プライマリ・ケア医（かかりつけ医）の抗菌薬処方が、地域に第1選択薬の耐性菌を出現・増加させ、第2選択薬の乱用をもたらしていることが報告された。イギリス・ブリストル大学地域医療部門のCe'ire Costelloe氏らが行ったメタ解析によるもので、BMJ誌2010年5月22日号（オンライン版2010年5月18日号）に掲載された。システマティックレビューで24論文をメタ解析Costelloe氏らは、Medline、Embase、Cochraneをデータベース（1955～2009年5月）に、システマティックレビュー、メタ解析を行った。電子検索で「抗菌薬治療」「薬剤耐性」などの単語にヒットした4,373論文から、2人の独立したレビュアーが、かかりつけ医が処方した抗菌薬とその後の耐性菌出現との定量的関係性を調査したものを選定。24論文がレビューされた。22件は感染症状を有した患者が関与、2件は健康なボランティアが関与しており、19件は観察研究（うち2件は前向き研究）で、無作為化試験は5件だった。長期投与・多剤投与で耐性菌出現率高める尿路感染に関する5試験で、耐性菌出現の統合オッズ比は、抗菌薬処方後2ヵ月間2.5（95%信頼区間：2.1～2.9）、12ヵ月間1.33（1.2～1.5）であった。呼吸器感染に関する7試験では、耐性菌出現の統合オッズ比は各期間とも2.4（1.4～3.9）、2.4（1.3～4.5）だった。また、抗菌薬処方量が報告されていた試験で、長期投与・多剤投与がより高い耐性菌出現率と関連していることが認められた。前向き試験で、長期にわたり耐性菌出現が低下したことが報告されていたのは1試験だけだった。統合オッズは、1週12.2（6.8～22.1）、1ヵ月6.1（2.8～13.4）、2ヵ月3.6（2.2～6.0）、6ヵ月2.2（1.3～3.6）だった。

超多剤耐性（XDR）結核患者は、HIV感染の有無にかかわらず予後不良であるが、HIV感染者の予後は以前に比べ改善していることが、南アフリカCape Town大学のKeertan Dheda氏らが行ったコホート試験で明らかとなった。Kwazulu Natal（南アフリカ）のデータによれば、XDR結核に感染している患者のほとんどがHIV感染者であり、致死的な転帰をとることが示唆される。しかし、HIV感染率が高い状況におけるXDR結核の治療効果を評価したデータはほとんどないという。Lancet誌2010年5月22日号（オンライン版2010年5月19日号）掲載の報告。XDR結核とHIV感染の関連を評価する後ろ向きコホート試験研究グループは、疾患対策に向けた勧告を策定するために、XDR結核とHIV感染の関連についてレトロスペクティブなコホート試験を行った。2002年8月～2008年2月までに、南アフリカの4つの地域の指定治療施設において、診断時の培養検査でXDR結核が確認された16歳以上の患者記録を解析した。Cox比例ハザード回帰モデルを用いて予後に関連するリスク因子の評価を行った。HIV感染XDR結核患者の死亡率は41％、HIV非感染XDR結核患者は30％XDR結核患者227例が登録され195例が解析の対象となった。そのうち21例は治療開始前に死亡し、治療を受けたのは174例（HIV感染者は82例）であった。62例（36％）がフォローアップ期間中に死亡した。HIVに感染したXDR結核患者の死亡率は41％（34/82例）、HIV非感染XDR結核患者の死亡率は30％（28/92例）であり、両群間に有意な差は認めなかった（p＝0.13）。死亡の予測因子の解析では、モキシフロキサシン（商品名：アベロックス）を使用すると死亡率が89%低下し（ハザード比：0.11、p＝0.03）、培養検査で多剤耐性結核の検出歴があると死亡率が5倍以上になり（同：5.21、p＝0.001）、使用薬剤数が多いと死亡率が41%低下した（同：0.59、p＜0.0001）。高活性抗レトロウイルス療法（HAART）を受けたHIV感染XDR結核患者は、受けていない患者に比べ死亡数が少なかった（ハザード比：0.38、p＝0.01）。174例中33例（19％）で培養陰性化が示され、そのうち23例（70％）は治療開始から6カ月以内に陰性化した。著者は、「南アフリカでは、XDR結核患者の予後は、HIVに感染していなくても不良であった。しかし、HIV感染者の生存率は以前の報告に比べ改善している」と結論し、「優先度はXDR結核感染の予防の方が高く、治療プログラムや検査能力を強化することで多剤耐性およびXDR結核を早期に検出して治療を行うべきである」としている。（菅野守：医学ライター）

分娩後出血の治療において、標準的な子宮収縮薬注射に加えミソプロストール（商品名：サイトテック）600μgを舌下投与しても、失血は改善されないことが、WHO（スイス）リプロダクティブヘルス研究部門のMariana Widmer氏らが、アジア、アフリカ、南米諸国の参加のもとに実施した無作為化試験で示された。分娩後出血は世界的に妊婦の罹病および死亡の主原因である。ミソプロストールは子宮収縮作用を持つプロスタグランジンのアナログ製剤であり、経口投与が可能で安定性に優れ、安価であるため治療選択肢として有望視されているという。Lancet誌2010年5月22日号掲載の報告。5ヵ国の施設が参加した二重盲検プラセボ対照無作為化試験研究グループは、分娩後出血の治療として、標準的子宮収縮薬単独とこれにミソプロストールを補助的に併用する方法の効果を評価する二重盲検無作為化試験を実施した。2005年7月～2008年8月までに、アルゼンチン、エジプト、南アフリカ、タイ、ベトナムの施設から、経膣分娩後に、臨床的に子宮弛緩による分娩後出血と診断された女性が登録され、ルーチンの子宮収縮薬注射とともにミソプロストール600μgを投与する群あるいはプラセボを投与する群に無作為に割り付けられた。医師と患者には、治療の割り付け情報は知らされなかった。主要評価項目は無作為割り付け後60分以内の500mL以上の失血とし、intention-to-treat解析を行った。500mL失血率は両群とも14％、震え、発熱がミソプロストール群で高頻度に1,422人の女性が登録され、ミソプロストール群に705人が、プラセボ群には717人が割り付けられた。60分以内に500mL以上の失血がみられた女性の割合は、ミソプロストール群が14％（100/705人）、プラセボ群も14％（100/717人）であり、両群で同等であった（相対リスク：1.02、95%信頼区間：0.79～1.32）。身体の震えが、ミソプロストール群の65％（455/704人）にみられ、プラセボ群の32％（230/717人）に比し有意に高頻度であった（相対リスク：2.01、95％信頼区間：1.79～2.27）。38℃以上の発熱も、ミソプロストール群は43％（303/704人）と、プラセボ群の15％（107/717人）に比べ有意に多く認められた（同：2.88、同：2.37～2.50）。著者は、「本試験の知見により、分娩後出血の治療において標準的な子宮収縮薬注射の補助としてミソプロストール600μgを舌下投与する方法は支持されない」と結論し、「今後は、標準的な子宮収縮薬が使用できない状況におけるミソプロストールの有効性について研究を進めるべき」としている。（菅野守：医学ライター）

腹部大動脈瘤に対する血管内治療 vs. 開腹手術の長期転帰を比較した大規模無作為化試験の結果、血管内治療の方が手術死亡率は低いが、長期全死亡率、動脈瘤関連死亡率は両群で有意差がないこと、長期的には血管内治療群の方がコスト高であることが明らかになった。英国血管内治療（EVAR）試験研究グループの報告によるもので、NEJM誌2010年5月20日号（オンライン版2010年4月11日号）で発表された。開腹手術は1951年以降、血管内治療は1986年以降行われるようになり、その後両群比較の30日手術死亡率の結果をエビデンスに血管内治療の有益性が支持されてきたが、長期転帰について比較を行った試験データはこれまで、ほとんどなかった。1,252例の転帰を最低5年、最長10年追跡EVAR試験研究グループは、1999～2004年に英国内37の病院で、直径5.5cm以上腹部大動脈瘤だった患者1,252例（平均年齢74.1±6.1歳、男性90％）を対象に、血管内治療群（626例、病変部平均6.4±0.9cm）と開腹手術群（626例、6.5±1.0cm）の長期転帰を比較する無作為化試験「EVAR 1」を行った。追跡は2009年末まで（最短5年、最長10年）で、ロジスティック回帰分析およびCox回帰分析を用いて両群間の死亡率、グラフト関連合併症発症率、再インターベンション率、医療コストについて、比較検討された。全死因死亡率、試験終了時にはハザード比1.03に30日手術死亡率は、血管内治療群は1.8％、開腹手術群は4.3％で、血管内治療群がオッズ比0.39（95％信頼区間：0.18～0.87、P=0.02）と、有意に低かった。また動脈瘤関連死亡率について、血管内治療群に早期の有益性が認められたが、その有益性は試験終了時点には消滅していた。その一因に、致死性のエンドグラフト破裂が関係していた（補正後ハザード比：0.92、95％信頼区間：0.57～1.49、P=0.73）。両群間の全死因死亡率も、試験終了時までに有意差がなくなっていた（補正後ハザード比：1.03、95％信頼区間：0.86～1.23、P=0.72）。一方、グラフト関連合併症発症率、再インターベンション率は、試験終了時に血管内治療群の方が高くなっていた。また、同群では無作為化後8年まで新規の合併症が発生し、トータル医療費のコスト高も招いていた。（医療ライター：武藤まき）

腹部大動脈瘤に対する血管内治療は、その技術開発意図だった「開腹手術が身体的に不適応な患者」に対しても長期的にはリスクを高め、コスト高の治療となっていることが、明らかになった。英国血管内治療（EVAR）試験研究グループの報告によるもので、NEJM誌2010年5月20日号（オンライン版2010年4月11日号）で発表された。開腹手術不適応な患者への血管内治療についてこれまで、介入によって死亡率が低下するかどうか非介入群との比較を行った試験データは、ほとんどなかった。「開腹手術不適応」患者404例の転帰を最低5年、最長10年追跡EVAR試験研究グループは、1999～2004年に英国内33の病院で、直径5.5cm以上腹部大動脈瘤であるものの「開腹手術不適応」と判断された患者404例（平均年齢76.8±6.5歳、男性86％）を対象に、血管内治療群（197例、病変部平均6.8±1.0cm）と非介入群（207例、平均6.7±1.0cm）の長期転帰を比較する無作為化試験「EVAR 2」を行った。追跡は2009年末まで（最短5年、最長10年）で、Cox回帰分析を用いて両群間の死亡率、グラフト関連合併症発症率、再インターベンション率、医療コストについて、比較検討された。8年間で血管治療群の方が約140万円コスト高30日手術死亡率は、血管内治療群は7.3％だった。非介入群の動脈瘤破裂全発生率は、12.4例/100人・年（95％信頼区間：9.6～16.2）。動脈瘤関連死亡率は、血管内治療群の方が有意に低かった（補正後ハザード比：0.53、95％信頼区間：0.32～0.89、P=0.02）。しかしそのアドバンテージにもかかわらず、全死因死亡率の比較で血管内治療が有益であることは示されなかった（補正後ハザード比：0.99、95％信頼区間：0.78～1.27、P=0.97）。また血管治療群の48％が、グラフト関連合併症を発症し、27％が6年以内に再インターベンションを受けていた。無作為化後8年間、血管治療群の方が、かなり高額の費用がかっていた（コスト差：9,826ポンド、14,867米ドル）。（医療ライター：武藤まき）

来る6月19日(土)、東京国際フォーラム(ホールC)にて、第15回日本緩和医療学会学術大会 緩和ケア市民公開フォーラム「がんとともに生きる知恵と勇気」が開催されます。　●開催趣旨　医療の現場では､医療の専門家(医師､看護師などの医療従事者)と患者や家族の間で持っている知識や情報の量･質ともに大きな違い、格差があり、コミュニケーションをとるうえでお互いの障壁になっています。具体的には専門用語の問題やコミュニケーション技術の問題が挙げられており、問題解決の努力が始まっています。しかし、医療従事者と患者や家族の間の障壁(ギャップ)はそれらにとどまりません。　このシンポジウムでは、まずそれぞれの立場と役割で感じているギャップについて述べていただき、つぎに、それぞれの立場を離れて｢コミュニケーション･ギャップ｣解決の糸口を探りたいと思います。多くの人ががんにかかり、3人に1人はがんで亡くなる時代にがんとともに生きる知恵と勇気を持ちたいと思います。　●日時・場所　2010年6月19日(土)18:00～19:20　東京国際フォーラム「ホールC」　●司会　志真　泰夫 先生　筑波メディカルセンター病院緩和医療科　内布　敦子 先生　兵庫県立大学看護学部　●演者　上野　創 氏　　朝日新聞記者　松本陽子 氏　　NPO法人愛媛がんサポートおれんじの会　佐藤　温 氏　　昭和大学付属病院腫瘍内科　高橋美賀子 氏　聖路加国際病院がん専門看護師　●参加費は無料　●問合せ　第15回日本緩和医療学会学術大会運営事務局　TEL:06-6350-7163 FAX:06-6350-7164　〒532-0003　大阪市淀川区宮原4-4-63　新大阪干代田ビル別館9階　株式会社エー･イー企画大阪オフィス内　e-mail　kanwa2010@aeplan.co.jp　●詳細はこちらhttp://www.kanwacare.net/news/newsdetail.php?fl=php%2Fnews%2Ftxt%2Fnews1273134591_31369.txt　

不安障害の治療について、認知行動療法や薬物療法、または両者の選択を可能にして柔軟に対応することで、1年後の治療反応率や寛解率は、従来の治療法に比べて有意に改善することがわかった。米国ワシントン大学精神科・行動科学部門のPeter Roy-Byrne氏らが、1,000人超の不安障害の患者を対象に行った無作為化対照試験の結果、明らかにしたもので、JAMA誌2010年5月19日号で発表した。治療開始6、12、18ヵ月後にBSI-12で評価同研究グループは、2006年6月～2008年4月にかけて、米国4地域17のプライマリ・ケアクリニックで、18～75歳の不安障害の患者、合わせて1,004人を対象に試験を開始し、3～12ヵ月間の治療を行った。研究グループは被験者を2群に分け、一方の群には、認知行動療法（CBT）や薬物療法、またはその両者を柔軟に用いるCALM（Coordinated Anxiety Learning and Management）療法を行った。もう一方の群には、従来通り、かかりつけの医師による薬物やカウンセリング治療、または精神病専門医への紹介などを行った。試験開始6、12、18ヵ月後にそれぞれ、12項目簡易症状評価尺度（BSI-12）を用い、2009年10月時点との比較で盲目による追跡評価を行った。なお被験者の不安障害としては、パニック障害、全般性不安障害、社会不安障害、心的外傷後ストレス障害を含んでいた。CALM療法による治療必要数、治療反応は5.27で寛解は5.50その結果、治療開始6、12、18ヵ月時点でいずれも、CALM群が対照群より、BSI-12スコアが低かった（CALM群と対照群のBSI-12スコア平均値の差：6ヵ月後－2.49、12ヵ月後－2.63、18ヵ月後－1.63）。治療12ヵ月後の治療反応率は、CALM群が63.66（95％信頼区間：58.95～68.37）％に対し、対照群は44.68（39.76～49.59）％だった。同時点での寛解率も、CALM群が51.49（95％信頼区間：46.60～56.38）％に対し、対照群は33.28（28.62～37.93）％だった。治療必要数は、治療反応については5.27（同：4.18～7.13）、寛解は5.50（4.32～7.55）だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

外傷性脳障害を負った人の半数以上が、その後1年間に大うつ病性障害（MDD）を発症していることがわかった。なかでも、障害を負った時点やそれ以前にMDD歴のある人が、障害後の発症リスクが高かった。米国ワシントン大学リハビリテーション部門のCharles H. Bombardier氏らが、外傷性脳障害を負った500人超について調べ明らかにしたもので、JAMA誌2010年5月19日号で発表した。53.1％がMDD発症、事故当時MDDの人はリスクが1.6倍同氏らは、2001年6月～2005年3月にかけて、中等度から重度の外傷性脳障害で入院した559人について、事故発生後1、6、8、10、12ヵ月時点に、それぞれ電話によるインタビューを行った。その結果、いずれかの調査でMDDの症状が認められたのは、全体の53.1％にあたる297人に上った。MDD発症率は、事故1ヵ月後が31％、同6ヵ月後が21％だった。なかでも、事故当時にMDDを有していた人は、事故後1年間の同発症リスクが大きく、リスク比は1.62（95％信頼区間：1.37～1.91）だった。事故当時はMDDを有していなかったが、それ以前にMDD歴のある人の同リスク比も高く、1.54（同：1.31～1.82）だった。MDD発症者の不安障害リスクはそうでない人の約9倍また、年齢が60歳以上だと、18～29歳に比べ、事故後1年間のMDD発症リスクは小さく、リスク比は0.61（同：0.44～0.83）だった。一方、アルコール依存症歴のある人の同リスクは大きく、リスク比は1.34（同：1.14～1.57）だった。事故後1年間にMDDを発症した人の不安障害の発症率は60％で、MDDを発症しなかった人の同7％に比べ、リスク比は8.77倍（同：5.56～13.83）にも上った。なお、MDDを発症した人のうち、抗うつ薬の処方やカウンセリングを受けたのは、44％にとどまっていた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

5月28日にiPadが日本でも発売され、大いに盛り上がりを見せておりますが、iPhone、iPadという新しいデバイスが医療現場や医学教育でどのような可能性を秘めているのか、様々な検討が行われています。こうしたなか、6月11日（金）に特別授業「iのある医学教育＝iMedicine」が開催されます。ケアネットが進める新しい臨床研修の教育ツール「Resi-Share Pyramid」をはじめ、｢i｣の可能性についての講演が行われます。是非ご参加下さい。　●特別授業「iのある医学教育＝iMedicine」開催概要　【企 画】（株）リブロ・サイエンス　【日時】　6月11日（金）　18：00～20：30　【場所】　学校法人 首都医校　コクーンホール（＠新宿西口徒歩3分）　【協力】　学校法人首都医校　マック・メディカル・アカデミー・コーポレーション　　　　　株式会社ケアネット　一般社団法人日本医学検定協会　【参加料】　予約券2,500円（事前予約制：先着順）　当日券3,000円　　【内容】　iPhoneアプリ、「Resi-Share Pyramid」　　　　　　株式会社ケアネット　姜　琪鎬 先生　　　　　　iのある医学教育「iMedicine」　　　　　　マック・メディカル・アカデミー・コーポレーション　東田 俊彦 先生　　　　　　医療崩壊から医領解放へ：Roadmaps for borderless medicine　　　　　　神戸大学医学部　特命講師　杉本 真樹 先生　　　　　　　※順番、講演内容は変更させて頂く場合があります。　【申込方法】下記URLで参加登録ができます。http://bit.ly/aNHJbV※申込時にCareNet.com会員 にチェック下さい。　チェックしていただいた会員様は参加費が無料となります。　twitterアカウント　@iPadiryo　【問合せ先】　株式会社リブロ・サイエンス　　　　　　　〒163-8510　東京都新宿区西新宿2-3-3　　　　　　　KDDIビル　アネックス2階　　　　　　　TEL：03-5326-9788　　　　　　　http://www.libroscience.com/　　　　　　　E-mail：admin@libroscience.com

株式会社 ポッカコーポレーションは25日、県立広島大学保健福祉学部　堂本時夫教授を中心とする共同研究チームとのレモン摂取と健康との関係調査において、特に血圧改善の可能性が示唆されたと発表した。同調査は2008年からレモン産地の住民を対象に、昨年は中高年女性を対象に検証を行い、本年は、男性も調査対象に加え調査を行った。その結果、レモン摂取と血圧との間に高い負の相関を見出したことから、レモン摂取量が多いほど血圧が低くなることが示唆されたという。また、高血圧モデル動物を用いた実験を実施し、レモンの主要成分であるクエン酸の摂取が血圧の上昇を抑制することを明らかにした。その他にも、レモン摂取量が多いほど血液中の尿酸や中性脂肪が低い値を示すことが分かった。一方、詳細な食事調査により、レモンの主な摂取方法と摂取時間を調べたところ、レモン産地の食習慣として、朝に飲用で摂取していることが明らかになったとのこと。なお、同研究内容は、日本食品科学工学会第57回大会（2010年9月1-3日、東京農業大学）にて学会発表される予定だ。詳細はプレスリリースへhttp://www.pokka.co.jp/company/news/2010/100525_01.html

万有製薬株式会社は5月20日、2010年4月に全国の10歳以上の各年代別男女計1,238人を対象に行った「日本人のワクチンに対する意識調査」の結果を発表した。それによると、2007年に実施した前回調査に比べ、ワクチン接種への抵抗感が薄らいでおり、6.7ポイント（30.1％から23.4％に）減少している。また任意接種ワクチンは、ほとんどで2007年調査時よりも認知度が上昇した。 特に、HibワクチンやHPVワクチン、高齢者用肺炎球菌ワクチンは、2007年に比べ大きく認知度が上がり、Hibワクチン4.1ポイント（5.7％から9.8％に）、HPVワクチン17.4ポイント（5.9％から23.3％に）、高齢者用肺炎球菌ワクチン9.0ポイント（7.7％から16.7％に）上昇している。また費用負担がワクチン接種を阻むバリアであり、公的な費用補助が求められている。ワクチン接種をためらう要因は「費用が高額だから」が、「副反応が心配だから」を上回り、54.2％が日本のワクチンの現状について「費用を公的に補助してほしい」と回答している。●詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2010/corporate_0520.html

ファイザー株式会社は5月21日、脳卒中治療に携わる急性期、回復期、維持期の医師359人を対象に実施した「脳卒中治療に関する意識調査」の結果を発表した。それによると、急性期病院との連携を、半数以上の回復期、維持期の医師が「満足」「まあ満足」と回答している。一方、回復期病院との連携は、急性期、維持期ともに3割程度の回答だった。また一般診療所との連携では、急性期、回復期の医師は2割程度と、連携の満足度に差が見られた。自治体との地域連携に対しては、「満足」「まあ満足」の回答が1割程度にとどまり、さらに維持期での脳卒中地域連携クリティカルパスの使用率は36.9％と、急性期（57.0％）、回復期（69.8％）と差がある結果となった。 t-PAの実施に関しては、急性期医師（脳神経外科・神経内科・救急・ICUなど）が勤務する医療機関の83.1％が「t-PAを実施している」と回答する一方、200床未満の病院になるとt-PA実施の割合は50.0％にとどまった。このほか、回復期の医師（リハビリテーション科・整形外科など）の75.4％は、脳卒中患者の自宅復帰率は「50％程度以上」と回答。しかし、「70％程度以上」とすると、44.3％にとどまった。 また、維持期の医師（内科・循環器内科など）の半数以上が、脳卒中既往患者が「必要なリハビリをあまり受けていない／受けていない」と回答し、さらに維持期の医師の半数以上が、自身の脳卒中既往患者の服薬アドヒアランスが70％未満と感じ、50％未満と回答とした医師も3割いた。 ●詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2010/2010_05_21.html

主婦の約4割が｢過去1年以内に検診を受けていない｣という結果が、ソニー損害保険株式会社が27日に発表した「主婦の健康診断・健康意識に関する調査」より明らかになった。この調査は、2010年5月14日～5月17日の4日間、20歳～49歳の主婦（パート/アルバイト、専業主婦）に対し、インターネットリサーチで実施し、1,000名の有効回答を得たもの。過去1年間に受けた検診の種類を複数回答で聞いたところ、｢過去1年以内にどの検診も受けていない｣が39.8%と最も多い結果だった。過去1年以内にどの検診も受けていない398名に、検診を受けていない理由を複数回答で聞いたところ、「検診にお金がかかる」が39.4%と、経済面での理由が約4割となり、続いて「検診へ行く時間がない」32.7%、「面倒くさい」31.9%、「今のところ特に体に異常がみられない」29.1%となった。過去1年以内に検診したガンの種類を複数回答で聞いたところ、「子宮けいガン」が33.4%と最も多く、主婦の3人に1人が子宮けいガン検診を受けていたようだ。次に多かったのは「乳ガン」の25.9%で、「子宮体ガン」14.1%、「胃ガン」8.4%、「大腸ガン」5.7%、「肺ガン」4.1%となっている。全回答者1,000名に、あなたが受けてみたいと思う検診を複数回答で聞いたところ、1位「500円で受けられるワンコイン検診」58.5%、2位「自宅でできるキット検診」40.8%、3位「検診後に昼食が付いているランチ付き検診」30.0%となり、経済的かつ手軽に受けられる検診が求められていることがわかったという。また、ガン以外の女性特有の病気や女性がかかりやすい病気の中で気になっているものを複数回答で聞いたところ、「更年期障害」で62.8%、「子宮筋腫」 55.5%、「骨粗鬆症」33.0%、「子宮内膜症」31.8%、「貧血」29.5%となった。「更年期障害」と回答した割合は年齢があがるにつれて高くなっており、20代主婦で42.2%、30代主婦で59.2%、40代主婦では70.2%となっている。また、20代主婦では他の年代よりも回答した割合が高いものが多く、「貧血」（51.8%）、「子宮内膜症」（50.6%）、「卵巣のう腫」（38.6%）、「膀胱炎」（32.5%）で他の年代より10ポイント以上高くなっていた。詳細はこちらhttp://from.sonysonpo.co.jp/topics/pr/2010/05/20100527_1.html

日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社は5月25日、20代から60代の男女20,000人を対象に行った、むずむず脚症候群に関するインターネット調査の結果を発表した。それによると、7.9％にむずむず脚症候群の疑いがあることがわかった。また、このうち病院を受診している人の割合は4.5％ひとどまった。さらに、むずむず脚症候群の疑いがあり病院を受診している人の69.4％が、「病気ではない」「水虫」「不眠症」「神経症」などと診断されていた。「むずむず脚症候群」と診断を受けているのは30.6％だった。●詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=11350

クリニカル・インディケーター（臨床評価指標）に対するインセンティブを外してしまうと、その指標の医療パフォーマンスは低下することが、英国NIHR School for Primary Care ResearchのHelen Lester氏らにより報告された。米国のHMO（健康維持機構）の一つ、カイザーパーマネントにおける、4つの指標をめぐる10年間の動向を分析した結果で、BMJ誌2010年5月15日号（オンライン版2010年5月11日号）で掲載されている。同氏は「医療政策担当者および臨床医は、この事実を認識しなければならない」としている。インセンティブが外されたインディケーターのパフォーマンスは低下カイザーパーマネントは米国最大のHMOで、北カリフォルニア地区に35の医療施設を有する。Lester氏らは、同HMO加入者252万3,659人に関する約10年間（1997～2007年）の、4つのクリニカル・インディケーターについて解析した。4指標は、英国でプライマリ・ケア医を対象に2004年に導入されたP4P（pay for performance）のクリニカル・インディケーターにもある、「血糖コントロール（HbA1c：

英国で近年、Dr.ハロルド・シップマン事件やブリストル王立病院小児心臓外科事件など、メディアの関心と人々の懸念を高める医師の犯罪や事件が相次いでいることを背景に、学生時代のリスク因子を見いだすことを目的とした研究が、英国ノッティンガム医科大学Queen’s Medical Centre医学教育部門のJanet Yates氏らにより行われた。BMJ誌2010年5月15日号（オンライン版2010年4月27日号）掲載より。「cases」59例について照合症例対照研究Yates氏らは、学生時代の記録とGMC（General Medical Council：全国医学協議会；医師免許の登録管理機構）の記録の、照合症例対照研究を行った。対象となったのは、1958～1997年の間に、英国の8つの医学校のうちの1つを卒業した59人。いずれも1999～2004年の間に、重大な職業上の非行（professional misconduct）を犯したことがGMCに記録されていた「cases」と認定した医師だった。研究のために卒業者コホートから「cases」1人につき、対照群として4人ずつをシステマティックに選んだ上で（236例）GMCの記録を引き出してきて検討を行った。主要評価項目は、多変量条件付きロジスティック回帰分析によるオッズ比で「cases」となる可能性が高いと示された、潜在的なリスク因子（入学前・就学中の特性を含む）。データは、「cases」が最初に学んだ医学校から入手した学生時代の記録の写しが用いられた。「男性」「低階級」「落第を経験」が浮かび上がったが…解析の結果、「cases」になる可能性が高かったのは、「男性」「出身社会階級が低い」、メディカルコース就学中、特に低学年時に「落第を経験」が、独立したリスク因子として浮かび上がった。多変量解析の結果のオッズ比は、「男性」であることが9.80（95％信頼区間：2.43～39.44、P=0.001）、「低社会階級」が4.28（1.52～12.09、P=0.006）、「低学年時や臨床コース前に落第を経験」が5.47（2.17～13.79、P

株式会社雪国まいたけは24日、朝食時に「まいたけ」をおかずに米飯と一緒に摂取することで、朝食後ならびに昼食後の血糖値上昇を有意に抑制する効果があることを人で確認、新潟薬科大学との共同研究の成果として、21～23日に徳島で行われた日本栄養・食糧学会大会において発表した。今回の試験では、健常人男女13人に対して行われた。朝9時に米飯のみを食べた際の血糖値の経時データと、米飯とまいたけ（調理法：ホイル焼き）を食べた際の血糖値データを比較し、摂取30分後の血糖値が米飯単独摂取より有意に低くなることを確認したという。 さらに、3時間後の昼12時に共通食として被験者全員に米飯のみを摂取させ、血糖値を測定したところ、朝に米飯とまいたけを摂取した被験者の血糖値上昇が有意に低くなることも認められたとのこと。このように最初の食事が、次の食後の血糖値を低く抑えられる効果（セカンドミール効果）がまいたけにあることも確認された。詳細はプレスリリースへhttp://www.maitake.co.jp/00root/press/press_10_0524.html

米アボット社が行った米国の3,690名の患者を対象に2つの薬剤溶出ステントを比較した大規模無作為化試験の1つであるSPIRIT IV試験の結果が、2010年5月5日に発刊されたNEJM（The New England Journal of Medicine）に掲載された。同社の日本法人が18日に発表した。今回発表された結果において、XIENCE Vエベロリムス溶出冠動脈ステントシステム（販売名：XIENCE V 薬剤溶出ステント）はTAXUS Express2 パクリタキセル溶出冠動脈ステントシステム（販売名：TAXUS エクスプレス2 ステント）よりも、ステント留置後1年経過観察時点において心筋梗塞、血行再建術、心臓死等の主要心事故を引き起こしにくいことが示された。また、SPIRIT IV試験では、XIENCE V留置群とTAXUS留置群との比較において、ステント血栓症発生率を有意に低減することが示されました。これらの結果は2009年9月に行われたTCT（Transcatheter Cardiovascular Therapeutics）でも発表されている。SPIRIT IV試験では、XIENCE V群はTAXUS群と比較すると、1年経過観察時点において、主要評価項目であるTLF（Target Lesion Failure）を38％統計的に有意に低減することが示された（XIENCE V群 4.2％に対しTAXUS群　6.8％、 p値=0.001）。TLFは患者に対する有効性と安全性を評価する複合評価項目として定義されており、心臓死、標的血管起因の心筋梗塞、虚血に基づく標的病変血行再建 （ID-TLR） が含まれる。また、1年経過観察時点での血栓（ステント血栓症）発生率において、XIENCE V群は現在までに報告されているその他の薬剤溶出ステントと比較するとステント血栓症の発生を最も低減することが示された（Academic Research Consortium〔ARC〕定義の Definite/Probable に分類される1年経過観察時点でのステント血栓症発生率は0.29％）。詳細はプレスリリースへhttp://www.abbott.co.jp/press/2010/100518.asp

キユーピー株式会社は19日、卵白タンパク質の摂取がラットの内臓脂肪の蓄積に与える影響について調査した結果、内臓脂肪の蓄積が抑えられる可能性があることがわかったと発表した。卵白タンパク質（EWP）は、栄養学的に非常にバランスの良いアミノ酸組成であり、良質なタンパク質源として評価されている。今回、EWPまたはカゼインをタンパク質源とした試験食を用い、摂取するタンパク質の種類がラットの体全体のタンパク質量や体脂肪に及ぼす影響を調べた。その結果、EWPを与えた群は、カゼインを与えた群に比べ、体全体のタンパク質量は高い値を示し、体脂肪および内臓脂肪量は低い値を示した。このことから、 EWPは良質なタンパク源としてだけではなく、内臓脂肪増加に伴う生活習慣病の予防にも活用できる可能性が示されたとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.kewpie.co.jp/company/corp/newsrelease/2010/30.html

株式会社プラスアールは25日、同社が運営するモバイルサイト「禁煙のミカタ（http://nosmoke.netclinic24.com/）」上にて実施したCOPD（慢性閉塞性肺疾患）の啓発およびCOPDチェックから、40代以上の喫煙者の34.4％がCOPD予備軍であることがわかったと発表した。この調査は、同社が日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社から情報提供を受け、2009年11月1日から2010年4月30日にかけて20代から80代の喫煙者20,154名に対して行われたもの。調査概要は、「息苦しい」「痰がでる」「咳がでる」などの症状関連ワード、「禁煙」「たばこ」などのたばこ関連ワード、「肺がん」「COPD」などの疾患名ワードを中心に検索エンジン経由で集客を行い、疾患の啓発およびチェックへの誘導を実施したとのこと。本調査の結果、1,983名（9.8％）もの人が「COPDの可能性が高い」と診断され、40代以上の喫煙者に限るとその割合は34.4％と高かった。しかし、そのうち禁煙の意思を示した人は12.9％と少なく、COPDの恐ろしさに対する理解が十分でないことも明らかになった。 また、35歳以上の高リスク層も併せた上でチェック後に呼吸器科専門医のリストを提示し、実際の受診率についても調査した。（調査依頼数1,254名、有効回答数182名）その結果、12％がチェック後に専門医の受診をしており、「これから受診したい」と回答した60％を含めると、72％がチェック後の受診に対して前向きな姿勢を示していることもわかった。 詳細はプレスリリースへhttp://www.plusr.co.jp/news/20100525.html