早期産児の死亡と疾患の主因である気管支肺形成異常は、人工換気と酸素療法に関係している。オーストラリア・メルボルン市Royal Women's Hospital のColin J. Morley氏らは、出生直後の超早期産児に対して、経鼻的な持続的陽圧呼吸法（CPAP）と挿管による人工換気の比較研究を行った。CPAPは挿管法と比べて、死亡率や気管支肺形成異常に有意差はなく、気胸の発病率は逆に高まったが、酸素療法を受ける児は減り、人工換気日数も減少するという結果を得ている。NEJM誌2008年2月14日号より。25～28週で出生した未熟児610例を調査在胎25～28週で生まれた早期産児610例を、出生後5分で、経鼻的CPAPを行う群と挿管による人工換気を行う群に無作為に割り付け、生後28日目、在胎期間で36週目、および退院前の各時点で転帰を評価した。死亡率と気管支肺形成異常に有意差は認められず28日目時点での死亡リスクまたは酸素療法の必要性は、CPAP群のほうが挿管法群より低かった（オッズ比0.63、95%信頼区間：0.46～0.88、P=0.006）。在胎期間で36週の時点では、死亡するか気管支肺形成異常が発見されたのは、CPAP群が307例中33.9％だったのに比べて、挿管法群は303例中38.9％だった（同0.80、58～1.12、P=0.19）。全体の死亡率にはほとんど違いはなかった。CPAP群の未熟児は、生後5日間で46%に挿管が行われたが、サーファクタントの補充量は半分ですんだ。気胸の発生率は、CPAP群は9%だったが挿管法群は3%（P

臨床において背部・頸部の疾患は最もよくみられる。しかし、これら疾患に費やされる医療費の傾向および健康状態評価との関連はこれまで調査されていない。ワシントン大学のBrook I. Martin氏らのグループは、1997年から2005年までの米国内の背部・頸部疾患による入院、外来受診、救急受診、薬局関連の医療費を推計するとともに、それらと健康状態評価との関連について調査を行った。JAMA誌2008年2月13日号より。背部・頸部疾患を自己申告した患者をサンプリングこの研究では、1997～2005年の米国医療支出パネル調査（MEPS：医療費の全国推計を示すための世帯調査）の結果を性・年齢補正した後、重回帰分析法を用いて解析を行った。回答者は17歳以上の成人で、MEPS、ICD-9で定義された「脊椎疾患」に該当する背部・頸部疾患を自己申告した者。主要評価項目は、脊椎疾患関連で保健サービスの利用にかかったインフレ率調整後の医療費と、自己申告に基づく健康状態の年次調査の結果とした。全国推計は、1997年から2005年までの調査回答者で、脊椎疾患があると答えた者とそうでない者の年次サンプルをベースとした。1997年には合計23,045人の回答者がサンプリングされ、3,139例が脊椎疾患を申告。2005年は22,258人の回答者のうち、3,187例が脊椎疾患を申告した。医療費は増加したが身体・精神面の改善はうかがえず1997年の、平均年齢・性補正後の脊椎疾患がある者の1人当たり医療費は4,695ドル（95%信頼区間：4,181～5,209ドル）。一方、脊椎疾患のない者の医療費は2,731ドル（同2,557～2,904ドル）だった。これが2005年には同条件で、脊椎疾患がある者の医療費は6,096ドル（同5,670～6,522ドル）、疾患のない者の医療費は3,516ドル（同3,266～3,765ドル）だった（1997年と2005年との比較に際しインフレ率で調整済）。脊椎疾患を持つ回答者の推算総医療費は、1997年から2005年までの間にインフレ率調整後で65%上昇しており、全体の医療費より急速に増大していることが明らかになった。また背部・頸部に疾患のある者のうち、身体機能の制限を自己申告した者は、1997年の20.7%（95%信頼区間：19.9%～21.4%）から、2005年には24.7%（同23.7%～25.6%）に増えていた。さらに脊椎疾患がある者の心の健康、身体機能、労働・修学制限、社会的制約に関する性・年齢調整後の申告に基づく障害度は、1997年より2005年で悪化していた。これらから研究グループは、「背部・頸部疾患は、保健医療費のかなりの部分を占めることがわかった。また脊椎関連医療費は1997年から2005年にかけて増大したが、だからといって健康状態の改善に寄与したとの証拠は得られていない」と結論づけている。（朝田哲明：医療ライター）

医学研究は、組織レベルの利益相反に影響される可能性があるが、これまでアメリカの医科大学が、組織レベルの利益相反（ICOI）を伴う課題にどう対処してきたかに関する全国的なデータはなかった。そこで米国医科大学協会（AAMC）のSusan H. Ehringhaus氏らが全国調査を実施。「潜在的な利益相反について倫理委員会（IRB)に報告する制度に不備がある」として、医学界は継続的に注意を払う必要性を強調している。JAMA誌2008年2月13日号より。全米125医科大学の学部長が調査対象米国の医科大学は、2つの国立高等教育機関と研究機関が基準として推奨するICOI対処方針と実践を採用しているが、Ehringhaus氏らはその現状を評価する調査を実施した。調査対象は、米国における公認された「西洋医学」（逆症療法）の大学125施設で、2006年2月～12月在職の学部長。各大学が自らの組織と職員に適用しているICOI対処方針の範囲、隠された実態や役割の有無、経済的関係への対処方針の範囲、 ICOIを回避する手段として推奨された組織の存在、ICOIに対する倫理委員会（IRB）との組織的連携を評価した。潜在的ICOIに関する倫理委員会への報告制度に不備調査には125医科大学のうち86施設（69%）から回答があった。施設として経済的利益に適用するICOI方針を採用していたのは30施設（38%）だけだが、職員個人の経済的利益に適用するICOI方針を採用していたのは、上級職員対象が55施設（71%）、中級職員対象が55施設（69%）、倫理調査委員会メンバー対象が62施設（81%）、取締役会メンバー対象が51施設（66%）あった。また43施設（78%）は、研究スポンサーと研究担当職員間、43施設（78%）は研究目的の成果物と研究担当職員間の利害関係を潜在的ICOIとして扱っていた。大部分の施設は、研究責任を投資的経営と技術移転義務から分離する組織があったが、Ehringhaus氏らは、「審査中の研究プロジェクトにおける潜在的ICOIについて、倫理委員会に報告する制度に不備がある」として、「より包括的なICOIがもたらす課題に対処するために、純粋に学問的な医学的立場からの継続的な注意が必要」と強調している。（朝田哲明：医療ライター）

砂糖で甘味を加えたソフトドリンク（コーラ、その他の炭酸飲料など）に多く含まれる果糖は血清尿酸値を上昇させることが知られているが、これらの飲み物や果糖と、痛風リスクの関連は明らかにされていない。カナダBritish Columbia大学バンクーバー総合病院のHyon K. Choi氏らは、大規模なコホート研究によってこれらの飲料が男性の痛風リスクを増大させることを確認、BMJ誌2008年2月9日号（オンライン版1月31日号）で報告した。4万6,393人の男性医療従事者を対象とした12年に及ぶ研究本試験は、進行中の医療従事者追跡研究（health professionals follow-up study）に登録された5万1,529人の男性医療従事者（歯科医、検眼師、整骨医、薬剤師、足治療医、獣医）のうち、ベースライン時に痛風の既往歴がなかった4万6,393人を対象とした12年に及ぶプロスペクティブなコホート研究。登録者の91%が白人で、年齢は1986年時に40～75歳であった。ソフトドリンクおよび果糖の摂取に関する情報は検証食物頻度質問票（validated food frequency questionnaires）を用いて収集した。主要評価項目は、米国リウマチ学会の判定規準を満たす痛風の発生率とした。フルーツジュース、リンゴ、オレンジもリスクを増大12年の追跡期間中に755人が痛風を発症した。砂糖で甘味を加えたソフトドリンクの摂取の増加にともなって痛風のリスクが増大した。ソフトドリンクの摂取が月に1杯未満の群に比べ、週に5～6杯の群の多変量相対リスクは1.29、日に1杯の群では1.45、日に2杯以上の場合は1.85であった（傾向性のp＝0.002）。ダイエット用のソフトドリンク（低カロリーのコーラなど）は痛風リスクを増大させなかった（傾向性のp＝0.99）。果糖の摂取量を5つの段階に分け、最も少ない群の痛風の多変量相対リスクを1.00とした場合、摂取量が増えるに従って相対リスクは1.29、1.41、1.84、2.02と上昇した（傾向性のp＜0.001）。また、果糖の摂取を高めるフルーツジュースや果糖が豊富な果物（リンゴ、オレンジ）も、痛風リスクを増大させた（傾向性のp＜0.05）。Choi氏は、「砂糖で甘味を加えたソフトドリンク、フルーツジュース、果糖が豊富な果物は男性の痛風リスクを著明に増大させたが、ダイエット用のソフトドリンクは増大させなかった」と結論したうえで、「従来の痛風予防の食事療法はプリン体の摂取制限に焦点を当てているが、低プリン体食は炭水化物を多く含み、果糖が豊富な食べ物が多いため、全体としてはかえって痛風発作のリスクを高める可能性がある」と注意を促している。（菅野守：医学ライター）

医療サービスの開発に患者や地域社会が参画すれば、よりよいサービスがもたらされアウトカムが改善すると考えられているが、サービスの質や有効性に対する患者参画の効果を示すエビデンスは少ないという。今回、ロンドン市で実施された脳卒中医療サービスの近代化プログラムにおける検討で、医療サービスの開発に患者が参画しただけではサービスの質は改善しないことが示された。英国King’s College LondonのNina Fudge氏がBMJ誌2008年2月9日号（オンライン版1月29日号）で報告した。日常診療への患者の参画に影響を及ぼす因子を同定する本試験は、患者参画の施策が医療サービス機関にどう受け止められるかを把握し、日常診療への患者の参画に影響を及ぼす因子の同定を目的とした民族誌的研究である。対象は、ロンドン市の2つの特別区における脳卒中医療サービスの改善を目的とした近代化プログラムに参画した医療サービスの利用者（患者）、国民保険サービス（NHS）のマネージャーおよび医師であった。調査は、参加者との協議、インタビュー、記録文書に基づいて行われた。医療従事者と患者は異なる方法で患者参画を理解し、実践している患者のプログラムへの参画は医療従事者が先導しており、患者が参画するサービス改善の領域も医療従事者が決めていた。患者同士が提供し合うサポートに関する満足度調査では、広範な活動領域で「患者の参画」が期待されていた。参画が最も活発であったのは、技術的な要素が少ない領域および医師からの指示がほとんどない領域という傾向がみられた。これを説明しうる因子として以下が確認された。1）組織構成、2）患者参画という概念のあいまいさ、3）患者の経験的知識に対する高い評価、4）参画に対する医療従事者と患者の理解および意欲のばらつき。参画の利益を医療サービスに及ぼす影響の観点から確認するのは困難であったが、参画によって得られる個人的な利益は明確だった。すなわち、医療従事者に話を聞いてもらうことで得られる満足感、同様の境遇にいる他者と会う機会、脳卒中および利用可能なサービスに関する知識の増加などである。以上の結果をふまえ、Fudge氏は「患者の参画によって自動的に医療サービスの質が改善されるわけではない。医療従事者と患者は、個人的なイデオロギー、生活環境、必要性に従い異なる方法で患者参画を理解し、実践している」と結論する。また、「医療サービス開発への患者参画の取り組みにおける開発の手がかり（resource implications）を考慮すれば、それを求めるに足るベネフィットに関するより優れたエビデンスだけでなく、参画の目的に関しても批判的な議論を行う必要がある」と考察している。（菅野守：医学ライター）

手術の際、出血抑制（組織の接着・閉鎖）に使用される線溶系抑制剤アプロチニンは近年、心臓手術に用いた際の腎毒性の有無が議論となっているが、「ACE阻害薬服用者にoff-pumpで手術を施行した場合にのみ、アプロチニンは術後腎障害リスクを増加させる」可能性を指摘する論文が、Lancet誌2008年2月9日号に掲載された。英国Bristol Royal InfirmaryのRonelle Mouton氏らによるレトロスペクティブ（振り返り）観察研究である。単一施設における成績のレトロスペクティブ解析解析対象となったのは、Bristol Royal Infirmaryにて2000年1月から2007年9月の間に心臓手術を受けた9,875例中、アプロチニン、またはトラネキサム酸を使用、あるいは線溶系抑制剤非使用で、かつACE阻害薬併用の有無と術前の腎機能が明らかだった9,106例。術後腎機能低下オッズ比（vs. 線溶系抑制剤非使用 ［対照］ 群）を、on-pump術群（5,434例）とoff-pump群（3,672例）別にアプロチニン群とトラネキサム酸群に分け、さらに術前ACE阻害薬服用歴の有無で2分して比較した。対照群とのマッチングにあたっては、propensityスコアを用いて予後因子の均一化を図った。術後「腎機能低下」は「血清クレアチニン2.26mg/dL（200μmol/L）以上」かつ「術前からの1.5倍以上増加」とした。もっともな主張と思われるが…結果は以下の通り──・術後腎機能低下は7%に認められ、そのうち20%で透析が必要となった。・腎機能低下オッズ比が対照群に比べて有意に増加していたのは「ACE阻害薬服用例に対するoff-pump手術＋アプロチニン」（オッズ比：2.87、95%信頼区間：1.25～6.58）のみだった。・残りの群も全て、対照群に比べ術後腎機能低下オッズ比は増加傾向を示したが（1.14～1.93）、いずれも有意ではなかった。以上よりMouton氏らは、「アプロチニン自体は心臓外科手術後の腎機能低下要因ではない可能性がある」と結論し、「ACE阻害薬服用例にoff-pump手術をする場合、アプロチニンの使用は避けるべきだ」と主張している。もっともな主張と思われるが、「off-pump手術をするならばACE阻害薬服用を、特に腎機能低下例では中止すべきだ」というのはいかがなものだろうか──。（宇津貴史：医学レポーター）

開発途上国では、出生時の低体重が後年の小児の健康に及ぼす悪影響に関する研究が盛んだが、出生時体重の増加と小児の健康改善には明確な相関がないため、この課題を解決するための取り組みには困難がつきまとうという。Anjana Vaidya氏（母子研究所、カトマンズ、ネパール）らは、以前に実施した妊婦の栄養補助剤摂取に関する試験中に出生した子どもを追跡、妊娠中の複数の微量栄養素摂取の胎児への影響はその後も持続していることを確認した。Lancet誌2008年2月9日号掲載の報告。2～3年後に家庭を訪問して体重や体格を測定2005年、Vaidya氏らの研究グループは、妊娠第2～3期に鉄および葉酸（対照群）あるいは15種類の推奨1日摂取量のビタミン、ミネラルを含む栄養補助剤（介入群）を摂取した1,200人の妊婦の無作為化試験についてLancet誌上で報告した。今回の研究は、この試験中に出生した子どもの2～3年のフォローアップ解析であり、子どもの家庭を訪問して体重、身長（主要評価項目）、罹患した疾患、母親の血中ヘモグロビンなどのデータを収集した。介入群で体重が204g重く、体格もわずかに大きい2005年12月～2006年12月に、平均年齢2.5歳の917人の子ども（対照群：455人、介入群：462人）の評価を実施した。出生時の平均体重は介入群が対照群よりも77g多かったが、2.5歳時の平均体重は介入群が10.9kg、対照群が10.7kgと、複数の微量栄養素補助剤を摂取した妊婦の子どもが平均204g重かった。さらに、介入群は対照群に比べ頭囲が2.4mm、胸囲が3.2mm、上腕中部周囲長（MUAC）が2.4mm、上腕背部皮下脂肪厚が2.0mm大きく、収縮期血圧が2.5mmHg低かった。Vaidya氏は、「妊婦が摂取した複数の微量栄養素補助剤の胎児への影響は出生後も持続しており、対照群に比べ子どもの体重、体格が増加していた」と結論している。また、「両群の差は平均2%と小さなものであり、体重や血圧の変化の公衆衛生学的な意義は、さらなるフォローアップによって明らかにすべきである」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

キャラクターで大人気の「ハローキティ」が疾患啓発にも登場する。始めるのはファイザーで、対象は子供の成長障害。3月1日から。男の子に比べて女の子の成長障害が見逃されやすいため、女の子に身近なキティが登場する健康セミナーの開催などにより、成長障害に対する認知度の向上を図るのが目的。 特設サイト　http://www.seicho.jp詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2008/2008_02_15.html

ST上昇型心筋梗塞患者に対する初回経皮的冠動脈介入（PCI）は、梗塞責任動脈の開通に効果的だが、介入で生じたアテローム血栓の破片が微小血管を閉塞し、心筋再潅流を減少させることがある。このため初回PCIで血栓吸引（Thrombus Aspiration）を併用することが、従来のPCI処置より優れているのではないか。オランダ・フローニンゲン大学病院のTone Svilaas氏らが検証した。NEJM誌2008年2月7日号より。1,071例の無作為化試験で優劣を評価初回PCIで手動血栓吸引の併用と従来型PCIの優劣を評価するために、患者1,071例を、冠動脈造影前に血栓吸引群と従来型PCI群にランダムに割り付け無作為化試験を行った。評価は、アテローム血栓物質の組織病理学的な所見が見られた場合、吸引成功とみなし、また臨床転帰だけでなく、血管造影と心電図による心筋再潅流の徴候の評価も行われた。主要エンドポイントは、心筋ブラッシュグレード（Myocardial Blush Grade＝MBG）0または1（再潅流なしか最小限）とした。血栓吸引は再潅流、臨床転帰ともに良好「MBG 0または1」だったのは、「従来型PCI群」では26.3%だったが「血栓吸引群」では17.1%だった（P

厳密な血糖コントロール、レニン－アンジオテンシン系遮断薬、アスピリン、脂質降下薬による集中的な多因子介入が、2型糖尿病でミクロアルブミン尿症を合併した患者の非致死性心血管疾患リスクを減少させることが明らかとなっている。この多因子介入が全原因死亡率と心血管系の原因による死亡率に影響を与えるかどうかについて、ステノ2研究（Steno-2 Study）の追跡調査結果が報告された。NEJM誌2008年2月7日号より。リスクのある2型糖尿病患者を平均13.3年にわたって追跡調査ステノ2研究は北欧で行われている多施設共同研究。2型糖尿病と持続的なミクロアルブミン尿症を併発する患者160例に、強化治療か通常治療かのいずれかをランダムに割り当て行われた。平均治療期間は7.8年。患者はその後2006年12月31日まで平均5.5年間、引き続き観察された。追跡調査13.3年の主要エンドポイントは全死因死亡までの年月とした。全死因死亡率、心血管系死亡率とも強化治療群で低下強化治療を受けた群では24例が死亡したのに対し、通常治療を受けた群の死亡は40例だった（ハザード比0.54、95%信頼区間：0.32～0.89、P=0.02）。強化治療は心血管系の原因による死亡リスクの低下と相関し（同0.43、0.19～0.94、P=0.04）、心血管イベントも同様だった（同0.41、0.25～0.67、P

シーズン目前の花粉症だが、グラクソ・スミスクラインが花粉症の症状を持つビジネスパーソンを対象に行った調査では、花粉症が治るなら33万円払ってもいい、という結果が出た。それによると、「花粉症でなくなるならいくらまで払えるか」との問いに対し、3人に1人が10万円以上、50万円未満と答えた。金額を決めた理由は「1カ月分の給料」などが多かった。 平均の金額は33万2251円だが、500万円以上と回答した人も1.7％いた。 詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_01/P1000460.html

世界初のクローン犬を誕生させることに成功したソウル大と提携する韓国のバイオ関連企業が、米国の女性から死んだ介助犬の複製依頼を受け、世界で初めてクローン犬の契約を締結したと発表した。契約額は15万ドル（約1600万円）。今後、介助犬や麻薬犬、あるいは癌を発見する犬などでの活用、さらにはペット犬をめぐる「クローンビジネス」の加速化が予想される一方、倫理面の批判があり、議論をよびそうだ。

たばこ喫煙が歯周病の危険因子であることは広く知られているが、たばこだけでなく長期間の大麻吸引も歯周組織に有害で、たばことは独立した危険因子の可能性があるという。ニュージーランド・John Walsh 歯科大学口腔科のW. Murray Thomson氏がまとめ、JAMA誌2008年2月6日号に掲載された。ダニーデン生まれ1,015例の前向きコホート研究本研究は前向きコホート研究で、対象は1972～1973年にダニーデン市（ニュージーランド）で生まれた1,015例。出生後の18、21、26、32歳検診時に大麻吸引有無の確認が取れ、26、32歳時の歯科検診のデータが得られた者（対象の96％）が分析された。被験者32歳時点の最新データは2005年6月に収集されたもの。分析が完全にできたデータは903例（89.0%）だった。歯周病の症状は、26歳からの変化も含めて32歳時点で、1本の歯につき3ヵ所で歯肉付着位置の深さを測定する複合アタッチメント・ロス（combined attachment loss=CAL）を行い判断された。大麻曝露が高度なほど歯周病の症状が進行大麻曝露の状況は、非曝露群32.3%（293例）、中程度曝露群47.4%（428例）、高度曝露群20.2%（182例）だった。CALについては全体の29.3%（265例）にCAL 4mm以上が1ヵ所以上で認められ、12.3%（111例）はCAL 5mm以上が1ヵ所以上に認められた。3mm以上の新しいCALが1ヵ所以上の付随的アタッチメント・ロス（incident attachment loss）が認められたのは、非曝露群6.5%、中程度群11.2%、高度曝露群23.6%だった。たばこ喫煙と性差、不定期に行われた歯科治療と歯垢除去の有無を補正後、高度曝露群は大麻を吸引したことがない群と比較して、CAL 4mm以上が1ヵ所以上できるリスクは1.6（95%の信頼区間：1.2－2.2）、CAL 5mm以上が1ヵ所以上できるリスクは3.1（同1.5－6.4）、付随的アタッチメント・ロスは2.2（同1.2－3.9）だった。Thomson氏らは、「大麻吸引はたばこ喫煙とは独立した歯周疾患の危険因子である可能性があり、大麻吸引の蔓延を抑制する公衆衛生対策が、市民の歯周健康維持に貢献できることを示す」と結論づけている。（朝田哲明：医療ライター）

不安定狭心症のイベント再発防止に使われる抗血小板薬クロピドグレルの投与中止が患者の短期リスクを増大させるかどうかはわかっていない。アメリカ・デンバー退役軍人病院P. Michael Ho氏らのグループは、全米の急性冠症候群（ACS）患者を対象に、クロピドグレル投与中止後の有害事象発生率の評価を行った。JAMA誌2008年2月6日号より。投与中止後90日以内に有害事象が有意に多発本研究は、2003年10月1日から2005年3月31日の間に127の退役軍人省病院を退院し、退院後にクロピドグレル治療を受けたACS患者3,137例を対象とした後ろ向きコホート研究。主要評価項目はクロピドグレル中止後の全原因死亡率または急性心筋梗塞（AMI）発生率とした。クロピドグレル投与の内科的治療のみを受けた患者（n=1,568）の投与中止後の平均フォローアップ期間は196（SD 152）日。一方、経皮的冠動脈形成術（PCI）を受けた患者（n=1,569）の平均フォローアップ期間は203（SD 148）日だった。内科的治療を受けた患者の平均継続投与期間は302（SD 151）日で、死亡またはAMIは患者の17.1%（n=268）に出現した。クロピドグレル投与中止後、イベントが出現した期間および比率の内訳は、0～90日が60.8%（n=163）、91～180日が21.3%（n=57）、181～270日が9.7%（n=26）。投与継続期間因子補正後の多変量解析では、クロピドグレル投与中止後最初の90日間が、有害事象の高リスクと有意に相関していた（91～180日と比べた発生率リスク比1.98、95%信頼区間：1.46～2.69）。一方、PCIを受けたACS患者のクロピドグレルの平均継続投与期間は278（SD 169）日で、死亡またはAMIは患者の7.9%（n=124）に出現した。投与中止後、イベントが出現した期間と比率の内訳は、0～90日が58.9%（n=73）、91～180日が23.4%（n=29）、181～270日が6.5%（n=8）だった。投与継続期間因子補正後の多変量解析の結果、内科的治療群と同様、クロピドグレル投与中止後の最初の90日間が有害事象の高リスクと有意に相関していた（1.82、1.17～2.83）。クロピドグレル投与中止とイベント頻発との因果関係解明が急務研究グループは、内科的治療かPCI治療かにかかわらず、ACS患者がクロピドグレル投与中止後の最初の90日間に有害事象が集中して認められたことから、リバウンド・エフェクトの可能性が裏づけられたと述べている。今後はクロピドグレル投与中止後の有害事象の集中を確かめるためにさらなる研究が必要と述べている。さらに、心血管系に起因する死亡率とクロピドグレル中止の理由との関係、この現象のメカニズムを判定し、頻発するクロピドグレル投与中止後のイベントを減少させるための治療戦略を早期に確立することが必要だとまとめた。（朝田哲明：医療ライター）

Jing Xie氏（ケンブリッジ大学公衆衛生/プライマリ・ケア科、イギリス）によれば、認知症は死亡リスクを増大させるが、イングランド/ウェールズ地方における認知症患者の生存期間は明らかにされていない。同氏らの研究グループは、認知症発症後の生存期間を推計し、さまざまな背景因子ごとに解析を行った。その結果、フォローアップ期間14年における認知症発症後の推計生存期間中央値は4.5年であり、性別、発症年齢、機能障害が生存期間に有意な影響を及ぼした。BMJ誌2008年2月2日号（オンライン版2008年1月10日号）掲載の報告。65歳以上の1万3,004人の発症状況と生存期間を調査Medical Research Council’s Cognitive Function and Ageing Study （MRC CFAS）は、認知症発症後の生存期間の評価を目的に、1991～2003年にイングランド/ウェールズで実施された地域集団をベースとしたプロスペクティブな多施設共同コホート研究。農村部の2施設および都市部の3施設に65歳以上の1万3,004人登録された。登録後2年、6年、8年、10年に認知症の評価を行い、フォローアップ期間14年（2005年）の時点における生存期間を推計した。死亡の有意な予測因子は「男性」「より高齢で発症」「重度の機能障害」試験期間中に認知症を発症した438人（女性：311人、男性：127人）のうち、2005年12月までに356人（81%）が死亡した。認知症の発症年齢中央値は女性84歳、男性83歳であり（p＝0.001）、死亡年齢中央値はそれぞれ90歳、87歳であった（p＝0.001）。認知症発症後の推計生存期間中央値は女性が4.6年、男性が4.1年で、全体では4.5年であった。発症年齢別の生存期間中央値は、65～69歳が10.7年、70～79歳が5.4年、80～89歳が4.3年、90歳以上が3.8年であり、65～69歳と90歳以上の間には約7年の差が認められた。多変量解析では、フォローアップ期間中に認知症がみられた患者における死亡の有意な予測因子として、男性（p＝0.007）、発症年齢が高齢（p＝0.03）、Blessed dementia scaleによる機能障害が重度（p＝0.002）が確認された。Xie氏は、「認知症発症後の推計生存期間中央値は4.5年、死亡の有意な予測因子は性別、発症年齢、機能障害であった」と結論し、「これらの知見は、患者、介護者、サービス提供者、政策立案者にとって予後予測や計画立案に有用と考えられる」と指定している。（菅野守：医学ライター）

　健康な閉経後女性がCaサプリメントを常用すると、5年間で心血管系イベントのリスクが50％近く増加する可能性がある。ニュージーランドで行われた無作為化試験を報告したUniversity of AucklandのMark J Bolland氏らによる論文が、BMJ誌オンライン版2008年1月15日号で早期公開、本誌では2008年2月2日号に収載された。骨折予防を目的としたCaサプリメントの推奨に一石　この試験では心血管系疾患履歴のない閉経後女性1,471例（平均74歳）が、Ca（200mg）含有サプリメント（1g）/日群（732名）とプラセボ群（739名）に無作為割り付けされ、単盲検で5年間追跡された。　その結果、「心筋梗塞、脳卒中、または突然死」はCaサプリメント群で増加傾向を示した（相対リスク：1.47、95%信頼区間：0.97～2.23）。ただし心筋梗塞のみで比較するとサプリメント群で有意な増加を認めた（21例 vs 10例、相対リスク：2.12、95%信頼区間：1.01～4.47）。　Bolland氏らは、Caサプリメントによる骨折減少作用は認められないことを、すでに本研究から報告しており [Am J Med 2006; 119: 777] 、今回の解析は「Caサプリメントの心血管系に対する悪影響を示すデータではないが、（骨に対する有用性が明らかになるまでは）Caサプリメントの有効性と危険性を考慮する必要を示唆している」としている。

救急外来を受診後入院例で、外科的治療の適応となった患者の6割以上、内科的治療適応例の4割以上が、深部静脈血栓（DVT）のリスクを有しているが、それらのうち深部静脈塞栓（DVE）の予防措置を受けていたのは50.2%だった──とする国際的横断研究の結果がLancet誌2008年2月2日号に掲載された。研究の名称はENDORSE（Epidemiologic International Day for the Evaluation of Patients at Risk for Venous Thromboembolism in the Acute Hospital Care Setting）。King’s College Hospital（英国）のAlexander T Cohen氏らによる論文である。32ヵ国7万例弱で検討本研究には世界32ヵ国の358施設（50床以上）で救急外来を受診し入院した68,183例が登録された。内訳は、内科的治療を受けた40歳以上の37,356例と外科的治療の適応となった18歳以上の30,827例である。入院後、DVTリスクが調べられた。リスク評価には、米国胸部疾患学会（ACCP）が2004年刊行した「静脈血栓塞栓予防」ガイドラインを用いた。予防が行われていたのは外科的治療例58.5%、内科的治療例39.5%その結果、外科的治療例の64.4%、内科的治療例の41.5%にDVTリスクが認められた。東南アジアから唯一参加していたタイのリスクも世界平均と同様で、DVTリスクを認めた患者は、外科62%、内科49%だった。次に、これらのDVTリスクを認める患者において、上記ACCPガイドラインが推奨する深部静脈塞栓（DVE）の予防が行われていた割合を見ると、外科的治療58.5%、内科的治療39.5%だった。これらよりCohen氏らは、DVTリスクを持つ入院患者は多いにもかかわらず、適切な予防措置がとられていないと結論している。なお、上記ACCPガイドラインでは手術後「DVT低リスク」群に対しては、「早期からの“積極的”歩行」を推奨するが特にDVE予防措置をとる必要はないとしているが、本研究では術後「低リスク群」の34%が何らかの「予防措置」を受けていた。（宇津貴史：医学レポーター）

入院患者では医原病が重要な問題との認識が高まっているが、高リスク新生児治療室における医原病の疫学データはほとんどないという。Isabelle Ligi氏（地中海大学La Conception病院新生児科、マルセイユ、フランス）らが実施したプロスペクティブなコホート研究の結果、新生児では医原病の発生頻度が高く、重症例も多いことが明らかとなった。Lancet誌2008年2月2日号掲載の報告。医原病と患者特性の関連を明確化する観察研究研究グループは、2005年1月1日～9月1日にかけて、フランス南部地方の高リスク新生児センターに入院した全新生児を対象に、医原病の頻度、重症度、予防可能性、リスク因子を評価し、医原病と患者特性の関連を明確化するための観察研究を実施した。医原病は、「害の有無にかかわらず患者の安全性の限界を超えたイベント」と定義。報告は、自発性に基づいて匿名で行い、懲罰措置は行わないものとした。1,000人日（patient days）当たりの発生率を主要評価項目とした。頻度は25.6/1,000人日、29%が重症例388人の新生児（1万436人日）が調査の対象となり、116人において267件の医原病が記録された。発生頻度は1,000人年当たり25.6であった。92件（34%）は予防可能な事例であり、78件（29%）が重症であった。2件（1%）が致死的であったが、いずれも予防は不可能な事例であった。重症例の頻度が高い医原病は院内感染（49/62件、79%）および呼吸器系のイベント（9/26件、35%）であった。皮膚損傷（94件）の頻度が高かったが、全般に軽症例が多かった（89/94件、95%）。薬物誤用の頻度は4.9/100回であり、多くは投与段階で起きていた。主要なリスク因子は、出生時低体重および短い在胎期間（それぞれp＜0.0001）、長い入院日数（p＜0.0001）、中心静脈ライン（p＜0.0001）、機械的人工換気（p＝0.0021）、持続的気道陽圧法（CRAP）によるサポート（p＝0.0076）であった。Ligi氏は、「新生児のなかでも特に出生時低体重児において医原病の頻度が高く、重症例も多い」と結論、「これら脆弱な集団に対する健康ケアの質を改善するには、医原病の頻度および特性に関する認識を改め、継続的なモニタリングを行うことが有用な可能性がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

腹部大動脈瘤の血管内治療は開腹手術より、周術期における死亡率と罹患率が低いことは、すでに無作為化試験で示されているが、より長期の生存率では両者に違いはない。これまで長期にわたる住民ベースの大規模な比較調査も行われていなかった。そこでベス・イスラエル・ディーコネス医療センターのMarc L. Schermerhorn氏らが、腹部大動脈瘤の治療をメディケアで受給した患者集団を最長4年余にわたって追跡した。NEJM誌2008年1月31日号より。2001～2004年にメディケアで治療を受けた45,660例を追跡調査2001～2004年にメディケアで腹部大動脈瘤を治療した患者のうち、血管内治療と開腹手術を受けた者を同種の性質・傾向を持つコホートに分け、周術期死亡率や合併症発生率、長期生存率、破裂率、再介入率の比較を2005年まで追跡調査した。同期間に腹部大動脈瘤の治療を受けた患者で条件の一致したコホートは各22,830例、計45,660例を対象に検討した。平均年齢76歳、女性の割合が約20%。血管内治療は再介入が多いが開腹手術は入院が増える周術期死亡率は、血管内治療後のほうが開腹手術後より低かった（1.2%対4.8%、P

自国チームが出場するサッカーの試合観戦に期待と不安を抱いて臨むのは皆同じ。2006年6月9日から7月9日にかけてドイツで開催された国際サッカー連盟（FIFA）主催のサッカー・ワールドカップは、情動ストレスと心血管イベント発生率との因果関係を調べる絶好の機会となった。ドイツ・ミュンヘンにあるMedizinische Klinik und Poliklinik IのUte Wilbert-Lampen氏らによる研究報告は、NEJM誌2008年1月31日号に掲載されている。ドイツチーム試合日のイベント発症は対照期間の2.66倍この研究はワールドカップ期間中（6月9日から7月9日）にミュンヘン周辺の患者に現れた心血管イベントを、救急医が前向きに評価したもの。対照期間として2006年5月1日から6月8日、7月10日から7月31日、2003年および2005年の5月1日から7月31日に起きたイベントとを比較した。開催期間中に急性の心血管イベントと評価された患者は4,279例。ドイツチームの試合日に起きた心臓に関係する救急事態の発生率は、対照期間の平均2.66倍だった（95%信頼区間：2.33～3.04、P