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心不全患者へのアルドステロン拮抗薬処方、適応患者の3分の1:米国調査結果

アルドステロン拮抗薬(商品名:セララ)が適応となる心不全患者のうち、退院時に同薬の処方を受けていたのは、3分の1にも満たないことが明らかになった。病院間での処方率の格差も大きかった。米国Cleveland ClinicのNancy M. Albert氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年10月21日号で発表されている。これまでの研究から、アルドステロン拮抗薬は、中等度から重度の心不全患者に対して有効であることが明らかになっている。そのため米国心臓協会(AHA)などの臨床ガイドラインでも、投与が勧告されている。アルドステロン拮抗薬処方は適応患者の32.5%、調査期間中やや増加の傾向同研究グループは、臨床ガイドラインに沿った診療の推進を目的とした全米プログラム、「Get With The Guidelines–HF」に参加する、241の病院で観察研究を行った。試験期間は2005年1月~2007年12月で、期間中に心不全で入・退院した人は合わせて4万3,625人に上った。そのうち、アルドステロン拮抗薬が適応だった1万2,565人中、退院時に同薬の処方を受けていたのは、4,087人(32.5%)に留まった。同割合は試験期間中、28%から34%へとわずかに増加傾向は見られてはいる。一方、同割合の病院間格差は、0~90.6%と大きかった。不適切処方は期間を通じて低率アルドステロン拮抗薬の処方増の要因は、アフリカ系アメリカ人(補正後オッズ比:1.17)への処方増加、植え込み型除細動器の病歴のある人(同:1.51)、うつ病(同:1.15)、アルコール摂取(同:1.23)、ペースメーカー挿入(同:1.21)が挙げられた。一方、減少要因は、年齢が若い(同:0.85)、低収縮期血圧(同:0.94)、腎機能不全歴なし(同:0.85)だった。また、血清クレアチン値とカリウム値を基準に用いた場合、アルドステロン拮抗薬の不適切処方の割合は、試験期間中を通じて低く抑えられていた。(當麻あづさ:医療ジャーナリスト)

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医師労働人口の推定・予測値、医師会調査と国勢調査でデータに格差が:米国

米国医師労働人口について、米国医師会の医師に関する原ファイル(American Medical Association Physician Masterfile)を基に推定した場合と、米国勢調査局の現況人口調査(Current Population Survey:CPS)を基にした場合とでは、格差があることがわかった。CPSデータによる推定値のほうが、「若い医師が多く、高齢の医師の数は少ない。全体としては医師の労働人口は少ない」という結果だった。米国Dartmouth CollegeのDouglas O. Staiger氏らの研究で明らかになったもので、JAMA誌2009年10月21日号で掲載されている。米国医師会のデータは、これまでにも、退職した医師の情報の更新に時間がかかり、結果として医師の労働人口を過剰に推定する傾向が指摘されていた。CPSでは55歳以上医師数減で医師労働人口数が全体で10%減Staiger氏らは、1979~2008年にかけて、週に20時間以上勤務する医師について、米国医師会の医師に関する原ファイルと、米国勢調査局の現況人口調査の両方を使い、10歳区分で週に20時間以上働いている医師について、後ろ向きコホート調査を行った。その結果、調査期間中の年平均推定医師労働人口は、医師会データと比べてCPSデータでは6万7,000人(10%)少なかった(95%信頼区間:5万7,000~7万8,000人、p

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第1回「粒子線がん治療入門セミナー」 ~粒子線がん治療の普及に向けて~ 開催のご案内

粒子線がん治療入門セミナーは、講師が、文部科学省委託事業「粒子線がん治療に係る人材育成プログラム」の内容を踏まえて、粒子線がん治療の有効性や治療に至るまでのプロセス、施設運営に関する情報などを、分かりやすく説明し、広く一般の方に知っていただくために開催するものです。医療関係者やその関連学生だけではなく、施設運営やその事務に関わる方、医療関係の職業に従事していない一般の方も含めた粒子線がん治療に興味のある方々も対象としております。 開催日時: 平成21年11月14日(土) 9:50~16:50会場: 大阪科学技術センター8F大ホール(大阪市西区靭本町(うつぼほんまち)1-8-4)募集人員: 先着200名参加費用: 無料* 日本放射線腫瘍学会認定医師単位 (1単位) 事務局: 国立大学法人 大阪大学大学院医学系研究科放射線治療学教室、財団法人 医用原子力技術研究振興財団 調査部 詳細、参加申し込みはこちらhttp://www.pt-jinzai.com/21nyumon1.html

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ニューキノロン系合成抗菌剤「オゼックス細粒小児用15%」製造販売承認取得

富山化学工業株式会社は、10月16日にニューキノロン系合成抗菌剤「オゼックス細粒小児用15%」の製造販売承認を取得したと発表した。オゼックス細粒小児用15%は、1990年より経口剤(錠剤)として販売しているオゼックス錠を小児用細粒剤として開発した薬剤であり、小児の肺炎、中耳炎に適応を有する国内初の小児用ニューキノロン系合成抗菌剤である。ペニシリン耐性菌を含む肺炎球菌やインフルエンザ菌、モラクセラ・カタラーリスなどに優れた抗菌力を示し、他の経口抗菌剤による治療効果が期待できない症例に対しても優れた臨床効果が期待できるという。本剤は薬価収載後、同社が製造し、大正富山医薬品株式会社を通じてプロモーション、販売される。 詳細はプレスリリースへhttp://www.toyama-chemical.co.jp/news/detail/091016.html

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季節性インフルエンザワクチン希望者は2割増なのに、医療機関の86%が「足りない」の声

株式会社QLifeは、季節性インフルエンザのワクチン接種が、全国の医療機関で実施されている状況を確認し、全国の内科医師300人に緊急アンケートを行った(病院56%、診療所44%)。新型インフルエンザ流行の影響なのか、季節性ワクチン接種希望者は昨年よりも2割程度多いが、供給量は逆に昨年より少ないために需給バランスは崩れており、9割近い医療機関が「ワクチン不足」を訴えていることがわかった。「必要分の50%以下」とするところも2割近くあり、「接種はキャンセル待ち状態」「今年は予約制では対応できない」医療機関も出ているという。ワクチン接種の設定価格は昨年とあまり変えていないようで、大人接種の全国平均は3122円。86%の医療機関が2000円~4500円の間で価格設定していた。都市圏が高く地方の方が価格が安い傾向があり、最大地域格差は1000円を超えていた。接種希望者の数は、昨年よりワクチン接種希望者が増えている医療機関は57%で、減っている医療機関は7%だった。22%の医療機関では「昨年比50%以上の接種者増」とのこと。季節性ワクチンの供給確保予想については、86%の医療機関が、ワクチン需要の充分量は確保できないと見込んでおり、「必要分の50%以下」と予想するところが17%にのぼっていた。施設別では、病院は21%が充分量を確保できるが、診療所では充分量を確保できるのが7%にすぎないと答えている。需給率を単純算出すると74%となり、すなわち接種希望者の4人に1人は受けられない可能性があるという。特に都市圏では充足度が低く、東京の平均は66%に留まり、すなわち3人に1人は希望しても受けられない可能性があるとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.qlife.co.jp/news/412.html

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抗生物質「テラバンシン」欧州にて承認申請へ

アステラス製薬株式会社は10月29日、米国テラバンス社(本社:カリフォルニア州サウス・サンフランシスコ)より導入した抗生物質「テラバンシン(一般名)」について、同社の欧州子会社アステラス ファーマヨーロッパB.V.が、成人における「人工呼吸器関連肺炎を含む院内肺炎」および「複雑性皮膚・軟部組織感染症(cSSTI)」を目標適応症として10月26日(現地時間)に欧州医薬品審査庁(EMEA)に承認申請を行ったと発表した。テラバンシンは、細菌の細胞壁合成を阻害するとともに細胞膜透過性の増大作用をあわせ持つ、1日1回投与の脂質化グリコペプチド系の注射剤。米国においては、「メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)およびメチシリン感受性黄色ブドウ球菌(MSSA)を含むグラム陽性菌に起因する複雑性皮膚・軟部組織感染症(cSSSI)」の適応症について9月に承認を取得しているほか、「院内肺炎」についても現在、申請中とのこと。また、日本では「メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)感染症」を目標適応症として第I相臨床試験段階にあるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/post-70.html

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ノボラピッド30ミックス 1日1回投与の有効性について新データ発表

ノボ ノルディスク ファーマ株式会社は19日、第45回欧州糖尿病学会(EASD)において10月2日に発表された新しいデータから、2型糖尿病患者にノボラピッド30ミックス(二相性インスリンアスパルト-30)又は持効型溶解インスリンの1日1回投与でインスリン導入をした結果、ノボラピッド30ミックス群で統計学的に有意にHbA1cが低下することが示されたと発表した。また、夕食後と就寝時の血糖値についてもノボラピッド30ミックス群は持効型溶解インスリン群と比べて有意に低下したという。この試験はOnceMix(ワンスミックス)試験とよばれ、経口血糖降下薬治療ではコントロール不良の2型糖尿病患者480名を対象に15ヵ国で行われた。被験者は、ノボラピッド30ミックス1日1回投与群と、持効型溶解インスリン1日1回投与群に無作為に割り付けされ、433名が試験を終了した。ベースラインに対する26週時のHbA1cの平均変化量は、ノボラピッド30ミックス群が-1.41%だったとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.novonordisk.co.jp/documents/article_page/document/PR_09_31.asp

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2型糖尿病患者におけるインスリン療法の強化で、優れた血糖コントロールを3年間維持 4-Tスタディ結果から

ノボ ノルディスク ファーマ株式会社は27日、カナダ・モントリオールで開催された第20回国際糖尿病学会議(IDF)で発表された4-Tスタディから、2型糖尿病患者に対しインスリン療法を強化しても重大な低血糖の発現頻度を高めることなく良好な血糖コントロールを達成することが可能であることが示されたと発表した。4-Tスタディは、‘Treating to Target in Type 2 Diabetes(2型糖尿病における目標値を目指した治療)’のことで、3つの異なるインスリン療法を3年間にわたり比較した多施設無作為化比較対照試験。筆頭著者であるルーリー ホルマン氏(オックスフォード大学糖尿病治験ユニット)が報告を行い、10月22日、英国の学術誌『ニュー イングランド ジャーナル オブ メディシン』のオンライン版にも論文が掲載された。4-Tスタディでは、メトフォルミンおよびスルホニル尿素薬による治療でヘモグロビンA1c値(HbA1c)が良好でない2型糖尿病患者708名を、ノボラピッド30ミックス(二相性インスリンアスパルト-30)1日2回投与、ノボラピッド(インスリンアスパルト)1日3回投与、レベミル(インスリンデテミル)1日1回投与に割り付けた。1年後に、HbA1cが6.5%を超えている場合、それぞれノボラピッド1日1回投与、レベミル1日1回投与あるいは、ノボラピッド1日3回投与を追加した。3年後の平均HbA1c、HbA1c7%以下の達成率、低血糖発現頻度および体重増加を評価した。3年後の平均HbA1cは群間で差はなく(6.9%、95%信頼区間6.8-7.1)、HbA1c7%以下達成率はすべての群で高い割合であったという(ノボラピッド投与開始群:67%、レベミル投与開始群:63%、ノボラピッド30ミックス投与開始群:51%)。ノボラピッド30ミックス投与開始群では、試験期間中、インスリンを追加された患者数はノボラピッドおよびレベミル投与開始群と比較して少なく、同等のHbA1cを達成したとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.novonordisk.co.jp/documents/article_page/document/PR_09_32.asp

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コナミスポーツクラブ、医療機関と連携し健康管理と運動指導を11月から開始

株式会社コナミスポーツ&ライフ(以下、「KONAMI」)は28日、「東京ミッドタウンクリニック」の運営支援を行う株式会社アドバンスト・メディカル・ケアと連携し、11月2日から、スポーツクラブと医療機関のサービスを融合させた健康管理と運動指導を開始すと発表した。両社は、「東京ミッドタウンクリニック」と、KONAMIが運営する「コナミスポーツクラブ大手町」および「コナミスポーツクラブ青山」(以下、「コナミスポーツクラブ」)を連携させ、プレミアム人間ドックでの有所見者に対する生活習慣の改善をサポートする。今回の連携は、まず、「東京ミッドタウンクリニック」でのプレミアム人間ドック受診者のうち、同クリニックが生活習慣の改善が必要と診断した人などに対して、身体状況にあった適切な運動項目などを提案する。これを受け、「コナミスポーツクラブ」では、6週間という短期間で生活習慣を改善するプログラム『6WEEKS(シックスウィークス)』を用いて、受診者の運動指導や食事指導などを行う。詳細はプレスリリースへhttp://www.konamisportsandlife.co.jp/topics/20091028/?ref=ktop

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乳幼児突然死症候群発生状況の最近の傾向

最近の乳幼児突然死症候群(SIDS)の発生状況について、英国ブリストル大学地域医療学部門のPeter S Blair氏らが調査を行った。SIDSは、1990年代初期の「仰向けで寝かせよう」とのキャンペーン以降、徐々にだが着実に減少し90年代末期には半減したが、一方で最近の報告では、誰かと一緒に就寝していた状況下での発生が目立つようになっていた。Blair氏らは、睡眠時の状況に着目し、SIDS群と、無作為に選んだ対照群、およびハイリスク群(母親が喫煙者・若い・貧しい・多重産)の3群で比較を行った。BMJ誌2009年10月17日号(オンライン版2009年10月13日号)より。南西部イングランド直近4年間のSIDS発生を住民ベースで検証調査は、2003年1月~2006年12月の4年間、南西部イングランドで起きた0~2歳児の突然死に関して、住民ベース(490万人、出産184,800件)の症例対照研究にて行われた。SIDS群、対照群、ハイリスク群の各両親に、24時間以内の就寝状況を面談で聞き取り(SIDS群には死亡後に死亡24時間以内の状況を)、SIDS発生との関連因子や、初期のキャンペーン以降に追加的に行われた様々なアドバイス(横向きに寝かせない、喫煙者とは一緒に寝かせない、独りで寝かせない、羽毛布団や枕は使わないなど)は遵守されていたか、新たなリスク因子が出現していないか、ベッドやソファで大人や子どもと寝ていた状況で起きたSIDS発生の特異的な状況に関して検証した。被験者数は、SIDS群80例、対照群87例、ハイリスク群82例だった。「飲酒やドラッグ使用の両親とソファで一緒に就寝」が特にリスクに影響死亡年齢中央値は66週で、この値は10年前に同一地域で行った調査よりも3週間以上短くなっていた。就寝状況については、誰かと一緒に就寝していたケースがSIDS群では54%だった一方、対照群では20%だった。この差が生じた要因としてBlair氏は、SIDS群では一緒に寝ていた両親が直前に飲酒やドラッグを使用していたこと(SIDS群 vs. 対照群:31% vs. 3%)、ソファで寝ていたこと(同:17% vs. 1%)が顕著だったことが考えられると分析している。また、SIDS群の約5分の1が発生時に枕を使用しており(同:21% vs. 3%)、約4分の1が上掛けでくるまれていた(同:24% vs. 6%)。さらに、母親が妊娠中に喫煙していたケースがSIDS群では対照群に比べ、より多かった(同:60% vs. 14%)。早産だったケースは約4分の1(同:26% vs. 5%)、発生時に健康がまずまずか不良の状態だった(同:28% vs. 6%)ことも確認された。一方、頭部がくるまれていたり、出生後にタバコに曝露されていたり、おしゃぶりを使用していたり、横向きで寝ているケースは減っていたが、SIDS群の一部ではなお、うつぶせで寝ていたケースが見られた(同:29% vs. 10%)。Blair氏は、「SIDSの多くは、危険な環境下で誰かと一緒に就寝している状況が見られた。リスクに対する影響が大きかったのは、社会経済的な格差状況を問わず、変更の呼びかけや特異的なアドバイスであり、特に、直前に飲酒やドラッグを使用していた両親とのソファでの就寝だった」とまとめている。

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うつがあると肥満になるリスクが高い:うつと肥満の相互関係

うつ病や不安障害といったありふれた精神疾患は肥満になりやすいのか、あるいは肥満であることがうつや不安をもたらすのか、相互の関連性については明らかになっていない。ロンドン大学疫学・公衆衛生部門のMika Kivimaki氏らは、両者間に用量反応の関係性が存在するのかを調査した。BMJ誌2009年10月17日号(オンライン版2009年10月6日号)より。オフィス公務員4,363例の4期19年間の、うつと肥満の追跡データを解析うつと肥満の相互関連性は、1985年に始められたイギリス・ロンドンのオフィス公務員を対象とする前向きコホートスタディ「Whitehall IIスタディ」の参加者(基線時被験者:35~55歳、10,308例)を対象に、「1985~1988年:0期」「1991~1993年:1期」「1997~1999年:2期」「2003~2004年:3期」の4期19年間にわたる、うつ病等および肥満のデータを調べ検討された。4期にわたるデータが解析されたのは、4,363例(女性28%、基線時の被験者平均年齢44歳)。一般的な健康調査で「事例」として定義されるありふれた精神疾患、およびWHOの過体重、肥満の定義に基づき調査された。うつがある人には肥満が予測されるが、逆のエビデンスは弱い年齢、性、基線時BMI値での補正後モデルで、精神疾患がなく肥満だった人と比べて、精神疾患があり肥満だった人のオッズ比は、1期で1.33(95%信頼区間:1.00~1.77)、2期で1.64(1.13~2.36)、3期で2.01(1.21~3.34)だった(傾向のP

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ヒト型抗ヒトTNFαモノクローナル抗体「ヒュミラ」強直性脊椎炎に関する効能・効果を国内追加申請

アボット ジャパン株式会社とエーザイ株式会社は28日、国内で共同開発を進めてきたヒト型抗ヒトTNFαモノクローナル抗体「ヒュミラ皮下注40mgシリンジ0.8mL」(一般名:アダリムマブ、以下「ヒュミラ」)について、強直性脊椎炎に関する効能・効果の追加申請を行ったと発表した。国内においては、関節リウマチ(2008年4月製造販売承認取得)、尋常性乾癬および関節症性乾癬(2007年9月申請)、クローン病(2009年9月申請)に続き4番目の効能・効果を追加する申請となる。国内で実施した活動性の強直性脊椎炎患者様を対象とした臨床試験において、「ヒュミラ」は海外試験と同様、強直性脊椎炎の症状・徴候を改善し、良好な忍容性が認められたとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.eisai.co.jp/news/news200944.html

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GSKが新型インフルエンザワクチンを承認申請、臨床試験を開始

グラクソ・スミスクライン株式会社は26日、新型インフルエンザワクチンが早期に国内で承認され使用できるようになることを目指し、10月16日付で、新型インフルエンザ予防ワクチン(免疫増強剤AS03を含む新型A(H1N1)インフルエンザワクチン)の承認申請を行ったことを発表した。また同社は、10月13日より、同ワクチンの国内臨床試験を開始した。臨床試験は、複数の医療機関にて健康な成人を対象に実施しており、参加者の登録はすでに完了している。さらに、小児に対する臨床試験を11月上旬までに開始するべく準備を進めており、試験の結果として投与時の抗体価や副反応のデータなどを順次得て、段階的に当局に提出していくとのこと。同社のワクチンは鶏卵ベースのワクチンで、免疫増強剤(アジュバント) AS03を添加して使用するもの。アジュバントを使用することにより、少ない抗原量で、十分な予防効果が長期間にわたって得られることが期待されるという。海外で実施されている臨床試験の初期報告によると、アジュバントを使わない抗原量15μgの標準的なワクチンに比べて、アジュバントを組み合わせた同社のワクチンでは、標準的なワクチンの4分の1の抗原量である3.75μgで同等以上の効果が得られているという。また、ドイツで生産される同社のワクチンは本年9月29日に欧州委員会(EC)より2009年度の新型H1N1インフルエンザの予防を適用として承認を受けており、EU加盟国の27ヵ国での販売が認められている。現在、このワクチンをさらに評価するために健康な成人、高齢者、小児(乳幼児を含む)を含む9,000人を対象に16の臨床試験を欧州、カナダ、米国で実施しているという。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_07/P1000589.html

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子宮頸がん予防ワクチン「サーバリックス」 米FDAから承認取得

英グラクソ・スミスクラインplcは10月16日(現地時間)、米国食品医薬品局(FDA)から、子宮頸がん予防ワクチン「サーバリックス」について、ヒトパピローマウイルス(HPV)16型および18型に起因する子宮頸がんおよびその前駆病変の予防に対して承認を取得したと発表した。このワクチンは、10~25歳の女性が対象となる。サーバリックスは、発がん性HPVに対する長期間の予防効果を得ることを目的に、高い抗体価を長期間持続させるアジュバントAS04を使用してを開発された。臨床試験では、ワクチン接種後に最も一般的に認められた副反応は、注射部位の疼痛、発赤および腫張、疲労、頭痛、関節・筋肉痛、胃腸症状、発熱であったという。このたびの米国での承認は、同日の日本での承認に続くものであり、「サーバリックス」の100ヵ国目の承認取得となった。これまでに、EU加盟の27ヵ国、オーストラリア、ブラジル、韓国、メキシコ、台湾などで承認取得している。さらに20ヵ国以上で承認申請中とのこと。サーバリックスは、2009年末までには米国で発売される予定。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_07/P1000587.html

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GARDASIL FDAが男性への使用を承認

Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A. は、16日(米国東部時間)に、米国食品医薬品局(FDA)が、少年・若年男性に対するGARDASILの使用を承認したと発表した。子会社である万有製薬株式会社が26日に報告した。また、同社は、21日(米国東部時間)に、米国疾病予防管理センター(CDC)が、GARDASILの子どものためのワクチンプログラム(Vaccine For Children、VFC)への追加および少年・若年男性への接種の推奨を決議したと発表した。同社は、2008年12月に、9~26歳の少年・成人男性の尖圭コンジローマ(性器疣贅)予防を目的としたGARDASILの使用について、生物製剤認可追加申請(sBLA:supplemental Biologics License Application)をFDAに提出していた。GARDASILが米国でも男性のHPV感染予防に使用できるようになったこと、また男性への接種に対する公的な補助は、非常に重要で画期的だという。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/merck_1026.html

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H2受容体拮抗剤「アルタットカプセル37.5」などの小児の用法・用量を追加申請へ

あすか製薬株式会社は26日、H2 受容体拮抗剤(日本薬局方 ロキサチジン酢酸エステル塩酸塩徐放カプセル)「アルタットカプセル37.5」及び「アルタットカプセル75」の小児の用法・用量の追加申請を厚生労働省に行ったと発表した。近年、小児用医薬品のドラッグラグが社会的問題となり、適切な小児薬物療法のための環境整備が厚生労働省の小児薬物療法検討会議等で進められている。同会議において検討する薬物の候補(案)として、酸関連疾患の治療薬であるH2 受容体拮抗剤やプロトンポンプインヒビターが含まれている。このことから、同社は、小児科医療の要望に応えて、アルタットカプセルの新たな適応及び用法・用量の設定について開発を進め、有効性と安全性が確認されたため同日付けの申請に至ったという。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.aska-pharma.co.jp/news/pdf/news200910262.pdf

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「エパデール」が糖代謝異常症例において冠動脈イベントを抑制する JELIS試験解析結果が『Atherosclerosis』に掲載

持田製薬株式会社は26日、高脂血症、閉塞性動脈硬化症治療剤である「エパデール」(一般名:イコサペント酸エチル、EPA)の高脂血症患者を対象とした大規模臨床試験「JELIS」において、エパデールが糖代謝異常を有する患者の冠動脈イベントを有意に抑制するとの結果が得られたと発表した。解析結果は、欧州動脈硬化学会の機関誌『Atherosclerosis』(アテロスクレローシス)に掲載されている。糖代謝異常の有無による冠動脈イベントの発症は、エパデール非投与群において、血糖正常グループ7,057例中185例(2.6%)、糖代謝異常グループ2,262例中139例(6.1%)であり、糖代謝異常グループは血糖正常グループに比べ、1.7倍の冠動脈イベント発症リスクを示したという。また、糖代謝異常グループにおける冠動脈イベントの発症は、エパデール投与群2,303例中109例(4.7%)であり、対照群2,262例中139例(6.1%)に比べ、エパデールは冠動脈イベントの発症を有意に22%抑制したとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.mochida.co.jp/news/2009/1026.html

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医療・介護系、理美容系職種の就業に関する意識調査

 株式会社インテリジェンスは27日、同社が運営する求人情報サービス「an」にて、医療・介護系、理美容系の有資格者を対象に行った就業に関する意識調査の結果を発表した。 「医療系」「介護系」「理美容系」職種の有資格者に、仕事を探す際の重視点について聞いた質問では、3職すべてで「やりがいのある仕事であること」が最多となった。「やりがい」を重視した人は、全職種の平均で4.0%なのに対し、「医療系」16.1%、「介護系」15.7%、「理美容系」 21.5%と、いずれも高い割合となっている。また「医療系」「介護系」では、「正社員、または正社員に近い雇用形態であること」が「介護系」13.0%、「医療系」8.7%と、全職種平均(5.2%)を上回っており、正社員志向が強いことがわかった。 仕事を辞める理由について聞いた質問では、「業務内容の割に給与が低いから」が「介護系」(30.5%)、「理美容系」(23.2%)で最多。「医療系」でも20.8%と、「職場や社員の雰囲気が悪いから」(29.0%)に次ぐ多数回答となっていた。 調査対象となった資格は、医療系は看護師、准看護師、助産師、看護助手、臨床検査技師、薬剤師、登録販売者、鍼灸師、作業療法士、理学療法士、柔道整復師、医療事務、歯科衛生士。介護系は、介護支援専門員(ケアマネジャー)、介護福祉士(ケアワーカー)、社会福祉士(ソーシャルワーカー)、訪問介護員(ホームヘルパー:1級、2級、3級の区別は問わない)。詳細はプレスリリースへhttp://www.inte.co.jp/corporate/library/survey/20091027.html

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「ミカルディス」にCHMPが追加適応を推奨

ドイツベーリンガーインゲルハイム社は23日(現地時間)、欧州医薬品審査庁(EMEA)の諮問機関、欧州医薬品評価委員会(CHMP)が、同社のアンジオテンシンII受容体拮抗薬ミカルディス(一般名:テルミサルタン)について「I.アテローム性動脈硬化性疾患(冠動脈心疾患、脳卒中、閉塞性動脈硬化症)または、II.臓器障害を合併する糖尿病 を有する患者での心血管死の減少」との追加適応を推奨したことを発表した。CHMPの承認推奨は、心血管イベント高リスク患者25,620例を対象に、ミカルディス(一般名:テルミサルタン)について心血管イベントの抑制効果を検証した大規模臨床試験ONTARGETを中心とした臨床データに基づく。ミカルディスは心血管イベントの高リスク患者に対して心血管イベントの抑制効果を実証した、アンジオテンシンII受容体拮抗薬の中で唯一の薬剤。従来ゴールデンスタンダード(標準治療薬)であったラミプリルと比べて忍容性が高く、優れたアドヒアランスが示された試験でもある。ミカルディスは、米国では19日に米国食品医薬品局(FDA)から「55歳以上の心血管イベントの高リスク患者における心筋梗塞、脳卒中、心血管死のリスク減少」の追加適応を取得している。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=9805

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「テルミサルタン」と「アムロジピン」の新規配合錠をFDAが承認

 ドイツ・ベーリンガーインゲルハイム社は19日、同社の開発したテルミサルタン(アンジオテンシンII受容体拮抗薬)とアムロジピン(カルシウム拮抗薬)の新規配合錠が、米国食品医薬品局(FDA)から承認されたと発表した。米国での製品名は、TWYNSTA。高血圧治療を適応として、単独あるいは他の降圧剤との併用にて、目標血圧を達成するための初期治療として用いられる。 新たな配合錠のベネフィットは、アンジオテンシンII受容体およびカルシウムチャネルの長時間の拮抗・遮断という作用機序を相補的に発揮することにあるという。24時間にわたる降圧および血圧コントロールにきわめて有効で、テルミサルタンとアムロジピンでそれぞれ既に実証されている心血管保護での有用性を併せ持つという。テルミサルタンは降圧効果に加え、心血管イベント高リスク患者での心筋梗塞、脳卒中、心血管死のリスク減少の有用性が実証された唯一のアンジオテンシンII受容体拮抗薬となり、米国で19日、ACE阻害薬を服用することができない高リスク患者での心血管イベント減少を適応として承認を受けた。 テルミサルタンとアムロジピンの配合錠は、現在日本と欧州で承認申請されており、引き続きその他の国々でも申請される予定。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=9804

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