青年および成人の夢遊病は重大外傷に結びつく可能性があり治療が必要とされる。クロアチア・University Psychiatric Clinic VrapceのDanilo Hodoba氏らは、青年・成人の夢遊病（てんかんの有無を含む）に対するビペリデンの有効性と安全性に関する臨床観察研究を行った。著者らは、「確信を得ることはできなかったが、必要に応じて使用を考慮する価値はありそうだ」と結論し、さらなる無作為化試験の実施の必要性を提言した。事例に基づき推奨されている治療薬は、ベンゾジアゼピン系薬（鑑別診断として重要である前頭葉の焦点性発作に作用する）、イミプラミン、アミトリプチリンなどがある。Progress in Neuro-Psychopharmacology & Biological Psychiatry誌オンライン版2012年11月12日号の掲載報告。　研究グループは、抗コリン薬ビペリデンの夢遊病に対する有用性を評価するフォローアップ研究を行った。ビペリデンは、ムスカリンM1型レセプターに高親和性のアセチルコリン拮抗薬である。対象は4例の青年および成人の連続症例で、てんかんの有無にかかわりなく、夢遊病やせん妄を伴う覚醒障害を有し、ジアゼパム、クロナゼパム、アミトリプチリンによる治療には反応を示さなかった症例である。　主な結果は以下のとおり。・フォローアップ期間は、中央値4年間（範囲：2～7年）であった。・ビペリデンの補助的療法により、4例ともに夢遊病エピソードが減少あるいは寛解した。・一方でビペリデンは、レム睡眠時の行動障害には効果を示さなかった。・本研究でビペリデンの有効性あるいは安全性を確立できなかったが、必要に応じ夢遊病治療としてビペリデンを考慮することは有用となる可能性がある。・夢遊病を含む覚醒障害で示唆されているコリン作動性メカニズムは、抗コリン薬ビペリデンが効果をもたらす可能性があるという仮説の根拠となる。今回の予備的研究の知見を確認するために無作為化試験による有効性と安全性のエビデンス検証が必要である。関連医療ニュース ・がん患者の悪夢に有効な治療法は？ ・がん患者のせん妄治療に有効な抗精神病薬は… ・せん妄を有する高齢入院患者の死亡リスクは高い！

　2型糖尿病の高リスク者を対象とした検診でみつかった患者に対し治療を行っても、約10年間の全死因死亡、心血管死、糖尿病関連死のリスクは検診を受けなかった者と変わらないことが、英国ケンブリッジ大学のRebecca K Simmons氏らが行ったADDITION-Cambridge試験で示された。2型糖尿病の有病率の増加は保健医療上の重要課題とされる。2型糖尿病の疾病負担の増大は、地域住民を対象とした検診や早期治療によって抑制される可能性があるが、検診のベネフィットは不明なままだという。Lancet誌2012年11月17日号（オンライン版2012年10月4日号）掲載の報告。2型糖尿病検診と死亡の関連をクラスター無作為化試験で評価　ADDITION-Cambridge試験は、2型糖尿病の段階的な検診プログラムと死亡の関連の評価を目的とする実地臨床に即したクラスター無作為化試験。　イングランド東部地域の33のプライマリ・ケア施設が参加した。これらの施設が、検診で2型糖尿病と診断された患者に対し多元的な強化療法を行う群（15施設）、英国の糖尿病診療ガイドラインに準拠したルーチン治療を行う群（13施設）、検診を行わない対照群（5施設）に無作為に割り付けられた。　対象は、事前の評価で2型糖尿病の発症リスクが高いと判定された40～69歳の2万184人（平均年齢58歳）。検診として、血糖値検査で患者候補を選出し、標準的な経口ブドウ糖負荷試験（75gOGTT）で確定した。　全例が、イングランド-ウェールズの国家統計局による死亡調査の対象として登録された。主要評価項目は全死因死亡率とした。最多の死因はがん　2001～2006年の間に、1万6,047人の2型糖尿病高リスク者のうち1万5,089人（94％）が検診を勧められ、受診した1万1,737人（73％）のうち466人（3％）が糖尿病と診断された。対照群は4,137人だった。　フォローアップ期間中央値9.6年（18万4,057人・年）の時点で、検診群の1,532人、対照群の377人が死亡した。全死因死亡率のハザード比（HR）は1.06〔95％信頼区間（CI）：0.90～1.25、p＝0.46〕であり、検診による有意な死亡率の低下は認めなかった。　心血管死のHRは1.02（95％CI：0.75～1.38）、がん死のHRは1.08（同：0.90～1.30）、糖尿病関連死のHRは1.26（同：0.75～2.10）であり、いずれも有意差はみられなかった。最も多い死因はがんだった。　著者は、「英国人の2型糖尿病高リスク者を対象とした検診は、約10年間の全死因死亡、心血管死、糖尿病関連死を低下させなかった」と結論し、「検診のベネフィットは予想よりも小さかった。検診を行う場合は、同時に糖尿病や心血管疾患のリスク因子の評価や管理を行い、これらの疾患の根本的な決定因子をターゲットとした地域住民レベルの予防戦略を実施する必要がある」と指摘する。

　フィンランド国立健康福祉研究所（THL）のTuija Leino氏らは、同国で2010年に導入されたロタウイルスワクチン予防接種プログラムの初年度の影響について推定評価を行った。その結果、重症度、病院での治療、ロタウイルス胃腸炎の型について明らかに管理コントロールできたことを報告した。Vaccine誌オンライン版2010年11月1日号の掲載報告。　研究グループは、ロタウイルスワクチン予防接種プログラム導入後初年度のフィンランドにおける、病院で治療された急性胃腸炎の負荷について、および重症ロタウイルス疾患の負荷について推定することを目的とした。また、接種したワクチンによって生じた免疫が非特異的な疾患負荷をも防御するという仮説を検討するというワクチン探索的研究の意図も目的に含んだ。　ロタウイルス関連のアウトカムは、ICD 10コードを用いてコーディングされた国立病院退院レジスターに登録されるデータに基づいた。　5歳未満児の急性胃腸炎またはロタウイルス胃腸炎による入院および外来症例の発生率を、プログラム導入前（1999～2005年）とプログラム開始後（2010年）とで比較した。　利用したICD 10コードは、A00～A09、R11、K52であった。　主な結果は以下のとおり。・プログラム導入前と比較した導入後の疾患負荷の減少率は、1歳未満児において、入院ロタウイルス胃腸炎患児においては80.3％（95％CI：74.5～84.7）であり、感染性胃腸炎の総入院患者負荷でみた場合は同一年齢グループで53.9％（同：49.8～57.7）であった。・同じく外来患者についても、それぞれ78.8％（同：48.4～91.3）、12.5％（同：7.1～17.7）の減少がみられた。・ロタウイルス胃腸炎に対する2010年ロタウイルスシーズン前のワクチン接種の全体的なインパクトは、97％（同：90.7～99.0）であった。・ロタウイルス胃腸炎と細菌未特定だがロタウイルス胃腸炎とみなされた症例について、ともに総発症数が減少した場合に獲得可能な総疾患負荷の住民ベース推計は、1歳未満児のロタウイルス胃腸炎入院で1,000人・年当たり10.5であった。一方で、診断特異的発生率はその半分以下の4.9であった。・総疾患負荷は、ワクチン導入後は診断症例よりもエンドポイントとして、より価値があるが、本研究は、ワクチン導入後のフォローアップが非常に短期であり限定的なものである。

　日本人女性の統合失調症発症に、ITGA8遺伝子ミスセンス突然変異が関与している可能性があることが明らかにされた。神戸大学大学院のIrwan Supriyanto氏らが、京都の遺伝子データベース「KEGG」で報告された情報と統合失調症患者との関連を調べ報告した。Progress in Neuro-Psychopharmacology and Biological Psychiatry誌オンライン版2012年11月12日号の掲載報告。ITGA8遺伝子は中枢神経系の発達に重要な役割を果たし統合失調症の病態生理での関与が認められる細胞接着分子（CAMs）であり、CAMs遺伝子のミスセンス突然変異は統合失調症を発症しやすくする可能性が示唆されていた。　研究グループは、KEGG（Kyoto Encyclopedia of Genes and Genomes）の報告から中枢神経系のCAMs遺伝子の15の突然変異を選択し、これら遺伝子と統合失調症患者（278例）および対照被験者（284例）との関連を調べた（第1検討群）。また、患者567例と対照被験者710例の陽性SNP遺伝子型についても調べ（第2検討群）、患者635例と対照被験者639例による再検証試験も行った（複製標本群）。　主な内容は以下のとおり。・統合失調症患者と対照群では、ITGA8遺伝子におけるrs2298033の遺伝子型分布および対立遺伝子分布が有意に異なることが示された（それぞれp＝0.005、p＝0.007）。・性差に基づいた解析の結果、ITGA8遺伝子におけるrs2298033の対立遺伝子および遺伝子型の分布は、第1および第2検討群の女性において患者群と対照群とでは有意差がみられた（それぞれp＝0.010、p＝0.011とp＝0.0086、p＝0.010）。しかし男性の被験者群では有意差はみられなかった。・複製標本群のrs2298033の複合解析では、より有意な差がみられた（全被験者群ではp＝0.0032、p＝0.0035、女性被験者群ではp＝0.0024、p＝0.0025）。・NFASC遺伝子のrs2802808は、第1検討群の女性被験者群でのみ有意差がみられた。・上記の結果は、ITGA8遺伝子は、女性においてのみ統合失調症発症に関与する可能性があることを示す。さらなる再検証試験や機能的研究により、今回得られた知見を確認することが求められる。関連医療ニュース ・統合失調症患者の脳組織喪失に関わる脂肪酸、薬剤間でも違いが ・初回エピソード統合失調症患者におけるGABA機能への影響 ・精神科学会レポート

　ICUの患者に対する輸液蘇生における代用血漿剤のヒドロキシエチルデンプン（HES、商品名：サリンヘスなど）の使用について、生理食塩水を用いた場合と比較した90日死亡率は有意差は認められなかったことが示された。一方で、HESを用いた患者では生理食塩水を用いた場合と比べて腎代替療法を受けるリスクが2割ほど高かった。オーストラリア・George Institute for Global HealthのJohn A. Myburgh氏らが、ICU入室患者7,000人について行った試験で明らかにしたもので、NEJM誌2012年11月15日号（オンライン版2012年10月17日号）で発表した。32のICUで無作為化試験、90日死亡率などを比較　Myburgh氏らは2009～2012年にかけて、オーストラリアとニュージーランドの32ヵ所のICUを通じ、試験を行った。ICUに入室した7,000人を無作為に2群に分け、一方は6％HESを0.9％食塩水に混ぜた輸液蘇生投与を行い、もう一方は0.9％食塩水のみの輸液蘇生投与を行った。同投与は、ICUからの退室、死亡または無作為化後90日まで継続した。　主要アウトカムは、90日死亡だった。副次アウトカムは、急性腎障害、急性腎不全、腎代替療法の発生率などとした。　被験者の平均年齢は、HES群63.1歳、生理食塩水群62.9歳で、男性はそれぞれ60.5％と60.3％だった。90日死亡率は両群とも17～18％、腎代替療法リスクはHES群が生理食塩水群の1.21倍　その結果、追跡期間中に死亡したのは、HES群3,315人中597人（18.0％）、生理食塩水群3,336人中566人（17.0％）で、両群間に有意差は認められなかった（相対リスク：1.06、95％信頼区間：0.96～1.18、p＝0.26）。　また、副次アウトカムについて、腎代替療法の実施率は、HES群3,352人中235人（7.0％）で生理食塩水群3,375人中196人（5.8％）と、HES群で2割ほど高率だった（相対リスク：1.21、同：1.00～1.45、p＝0.04）。急性腎障害の発生率は、HES群が34.6％に対し生理食塩水群が38.0％と生理食塩水群が高く（p＝0.005）、急性腎不全の発生率はそれぞれ10.4％と9.2％だった（p=0.12）。　さらに、掻痒や皮膚の発疹などといった有害事象の発生について、HES群5.3％、生理食塩水群2.8％と、HES群で有意に高率だった（p＜0.001）。

　腎結石に罹患したことがある人は、現在検査で異常が認められなくても、冠動脈心疾患（CHD）発症リスク因子を有している可能性が高いことが名古屋市立大学大学院　安藤亮介氏らの研究で明らかになった。The Journal of Urology誌オンライン版2012年11月14日付の報告。　日本人男性における腎結石とCHD発症リスクとの関連について調べるため、横断研究を行った。対象は1995年4月から2001年3月までに自発的に健康診断を受けた日本人男性1万3,418人（30～69歳）。超音波検査の結果と腎結石の既往歴に基づき、コントロール群、過去罹患群、現在罹患群に分けられた。標準的なCHD発症リスク因子（太りすぎ/肥満、高血圧、糖尿病、痛風/高尿酸血症、脂質異常症、慢性腎臓病）について評価し、腎結石形成との関連を調べた。　主な結果は以下のとおり。 ・超音波検査により、腎結石を認めた人は、404人（全体の3.0％）であった（現在罹患群）。・腎結石の既往があるが、検査で腎結石を認めなかった人は、1,231人（全体の9.2％）であった（過去罹患群）。・BMI、収縮期/拡張期血圧、血清尿酸値は、現在罹患群・過去罹患群の両群とも、コントロール群に比べて有意に高値であった。・ロジスティック回帰分析の結果、太りすぎ/肥満、高血圧、痛風/高尿酸血症、慢性腎臓病発症の多変量調整後のオッズ比（95％CI）は、コントロール群、過去罹患群、現在罹患群の順に有意に増加した。

　ポーランド・ワルシャワ医科大学皮膚科のZbigniew Samochocki氏らは、小児アトピー性皮膚炎の診断について、Hanifin & Rajka診断基準とWilliamsらによって簡略化修正された診断基準との比較を行った。その結果、Hanifin & Rajka診断基準がゴールドスタンダードであるが、Williams診断基準も4歳児以上では非常に有用であると報告した。小児アトピー性皮膚炎の診断をめぐっては多くの問題があり、Hanifin & Rajka診断基準は一般的に用いられているが、小児科医が日常診療で用いるのは難しいとされる。著者は、Williams診断基準は有用で、小児アトピー性皮膚炎で頻度の高い臨床症状をよく表現しているとして、診断基準の有効性を検討した。World Journal of Pediatrics誌2012年11月号掲載の報告。　試験は、250例の小児が参加し行われた。被験者は全員が臨床検査と、Hanifin & Rajka診断基準による診断とWilliams診断基準による診断を受けた。　主な結果は以下のとおり。・Hanifin & Rajka診断基準による診断で小児アトピー性皮膚炎と診断されたのは173例であった。そのうち153例は、Williams診断基準による診断でも小児アトピー性皮膚炎陽性であると診断された。・Hanifin & Rajka診断基準によって小児アトピー性皮膚炎と診断されなかったのは77例であった。そのうち4例は、Williams診断基準によって陽性であることが検出された。・疥癬と脂漏性皮膚炎であった4例の小児は、Williams診断基準によって小児アトピー性皮膚炎であるとの誤った診断を受けた。非定型病変部位と喘息あるいは花粉症の既往、乾皮症が誤りの要因であった。・Hanifin & Rajka診断基準はゴールドスタンダードであるが、Williams診断基準も4歳以上の小児では非常に有用である。・Williams診断基準が最も有用なのは、既往の特定病変部位と乾皮症既往があるかゆみの診断であり、小児アトピー性皮膚炎の検出感度は2～5歳の初発皮膚病変に対して年齢が上がるほど有意に増大した。

　慢性腰痛に対するヨガの効果は知られているが、ヨガは慢性頸痛に対しても鎮痛効果や機能改善効果があり治療オプションとして有用であることが、ドイツ・シャリテ大学病院のAndreas Michalsen氏らによる無作為化試験の結果、報告された。Journal of Pain誌11月号の掲載報告。　研究グループは、慢性頸痛に対するアイアンガー・ヨガの有効性を評価するパイロット無作為化試験を行った。　100mm視覚的アナログ・スケール（VAS）スコアで、＞40mmであった慢性頸痛を有する77例の患者（47.9±7.9歳、女性67例）を、9週間のアイアンガー・ヨガプログラム（毎週90分クラス）を受講する群（38例）と、セルフケア・運動プログラムを行う群（38例）に無作為化した。被験者は、ベースラインと4、10週間後に評価を受けた。　主要アウトカムは、ベースラインから10週時点までのVASでみた平均安静時疼痛スコアの変化であった。副次アウトカムは、運動時疼痛、身体機能障害、QOL、精神的アウトカムなどであった。　主な結果は以下のとおり。・ヨガ群のうち12例とセルフケア群のうち11例は、フォローアップが完了しなかった。介入に関するアドヒアランスはセルフケア群のほうが低かった（5例vs. 10例）。・10週時点までに平均安静時疼痛スコアは、ヨガ群は44.3±20.1から13.0±11.6へ低下し、セルフケア群は41.9±21.9から34.4±21.1へ低下した。ヨガ群変化とセルフケア群変化の差は、－20.1（95％CI：－30.1～－10.1）でヨガ群のほうで有意な低下がみられた（p＜0.001）。・10週時点までに運動時疼痛スコアは、ヨガ群は53.4±18.5から22.4±18.7へと低下し、セルフケア群は49.4±22.8から39.9±21.5へ低下した。両群の変化の差は、－18.7（同：－29.3～－8.1、p＜0.001）であった。・ヨガの有意な治療効果は、疼痛関連の懸念、身体機能障害、QOL、精神的アウトカムにおいても認められた。・感度解析の結果、試験脱落者の影響は小さいことが示された。・介入プログラムは両群とも忍容性は良好であった。・今回の予備的研究では、ヨガは慢性頸痛の効果的治療となる可能性が示され、精神面やQOLへもよい効果をもたらす可能性が認められた。さらに観察期間がより長期の比較試験を行い有効性を検証すべきである。

　片頭痛を有する男女のMRI所見を9年前のものと比べて比較した結果、女性では深部白質病変の発生が高率にみられたが、その他のMRIで確認されていた脳病変の進行は有意にはみられなかったことが、また男性ではあらゆるMRI既往脳病変の進行との関連がみられなかったことが報告された。オランダ・ライデン大学医療センターのInge H. Palm-Meinders氏らが、先行研究で片頭痛とMRI脳虚血病変との関連が示されていたことを踏まえて行った検討で、結果について著者は、「脳血管の構造的変化に果たす片頭痛の役割について疑問を呈する所見となった」と述べている。JAMA誌2012年11月14日号掲載報告より。片頭痛のある平均年齢57歳男女を対象にMRI所見を9年前のものと比較　研究グループは、片頭痛を有する（前兆ありなし含む）男女のMRI所見を9年前のものと比べて、新規病変発生が高率にみられるか、病変部位の進行はみられるか、また認知低下との関連を調べた。対象は、オランダで行われている住民ベースの前向き観察研究CAMERA（Cerebral Abnormalities in Migraine, an Epidemiological Risk Analysis）-1スタディの参加者で、片頭痛群［ベースライン平均年齢57歳（範囲：44～71歳）、女性69％］と、対照群（片頭痛・年齢・性で適合）について追跡した。両群被験者は全員、2000年にMRI検査を受け、2009年にも全員に脳病変の進行を確認するためのMRI検査の紹介が行われた。　2回の検査を完了したのは、片頭痛群203/295例、対照群83/140例であり、年齢、性、高血圧、糖尿病、教育レベルで補正後に両群の比較が行われた。　主要評価項目は、MRIで認められた深部脳白質病変、テント下腫瘍病変、後側循環系梗塞様病変であった。認知機能の変化も評価した。テント下腫瘍病変や後側循環系梗塞様病変の進行、認知機能の変化との関連は認められず　片頭痛群の女性145例のうち122例（77％）が、対照群は55例のうち33例（60％）が、深部脳白質病変の進行がみられた［補正後オッズ比（OR）：2.1、95％信頼区間（CI）：1.0～4.1、p＝0.04］。　片頭痛とテント下腫瘍病変進行との有意な関連はみられなかった。片頭痛群では21例（15％）、対照群では57例中1例（2％）で進行がみられた（同：7.7、1.0～59.5、p＝0.05）。　新たな後側循環系梗塞様病変の発生は、片頭痛群203例中10例（5％）、対照群は83例中0例（0％）だった（p＝0.07）。　片頭痛の回数や頻度と病変進行との関連も認められなかった。　深部脳白質病変がある群での認知機能スコアの変化についても有意な差はみられなかった（片頭痛群－3.7vs. 対照群1.4、95％CI：－4.4～0.2、補正後p＝0.07）。

　子どもは食べる速度が速いと肥満のリスクが有意に高まるという研究結果が、東京大学 村上健太郎氏らにより示された。Journal of Nutritional Science and Vitaminology誌 2012年58巻4号掲載の報告。　沖縄県那覇市の小学校35校、中学校17校の生徒と名護市の小学校17校、中学校8校の生徒を対象に、子供の食べる速度と肥満の関連性について横断的研究が行われた（Ryukyus child health study）。調査期間は2004年9月から2005年1月。　6～11歳の男女15,974人（男児7,956人、女児8,018人）、12～15歳の男女8,202人（男子3,944人、女子4,258人）が登録された。　自己申告による食べる速度に応じて、5群（食べる速度がとても遅い群、比較的遅い群、普通、比較的速い群、非常に速い群）に分けられた。BMIは自己申告された体重と身長から算出した。過体重の診断基準は、国際肥満タスクフォース（IOTF）のガイドラインに基づき、年齢と性別による特定のBMIカットオフ値に応じて定義した。　主な結果は以下のとおり。・過体重は全体の13.2％であった。・食べる速度は過体重のリスクと正の相関を認めた。タンパク質、脂肪、食物繊維の摂取量とは無関係であった。・過体重の多変量オッズ比（95％CI）は以下のとおり（すべて傾向性のp＜0.0001）。＜6～11歳男児＞食べる速度がとても遅い群：0.31 (0.20～0.49)比較的遅い群：0.49 (0.40～0.60)　普通：1 (reference)比較的速い群：2.81 (2.42～3.26)非常に速い群：4.49 (3.47～5.81)＜6～11歳女児＞食べる速度がとても遅い群：0.42 (0.31～0.58)比較的遅い群：0.49 (0.41～0.59)　普通：1(reference), 比較的速い群：2.74 (2.27～3.31)非常に速い群：5.69 (3.75～8.63)＜12～15歳男子＞食べる速度がとても遅い群：0.13 (0.03～0.54)比較的遅い群：0.43 (0.28～0.65)　普通：1 (reference)比較的速い群：2.31 (1.88～2.84)非常に速い群：3.84 (2.77～5.31)＜12～15歳女子＞食べる速度がとても遅い群：0.55 (0.30～1.01)比較的遅い群：0.46 (0.33～0.65)　普通：1(reference)比較的速い群：1.30 (0.99～1.71)非常に速い群：1.49 (0.84～2.65)

CareNet.comでは11月の糖尿病特集を配信するにあたって、事前に会員の先生より糖尿病診療に関する質問を募集しました。その中から、とくに多く寄せられた質問に対し、糖尿病の専門医である3人の先生にご回答いただきました。本宮哲也（もとみや・てつや）氏（もとみや内科クリニック 院長）http://www.motomiya-clinic.jp/専門医が行っている、DPP-4阻害薬と他剤との併用例を教えてください。また、DPP-4阻害薬間での効果の差異や使い分けの基準などがあれば同じくお願いします。1)シタグリプチンは、SU薬、BG薬、α-グルコシダーゼ阻害薬、チアゾリジン薬、インスリン注射、2)アログリプチンとアナグリプチンは SU薬、BG薬、α-グルコシダーゼ阻害薬、チアゾリジン薬、3)ビルダグリプチンおよびリナグリプチンはSU薬、4)テネリグリプチンはSU薬とチアゾリジン薬との併用が可能で症例に応じて薬剤を選択します（2012年11月時点での適応に基づく）。また、Aroda氏ら1)が行った効果の差異検討では、DDP-4阻害薬の最大維持用量の投与によるHbA1c改善率は、ビルダグリプチン -1.06％、アログリプチン -0.69％、シタグリプチン -0.67％ という結果でしたが、分析内容が不十分とされ、再検討待ちです。使い分けについては、シタグリプチンは現時点では腎不全には使用できず、アログリプチンは腎不全の程度に応じて用量の調節が必要です。アナグリプチン、ビルダグリプチン、リナグリプチン、テネリグリプチンは腎不全には慎重投与ですが、用量の制限はありません。1)Aroda.VR et al:Clin Ther.2012;34:1247-1258膵臓疾患のある方へのDPP-4阻害薬の投与時の注意点について、教えてください。膵疾患のある方へのDDP-4阻害薬の投与は、急性膵炎と慢性膵炎を区別して考える必要があります。FDA（アメリカ食品医薬品局）は、2006年10月16日から2009年2月9日におけるDDP-4阻害薬の市販後調査で88例（出血性や壊死性の膵炎2例を含む）に急性膵炎が発症した報告を受け、急性膵炎への投与は禁忌とし、使用中に膵炎の発現が疑われた場合は使用を中止するよう推奨しています。しかし、膵炎の既往がある患者さんへのDDP-4阻害薬の使用については、検討や研究はされていないとしています（国立医薬品食品衛生研究所 安全情報部発行　医薬品安全性情報Vol.7 No.23）。また、飲酒家で慢性膵炎で血糖が上昇してきた患者さんへDDP-4阻害薬を使用した場合に、慢性膵炎が悪化したデータや報告は、今のところないようですが、このような患者さんへの投与は慎重に行い、どうしても投与しなければならない時には、膵炎に関する適切なモニタリングが必要と考えます。経口薬治療はどこまで続けるべきなのでしょうか？また、最大何剤まで増やして治療された経験がありますか？第1に、2型糖尿病では腎症の程度により禁忌となる経口糖尿病薬があり、基本的に透析患者、ならびにCcr30mL/分 以下では一部のDDP-4 阻害薬やα-グルコシダーゼ阻害薬を除き、経口糖尿病薬は原則禁忌となります。第2に、複数の経口糖尿病薬を併用しても血糖コントロールが改善せず、内因性インスリン分泌の低下が著明になった場合には、インスリン注射療法へ変更することになります。2012年の ADA/EASD が発表した推奨される2型糖尿病の血糖降下療法によればメトホルミンで治療を開始し、血糖コントロールの改善度、副作用、体重などを3ヵ月毎に慎重に観察しながら、2剤、3剤と経口糖尿病薬を併用し、目標が達成できない場合にインスリン注射療法の導入を勧めています。私は、DDP-4阻害薬をベースに少量のSU薬やメトホルミン、α-グルコシダーゼ阻害薬の追加で3剤まで増やしても良好な血糖コントロールにならない場合、インスリン自己注射が可能で、承諾の得られた患者さんにはインスリン療法を導入しております。梅澤慎一（うめざわ・しんいち）氏（医療法人 うめざわクリニック 院長）http://www5d.biglobe.ne.jp/~umecli/index.htmHbA1c7％前後の軽症例への第1選択薬は、どのような選択肢が考えられるでしょうか？HbA1c7％（NGSP値）前後の軽症例の第1選択薬とは、HbA1c値を0.5％程度（良の中央値）下げられる、できるだけ安価で副作用の少ない薬剤を意味するものと解釈します。したがって注射製剤は今回除くこととします。インタビューフォームに記載されていたほとんどの経口血糖降下薬のHbA1c低下効果は、その治験対象の治療前HbA1c値が高いため（8.0％ 前後）、軽症例に投与しても添付文書のようには低下しません。万人に単剤でしっかり0.5％下げられる能力が期待できると私が考える薬は、速効型インスリン分泌促進薬のレパグリニド〔商品名：シュアポスト〕（1.5mg/日）、DPP-4阻害薬のビルダグリプチン〔商品名：エクア〕（100mg/日）、テネリグリプチン〔商品名：テネリア〕（20mg/日）、シタグリプチン〔商品名：グラクティブ〕（100mg/日）、〔商品名：ジャヌビア〕（100mg/日）、 アログリプチン〔商品名：ネシーナ〕（25mg/日）、リナグリプチン〔商品名：トラゼンタ〕（5mg/日）、SU薬のグリメピリド〔商品名：アマリール〕（0.5～1.0mg/日）などが該当します。いずれも初回の規定投与量を遵守し、忍容性を見極めての増量が基本です。臓器合併症がない人に限っては、ピオグリタゾンとメトホルミンなどのBG薬が期待できますが、どちらも効果は個人差が強いといえます。病識のない患者さんへの教育・指導のコツやポイントを教えてください。最も重症な病識欠如は通院中断者であることは間違いないでしょう。定期的に中断者リストを作成して、再診を促すハガキを出すことができれば理想的です。診療所など地域に根差した施設では、家族の受診の付き添いで来院する際や風邪などで再初診する機会にさりげなく「最近、糖尿病の方はどうかな？」と声掛けをすることで通院再開に成功するケースもあると思います。内服・注射アドヒアランスの低下などは処方薬の選択、投与法の工夫など医師の役割部分が大きく、認知症などによる飲み忘れ対策では家族の教育（看護師）、一包化調剤の利用（薬剤師）などの多職種との連携が必要になるでしょう。食事運動療法、節酒・禁煙ができないなどの病識の欠如は、個人的な事情もあるので、万人に有効な処方箋はありません。私は“その人が今できることを探して、具体的な方法を提示し、できたら少しでも賛美し、結果にむすびついたら一緒に喜ぶ”、“合併症がでたら大変という脅しはしない”の2項目を念頭に、辛抱強く向かい合うようにしております。BOT導入に際し、スタッフへの教育をどう進めるべきか教えてください。まずはBOTの概念をスタッフに理解してもらうことが大事です。BOTで使用するインスリングラルギン（商品名：ランタス）やインスリンデテミル（商品名：レベミル）などの持効型インスリンの本来の使用目的は、インスリン強化療法の基礎分泌（basal）部分を担うことにありました。そのため持効型インスリンは、速効または超速効型インスリン食前3回投与と組み合わせた使用が一般的です。その後、経口血糖降下剤で効果不十分な2型糖尿病に少量の持効型インスリンを追加する（basal + oral therapy）ことにより、内因性インスリン分泌が回復し、血糖コントロールが改善する事例報告が多く認められ、新たな治療法の概念となっていったものです。 BOTはすでに今行われている治療法を変更しないで、1日1回のインスリン注射を加えることで実行できるため、患者も医療者側も治療法の変更という大きな心理的不安を緩和することができるのです。注射時刻は各薬剤の添付文書に基づきますが、毎日一定の時間に投与すればよく、SU薬を併用しているケースでは1回抜けたくらいで急性代謝失調に陥ることはないという安心感が維持できます。田中啓司（たなか・けいじ）氏（田中内科クリニック）http://www.tanakanaika-clinic.com/BG薬はどのような患者に使うべきでしょうか？また、副作用のマネジメント（乳酸アシドーシスへの対応等）についても教えてください。BG薬は、肝臓で乳酸からの糖新生の抑制、脂肪や筋肉への糖の吸収促進、腸管での糖の吸収抑制、食欲低下作用などが報告されています。適応患者としては、肥満の2型糖尿病で、ある程度コントロールのよい例をよりよくする目的のほか、SU薬やインスリンを多量に使ってもコントロール不良例での改善、さらにそれら薬剤を減量させる目的などで投与することが多いです。乳酸アシドーシスの重大な副作用症状は、「意識障害、嘔吐、倦怠感、過呼吸、腹痛など」です。日本糖尿病学会の「ビグアナイド薬の適正使用に関する委員会」は、乳酸アシドーシスに至った例は、各剤の添付文書において禁忌や慎重投与となっている事項に違反した例がほとんどであると報告しています。「腎機能障害患者（透析患者を含む）、過度のアルコール摂取、シックデイ、脱水などの例、心血管・肺機能障害、手術前後、肝機能障害などの患者、高齢者」とのことです。乳酸アシドーシスへの対応というよりは、投与してよい例か否かを慎重に検討して、乳酸アシドーシスを起こさないことが重要と考えられます。75歳以上の高齢者のHbA1c管理目標値は、他の年代の方と同様でよいでしょうか？また、食事指導は実施すべきでしょうか？日本糖尿病学会では、高齢者の血糖管理目標値を空腹時血糖140mg/dL、HbA1c 7.4％以下（NGSP値）としています。しかし一方で、患者の状態を詳細に把握して個別的な対応を行うことも重要と呼びかけています。高齢者糖尿病は多様性があることを理解して、高齢者でも、非常に元気な例もあれば、予後の限られた例もある。もちろん肥満例では足腰に負担がかかり、ADL低下に至る可能性もあるので食事療法は必要です。しかし、食が細くなっている高齢者もいますので、本人や家族からの聴き取り調査が必要です。また、高齢者糖尿病例は代謝の低下に伴い、突然低血糖になる例もあります。一方で、風邪をひいて急に高血糖になる例もあります。大血管障害は別として、血糖にこだわり細小血管障害を心配するよりも、低血糖や高血糖性昏睡などの直接命に関わる急性合併症を回避することが大切で、全身を診る医療が最も重要と考えます。最近、話題の「糖質制限食」（メリット/デメリットなど）について教えてください。〔メリット〕減量効果：3度の食事の糖質（主食：ごはん、パンなど）を減らすことにより、摂取カロリーが減ります。例えばごはん、大盛り300g　→　並200gに変更することにより100g(160Kcal) × 3回 × 30日 ＝ 14,400Kcalとなり、1ヵ月で約2kgの減量につながります。食後血糖改善効果：糖質は、タンパク質や脂肪に比べて吸収が速く、食後の血糖値が高くなります。ひいては血糖コントロール改善効果があります。〔デメリット〕間食が多くなる：ごはん、パンなどは腹もちがよく、極端に減らすことにより次の食事までの間に空腹感が出て、その結果、間食をしてしまう患者さんが多く、肥満や血糖コントロールの乱れにつながります。心血管・内臓負担：当然のことながら、肉や魚の量が増えてしまいます。そのため、タンパク質や脂肪の摂取過剰になります。タンパク質を多く摂ると腎臓に負担がかかり(腎不全では禁忌)、脂肪を多く摂るとコレステロールが高くなり動脈硬化性疾患である心臓病や脳卒中になりやすい可能性があります。

米国の代表的な追跡研究であるフラミンガム研究などの疫学データをもとに、年当たり90万人という膨大な米国住民のプール解析を実施し、心血管疾患発症に対する生涯リスクについて検討した貴重な成績である。　平均的な45歳のアメリカ人で、生涯にわたって心血管疾患を発症するリスクは男性で60.3％、女性では55.6％という。すべての世代において女性での心血管死発症率は男性より約5％低く、これは閉経までのエストロゲンによる動脈硬化予防効果が生涯にわたって影響するということだろうか。　55歳時に血圧が120/80mmHg未満で、喫煙歴と糖尿病の既往がなくとも、85歳までに心血管イベントを発症するリスクは男性40％、女性30％であるというのは意外な感がするが、肥満や遺伝歴などリスクとしてカウントされていない要素があるためかもしれない。またLDL-コレステロール値が考慮されていないこともあろうし、ストレスそのものが心血管疾患のリスクになっている可能性も否定できない。リスク因子が多くなるほど、生存期間が短くなるという結果は、従来フラミンガム研究が示してきたことと同じである。　実際には、生命予後は心血管疾患以外にも悪性腫瘍や感染症などによって大きく左右されるが、本報告は米国人での心血管イベント発症、生命予後とリスク因子の関連を検討した成績として意義がある。　しかし、本試験の結果をみると、生きていくかぎり血管は痛み、いずれは破綻するということを実感させられる。問題はいかに血管の破綻を先延ばしするかということである。

医師対象：株式会社ケアネットの運営するwebサイトCareNet.com会員の皮膚科標榜医師方法：インターネット調査 実施時期：2012年6月～8月患者対象：軽症から重症のアトピー性皮膚炎で現在も治療中の患者100名方法：インターネット調査 実施時期：2012年8月【患者さんへのアンケート】Q処方された塗り薬を担当の医師の指示通りに塗っていますか。Qなぜ、指示通りに塗れなかったのでしょうか。（いくつでも）【皮膚科医師へのアンケート】Q先生が診ているアトピー性皮膚炎の患者さん（16歳以上）は、どの程度、先生の指示を守って薬剤を塗布していますか？Q患者さん（16歳以上）がステロイド外用剤やタクロリムス軟膏などの外用剤を自己判断で中止したり、塗る回数を減らしたりする理由で、今までに先生がご経験されたものについて、下記よりお選びください。≪ケアネット編集後記≫今回は、薬剤塗布に関する指示の遵守度と自己中断・減量の理由について示しました。患者さんは『100%守っている』と回答した人が16%だったのに対し、医師が『100%守ってくれている』と考えている割合は1.7%と、大きな認識の差があるようです。自己中断・減量の理由として、63.1%の患者さんが『症状が改善したと感じたため』と回答しています。一方で、医師に患者さんが自己中断する理由のうち、経験したことがあるものを聞いたところ、87.6%が『外用薬への不信感』を挙げました。ある程度見た目で症状が改善してもしばらくは薬剤の塗布が必要であることを患者さんに理解してもらうのは一筋縄ではいかないようです。先生はこの“ギャップ”に関してどう思われますか？