働く現代女性の9割以上が「女性特有の疾患」に“不安”を感じているということが、ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカル カンパニーが行った「働く現代女性の婦人科良性疾患の意識」調査からわかった。この調査は、首都圏の働く女性500名（20～40歳代）を対象にインターネットにて2009年6月に実施し、「婦人科良性疾患」に対する関心や不安、手術への望み等を質問しているもの。主な結果報告は以下の通り。(1)93.2%の女性が、「女性特有の疾患」に対する不安を感じたことがある。実際に「婦人科良性疾患」が疑われる兆候がある女性は50.6%も。(2)「女性特有の疾患」に94.4%の女性が関心あり。「婦人科良性疾患」の治療法まで理解している女性はわずか1～2割。(3)現代女性の手術への望みとは？　～手術は安全、入院は短く、術後は美しく～(4)63.0%の女性が、入院期間が短く、手術後の傷が小さい「腹腔鏡手術」を詳しく知らない。詳細はプレスリリースへhttp://www.jnj.co.jp/group/press/2009/0707/index.html

英国アストラゼネカ社は1日(現地時間)、欧州委員会（EC）にて治療歴を問わず成人のEGFR遺伝子変異陽性の局所進行または転移を有する非小細胞肺がんを対象にイレッサの販売承認を取得したと発表した。承認はイレッサと化学療法を比較した２つの主要な第III相臨床試験、IPASS1とINTEREST2を含む申請資料に基づくもの。イレッサはEGFRチロシンキナーゼを阻害し、腫瘍細胞の増殖、浸潤、転移の伝達シグナルを阻害することで抗腫瘍効果を発揮する。EGFR遺伝子変異は非アジア人3においては肺がん患者の10～15%でみられ、そのような患者ではイレッサに対する感受性が高いことが試験で示されているという。詳細はプレスリリースへhttp://www.astrazeneca.co.jp/activity/press/2009/09_07_06.html

エーザイ株式会社は6日、米国子会社であるエーザイ・メディカル・リサーチ・インク（本社：ニュージャージー州）が、メチル化阻害剤「Dacogen」注射剤（一般名：decitabine）について、小児の急性骨髄性白血病（AML）を対象とした臨床試験を米国で開始したと発表した。同子会社は、米国食品医薬品局（FDA）より発行されたWritten Requestに基づき本臨床試験を実施する。本臨床試験は、小児のAML患者に対する「Dacogen」の有用性を検証するもので、同社は、FDAのPediatric Exclusivity Provision（小児医療専門規定）に従い、臨床試験完了後、独占販売期間の延長申請を提出する予定とのこと。その結果、本臨床試験のデータがFDAの要請を満たしているとFDAが判断した場合、本剤の独占販売期間は2013年11月まで6ヵ月延長されることになるという。AMLは急性白血病の中で最も多く見られるタイプで、米国では小児（0～14歳）のAML発生率は、人口100万人あたり6.9人と推定されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.eisai.co.jp/news/news200926.html

経皮的冠動脈形成術（PCI）を施行できない病院に搬送されたST上昇型心筋梗塞患者はしばしば、初回PCIをタイムリーに受けることができないまま、血栓溶解療法を受けることになる。そうした患者の最適な治療についてカナダ・トロント大学South Lake Regional Health CentreのWarren J. Cantor氏らが検討を行った。NEJM誌2009年6月25日号より。ST上昇型心筋梗塞患者を標準治療群とルーチン早期PCI群に無作為に割り付けCantor氏らThe Trial of Routine Angioplasty and Stenting after Fibrinolysis to Enhance Reperfusion in Acute Myocardial Infarction（TRANSFER-AMI）に参加する研究グループは、PCIを施行できない病院で血栓溶解療法を受けたST上昇型のハイリスク心筋梗塞患者1,059例を、標準治療群（必要があれば緊急PCIのために他院に搬送するが、通常は血管造影）と、血栓溶解後6時間以内に他院に転送しPCIを実施する群に、無作為に割り付け追跡した。なお全患者にアスピリン、tenecteplase、ヘパリンまたはエノキサパリン（商品名：クレキサン）が投与され、抗血小板薬クロピドグレル（商品名：プラビックス）の併用が推奨された。主要エンドポイントは30日以内の、死亡・再梗塞・再虚血・うっ血性心不全の発症または増悪・心原性ショックの複合とした。ルーチン早期PCI群の虚血性合併症の発生率が有意に低下標準治療群の患者の心臓カテーテル療法実施割合は、無作為化後中央値32.5時間で88.7%だった。一方、ルーチン早期PCI群の患者については、中央値2.8時間後98.5%の実施割合だった。30日後の主要エンドポイント発生は、ルーチン早期PCI群の11.0%に対し、標準治療群では17.2%で発生した（相対リスク：0.64、95%信頼区間：0.47～0.87、P=0.004）。重大出血の出現率については両群間で有意差はなかった。これらから研究グループは、「ST上昇型心筋梗塞のハイリスク患者で、血栓溶解療法後6時間以内に、ルーチン早期PCIを他院に転送され受けた群は、標準治療を受けた群と比べて、虚血性合併症の発生率が有意に低下した」と結論した。（朝田哲明：医療ライター）

予防的頭蓋照射は、中枢神経系（CNS）再発リスクの高い小児急性リンパ性白血病（ALL）の標準治療とされてきたが、長期生存が可能になるにつれてその副作用が問題となっている。聖ユダ小児研究病院（米国テネシー州メンフィス）のChing-Hon Pui氏らのグループは、新たにALLと診断された小児全例で、化学療法と併用される予防的頭蓋照射を除外できるかどうかを調べるため臨床試験を実施した。NEJM誌2009年6月25日号掲載より。非照射群71例と照射群56例の5年完全寛解期間を比較2000年6月から2007年10月にかけて、評価可能とされた1歳から18歳まで498例のALL患者が対象として登録された。化学療法の強度は寛解導入治療後の所見と微小残存病変のレベルに基づいて決定された。以前であれば予防的頭蓋照射となる71例の非照射群と、すでに照射を受けた56例の対照群とで、完全寛解の持続期間を比較した。498例の患者の5年イベントフリー生存率と全生存率はそれぞれ、85.6%（95%信頼区間：79.9～91.3）と93.5%（89.8～97.2）だった。CNS単独再発5年累積リスクは2.7%（1.1～4.3）、全CNS再発率（CNS単独再発と合併再発の計）は3.9%（1.9～5.9）だった。非照射群の完全寛解期間が有意に持続71例の非照射群の完全寛解期間は、56例の照射群より有意に長期間持続した（P=0.04）。CNS単独再発患者は11例で、全例、第2寛解期を0.4～5.5年間持続した。CNS白血病（CNS-3）または診断時に腰椎穿刺で芽細胞が認められることと、寛解導入療法後6週の微小残存病変が高レベル（≧1%）であることは、イベントフリー生存率の有意な低下と関連していた。CNS再発のリスクファクターとしては、t（1；19）（TCF3-PBX1）遺伝子変異、診断時にわずかでもCNS併発が見られること、そしてT細胞免疫表現型であることが挙げられた。よく見られた有害事象としては、アスパラギナーゼに対するアレルギー反応、骨壊死、血栓症、播種性真菌感染症などだった。これらから研究グループは、リスク調整した効果的化学療法を施行すれば、予防的頭蓋照射を小児期ALLの治療から除外することに問題はないと結論している。（朝田哲明：医療ライター）

フランスのサノフィ・アベンティス社は2日（現地時間）、米国食品医薬品局（FDA：Food and Drug Administration）からMultaq（一般名：dronedarone）400mg錠が承認されたことを発表した。心房細動または心房粗動の患者は、現在の疾病管理を改善する新たな治療選択肢をまもなく得ることができるようになるという。Multaqは、心房細動または心房粗動の患者における心血管系の理由による入院を減少させるという臨床ベネフィットを持つ、米国で承認された初の医薬品。Multaqは、心房細動／心房粗動を最近発症し、関連する心血管リスク因子を持ち、洞調律を維持しているか、または電気的除細動を受ける予定の発作性または持続性の心房細動または心房粗動の患者において、心血管系の理由による入院のリスクを減少することを適応症とする抗不整脈薬。関連する心血管リスク因子には、70歳以上であること、高血圧、糖尿病、脳血管障害の既往歴、左房径50mm以上であること、または左室駆出率（LVEF）40％未満であることなどがある。FDAによる承認は、約6,300人の患者が参加した5つの国際多施設共同無作為化臨床試験に基づいて行われた。ATHENAスタディでは、心房細動／心房粗動の患者、またはこれらの病気を最近発症した患者（71％の患者は心不全がまったくなく、29％はNYHAクラス I～IIIの安定した心不全であった）においてMultaqの有効性と安全性が検討されました。試験では、Multaq 400mg 1日2回投与を標準治療と併用すると、試験の主要評価項目である心血管系の理由による初回入院もしくは全死亡のリスクが24％減少する（p

中年期に前兆を伴う偏頭痛を毎月経験した女性は、頭痛経験がなかった人に比べ、後年期に、小脳梗塞様病変が発生する割合が約2倍増加することがわかった。なお、前兆のない偏頭痛や、男性の前兆を伴う偏頭痛については、同関連は見られなかったという。米国Uniformed Services大学のAnn I. Scher氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年6月24日号で発表した。月1回以上の前兆のある偏頭痛で小脳梗塞様病変は1.4倍Scher氏らは、1907～1935年に生まれた4,689人について、1967年から追跡を始め、偏頭痛症状について診察やインタビュー調査を行った。症状について調査を行った時点の被験者の年齢は33～65歳で、平均年齢は51歳だった。その26年以上後に、MRIで脳の梗塞様病変の有無について調べた。その結果、前兆のある偏頭痛が1ヵ月に1回以上あった人（361人）は、頭痛がなかった人（3,243人）に比べ、後に脳梗塞様病変が認められる確率がおよそ1.4倍（補正後オッズ比：1.4、95％信頼区間：1.1～1.8）だった。女性の前兆のある偏頭痛は小脳梗塞様病変が1.9倍なかでも、女性の小脳梗塞様病変については、前兆のある偏頭痛を経験した人の同発生率は23.0％だったのに対し、頭痛のなかった人の同発生率は14.5％と、補正後オッズ比が1.9（95％信頼区間：1.4～2.6）だった。一方男性については、前兆のある偏頭痛を経験した人と頭痛のなかった人の間で、同発生率に有意差はなかった（補正オッズ比：1.0）。なお、前兆のない偏頭痛や、偏頭痛以外の頭痛と、梗塞様病変の発生率については、関連は認められなかった。同研究グループはこの結果を受けて、中年期に前兆のある偏頭痛を経験した女性は、後年の小脳部血管疾患の発生に関連がある可能性が支持されたとしている。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

第1度房室ブロックが認められると、心房細動リスクは2倍、ペースメーカー装着リスクは約3倍、総死亡リスクは1.4倍にそれぞれ増大することがわかった。米国の大規模前向きコホート試験「Framingham Heart Study」の結果で、Susan Cheng氏らがJAMA誌2009年6月24日号で発表した。7,575人中124人に第1度房室ブロック試験は、1968～1974年から2007年にかけて、7,575人の被験者について、定期的に12誘導心電図検査が行われ、第1度房室ブロックの有無と心房細動、ペースメーカーの装着や総死亡率について比較された。試験開始時に、PR間隔の延長が0.20秒超の第1度房室ブロックが認められたのは、124人だった。その結果、心房細動の発生率は、第1度房室ブロック群で140/1万人年だったのに対し、同ブロックのない対照群の同率は36/1万人年だった。ペースメーカーの装着率については、第1度房室ブロック群が59/1万人年に対し、対照群では6/1万人年だった。総死亡率は、第1度房室ブロック群で334/1万人年に対し、対照群では129/1万人年だった。総死亡率の絶対年間リスク増大は2.05％第1度房室ブロックの認められた人は、心房細動リスクのハザード比は2.06（95％信頼区間：1.36～3.12、p

株式会社ECIは3日、同社が開発を進めているがん治療薬ECI301（蛋白製剤）に関し、7月2日（US-EDT:米国東部夏時間）、新薬治験開始届（IND：Investigational New Drug）正式承認後行われる米国国立加齢研究所（NIA：National Institute on Aging）の治験審査委員会（IRB :Institutional Review Board）から、臨床試験開始の承認を取得したと発表した。ECI301 は、化学系制がん剤投与に見られる副作用がなく、さらに非放射線照射部に対するがん縮小効果（アブスコパル効果）を示すなどの治療効果が出ているという。今回、治験審査委員会から治験実施計画の承認が得られたことから、治験実施は早々に、放射線治療の適用がん（肺がん、乳がん、前立腺がんや子宮がんなど）の患者(被験者)を対象として、主としてECI301 の安全性および体内動態を確認するための第I相臨床試験(FIM: First-In-Man Study)を開始するとのこと。今回の第I相臨床試験では、一部その薬効についても明らかになることが期待できるため、早ければ年内にもECI301 の腫瘍縮小効果を確認できる可能性があるという。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://eir.eol.co.jp/EIR/View.aspx?cat=tdnet&sid=723089

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社は1日、本邦初となるイリゲーションカテーテル「NAVISTAR THERMOCOOL」（販売名：ナビスター サーモクール）を発売した。ナビスター サーモクールは、頻脈性不整脈の根治治療の一つであるアブレーション治療用のカテーテル。この製品は2008年12月に厚生労働省より承認を取得している。現在、日本において、不整脈をもつ潜在的な患者は数百万人におよぶ可能性もあるといわれているが、実際にアブレーション治療を受けた患者は約24,000人と推定されている。イリゲーションカテーテルは、頻脈の原因となる心筋を焼く際に、カテーテルの先端から生理食塩水を灌流しながら通電し、標的病変を冷却しながら焼灼することで、過度な温度上昇を防止し、血栓形成リスクを低減させる。ナビスター サーモクールは、既に臨床現場で使用されている立体画像システム「CARTO XP」（販売名：バイオセンスCARTO XP）と併用することで、使用できるという。ナビスター サーモクールは、全世界でこれまでに25万本（2009年2月現在）使用されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.jnj.co.jp/group/press/2009/0701/index.html

持田製薬株式会社は6月30日、高脂血症、閉塞性動脈硬化症治療剤である「エパデール」（一般名：イコサペント酸エチル、EPA）の高脂血症患者を対象とした大規模臨床試験「JELIS」において、登録時点で心筋梗塞等の冠動脈疾患の既往のある症例（二次予防症例）を対象としたサブ解析で、エパデールが冠動脈イベントの再発を有意に抑制するとの結果が得られたと発表した。解析結果から、冠動脈疾患の既往のある症例（二次予防症例）の再発は、エパデール投与群1,823例中158例(8.7%)、対照群1,841例中197例（10.7％）であり、エパデールは冠動脈イベントの再発を有意に23％抑制し、特に心筋梗塞の既往歴を持つグループにおいては、エパデールは冠動脈イベントの再発を有意に27％抑制したという。なお、今回の解析結果は、日本循環器学会の機関誌『Circulation Journal』（サーキュレーション・ジャーナル）に掲載されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.mochida.co.jp/news/2009/0630_1.html

アステラス製薬株式会社は1日、そのライセンシーであるドイツ・ベーリンガーインゲルハイム社の米国子会社ベーリンガーインゲルハイムファーマシューティカルズ社（以下、BIPI社）が前立腺肥大症に伴う排尿障害改善剤「FLOMAX」（一般名:タムスロシン塩酸塩、日本での製品名：ハルナール）について小児の神経因性排尿障害に関するデータを2009年6月25日（現地時間）に米国食品医薬品局（FDA）に提出したと発表した。アステラス製薬が創製したタムスロシン塩酸塩は、1993年に日本で発売されて以降、世界約90ヵ国で販売されている。米国では、ベーリンガーインゲルハイム社に販売権を付与し、1997年よりFLOMAXの製品名でBIPI社が販売している。また、アステラス製薬の米国子会社であるアステラスファーマUS, Inc.が2004年10月よりBIPI社と共同で販売促進活動を行っている。 FLOMAXの小児の神経因性排尿障害を対象とする臨床試験は、2006年1月に発出されたFDAの要請（Written Request）に基づき、2009年7月1日をデータ提出期限として2006年4月より実施していたもの。なお、当該データがFDAの要請を満たしているとFDAにより確認された場合には、独占販売期間が6ヵ月延長されることになり、当該確認の通知は本データ提出後90日以内に受けることになるという。米国におけるFLOMAXの物質特許は2009年10月に満了となるが、これにより2010年4月まで独占販売期間が延長されることとなった。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/flomax-1.html

サンド株式会社は6月29日、日本初のバイオ後続品である遺伝子組換えヒト成長ホルモン製剤「ソマトロピンBS皮下注5mg『サンド』」「同 10mg」：一般名=ソマトロピン（遺伝子組換え)（以下、ソマトロピン）の製造販売承認を取得したと発表した。適応症は先行バイオ医薬品であるファイザー株式会社の「ジェノトロピン」が取得しているもののうち再審査期間が終了した、「骨端線閉鎖を伴わない成長ホルモン分泌不全性低身長症」および「骨端線閉鎖を伴わないターナー症候群における低身長」ならびに「骨端線閉鎖を伴わない慢性腎不全における低身長」。なお、ソマトロピンは「オムニトロープ」の製品名で、すでに米国、EU、およびオーストラリアで販売されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.sandoz.jp/htm/company/news_pdf/20090629.html

イギリスで行われた調査の結果、開業助産師との契約下で行われた出産のほうが、NHSとの契約下の場合より、概してよい臨床転帰であることが報告された。ダンディー大学看護・助産学のAndrew Symon氏らが、英国開業助産師協会（IMA）からの出産データと、スコットランドNHSからの出産データを照合比較した結果によるもので、BMJ誌2009年6月20日号（オンライン版2009年6月11日号）で発表された。英国には現在、IMA所属の開業助産師が118人、一方NHS雇用の助産師は31,064人おり、自宅出産（ただしほとんどがNHS職員立ち会い）が約2.5％行われているという。日本の現状についてはこちら（助産師　http://www.nurse.or.jp/toukei/pdf/toukei03.pdf、出産場所　http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/List.do?lid=000001032156 表4-8　市部-郡部・出生場所別にみた年次別出生数百分率）を参照。開業助産師を利用した場合と、NHSサービスを利用した場合を比較本研究は、開業助産師を利用した場合の分娩の転帰が、NHSサービスを利用した場合と比べて同等なのか劣るのかを目的に行われた。出産年齢、出生児数、出産年次、社会経済状況を照合し1対5の割合で集めた、2002～2005年の、IMAからとスコットランドNHSからのデータ（IMA群1,462例、NHS群7,214例）で、検討された。主要評価項目は、頭頂分娩、生産児、周産期死亡、分娩開始、妊娠期間、鎮痛剤使用、分娩時間、会陰部外傷、アプガースコア、新生児集中治療室（NICU）入院、乳児の栄養状態。IMA群の頭頂分娩のオッズ比3.49出産場所について、病院出産はIMA群32.4％（10.2％はハイリスク等の理由で事前に計画）、NHS群97.7％だった。自宅出産は、IMA群66.0％、NHS群は0.4％だった。頭頂分娩は、IMA群77.9％、NHS群54.3％で、オッズ比3.49とIMA群のほうが有意に多かった。しかし一方で、死産と新生児死亡の合計が同1.7％と0.6％、オッズ比5.91と、IMA群で有意に多かった。ただし、両群からハイリスク（未熟児、胎位、双胎妊娠）群を除いた場合の比較では、有意差は示されていない（0.5％対0.3％、オッズ比2.73）。低リスク群におけるIMA群の周産期死亡率は、低リスク分娩の他の研究と同等であった。また、IMA群の女性には、もともと基礎疾患（1.5％対1.0％）や事前の出産に伴う余病（21.0％対17.8％）を有する割合が高く、双胎妊娠のケースも高かった（3.4％対3.1％）。前述したように自宅出産の割合も高かった。自然分娩の割合は、IMA群のほうがより一般的に見られ（96.6％対74.5％、オッズ比：10.43）、鎮痛剤を用い無痛分娩を行った女性は少なかった（40.2％対60.6％、0.42）。母乳で育てる人もずっと多かった（88.0％対64.0％、3.46）。早産児（37週未満）出産（4.3％対6.9％、0.49）、低体重児（2,500g未満）出産（4.0％対7.1％、0.93）、NICU入院（4.4％対9.3％、0.43）についてもすべてNHS群よりIMA群で優っていた。Symon氏はこれら結果を踏まえ、「臨床転帰は概して開業助産師を利用した場合かなりよいが、一方で周産期死亡率がかなり高いことについて、緊急に再調査をする必要がある。また、NHS群についても、未熟児出産およびNICUの高い収容率について、緊急に再調査する必要がある」と提言している。

本当にスタチンは、院外感染性肺炎のリスクを減少させる可能性があるのか？　米国ワシントン大学疫学部門Sascha Dublin氏ら研究グループが行った、住民ベースの症例対照研究の結果、「従前研究の所見は、“healthy user”のバイアスが反映されているのではないか」とする報告が寄せられた。BMJ誌2009年6月20日号（オンライン版2009年6月16日号）掲載より。65～94歳の高齢者約5万人をコホートに本研究は、2000～2002年の9月1日時点で最低2年、地域で暮らしていることが確認できた65～94歳の高齢者53,929例のうち、免疫適格性のあった46,824例（87％）を、肺炎症例群と対照群に照合させて行われた。参加者の共存症疾患、身体機能、認知機能、スタチン使用と肺炎のリスクに関連する潜在的交絡因子に関する情報は、診療記録および薬局データから集められ、現在のスタチン使用に関する肺炎発症リスクの推定値を算出し検証された。スタチン使用と肺炎リスク現象との関連は確認できず同定された肺炎症例群は1,125例、照合対照群は2,235例だった。症例群は対照群と比べて、慢性の肺疾患および心疾患（重篤で、機能もしく認知機能障害を有する）がより多く見られた。スタチン服用中の人は、症例群16.1%（181/1,125例）、対照群14.6%（327/2,235例）、補正オッズ比1.26（95%信頼区間：1.01～1.56）存在した。入院中でスタチン服用中の人は、症例群17.2％（68/395）、対照群は14.2%（112/788）で、不使用の人と比較した補正オッズ比1.61（1.08～2.39）存在した。2次予防を目的にスタチン服用中の人の肺炎発症リスクの補正オッズ比は、1.25（0.94～1.67）であった。一方、そのような徴候のない人においては、0.81（0.46～1.42）であった。これらからDublin氏は、「免疫力があり地域で暮らす高齢者においては、スタチン使用と肺炎のリスク減少とは関連がない」と結論した。

中外製薬株式会社は30日、がん化学療法施行に伴う貧血を予定適応症として開発中の遺伝子組換えヒトエリスロポエチン製剤「エポジン注」（一般名：エポエチン ベータ〔遺伝子組換え〕）の第III相臨床試験において、主要評価項目である理論輸血率が有意に低下する結果が得られたことを発表した。この試験は、がん化学療法施行により貧血を呈したがん患者を対象とした二重盲検比較試験で実施し、エポエチン ベータ36000IU またはプラセボを週1回、12週間投与し、有効性、安全性を評価したもの。エポエチン ベータを投与した患者では、主要評価項目の理論輸血率がプラセボを投与した患者と比較して有意に低下した。また、エポエチン ベータを投与した患者において認められた副作用は、血圧上昇・高血圧、便秘、下痢等が主なものだったという。なお、今回の試験に基づく効能・効果の追加承認申請は2009年中に実施の予定とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeTable.jsp;jsessionid=2LGDVIDHSCD1MCSSUIHCFEQ?documentId=doc_14288&lang=ja

ドイツ・ベーリンガーインゲルハイム社は26日、同社が開発中の1日1回投与型プラミペキソール徐放性製剤が、欧州医薬品庁（EMEA）の諮問機関である医薬品委員会（CHMP）により、EU各国、ノルウェー、アイスランド、リヒテンシュタインにわたる諸国での承認勧告を受けたと発表した。適応として、早期から進行期に及ぶあらゆる病期のパーキンソン病の兆候･症状の治療に、単剤もしくはレボドパとの併用で用いる、と記載されている。今回の承認勧告は、既存のプラミペキソール製剤（製品名：ビ･シフロール）と同様な高い臨床上の有用性を確認し、また1日1回投与型製剤とした場合の利便性について評価した臨床試験成績に基づくもの。プラミペキソール徐放製剤は現在、米国で申請中、また日本でも6月30日付で申請されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=3662

帝人ファーマ株式会社は30日、新規痛風・高尿酸血症治療剤「TMX-67」（一般名：フェブキソスタット）について、韓国の導出先であるエスケーケミカルズ株式会社が、6月25日に韓国食品医薬品局（KFDA：Korea Food and Drug Administration）より痛風発作を伴う高尿酸血症治療剤として販売承認を取得したことを発表した。帝人ファーマとエスケーケミカルズ社は、2004年8月に「TMX-67」の韓国における独占開発・販売契約を締結しており、今回の承認は、2008年7月にエスケーケミカルズ社がKFDAに販売承認の申請を行っていたもの。エスケーケミカルズ社は、今後1年以内に予想される薬価収載を経て、商標「FEBURIC（フェブリック）」として販売していくという。TMX-67は、すでに欧州では2008年4月に仏イプセン社が、米国では2009年2月に武田ファーマシューティカルズ・ノースアメリカ株式会社が販売承認を取得しており、米国では2009年3月より販売を開始している。また、アジアにおいては2009年5月に台湾アステラス製薬と台湾における独占販売契約を締結してしている。日本国内でも再申請に向けて準備を進めているとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.teijin-pharma.co.jp/information/090630.html

日本新薬株式会社は1日、ED治療剤「シアリス錠5mg」「同10mg」「同20mg」の販売を開始した。「シアリス錠」は、日本イーライリリー株式会社が2007年7 月に承認取得し、同年9月から販売している経口のED治療剤で、勃起の達成を妨げる酵素であるPDE5を阻害することによって、勃起を維持しようとする男性の自然な能力を助けるという。同社は日本イーライリリーおよびイーライリリー・アンド・カンパニーから販売権を取得し、単独で販売することになる。なお、「シアリス錠」とともに、ED啓発ウェブサイト『EDケア サポート』　（http://www.ed-care-support.jp）、ならびにED治療相談専用ダイヤル（0120-184604）についても、日本イーライリリーから承継したとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.nippon-shinyaku.co.jp/topics/ns2009/1987

近年、低～中所得国への健康関連リソースの流入は実質的に増大しており、国連機関などを通じた援助が減る一方で、公的、私的な世界的基金や非政府組織（NGO）による支援が大幅に増えていることが、アメリカWashington大学健康指標評価研究所（IHME）のNirmala Ravishankar氏らの調査で明らかとなった。低～中所得国への世界的健康リソースに関する時宜を得た信頼性の高い情報提供の必要性は広く認知されるところだが、その現状はよくわかっていないという。Lancet誌6月20日号掲載の報告。DAH総額を算出、被援助国における支援の構成内容を分析研究グループは、1990～2007年の健康開発支援（development assistance for health; DAH）について包括的な評価を行った。DAHとは、「低～中所得国への開発支援を主目的とする公的あるいは私的な機関からの健康関連リソースの全流入」と定義した。複数のデータ源を利用して2007年のUSドル換算でDAHの年間総額を算出し、プロジェクトの統合データベースを構築して被援助国における支援の構成内容を分析した。DAHは約4倍に、global health initiativeの役割が大きいDAHは、1990年の56億ドルから2007年には218億ドルへ増大していた。国連機関や開発銀行を通じて導入されたDAHの割合は1990年から2007年にかけて減少したのに対し、「世界エイズ・結核・マラリア対策基金」「ワクチンと予防接種のための世界同盟（GAVI）」およびNGOが、増加するDAH負担の窓口となっていた。DAHは2002年以降急速に上昇しているが、これは特にアメリカからの公的助成金が増えたことや、私的な資金として慈善団体による寄付および企業供与の現物出資が増加したためである。2007年度のDAHで計画時の情報が入手できた145億ドルのうち、51億ドルがHIV/AIDSに配分され、結核には7億ドル、マラリアには8億ドル、保健セクター支援に9億ドルが割り当てられていた。低～中所得国が受けたDAHの総額は疾病負担と正の相関を示したのに対し、1人当たりのDAHは1人当たりの国内総生産（GDP）と負の相関を示した。著者は、「世界的な健康関連リソースは近年実質的に増大した。DAHの増加によってHIV/AIDS支援の増大が生じたが、他の領域への援助も拡大していた」とまとめ、「基金の流入には、世界的健康に関する制度状況の大きな変化が伴っており、いわゆる世界的基金やGAVIなどの世界的健康イニシアチブ（global health initiative）が資金の動員や関係づくりにおいて中心的な役割を担っていた」と考察している。（菅野守：医学ライター）