同製品の自主回収開始、2月には全面回収措置が取られ、3月に入ると米食品医薬品局（FDA）から、有害反応は同社製ヘパリンが過硫酸化コンドロイチン硫酸（OSCS）によって汚染されていることが原因であると発表された。2ヵ月半で152件の有害反応が起きていた　本報告は、2007年11月1日以降、ミズーリ州で集団発生したアレルギー反応と一致する徴候および症状を呈した患者の臨床情報を集約したもので、施設レベルでの危険因子を同定するため、有害反応が報告された21施設と、報告がなかった23施設から情報が集められた。併せて、有害反応報告施設から未開封のヘパリンバイアルを入手し、汚染物質検査も実施された。2007年11月19日～2008年1月31日に、ヘパリンと関連する有害反応が確認されたのは13州にわたる患者113人、152件（血液透析患者100人130件、心臓病受療患者6人8件、フォトフェレシス受療患者7人14件）。血液透析患者の有害反応までの時間は平均5.1分、低血圧症（50.0%）の頻度が最も高く、悪心（48.7%）、呼吸困難（37.5%）と続いた。顔面腫脹は23.7%、最初の施設で報告された蕁麻疹は全体では3.3％と稀だった。問題ヘパリンと重度の有害反応との関連は100％有害反応との関連因子について、ヘパリン液ほか透析機器やダイアライザーなどを含め、製造会社別に調べた結果、最も強い関連因子は「バクスターヘルスケア社製ヘパリン使用」だった（有害反応報告施設で100％使用 vs. 未報告施設では4.3％使用、P

第一三共株式会社は8日、中国子会社である第一製薬有限公司（北京）が、前立腺肥大症に伴う排尿障害改善約として開発されたKMD-3213（一般名：シロドシン）の新薬承認申請を中国国家食品薬品監督管理局に行ったと発表した。KMD-3213はキッセイ薬品工業により創製された選択的α1Aアドレナリン受容体遮断薬。日本ではユリーフという製品名で販売されている。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/803/090108v2-j.pdf

バイエル薬品株式会社は8日、2008年8月25日よりMS（多発性硬化症）患者からの応募を開始した「My photo Story（マイフォトストーリー）～私の未来、私にできること～」と題した写真とエピソードについて、一次選考を通過した作品へのオンライン投票を実施すると発表した。MS患者からの応募は16日に締め切り（消印有効）、一次選考を通過した作品へのオンライン投票を1月26日～2月25日の1ヵ月間実施するという。投票は、同社が運営するMS情報提供サイト「MSゲートウェイ」(http://www.ms-gateway.jp/)にて行われる。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-01-08_1.html

万有製薬株式会社は8日、同社が販売する男性型脱毛症用薬「プロペシア」（一般名：フィナステリド）が、2009年1月1日より世界アンチドーピング機構（WADA）が定める禁止リストから除外されたと発表した。フィナステリドは隠蔽薬（禁止薬物の使用を隠蔽する薬剤、物質）として2005年から禁止物質に指定されていたが、近年の分析技術の向上により、フィナステリドを使用しても禁止物質の判別ができるようになったことで、禁止リストから除外されたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/product_news_0108.html

病院内に、患者の緊急事態に備えた対応チームを結成しても、院内の患者の心肺停止を知らせるコード発生率や死亡率は減少しないようだ。米国ミズーリ大学Paul S. Chan氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2008年12月3日号で発表されている。これまでの研究では、緊急対応チームを結成することで、集中治療室（ICU）以外でのコード発生率が減ることが示されており、米国Institute for Healthcare Improvementでも、病院への同チーム設置を推奨してきた。だが、同チームの介入でより多くの患者がICUに移された可能性が大きく、ICUを含めた院内全体のコード発生率や死亡率が減少するかどうかは、明らかではなかった。404床の病院で4年弱の大規模前向きコホート試験Chan氏らは2004～2007年にかけて、ミズーリ州カンザスシティSaint Luke’s Hospital（404床）で、前向きコホート試験を行った。院内緊急対応チーム導入前の2005年8月までの入院患者数は2万4,193人、導入後は同2万4,978人。チームは、熟練したICUのスタッフと呼吸療法士の計3人で構成した。院内コード発生率や死亡率は減少せず試験期間中、緊急対応チームが出動したのは376件だった。チーム導入後の補正前院内コード発生率は、入院患者1,000人当たり11.2件から7.5件に減少したものの、補正後の院内コード発生率は有意に減少していなかった（補正後オッズ比：0.76、95％信頼区間：0.57～1.01、p=0.06）。だが、ICU以外でのコード発生率には、有意な減少が見られた（補正後オッズ比：0.59、95％信頼区間：0.40～0.89）。また院内全体の死亡率についても、入院患者100人当たり死亡率は導入前が3.22人、導入後は3.09人と、有意な減少は見られなかった（補正後オッズ比：0.95、95％信頼区間：0.81～1.11、p=0.52）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

　2型糖尿病患者に対し、低グリセミック指数（GI）食療法を行うことで、高シリアル線維食療法に比べ、グリコヘモグロビン（HbA1c）値は減少し、高比重リポ蛋白（HDL）値は上昇することがわかった。これは、カナダSt Michael’s Hospital（トロント）のDavid J. A. Jenkins氏らの研究で明らかになったもので、JAMA誌2008年12月17日号で発表した。2型糖尿病患者210人について6ヵ月追跡　Jenkins氏らは、210人の2型糖尿病患者を無作為に2群に分け、一方には低グリセミック指数の食事療法を指導、もう一方には高シリアル線維の食事療法を指導し、6ヵ月後にHbA1c値などを比較した。試験は、2004～2007年にかけて行われた。グリセミック指数の減少はHbA1c値減少と正相関、HDL値上昇と負相関　その結果、HbA1c値の減少率は高シリアル線維食群で－0.18%（95％信頼区間：－0.29～－0.07％）だったのに対し、低グリセミック指数食群では－0.50（－0.61～-0.39％）と、有意に減少幅が大きかった（p

テルモ株式会社は、女性向け商品の新ブランド「PREMIAGE」（プレミアージュ）を立ち上げ、第一弾商品として手首式血圧計「テルモ電子血圧計P400」を、2月上旬より全国の薬局、薬店、ドラッグストア、家電量販店で発売すると発表した。「PREMIAGE」は「PREMIUM＋AGE」の造語で、「これからの人生をより一層いきいきと」という願いを込めたとのこと。女性ホルモン（エストロゲン）の減少による体の様々な変化に着目し、女性の閉経前後（45～55歳）から急増する高血圧など生活習慣病予防につながる商品を展開していくという。詳細はプレスリリースへhttp://www.terumo.co.jp/press/2009/002.html

富士通は、企業の災害やセキュリティインシデントなどへの対応から、コンプライアンス強化、内部統制対応などの企業価値向上のためのガバナンスまで支援する安心安全ソリューション「SafetyValue(セーフティバリュー)」強化の一環として、新型インフルエンザ対策関連ソリューションの提供を開始すると発表した。新型インフルエンザに対する行動計画を策定する「行動計画策定ソリューション」、新型インフルエンザ発生時にも自宅や代替拠点からの業務継続を支援するためのリモート接続やデータのバックアップ、電話会議、安否確認のサービスを提供する「事前対策ソリューション」、常に組織の対応能力を評価し、継続的に強化するための「教育・訓練ソリューション」の3つのソリューションを体系化したものという。詳細はプレスリリースへhttp://pr.fujitsu.com/jp/news/2009/01/6.html

厚生労働省が公表した「2008年人口動態統計の年間推計」によると、癌による死亡者が前年より6532人増えて34万3000人と過去最高になったことがわかった。2位は心疾患18万4000人、3位は脳血管疾患12万6000人となっている。詳細はこちらhttp://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/suikei08/index.html

佐藤製薬株式会社は、遺伝子組換え甲状腺癌診断補助剤「タイロゲン筋注用0.9mg」を1月13日に発売すると発表した。タイロゲン筋注用は、ジェンザイム社（米国）が開発した遺伝子組換えヒト型甲状腺刺激ホルモン（ヒトチロトロピン アルファ〔遺伝子組換え〕）の筋注用凍結乾燥製剤。同社は1995年にジェンザイム社（米国）から日本国内における販売権を取得し、1996年に希少疾病用医薬品の指定を受け、2008年10月16日付で製造販売承認を受けている。海外51ヵ国で承認済み。詳細はプレスリリースへhttp://www.sato-seiyaku.co.jp/top/company/news/2009/090106.html

ファイザー株式会社は、2008年12月25日、HIVの細胞内への侵入を阻害する経口投与可能な日本初の抗ウイルス化学療法剤（CCR5阻害剤）「シーエルセントリ錠150 mg」（一般名：マラビロク）の製造販売承認を取得したと発表した。シーエルセントリは、CCR5阻害剤という新しいクラスの経口抗HIV薬で、CCR5指向性HIV-1という特定のタイプのHIVが患者の免疫細胞（主にリンパ球）へ侵入するのを阻害し、患者の免疫機能を保護する。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2008/2008_12_25.html

NECは12月25日、新型インフルエンザ対策の一環として、赤外線を使って感染者をチェックする「赤外線サーモグラフィシステム」を本社に設置したと発表した。赤外線を利用して入場時に体温を測り、38度以上の高熱の人を検知できるようにするというもので、東京・三田の本社ビルで実証実験し、実用化を探るとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.nec.co.jp/press/ja/0812/2501.html

2008年4月の販売開始から約2000例の患者に投与され、同剤との因果関係が否定できない間質性肺炎を含む急性肺障害が4例報告されており、そのうち2例が死亡。このような状況を考慮し、同剤の「使用上の注意」などに「急性肺障害、間質性肺炎」に関する情報が追記された。安全性情報はこちら（PDF）http://www.bayer.co.jp/hv/tenpu_kaitei/pdf/0812nex.pdf

化学療法導入の原則、治療トレンドの基本、副作用対策などを各領域のスペシャリストにわかりやすく説明いただきました。コンテンツ第10回　抗がん剤合併症対策：末梢神経障害、B型肝炎再活性化、骨関連事象（2012年05月30日）第9回　抗がん薬による薬剤性肺障害対策（2011年03月31日）【動画】第8回　腎細胞がん薬物療法　実践クロストーク（2011年05月09日）【動画】第7回　エキスパート緊急インタビュー　今考える、がんと感染症（2010年11月30日）その1　静岡県立静岡がんセンター　感染症科　大曲貴夫氏その2　癌研有明病院　化学療法科　畠清彦氏第6回　新たな制吐療法を臨床に活かす（2010年10月27日）第5回　Ⅳ期の1stライン薬物治療を考える　肺がん薬物治療実践クロストーク（2010年06月18日）【動画】第4回　抗がん薬による皮膚障害対策（2010年06月03日）【動画】第3回　トレンドインタビュー　腫瘍崩壊症候群防止薬と新規制吐薬（2009年12月19日）第2回　化学療法導入のための包括的知識（2009年01月07日）第1回　化学療法の有効活用のために（2009年01月07日）関連リンク実践！化学療法旬レポ！“キーワード”～がん臨床現場の道しるべに～

武田薬品工業株式会社は22日、厚生労働省より、2型糖尿病治療薬「アクトス錠」（一般名：ピオグリタゾン塩酸塩）について、ビグアナイド系薬剤との併用療法の効能を取得したと発表した。アクトスは2型糖尿病患者に特徴的な病態であるインスリン抵抗性を改善する薬剤で、主に筋肉や脂肪細胞、肝臓に働いてインスリンの作用不足を改善する。一方、ビグアナイド系薬剤は主に肝臓での糖産生を抑制する薬剤。同社は、これらの異なる作用機序を持つ二剤を併用した際の臨床的な有用性を確認するために、ビグアナイド系薬剤単独療法とアクトス／ビグアナイド系薬剤併用療法との二重盲検群間比較試験を実施した。その結果、ビグアナイド系薬剤単独療法に比べ、アクトス／ビグアナイド系薬剤併用療法は低血糖リスクを増加させることなく、血糖コントロールの指標であるHbA1cを有意に改善することが明らかになったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_31405.html

アステラス製薬株式会社は24日、味の素株式会社と共同で開発を進めていた速効型食後血糖降下剤「ファスティック」と「スターシス」（一般名：ナテグリニド）のチアゾリジン系薬剤との併用療法について22日に効能追加の承認を取得したと発表した。ファスティックとスターシスは、いずれもアミノ酸誘導体からなる速効・短時間型のインスリン分泌促進作用を特長とする経口血糖降下剤。1999年8月の発売以来、2型（インスリン非依存型）糖尿病における食後血糖推移の改善を効能効果として、単剤あるいはα-グルコシダーゼ阻害剤、ビグアナイド系薬剤との併用で糖尿病治療に供されていた。今回、同社がチアゾリジン系薬剤との併用療法に関する日本人での臨床試験を実施し、効能追加の承認取得に至ったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/post-38.html