サノフィ・アベンティス株式会社は7月31日、米国の薬局でMultaq（一般名：dronedarone）400mg錠の提供が開始されたことを発表した。　Multaqは、心房細動または心房粗動を最近発症し、関連する心血管リスク因子（70歳以上、高血圧、糖尿病、脳血管障害の既往歴、左房径50mm以上、または左室駆出率（LVEF）40％未満）を持ち、洞調律を維持しているか、または電気的除細動を受ける予定の発作性または持続性の心房細動または心房粗動の患者において、心血管系の理由による入院のリスクを減少することを適応症とする抗不整脈薬。2009年7月2日に米国食品医薬品局（FDA：Food and Drug Administration）から承認されている。　ATHENAスタディでは、心房細動・心房粗動の患者、またはこれらの病気を最近発症した患者（71％の患者は心不全がまったくなく、29％はNYHAクラスI～IIIの安定した心不全であった）において、Multaqの有効性と安全性が評価された。この試験では、Multaq400mg 1日2回投与を標準治療と併用すると、複合評価項目である心血管系の理由による入院もしくは全死亡がプラセボと比較して24％減少する（p

Ｆ．ホフマン・ラ・ロシュ（以下、ロシュ社）は7月29日（現地時間）に、Avastinと化学療法剤であるdocetaxelまたはpaclitaxelの併用療法が承認されたと発表した。中外製薬株式会社が3日に報告した。2007年3月、進行性乳がんの患者の1次治療としてAvastinとpaclitaxelの併用療法が欧州で承認されている。同日、欧州委員会が幅広いラベルを承認したことで、Avastinは広く使用されている他の化学療法剤のdocetaxelとも併用可能になり、患者と医師の双方にとってAvastinをベースとした治療選択肢がさらに増えることになるという。転移性乳がんの治療におけるAvastinの標準投与量は、これまでと同様で2週間毎に10mg/kgまたは3週間毎に15mg/kg。Avastinは、日本での効能・効果は「治癒切除不能な進行・再発の結腸・直腸癌」、販売名は「アバスチン点滴静注用100mg/4mL、同400mg/16mL」。国内では結腸がん術後補助療法、胃がん、乳がん術後補助療法、グリオブラストーマを対象とした多国籍第III相臨床試験に参加、また、乳がんを対象とした臨床試験を実施中だという。国内では、進行・再発結腸・直腸がんに対するアバスチン、ゼローダ、オキサリプラチンの併用療法、非小細胞肺がん（扁平上皮がんを除く）を承認申請中。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp;jsessionid=Y55NXO14Z523CCSSUIHCFEQ?documentId=doc_14911&lang=ja

大塚製薬株式会社は4日、欧州統括会社である英国大塚ファーマシューティカルヨーロッパLtd.が、経口選択的バソプレシンV2受容体拮抗剤「SAMSCA」（日本語表記：サムスカ、一般名/一般名英語表記：トルバプタン/tolvaptan）について、成人の抗利尿ホルモン不適合分泌症候群（SIADH）による低ナトリウム血症の適応症で、2009年8月3日に欧州委員会（European Commission：EC）から販売承認を取得したと発表した。SAMSCAは、欧州で初めて同適応症で承認を受けた経口投与可能な非ペプチド性バソプレシンV2受容体拮抗剤で、腎臓の集合管において、バソプレシン（抗利尿ホルモン）のV2受容体への結合を選択的に阻害する、独自の作用機序を持つ。バソプレシンは、その作用のひとつとして、V2受容体に結合することで、体液を保持することが知られている。SAMSCAは、V2受容体において、バソプレシンの働きを抑制することで、ナトリウムなどの電解質の排出に直接の影響を与えずに、尿中から血中への水再吸収を減少させ、水を体外へ排出するメカニズムを持つ。SAMSCAは、大塚製薬が創製した化合物で、北米・欧州・日本を含むアジアで臨床開発を行われている。2009年6月には米国で販売を開始した。今回、ECからの承認を受け、SAMSCAは、英国、ドイツをはじめ、欧州各国で販売が開始される。販売は、大塚製薬の各国現地法人が行うという。詳細はプレスリリースへhttp://www.otsuka.co.jp/company/release/2009/0804_01.html

興和株式会社は4日、2008年10月に100％子会社である米国Kowa Research Institute, Inc.を通じて米国食品医薬品局（FDA）に申請していた、原発性高コレステロール血症および混合型脂質異常症治療剤として「ピタバスタチンカルシウム（米国登録商標名：LIVALO）の新薬販売許可を、2009年8月3日（現地時間）付で取得したと発表した。ピタバスタチンは、強力なLDLコレステロール低下作用を示すことによりストロングスタチンに位置づけられ、その優れた脂質異常改善効果以外にも数多くの知見により、長期使用での安全性、薬物相互作用発現の低減、糖尿病合併時の有用性等が確認されている。今回の米国における販売許可の取得は、欧米での脂質異常症の総数約4,500症例による臨床試験にて確認されたピタバスタチンの有効性並びに安全性に基づいたもの。米国におけるピタバスタチンの販売については、同社の子会社である米国Kowa Pharmaceuticals America, Inc.（以下、KPA）が早急に販売活動を開始する予定とのこと。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.kowa.co.jp/g/pdf/press090804.pdf

アストラゼネカ株式会社とアステラス製薬株式会社は4日、吸入喘息治療薬「ブデソニド・ホルモテロール配合剤（一般名）」の日本国内におけるコ・プロモーションについて、アストラゼネカ株式会社の関連会社であるスウェーデンのアストラゼネカABとアステラス製薬が契約書を締結したと発表した。ブデソニド・ホルモテロール配合剤は、1日2回投与の吸入喘息治療薬で、ステロイド剤であるブデソニドと即効性・長時間作用性β2刺激剤であるホルモテロールを配合し、ひとつの吸入器具に収めた薬剤。2000年にSymbicortの製品名で欧州において承認を取得して以降、100以上の国と地域で承認されている。日本では成人の気管支喘息を目標適応症として現在、承認申請中にあるほか、慢性閉塞肺疾患（COPD）の開発が進められている。ブデソニド・ホルモテロール配合剤の製造・開発はアストラゼネカが担当し、流通・販売はアステラス製薬が担当することになるが、プロモーション活動はアストラゼネカ株式会社とアステラス製薬が共同で行うとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/post-58.html

失業率の上昇により、殺人（意図的な暴力による早死）が短期的に有意に増加し、交通事故死が有意に低下することが、イギリスOxford大学社会学科のDavid Stuckler氏らが実施したヨーロッパ諸国の実証的な調査結果から判明した。現今の経済危機、特に失業が公衆衛生に及ぼす有害な影響については、広範な関心の高まりが見られるという。世界保健機構（WHO）は、「ストレス、自殺、精神疾患の持続的な増加を目の当たりにしても驚くべきでない」「貧困層および社会的弱者が最初に影響を受けるであろう」「保健予算の確保はますます難しくなるであろう」と警告している。Lancet誌2009年7月25日号（オンライン版2009年7月8日号）掲載の報告。失業率1%上昇ごとに自殺と殺人が0.79%増加、交通事故死は1.39%低下研究グループは、1970～2007年までのヨーロッパ26ヵ国について、人口の高齢化、過去の死亡率、就業傾向で補正した多変量回帰分析を行い、国別の保健医療インフラを考慮して就業率と死亡率の変化の関連について評価し、個々の政府の財政支出のタイプによってこの関係性がどう変化するか検討した。失業率が1%上がるごとに65歳未満の人口の自殺率が0.79%上昇し（effect sizeは全年齢層で有意差なし）、殺人の発生率は0.79%増加した。これに対し、交通事故死亡率は1.39%低下した。失業率の上昇が3%以上になると、65歳未満人口の自殺率やアルコール濫用による死亡率が増大した。景気低迷の健康への悪影響は、職場復帰で軽減する可能性も失業率が上がると全原因死亡率が上昇するというエビデンスはEU各国に共通のものではなかった。死亡率が経済危機の影響をどの程度受けるかは集団によって実質的なばらつきがみられ、一部は社会的保護政策の差に依存していた。積極的な労働市場政策への投資が1人当たり10ドル上昇するごとに、失業が自殺に及ぼす影響は0.038%ずつ低下した。著者は、「失業率の上昇によって、殺人（意図的な暴力による早死）が短期的に有意に増加し、交通事故死は有意に低下していた」とまとめ、「積極的労働市場政策によって仕事を確保し、労働者の職場復帰が実現されれば、景気低迷が健康に及ぼす有害な影響がある程度軽減される可能性がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

フェンサイクリジン系麻酔薬であるケタミン（商品名：ケタラール）は、重症患者に対する迅速気管挿管時の鎮静薬として安全に使用でき、etomidateの代替薬となりうることが、フランスParis 第13大学のPatricia Jabre氏らが実施した無作為化試験で明らかにされた。重症患者は緊急の挿管を要することが多いが、鎮静薬として頻用されるetomidateは用量依存的な11βヒドロキシラーゼ阻害により可逆的な副腎の機能不全を引き起こす可能性があり、院内合併症罹患率の上昇を招くおそれがあるという。Lancet誌2009年7月25日号（オンライン版2009年7月1日号）掲載の報告。87施設から655例を登録、最大SOFAスコアを評価研究グループは、重症患者に対する迅速気管挿管時のetomidateとケタミンの単回投与法の安全性と有効性を評価する単盲検無作為化対照比較試験を実施した。2007年4月～2008年2月までに、フランスの12の救急医療施設／病院救急部、および65の集中治療室（ICU）から、迅速気管挿管のために鎮静を要する655例がプロスペクティブに登録され、etomidate 0.3mg/kg（328例）あるいはケタミン2mg/kg（327例）を投与する群に無作為に割り付けられた。患者登録を行った救急医は薬剤の割り付けを知り得た。主要評価項目は、ICU入院から3日目までの臓器不全評価（sequential organ failure assessment：SOFA）の最大スコアとした。病院到着前に死亡した症例やICUを3日以内に退院した症例は除外したうえで、modified intention to treat解析を行った。SOFAスコア、挿管困難度は同等、副腎機能不全はetomidate群で有意に多い解析の対象となったのは、etomidate群が234例、ケタミン群は235例であった。SOFAスコアは、etomidate群が10.3、ケタミン群は9.6で、差の平均値は0.7（95%信頼区間：0.0～1.4、p＝0.056）であり、有意差は認めなかった。挿管の状態にも有意な差はなく、挿管困難度スコア（スコアが上がるほど困難度が高くなる）の中央値は両群ともに1であった（p＝0.70）。副腎機能不全の発生率は、ケタミン群の48%に比べetomidate群では86%と有意に高かった（オッズ比：6.7、95%信頼区間：3.5～12.7、p＜0.0001）。両群とも、重篤な有害事象は認めなかった。著者は、「重症患者の迅速気管挿管時の鎮静薬として、ケタミンは安全に使用でき、有効性もetomidateと同等であることから、その代替薬となりうる」と結論し、「敗血症合併例では、有意差はないもののSOFAスコアおよび死亡率がケタミン群で優れる傾向がみられることから、これらの患者では特にケタミンを考慮すべきであろう」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

扶桑薬品工業株式会社は3日、同社とオンコセラピー・サイエンス㈱（OTS 社）が平成17年4月4日に契約を締結し、OTS 社において開発中の、がん治療用「新生血管阻害剤OTS102」の胆道がんに対する第II相臨床試験を開始したと発表した。胆道がん（胆管がん、胆嚢がん、乳頭部がん）は、非切除例における5年生存率が胆管がんで1％、胆嚢がんで2％、乳頭部がんで8％と非常に低く、極めて予後が不良であるがん種と言われていて、有効な新規治療法が必要とされている。OTS社において開発中の新生血管阻害剤OTS102は、腫瘍新生血管内皮細胞を標的とするがんワクチン療法剤。今回、開始する臨床試験は、切除不能進行胆道がん及び再発胆道がん患者を対象とし、その有効性及び安全性を検証する第II相臨床試験とのこと。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.fuso-pharm.co.jp/news_topics/pdf/2009_08_03.pdf

C型慢性肝炎患者には、治療ガイドラインで、ペグインターフェロンα-2a（商品名：ペガシス）もしくはα-2b（商品名：ペグイントロン）を、リバビリン（商品名：コペガス、レベトール）との併用で用いることが推奨されている。しかし、両剤には構造上および投与用量（体重補正 vs. 固定）の違いから、臨床転帰に重大な違いがもたらされると言われ、いくつかのエビデンスも報告されている。そうした中で、米国デューク大学医療センターのJohn G. McHutchison氏らIDEAL研究グループは、「HCVジェノタイプⅠ型患者で、製剤間・用量間による有意差はなかった」とする報告を発表した。NEJM誌2009年8月6日号（オンライン版2009年7月22日号）掲載より。HCV未治療患者3,070例を、3治療群に無作為化し48週治療IDEAL（Individualized Dosing Efficacy vs. Flat Dosing to Assess Optimal Pegylated Interferon Therapy）は、ペグインターフェロン製剤の用量について、標準用量投与（α-2a、α-2b）と低用量（α-2b）との比較を主目的とする試験。米国の118の医療施設から、HCVジェノタイプⅠ型の未治療患者を、無作為に48週間、3つの治療群に割り付け、持続性ウイルス陰性化率、安全性、有害事象を調べた。3つの治療群は、（1）ペグインターフェロンα-2b標準用量（1.5μg/kg体重/週）＋リバビリン800～1,400mg/日、（2）ペグインターフェロンα-2b低用量（1.0μg/kg体重/週）＋リバビリン800～1400mg/日、（3）ペグインターフェロンα-2a標準用量（180μg/週）＋1,000～1,200mg/日。2004年3月～2006年6月に4,469例がスクリーニングを受け、3,070例が3群に無作為化された。3治療群間で、持続性ウイルス陰性化、安全性とも同等3群間の持続性ウイルス陰性化は、同等だった。（1）α-2b標準用量群は39.8％、（2）α-2b低用量群は38.0％、（3）α-2a標準用量群は40.9％［（1）対（2）のP=0.20、（1）対（3）のP=0.57］。α-2b標準用量群と低用量群との奏効率の推定差は1.8％（95％信頼区間：－2.3～6.0）、α-2b標準用量群とα-2a標準用量群とでは－1.1％（同：－5.3～3.0）だった。再発率は、α-2b標準用量群では23.5％（同：19.9～27.2）、α-2b低用量群で20.0％（同：16.4～23.6）、α-2a標準用量群31.5％（同：27.9～35.2）だった。安全性プロフィールは、3群間で同等であり、重篤な有害事象は、8.6～11.7%の患者で観察された。治療4週と12週の検出不可能なHCV RNAレベルを有する患者の間で、それぞれ、持続性のウイルス学的効果は、86.2%と78.7%において成し遂げられた。HCV RNA量未検出だった患者の、治療4週時点の持続性ウイルス陰性化率は86.2％、12週時点では78.7％だった。McHutchison氏は「HCVジェノタイプⅠ型患者で、3つの治療間に、持続性ウイルス陰性化率および忍容性に有意差はなかった」と結論している。（武藤まき：医療ライター）●厚労省関連サイトhttp://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou09/hokushin/index.html●慢性肝炎診療のためのガイドラインhttp://www.jsh.or.jp/medical/gudelines/index.html

今年6月に脳出血で急逝したモデル純恋（すみれ）（本名・石川安里沙）さん（21）がデザインしたネックレスが話題になっている。純恋さんはギャル系ファッション誌「小悪魔ａｇｅｈａ（アゲハ）」のモデルとして活躍、その一方で病気や障害を持つ子供たちの支援活動もしていた。子供たちの支援に役立てたいとネックレスをデザイン、8月1日に発売されたハート形の二つの手錠が組み合わさったネックレスは、「絆（きずな）」を大事にしていた純恋さんの思いが込められている。純恋さんの遺志を継ぎ、収益は難病の子供たちを支援する財団法人日本児童家庭文化協会に寄付される。ネックレスは４色、１個４９８０円。ホームページ（http://www.sumire.org/）から購入できる。　

　これまで、CSFバイオマーカーで、軽度認知障害（MCI）患者における初期アルツハイマー病（AD）を同定することは、小規模単一施設スタディでは可能であることが示されている。スウェーデンSahlgrenska大学病院臨床神経化学研究所のNiklas Mattsson氏らは、大規模な多施設治験を行い、CSFバイオマーカー［測定蛋白：amyloid1-42（A42）、total tau protein（T-tau）、tau phosphorylated（P-tau）］の診断精度を評価し、初期ADを予測できるかどうか評価を行った。JAMA誌2009年7月22・29日合併号より。軽度認知症患者のAD発症を予測できるか評価　本研究はヨーロッパとアメリカの12施設で1990～2007年の間に行われた各試験を対象とし、2段階構成で評価が行われた。まずカットオフポイントを同定するためのAD患者と健常者対照群が関与する断面調査が行われ、その後MCI患者が関与する前向きコホート研究で評価が行われた。MCI患者は総計750例、AD患者は529例、対照群は304例だった。　MCI患者は2年以上、あるいは臨床的に認知症へと症状が進行するまで追跡された。主要評価項目は、CSFバイオマーカー（A42、T-tau、P-tau）が初期ADだと特定できた感度、特異度、および尤度比とされた。感度83％、特異度72％、陽性予測値62％、陰性予測値88％　追跡期間中、MCI患者でADと診断されたのは271例、その他認知症と診断されたのは59例だった。　マーカー測定値では、特にA42に関して、かなりのバラつきが見られた。　追跡期間中に、MCI患者でADを発症した患者と、しなかった患者とではマーカーの各値に違いが見られた。A42は、発症した患者のほうが低かったが（中央値ng/L比較：356 vs. 579）、T-tau（同：582 vs. 294）、P-tau（81 vs. 53）は発症群のほうが高かった（P

米国ハーバード医科大学/ブリガム＆ウィメンズ病院エイジング部門のLuc Djousse氏らは、男性において、改善可能な生活習慣によって心不全生涯リスクを低下できるかどうか調査を行った。心不全生涯リスクについては、40歳時点で男女を問わず約5人に1人に起き得ると報告されているが、改善可能な生活習慣と40歳以後の心不全リスクとの関連は明らかになっていない。JAMA誌2009年7月22・29日合併号より。男性20,900例の、6つの生活習慣と心不全生涯リスクとの関連を前向きに評価Djousse氏らは、「Physicians’Health Study I」（1982～2008）の参加者で、基線で健康だった男性20,900例を対象とする前向きコホート研究を行った。6つの改善可能な生活習慣（体重、喫煙、運動、飲酒、朝食時のシリアル摂取、果物と野菜の摂取）と、心不全の生涯リスクとの関連を評価した。対象コホート40歳時リスク13.8％、4つ以上の習慣を守った人は10.1％に低下平均追跡期間22.4年の間に、1,200例が心不全を呈した。40歳時の全体の心不全生涯リスクは、13.8％だった。70歳までに心不全を呈さなかった人の心不全生涯リスクは安定的で、80歳時では10.6%だった。高血圧の有無で見ると、高血圧の人のほうが40・50・60・70・80歳時いずれの時点でも心不全生涯リスクが高かった。健康的な生活様式習慣（正常体重、非喫煙、定期的な運動、適度な飲酒、朝食時のシリアル摂取、果物と野菜の摂取）は、残りの心不全生涯リスク低下と関連していた。これら習慣を1つも堅守できなかった人のリスクは最も高まり、21.2％だった。4つ以上堅守できた人は、リスクが10.1％に低下していた。Djousse氏は「健康的な生活習慣を固持することは、心不全生涯リスクの低下と関連する」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）

米国ハーバード医科大学/ブリガム＆ウィメンズ病院腎臓病部門のJohn P. Forman氏らは、女性における、高血圧症発症と食事・生活習慣との関連を評価した。高血圧は、女性において重要な、死が予防可能なリスク因子である。しかし高血圧症発症のための改善可能なリスク因子が特定される一方で、それらリスク因子の組み合わせや配分に関しては評価が行われていなかった。JAMA誌2009年7月22・29日合併号より。27～44歳女性83,882例の6つの生活習慣と高血圧発症との関連を評価Forman氏らは、第2次「Nurses’Health Study」の参加者で、1991年時点で高血圧、心血管疾患、糖尿病、がんの病歴がなく、正常血圧（収縮期血圧120mmHg、拡張期血圧80mmHgと定義）だった27～44歳83,882例を対象に前向きコホート研究を行った。追跡期間は2005年までの14年間。高血圧に関する6つの改善可能な（高血圧リスクを低下する）生活習慣を定め、それら生活習慣の組み合わせと高血圧発症との関連を調べた。リスクを低下する生活習慣とは、（1）BMI：25未満、(2)毎日平均30分の運動、（3）ダイエット食（DASH：Dietary Approaches to Stop Hypertension）の高摂取、（4）適度（10g/日）な飲酒、（5）週1回未満の非麻薬性鎮痛薬の服用、（6）葉酸サプリ（400μg/日以上）の服用で、3つ〔（1）～（3）〕、4つ〔（1）～（4）〕、5つ〔（1）～（5）〕、6つ〔（1）～（6）〕の各組み合わせと高血圧発症との関連が検討された。主要評価項目は、自己申告に基づく高血圧発症の補正ハザード比、および母集団寄与率（PARs）。高血圧症の報告は、合計12,319例だった。追跡期間における、全6つの改善可能なリスク低下因子（生活習慣）は、高血圧症発症のリスクと独立して相関していた。年齢、人種、高血圧症の既往歴、喫煙状態、経口避妊薬服用で補正後も変わらなかった。最も強力な予測因子はBMI全6つのリスク低下因子を有していた女性（母集団の0.3%）の、高血圧症発症のハザード比は、0.22（95%信頼区間：0.10～0.51）だった。推定PARは、78%（同：49%～90%）。これは、もし全女性が6つのリスク低下因子を実行していていた場合、高血圧症の新規発症が回避される人は、推定78%に上ることを示す。発症率の絶対差（ARD）は、1,000人・年当たり8.37例であった。5つのリスク低下因子を有している女性（母集団の0.8%）のPARは、72%（95%信頼区間：57%～82%）、ARDは1,000人・年当たり7.76例だった。4つのリスク低下因子を有している女性（母集団の1.6%）のPARは、58%（同：46%～67%）、ARDは1,000人・年当たり6.28例だった。3つのリスク低下因子を有している女性（母集団の3.1%）のPARは、53%（同：45%～60%）、ARDは1,000人・年当たり6.02例だった。高血圧症の最も強力な予測因子はBMIで、BMIが25以上だった人の補正後PARは25未満の人との比較で40%（同：38%～41%）だった。Forman氏は「リスクを低下する生活習慣は、高血圧症の低下と有意に関連していた。これら習慣を取り入れることは、若い女性の高血圧の新規発症を、相当数予防できることにつながるだろう」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）

矢野経済研究所は27日、がん予防医療に関する調査を実施し、2009年の都道府県別乳がん無料検診対象者数と当該検診で使用されるマンモグラフィー（乳房X線検査）の都道府県別の充足率を公表した。女性特有のがん検診に対する支援（2009年度補正予算）による検診無料対象者となる年齢は、乳がんで40歳、45歳、50歳、55歳、60歳、子宮がんで20歳、25歳、30歳、35歳、40歳である。2009年のがん検診全体の対象者数は全国で約850万人、そのうち、乳がん無料対象者は約447万人に上ると推計される。乳がん検診無料対象者を都道府県別にみると、最も多いのは東京都の約43.7万人、次いで大阪府約31.1万人、神奈川県約30.9万人、埼玉県約25.0万人、愛知県約24.9万人の順である。最も少ないのは鳥取県の約2万人、次いで、島根県約2.4万人、高知県約2.7万人、福井県と徳島県の約2.8万人の順となっていた。また、2009年の乳がん検診で使用されるマンモグラフィーの充足度合い注を都道府県別に比較すると、最上位の徳島県では7.9ポイントに対して、最下位の埼玉県では14.6ポイントと2倍に近い格差が生じている。なお、乳がん検診無料対象者数の最も多い東京都は10.0ポイントと全国8位に位置し、全国平均は11.4ポイントであった。詳細はこちらhttp://www.yano.co.jp/press/press.php/000501

40歳以上で10年以上の喫煙者のCOPDの疑いが、40代で20％、50代で69％、60代では97％と、年代とともにと急増するという。ファイザー株式会社が行った調査からわかった。この調査は、8月1日の「肺の日」を前に、10年以上喫煙歴がある40歳以上（40～90歳）の男女600人を対象に、喫煙が身体に及ぼす影響を把握するため、同社がインターネット上で行ったもの。喫煙が主な原因となり引き起こされるCOPD（慢性閉塞性肺疾患）、ニコチン依存症、また、何らかの依存症に陥る人は精神的な問題を抱えている場合もあることから、うつ病・うつ状態の可能性についても調査された。調査の結果、COPDの疑いがある人は、40代で20.0％（40/200人）、50代で68.5％（137/200人）、60歳以上で96.5％（193/200人）を占めていた。50代になると、40代の約3.5倍と急増し、60歳以上ではほぼ全員と、とても高い割合でCOPDの疑いがあるという衝撃的な実態が明らかなったという。また、COPDの疑いがある人のうち68.4％（253/370人）は、ニコチン依存症であることもわかったという。一方、COPDの疑いがない人では60.4％（139/230人）で、COPDの疑いがある人の方が、ニコチン依存症にかかっている人が多いとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2009/2009_07_27.html

　アンジェス MG株式会社は29日、日本において尋常性乾癬に対するNF-κBデコイオリゴの医薬特許が成立し、特許公報(特許第4305857号）が発行されたことを発表した。　同特許は「尋常性乾癬を治療するための薬学的組成物であって、少なくとも1つのNF-κBのデコイ、および薬学的に受容可能なキャリアを含む組成物であって、該デコイは2本鎖オリゴヌクレオチドまたはそのS-オリゴである組成物」を対象とするもの。　なお同社は、NF-κBデコイオリゴのアトピー性皮膚炎に対する第II相臨床試験を終了し、現在、第III相臨床試験に向けて実施計画の詳細を検討中とのこと。

　イーライリリー・アンド・カンパニーは7月23日(現地時間)、米食品医薬品局（FDA）がテリパラチド（一般名。米国での販売名：Forteo [遺伝子組み換え、注射剤])の追加適応症を承認したと発表した。新しい適応は、「骨折リスクの高い男女における継続的全身グルココルチコイド（ステロイド）療法に関連する骨粗鬆症の治療」。グルココルチコイド（ステロイド）療法は、続発性骨粗鬆症の最も多い原因であり、骨量の減少と骨折リスク上昇を引き起こすという。　グルココルチコイド（ステロイド）誘発性骨粗鬆症（GIO: glucocorticoid-induced osteoporosis）は、関節リウマチや閉塞性肺疾患などの炎症性疾患に対して処方されるグルココルチコイド（ステロイド）剤の長期的使用が関与して起こる。データによれば、50歳以上の成人100名のうち3名までがグルココルチコイド（ステロイド）剤を使用。長期的にグルココルチコイド（ステロイド）療法を受けている患者のうち約50％は骨粗鬆症による骨折を起こす可能性があり、グルココルチコイド（ステロイド）剤を使用すると骨形成が低下する恐れがあるとのこと。テリパラチドは、骨形成を促進することによって、これに対抗することが示されているという。　FDAによる今回の新適応症の審査過程で、同社は「グルココルチコイド（ステロイド）誘発性骨粗鬆症の患者において、テリパラチドが腰椎骨密度（BMD）をベースラインから18カ月で7.2％上昇。大腿骨近位部では3.6％、大腿骨頸部では3.7％の上昇だった」とする臨床試験のデータを提出したとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2009_19.cfm

イギリスで近年開発された心血管疾患リスク予測アルゴリズム「QRISK」のパフォーマンス評価が、Framinghamとの比較で行われた。QRISKの独立したパフォーマンス評価はこれまで行われていなかったという。オックスフォード大学医学統計センターのGary S Collins氏らが、イギリス保健省からの依頼で行ったもので、一般開業医（GP）の患者コホートを対象に、前向きオープンコホート研究にて、心血管疾患の10年リスクについて検討した。結果は「QRISKはFraminghamと比べて、心血管疾患10年予測リスクのパフォーマンスを改善した」と報告している。BMJ誌2009年7月18日号（オンライン版2009年7月7日号）掲載より。35～74歳の540万人・年、心血管イベント43,990件を評価本研究は、イングランドとウェールズの一般開業医診療所274施設から、患者107万人が参加し行われた。被験者は、1995年1月1日～2006年4月1日の間に登録された、35～74歳の540万人・年で、心血管イベントは43,990件だった。主要評価項目は、カルテの記録から、最初に診断された心血管疾患（心筋梗塞、虚血性心疾患、脳卒中、一過性脳虚血発作）。ハイリスク患者同定で、QRISKのほうが優れる結果、判別と検定統計は、QRISKがより良好だった。QRISKでは、男性では偏差が32%、女性では37%を示した。Framinghamでは、それぞれ27%、31%だった。QRISKは、男性で13%、女性で10%、予測リスクを過小したが、一方Framinghamでは、男性で32%、女性で10%、予測リスクが過大であった。全体で患者85,010例（8%）が、Framinghamでのハイリスク分類から、QRISKでは低リスクに再分類された。そしてこれらの患者で心血管疾患10年リスクが観察されたのは、男性で17.5%（95%信頼区間：16.9%～18.1%）、女性で16.8%（同：15.7%～18.0%）だった。男性の心血管疾患イベント出現率は、Framinghamでハイリスクと同定された患者では23.7例/1,000人年（同：23.2～24.1）、QRISKでハイリスクと同定された患者では30.5例/1,000人年（95%信頼区間：29.9～31.2）だった。女性では、Framinghamでハイリスクと同定された患者では22.2例/1,000人年（同：21.4～23.0）、QRISKでハイリスクと同定された患者では26.7例/1,000人年（同：25.8～27.7）だった。Collins氏は、「QRISK心血管疾患リスク因子は、心血管疾患のリスクが高い集団を同定することにおいては、長年にわたり定着しているFraminghamに対して、改善を提供するものである。QRISKは、10年心血管疾患リスクを過小に評価するが、それはFraminghamの過大評価予測よりも小さいものだ」と結論している。

世界で現在なお感染拡大が伝えられる新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）の発生について、人々の認識、および不安、行動に関する電話サーベイが、ロンドン大学精神医学研究所のG James Rubin氏らによって行われた。BMJ誌2009年7月18日号（オンライン版2009年7月2日号）より。2日間にわたり997人に無作為抽出電話調査本サーベイでは、新型インフルエンザ発生の認知が、人々の行動を変化させたかどうかを評価することを目的に行われた。サーベイが行われたのは、イングランド、スコットランド、ウェールズ。電話調査は、5月8日と12日に、無作為に抽出し行われた。サーベイ対象は、18歳以上で英語が話せ、新型インフルエンザに関する情報を耳にしたことがある997人だった。主要評価項目は、推奨されている行動をとっているか（手洗いやうがいの増大、あるいは「flu friend」との計画実行）、回避行動をとっているか（大勢が集まる場所や公共輸送機関を回避するなど6つのうち1つ以上を守る）とした。過度な喧伝に価値がある!?参加者のうち37.8%（n=377）は、推奨された行動を行っていると回答した。4.9%（n=49）は、あらゆる回避行動を実行していると回答した。個人の詳細データおよび不安を調整した上で、推奨された行動を行うようになる変化は、新型インフルエンザに対する認識が高いことと関連が見られた。すなわち、感染力が強いこと、発生は長期にわたるであろうこと、当局が良い情報を提供するので頼りになると認識していること、人々の感染リスクはコントロール可能であること、リスクを減らすためのなすべき行動がはっきりしていること、などである。一方、発生についてよく認識できておらず、発生は誇張されていると思っていることは、あまり行動変化が見られないことと関連していた。最も強い行動変化の因子は、民族性だった。参加者のうち少数民族の人は、行動変化が乏しい傾向が見られた（オッズ比：3.2、95%信頼区間：2.0～5.3）。回避行動もあまり見られなかった（同：4.1、2.0～8.4）。Rubin氏は、「本サーベイの結果は、国民に新型インフルエンザの感染リスクを低下するための、具体的なアクションを知らせようとする努力、および政府の方針と手段を知らせようとする努力を支持するものだった。発生情報を過度に喧伝することに対しては難しい側面もあるが、価値あることでもあるようだ。なお本調査の結果に関しては、少数民族での、発生に対する異なる行動に関して追加調査を行う必要がある」と結論している。

常識を少し変えてみると、新しいヒントが生まれるかもしれません！本書は、ダイエットをどのようにとらえるかという「考え方の本」です。「時間がきたから食べる」のではなく、「おなかがすいたら食べる」に考え方を変えてみませんかと提案する。その結果がダイエットにつながるという「考え方を変えることでダイエットできる」と！そして、食事のとり方を変えることは、仕事の効率がアップするという利点につながるといいます。たとえば、午前中乗ってきた仕事をランチタイムで中断させないからです。「できる男」とは、つまり今までの考え方に縛られない、仕事の効率を考えて行動できる男と提案します！【目次】第1章　男の能力をアップする「2食主義」という提案第2章　常識に縛られない生き方第3章　「楽しい」を判断の基準に変えてみる第4章　食生活の自立第5章　2食主義の副産物 －おしゃれ－第6章　2食主義の副産物 －料理－第7章　常識に縛られない「できる男の2食主義」　石蔵　文信　著大阪大学大学院保健学准教授　■装丁　四六判，179ページ■定価　1,365円（本体1,300円＋税）■送料　290円ISBN　978－4－89589－347－3　●書籍詳細はこちらへhttp://www.medical-tribune.co.jp/sinkan/a/09-02.html