1955～2004年の50年間における青年および若年成人の死亡率の低下率は小児よりも小さく、伝統的な死亡率パターンの逆転が起きていることが、イギリス・ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのRussell M Viner氏らの調査で明らかとなった。近年、ミレニアム開発目標4（MDG4）の達成に向けた取り組みによって5歳未満の小児の死亡率が低下したため5歳以上の小児や青年層が増加し、5～24歳が世界人口の5分の2以上を占めるが、これらの年齢層は人生で最も健康度が高い時期としてその死亡率が相対的に軽視されているという。Lancet誌2011年4月2日号（オンライン版2011年3月29日号）掲載の報告。過去50年間の1～24歳の死亡率の動向を調査研究グループは、WHOの50年間（1955～2004年）の死亡率データベースを用いて、1～24歳の死亡率の動向について調査した。解析は5つの年齢層（1～4歳、5～9歳、10～14歳、15～19歳、20～24歳）に分けて男女別に行った。死亡率の変動を解析するために、各5年の3期間（1955～1959年、1978～1982年、2000～2004年）の死亡率の平均値を算出し、伝染性および非伝染性の疾患や外傷に起因する死亡の傾向を調査した。全死因死亡率の低下率、1～4歳が85～93％、15～24歳の男性は41～48％50ヵ国（高所得国10、中所得国22、低所得国8、超低所得国7ヵ国、分類不能3）のデータを、経済協力開発機構（OECD）加盟国、中南米、東欧、旧ソ連、その他の地域に分けて解析した。1955年の死亡率は1～4歳の年齢層が最も高かった。調査期間を通じ、OECD加盟国、中南米、その他の諸国の全死因死亡率は1～4歳で85～93％低下し、5～9歳で80～87％、10～14歳では68～78％低下した。これに比べて15～24歳の男性の全死因死亡率の低下率は小さく（41～48％）、2000～2004年の15～24歳の男性の死亡率は1～4歳の男児の2～3倍であった。2000年以降の15～24歳の女性の死亡率は、1～4歳の女児と同等であった。伝染性疾患に起因する死亡率は全地域のすべての年齢層で大きく低下したが、伝染性および非伝染性疾患は1～9歳の小児および10～24歳の女性の主要な死因であった。1970年代末期までは、全地域における10～24歳の男性の主な死因は外傷であった。著者は、「青年および若年成人の死亡率の低下率は、小児よりも小さく、過去50年にそれ以前の伝統的な死亡率パターンの逆転が起きていた」と結論し、「今後の世界的な保健活動のターゲットに、10～24歳の健康問題への取り組みを加えるべき」と指摘する。（菅野守：医学ライター）

肥満高齢者に対しては減量と運動の介入をワンセットで行うことが、どちらか単独の介入をするよりも身体機能の改善が大きいことが、米国・ワシントン大学医学部老年医学・栄養学部門のDennis T. Villareal氏らによる無作為化対照試験の結果、示された。肥満は加齢に伴う身体機能低下の増大や高齢者の虚弱を引き起こすとされるが、肥満高齢者に対する適切な治療については議論の的となっているという。NEJM誌2011年3月31日号掲載報告より。対照群、ダイエット群、運動群、ダイエット＋運動群に肥満高齢者107例を無作為化試験は、1年間にわたり減量、運動介入の単独もしくは併用の効果を評価することを目的に行われた。試験参加の適格条件は、65歳以上の肥満者（BMI≧30）、座りきり生活、体重が安定（前年の変化2kg未満）、薬物療法が安定（試験前6ヵ月間）、軽度～中程度の虚弱［一部修正を施した身体機能検査（Physical Performance Test）のスコア（0～36、数値が高いほど身体機能は良好）18～32、最大酸素消費量11～18mL/kg体重/分、二つの手段的日常生活活動（IADL）困難、一つの日常生活動作（ADL）困難］だった。107例が、対照群、体重管理（ダイエット）群、運動群、体重管理＋運動（ダイエット＋運動）群に無作為に割り付けられ追跡された。主要評価項目は、一部修正を施した身体機能検査のスコアの変化とした。副次評価項目には、虚弱、身体組成、骨密度、特異的な身体機能、生活の質などの測定を含んだ。ダイエット＋運動群の身体機能改善、最大酸素消費量改善などが最も大きく試験を完了したのは93例（87％）だった。intention-to-treat解析の結果、身体機能検査スコアは基線から、ダイエット＋運動群が21％増で、ダイエット群12％増、運動群15％増よりも変化が大きかった。なおこれら3群は、対照群（1％増）よりはいずれも変化が大きかった（P＜0.001）。また、最大酸素消費量の基線からの変化は、ダイエット＋運動群が17％増で、ダイエット群10％増、運動群8％増と比べ改善が認められた（P＜0.001）。機能状態質問票（Functional Status Questionnaire）のスコア（0～36、数値が高いほど機能状態は良好）については、ダイエット＋運動群が10％増で、ダイエット群4％よりも変化が大きかった（P＜0.001）。体重の減量は、ダイエット群10％、ダイエット＋運動群9％で認められた。しかし運動群や対照群では減量が認められなかった（P＜0.001）。除脂肪体重の減量、股関節部骨密度の低下はいずれも、ダイエット＋運動群がダイエット群よりも小さかった（それぞれ3%対5%、1%対3%、両比較のP＜0.05）。ダイエット＋運動群では筋力、平衡感覚、歩行機能について一貫した改善が認められた（すべての比較のP＜0.05）。なお有害事象として、少数の運動関連の筋骨格損傷などが認められた。（武藤まき：医療ライター）

低身長と卵巣機能不全を特徴とするターナー症候群について、成長ホルモン＋小児期のエストロゲン補充療法の併用効果に関する二重盲検プラセボ対照臨床試験が、米国・トーマス・ジェファーソン大学のJudith L. Ross氏らにより行われた。低身長には一般に組換え型ヒト成長ホルモンが用いられるが、それにより成人身長が高くなるのかについてこれまで無作為化プラセボ対照試験は行われておらず、また小児期にエストロゲン補充療法を行うことによる付加的なベネフィットの検証も行われていなかった。NEJM誌2011年3月31日号掲載より。女児149例を対象に二重盲検プラセボ対照臨床試験Ross氏らは、ターナー症候群を有する女児を対象に、成長ホルモンと早期の超低用量エストロゲン補充療法の単独もしくは併用投与の、成人身長への効果を検討した。5.0～12.5歳の女児149例を、ダブルプラセボ群（39例）、エストロゲン単独群（40例）、成長ホルモン単独群（35例）、成長ホルモン＋エストロゲン併用群（35例）の4群に無作為に割り付け追跡した。成長ホルモンは0.1mg/kg体重を週3回投与、エストロゲン（エチニルエストラジオール）は暦年齢と思春期状態により調整し投与した。エチニルエストラジオールは、12歳以後最初の受診時に、すべての治療群の患者に漸増投与が行われた。成長ホルモンの注射投与は成人身長に達した時点で終了された。プラセボとの比較で成長ホルモンの効果は標準偏差スコア0.78±0.13、5.0cm平均年齢17.0±1.0歳、平均試験期間7.2±2.5年後の成人身長に関する平均標準偏差スコアは、ダブルプラセボ群－2.81±0.85、エストロゲン単独群－3.39±0.74、成長ホルモン単独群－2.29±1.10、併用群－2.10±1.02だった（P＜0.001）。成長ホルモンの成人身長に対する全体的な効果（対プラセボ）は、標準偏差スコア0.78±0.13、5.0cmだった（P＜0.001）。成人身長は、併用群が成長ホルモン単独群よりも標準偏差スコアで0.32±0.17、2.1cm大きく（P＝0.059）、わずかではあるが、小児期超低用量エチニルエストラジオールと成長ホルモンとの相乗効果が示唆された。Ross氏は、「本試験により、ターナー症候群患者への成長ホルモン治療により成人身長が高くなることが示された。また小児期超低用量エストロゲンの併用により成長改善の可能性があり、エストロゲン補充療法の早期開始によりその他のベネフィットが得られる可能性があることが示唆された」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

欧州系白人の2型糖尿病患者は非糖尿病の人に比べ、HMGA1遺伝子機能変異型の保有率が有意に高率であることが、イタリア・カタンザーロ大学のEusebio Chiefari氏らによる欧州系白人3集団を対象としたケースコントロール試験の結果、明らかになった。HMGA1は、インスリン受容体（INSR）遺伝子発現のキーとなるタンパク質。Chiefari氏らは過去に、INSR発現低下がみられるインスリン治療抵抗性の2型糖尿病患者2名において、HMGA1遺伝子機能変異型が特定されたことを受け、HMGA1遺伝子機能変異型と2型糖尿病との関連について調査を行った。JAMA誌2011年3月2日号掲載より。イタリア、米国、フランスの2型糖尿病患者でIVS5-13insC保有率は7～8％対象となったのはイタリア、米国、フランスの3ヵ国3集団で、イタリア（カラブリアのカタンザーロ大学外来患者とその他医療施設）では2003～2009年にかけて2型糖尿病患者3,278人とそれに対する2グループの対照群3,328人が参加。米国では1994～2005年にかけて北カリフォルニアで同患者970人と、対照群は2004～2009年にかけて非糖尿病の高齢のアスリート958人が参加。フランスでは1992年にランス大学で登録された同患者354人と対照群50人が参加し、それぞれコントロール試験が行われた。被験者はHMGA1遺伝子機能変異型について、ゲノムDNAの分析が行われ、また、HMGA1遺伝子とINSR遺伝子のメッセンジャーRNAとタンパク質発現について測定された。結果、HMGA1遺伝子機能変異型の中で最も多いIVS5-13insCが、2型糖尿病患者における保有率はいずれの国の被験者集団でも7～8％にみられた。イタリアでは、IVS5-13insC保有率は糖尿病群が7.23％に対し対照群1では0.43％（オッズ比：15.77）、対照群2では3.32％（オッズ比：2.03）だった（p＜0.001）。米国では糖尿病群のIVS5-13insC保有率7.7％に対し、対照群は4.7％だった（オッズ比：1.64、p=0.03）。フランスでは糖尿病群のIVS5-13insC保有率7.6％に対し、対照群では0％だった（p=0.046）。イタリア糖尿病群ではHMGA1遺伝子機能変異型が計4種、保有率9.8％またイタリアの被験者集団では、IVS5-13insC以外の3種のHMGA1遺伝子機能変異型も認められ、その保有率は糖尿病群で2.56％だった。その結果、イタリア被験者集団における計4種のHMGA1遺伝子機能変異型の保有率は、糖尿病群が9.8％、対照群が0.6％だった。さらに、2型糖尿病でIVS5-13insCを保有する人は、HMGA1とINSRのメッセンジャーRNAとタンパク質発現の値が、そうでない人に比べ40～50％低かった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

米国（カリフォルニア州を除く）でタバコを1日に20本以上喫煙する重度喫煙者の割合は、1965年当時の約23％から2007年には約7％へと大幅に減少していることが調査の結果、明らかにされた。カリフォルニア州ではさらに大幅な減少（約23％から3％）がみられた。背景には喫煙を始める人の減少と禁煙する人の増加があるようだという。米国・カリフォルニア大学サンディエゴ校Moores UCSDがんセンターのJohn P. Pierce氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2011年3月16日号で発表された。重度喫煙者の喫煙者に占める割合も減少研究グループは、1965～1994年のNational Health Interview Surveysと、1992～2007年のCurrent Population Survey Tobacco Supplementsの2つの調査結果で得られた、カリフォルニア州以外の米国内166万2,353人と、カリフォルニア州の13万9,176人の回答を基に分析を行った。その結果、1965年に1日20本以上喫煙する重度喫煙者は、米国カリフォルニア以外の地域では22.9％（95％信頼区間：22.1～23.6）だったのに対し、2007年には7.2％（同：6.4～8.0）に減少した。カリフォルニア州の同割合については、1965年の23.2％（同：19.6～26.8）から、2007年の2.6％（同：0.0～5.6）へとより減少幅は大きかった（p＜0.001）。また、同期間の重度喫煙者の、喫煙者全体に占める割合は、カリフォルニア州を除く全米で56％から40％へと減少した。近年の出生コホートで、中程度～重度喫煙者の割合は減少1920～1929年の出生コホートでは、1日10本以上を喫煙する中程度～重度喫煙者の割合は、1965年時点で、カリフォルニア州以外の地域の割合で40.5％、カリフォルニア州で39.2％だった。同割合はその後の出生コホートでは減少した。1970～79年出生コホートでは高くなったが、カリフォルニア州以外の地域が18.3％、カリフォルニア州では9.7％だった。全コホートでみると、高齢者での中程度～重度喫煙者の割合の大幅な減少が認められた。特にカリフォルニア州でその割合は大きかった。また1970～79年出生コホートの35歳での同率は、カリフォルニア州以外の地域で13.5％、カリフォルニア州で4.6％だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

短期的な試験で示唆されたスタチンの心房細動に対する抑制効果は、長期的な大規模試験の包括的なレビューの結果では支持されないことが、イギリス・オックスフォード大学のKazem Rahimi氏らの検討で明らかにされた。心房細動は最も高頻度にみられる不整脈の一病型であり、加齢とともに増加することが示されている。多くの国では平均余命が延長し、その結果として心不全の発症率が上昇するため、今後、心房細動による世界的な疾病負担が増大する可能性が高い。心臓手術例や除細動施行例に限定されたエビデンスではあるが、スタチンはこれらの患者における心房細動のリスクを3分の1以上も低減する可能性があるという。BMJ誌2011年3月26日号（オンライン版2011年3月16日号）掲載の報告。既報および未報の無作為化対照比較試験のメタ解析研究グループは、スタチンによる心房細動のリスク低減効果を評価するために、既報および未報の無作為化対照比較試験のメタ解析を行った。データベース（Medline、Embase、Cochrane’s CENTRAL）を検索して2010年10月までに報告された試験を抽出した。未報の長期試験のデータは、研究者と連絡を取って入手した。解析の対象は、スタチン投与群と非投与群、あるいはスタチン高用量投与群と標準用量投与群を比較した無作為化対照試験とし、長期試験の場合は100例以上を対象に6ヵ月以上のフォローアップを行った試験とした。現時点では推奨されないが、さらなる検討も既報の13件の短期試験のデータ（4,414例、659イベント）を解析したところ、スタチン治療により心房細動の発症率が39％低下した（オッズ比：0.61、95％信頼区間：0.51～0.74、p＜0.001）が、これらの試験間には有意な不均一性（heterogeneity）が認められた（p＜0.001）。一方、スタチンと対照を比較した22件の長期大規模試験（10万5,791例、2,535イベント）では、スタチン治療によって心房細動の発症率が低下することはなかった（オッズ比：0.95、95％信頼区間：0.88～1.03、p＝0.24、不均一性：p＝0.40）（差の検定：p＜0.001）。7件の高用量群と標準用量群を比較した、より長期の試験（2万8,964例、1,419イベント）においても、スタチンによる心房細動のリスク低減効果のエビデンスは示されなかった（オッズ比：1.00、95％信頼区間：0.90～1.12、p＝0.99、不均一性：p＝0.05）。著者は、「既報の短期的な試験で示唆されたスタチンの心房細動に対する抑制効果は、より大規模な既報および未報の試験の包括的なレビューでは支持されなかったため、現時点ではスタチンは心房細動の予防には推奨されない」と結論したうえで、「これらの知見は、一部の患者でみられたスタチンの心房細動抑制効果を排除するものではなく、今後、よくデザインされた無作為化試験を行って検証する価値がある」としている。（菅野守：医学ライター）

2型糖尿病患者の治療では、ピオグリタゾン（商品名：アクトス）に比しrosiglitazoneで心筋梗塞、うっ血性心不全、死亡のリスクが有意に高いことが、イギリスEast Anglia大学のYoon Kong Loke氏らの検討で示された。rosiglitazoneとピオグリタゾンはいずれもうっ血性心不全のリスクを増大させることが知られているが、虚血性の心血管イベントのリスクはrosiglitazoneのほうが高いと考えられている。しかし、これらチアゾリジン系薬剤の心血管疾患に及ぼす影響の明白な違いは十分には解明されていないという。BMJ誌2011年3月26日号（オンライン版2011年3月17日号）掲載の報告。チアゾリジン系薬剤の心血管疾患への影響に関する観察試験のメタ解析研究グループは、チアゾリジン系薬剤（rosiglitazone、ピオグリタゾン）が、2型糖尿病患者における心筋梗塞、うっ血性心不全、死亡に及ぼす影響を評価するために、観察試験の系統的レビューとメタ解析を行った。データベース（Medline、Embase）を検索して2010年9月までに報告された試験を抽出した。2型糖尿病患者における心血管疾患のリスクに及ぼすrosiglitazoneとピオグリタゾンの影響を直接的に比較した観察試験を解析の対象とした。変量効果を用いたメタ解析により、チアゾリジン系薬剤の心血管アウトカムのオッズ比を算出した。統計学的な不均一性（heterogeneity）の評価にはI2 statisticを用い、I2 ＝30～60％の場合に不均一性は中等度と判定した。心筋梗塞が16％、うっ血性心不全が22％、死亡が14％多いチアゾリジン系薬剤の投与を受けた約81万人を含む16件の観察試験（症例対照試験4件、レトロスペクティブなコホート試験12件）について解析が行われた。ピオグリタゾンに比べ、rosiglitazoneは心筋梗塞（15試験、オッズ比：1.16、95％信頼区間：1.07～1.24、p＜0.001、I2＝46％）、うっ血性心不全（8試験、同：1.22、1.14～1.31、p＜0.001、I2＝37％）、死亡（8試験、同：1.14、1.09～1.20、p＜0.001、I2＝0％）の発現率が有意に高かった。有害なアウトカムが1例の患者に発現するのに要する治療例数（number needed to treat to harm; NNH）の解析を行ったところ、ピオグリタゾンに比べrosiglitazoneでは心筋梗塞が10万人当たり170人多く発現し、同様にうっ血性心不全は649人多く、死亡は431人多く発現することが示唆された。著者は、「2型糖尿病患者の治療では、ピオグリタゾンに比しrosiglitazoneは心筋梗塞、うっ血性心不全、死亡のリスクが有意に高いことが示された」と結論し、「医師、患者、監督機関はチアゾリジン系薬剤の血糖コントロールにおける有用性とともにこれらの有害作用にも十分に留意すべき」としている。（菅野守：医学ライター）

ニュージーランド・クライストチャーチ病院のMartin Than氏らが新たに開発したADPと呼ばれる胸痛評価法は、主要有害心イベントの短期的なリスクが低く、早期退院が相応と考えられる患者を同定可能なことが、同氏らが行ったASPECT試験で示された。胸痛を呈する患者は救急医療部の受診数の増加を招き、在院時間の延長や入院に至る可能性が高い。早期退院を促すには、胸痛患者のうち主要有害心イベントのリスクが短期的には低いと考えられる者を同定する必要があり、そのためには信頼性が高く、再現性のある迅速な評価法の確立が求められている。Lancet誌2011年3月26日号（オンライン版2011年3月23日号）掲載の報告。ADPの有用性を検証する前向き観察試験ASPECT試験の研究グループは、急性冠症候群（ACS）が疑われる胸痛症状を呈し、救急医療部を受診した患者の評価法として「2時間迅速診断プロトコール（accelerated diagnostic protocol：ADP）」を開発し、その有用性を検証するプロスペクティブな観察試験を実施した。アジア太平洋地域の9ヵ国（オーストラリア、中国、インド、インドネシア、ニュージーランド、シンガポール、韓国、台湾、タイ）から14の救急医療施設が参加し、胸痛が5分以上持続する18歳以上の患者が登録された。ADPは、TIMI（Thrombolysis in Myocardial Infarction）リスクスコア、心電図、およびポイント・オブ・ケア検査としてのトロポニン、クレアチンキナーゼ MB（CK-MB）、ミオグロビンのバイオマーカーパネルで構成された。主要評価項目は、初回胸痛発作（初回受診日を含む）から30日以内の主要有害心イベントの発現とした。主要な有害心イベントは、死亡、心停止、緊急血行再建術、心原性ショック、介入を要する心室性不整脈、介入を要する重度の心房ブロック、心筋梗塞（初回胸痛発作の原因となったもの、および30日のフォローアップ期間中に発現したもの）と定義した。感度99.3％、特異度11.0％、陰性予測値99.1％3,582例が登録され30日間のフォローアップが行われた。この間に、421例（11.8％）で主要有害心イベントが発現した。ADPにより352例（9.8％）が低リスクで早期退院が適切と判定された。そのうち3例（0.9％）で主要有害心イベントが発現し、ADPの感度は99.3％（95％信頼区間：97.9～99.8）、陰性予測値は99.1％（同：97.3～99.8）、特異度は11.0％（同：10.0～12.2）であった。著者は、「この新たな胸痛評価法は、主要有害心イベントの短期的なリスクがきわめて低く早期退院が相応と考えられる患者を同定した」と結論し、「ADPを用いれば、全体の観察期間および胸痛による入院期間が短縮すると考えられる。ADPの実行に要する個々のコンポーネントは各地で入手可能であるため、健康サービスの提供に世界規模で貢献する可能性がある。より特異度の高い評価法のほうが退院数を増加させ得るが、安全性重視の観点から感度に重きを置くべきであろう」と指摘する。（菅野守：医学ライター）

欧米、日本などの先進国では、心血管疾患の従来のリスク因子である収縮期血圧、糖尿病の既往歴、脂質値の情報がある場合に、さらに体格指数（BMI）や腹部肥満（ウエスト周囲長、ウエスト/ヒップ比）のデータを加えても、リスクの予測能はさほど改善されないことが、イギリス・ケンブリッジ大学公衆衛生/プライマリ・ケア科に運営センターを置くEmerging Risk Factors Collaboration（ERFC）の検討で明らかとなった。現行の各種ガイドラインは、心血管疾患リスクの評価における肥満の測定は不要とするものから、付加的な検査項目とするものや正規のリスク因子として測定を勧告するものまでさまざまだ。これら肥満の指標について長期的な再現性を評価した信頼性の高い調査がないことが、その一因となっているという。Lancet誌2011年3月26日号（オンライン版2011年3月11日号）掲載の報告。58のコホート試験の個々の患者データを解析研究グループは、BMI、ウエスト周囲長、ウエスト/ヒップ比と心血管疾患の初発リスクの関連性の評価を目的にプロスペクティブな解析を行った。58のコホート試験の個々の患者データを用いて、ベースラインの各因子が1 SD増加した場合（BMI：4.56kg/m2、ウエスト周囲長：12.6cm、ウエスト/ヒップ比：0.083）のハザード比（HR）を算出し、特異的な予測能の指標としてリスク識別能と再分類能の評価を行った。再現性の評価には、肥満の指標の測定値を用いて回帰希釈比（regression dilution ratio）を算出した。むしろ肥満コントロールの重要性を強調する知見17ヵ国22万1,934人［ヨーロッパ：12万9,326人（58％）、北米：7万3,707人（33％）、オーストラリア：9,204人（4％）、日本：9,697人（4％）］のデータが収集された。ベースラインの平均年齢は58歳（SD 9）、12万4,189人（56％）が女性であった。187万人・年当たり1万4,297人が心血管疾患を発症した。内訳は、冠動脈心疾患8,290人（非致死性心筋梗塞4,982人、冠動脈心疾患死3,308人）、虚血性脳卒中2,906人（非致死性2,763人、致死性143人）、出血性脳卒中596人、分類不能な脳卒中2,070人、その他の脳血管疾患435人であった。肥満の測定は6万3,821人で行われた。BMI 20kg/m2以上の人では、年齢、性別、喫煙状況で調整後の、心血管疾患のBMI 1 SD増加に対するHRは1.23（95％信頼区間：1.17～1.29）であり、ウエスト周囲長1 SD増加に対するHRは1.27（同：1.20～1.33）、ウエスト・ヒップ比1 SD増加に対するHRは1.25（同：1.19～1.31）であった。さらにベースラインの収縮期血圧、糖尿病の既往歴、総コレステロール、HDLコレステロールで調整後の、心血管疾患のBMI 1SD増加に対するHRは1.07（95％信頼区間：1.03～1.11）、ウエスト周囲長1 SD増加に対するHRは1.10（同：1.05～1.14）、ウエスト/ヒップ比1 SD増加に対するHRは1.12（同：1.08～1.15）であり、いずれも年齢、性別、喫煙状況のみで調整した場合よりも低下した。従来のリスク因子から成る心血管疾患リスクの予測モデルにBMI、ウエスト周囲長、ウエスト/ヒップ比の情報を加えても、リスク識別能は大幅には改善されず［C-indexの変化：BMI －0.0001（p＝0.430）、ウエスト周囲長 －0.0001（p＝0.816）、ウエスト/ヒップ比 0.0008（p＝0.027）］、予測される10年リスクのカテゴリーへの再分類能もさほどの改善は得られなかった［net reclassification improvement：BMI －0.19％（p＝0.461）、ウエスト周囲長 －0.05％（p＝0.867）、ウエスト/ヒップ比 －0.05％（p＝0.880）］。再現性は、ウエスト周囲長（回帰希釈比：0.86、95％信頼区間：0.83～0.89）やウエスト/ヒップ比（同：0.63、0.57～0.70）よりもBMI（同：0.95、0.93～0.97）で良好であった。ERFCの研究グループは、「先進国では、心血管疾患の従来のリスク因子である収縮期血圧、糖尿病の既往歴、脂質値に、新たにBMI、ウエスト周囲長、ウエスト/ヒップ比の情報を加えても、リスクの予測能はさほど改善されない」と結論したうえで、「これらの知見は心血管疾患における肥満の重要性を減弱させるものではない。過度の肥満は中等度のリスク因子の主要な決定因子であるため、むしろ心血管疾患の予防における肥満のコントロールの重要性を強調するものだ」と注意を促している。（菅野守：医学ライター）

2011年3月初旬、震災前の青森県三沢市にて第83回日本胃癌学会総会が開催された。大会3日目「化学療法後の切れ目ない医療の実践」と題したシンポジウムが行われた。このテーマは今回の会長である三沢市立三沢病院 坂田優氏の意向で主要演題として取り上げられた。がん診療連携拠点病院での緩和ケアが診療報酬加算の対象となったが、その要件の一つである緩和ケアチームのあり方について臨床現場での問題は多く、熱い論議が展開された。当シンポジウムは7人の演者が、基本講演と追加発言という形式で現場での取り組みについて発表を行った。基本講演から埼玉医科大学国際医療センター　奈良林至氏は、化学療法から全面的な緩和ケアに移行する時点で生じる診療の問題点を指摘した。わが国の固形がん治療は、診断から終末期にいたるまで外科医が担うという状況が永年続いていた。現在は、腫瘍内科医、放射線腫瘍医、緩和ケア医が併診するスタイルとなりつつあり、診療の経過のなかに多くの医療者が関わるようになったものの、化学療法から全面的な緩和ケアへの移行期については依然として診療の切れ目が顕著であるという。一般病棟で診療を選ぶか緩和ケア施設での診療を選ぶかは、患者の選択が重視されるべきである。しかし、実際には十分な情報がないまま短時間で患者は自分の将来を決定しなければならない。一方、医療者側も多くの人間が関わる中で、患者の病状や希望について十分な確認が行われていないといえる。医療者は、緩和ケア移行前から情報を共有し患者が納得して方向を決定するに十分な情報を提供する必要があると述べた。都立駒込病院　佐々木常雄氏は、終末期もがん薬物治療を継続するという診療形態が標準化する可能性と、それに対応できない現状の課題を指摘した。近年、分子標的治療薬では病状が進行しPD（progressive disease）となった後も薬剤投与を継続することで生存率向上を示すエビデンスがいくつか出てきている。一方、患者側からも化学療法が効果を示さなくなった後も治療を望む声は多く聞かれる。このように薬物治療の進化によるエビデンスの出現と患者の要望を考えると、終末期も薬物を用いた切れ目のない医療を提供する必要が出てくると予想される。しかし、現行のホスピスなどでは抗がん剤治療について制度上の制限があり、この診療形態に適応することは困難であるという。近い将来、こういった治療の流れに対応する必要が出てくるであろうと述べた。古川浩一氏インタビュー講演後、追加発言シンポジストの一人である新潟市民病院 古川浩一氏に話を伺った。古川氏の施設は600床以上の大病院であり、がん拠点病院である。緩和外来はあるものの、がん診療医ではなく総合診療科での開設であり受診者は2名たらず。また、緩和ケア病棟がないという理由で、緩和ケア担当医はいても実際には外科医を含めたがん診療を担う医療者が緩和ケアを行い、終末期診療を担い最期を看取っている構造は従来と変わらない。他のがん拠点病院でもこのような施設は少なくはなさそうである。そこには、がん医療が抱えるいくつかの問題点があるといえそうだ。　患者中心でないチーム医療の落とし穴：　緩和ケアの認知と普及は関係者の努力の甲斐あってめざましいものがある。その一方で、緩和ケアチームと称していても単なるグループとしての活動が中心となっていないだろうかと古川氏は指摘する。チームメンバーも“チーム”を作るために“召集”され、活動のための“活動”に重きが置かれ、患者中心に作られるチームであるはずが、初期の目的から離れて制度のために作られるチームとなってしまうことが危惧される。たとえば、緩和ケアチームチームの介入は活動を優先するあまり“イニシアチブを担い治療方針の決定を下すのは誰なのか所在がはっきりしない事態”が発生している。結果として、かえって患者の利益が損なわれたりすることはないだろうかと古川氏はいう。フラットな関係でもリーダー（司令塔）がいれば、情報が集約され適切な治療方針の決定ができ、不要なリスクも回避できる。地域のニーズや医療水準を加味した患者中心のチーム医療に回帰し、化学療法、緩和ケア、在宅医療といった枠を超えたより包括的なチームを再構築すべき段階が来ている。　他施設移行における問題：　患者は“誰が自分を診てくれるのか”“頼れるべき人なのか”わからないまま施設を移らざるを得ない。これはいずれの施設に移行する場合も大きな問題であるが、なかでもホスピスとの連携には制度上の段差があり敷居は高いという。病院とホスピス転移の際の段差をどうするかが今後の大きな問題といえそうである。一方、在宅医療との連携は良好である。古川氏の施設では在宅移行する場合、在宅診療医が各領域の担当スタッフを連れて来院し患者にあいさつをする。患者には“あなたの周りにはこんなに信頼できるスタッフがいて支えています”ということが目に見えてわかる。病院も在宅移行後の対応を保障している。患者にとっては初期の主治医との関係が途切れることなく心強いし、在宅診療医にとってはネットワーク時の障害である後方ベッド確保が保障される。古川氏は、「こういった取り組みを行うことで、参加者が増えネットワークができ、さらに切れ目なき医療モデルになると思う。とはいえ、現状ではまだまだ在宅ケアに取り組む多くの医療者の熱意に依存していることを忘れてはいけない」という。病院、ホスピス、在宅と連携して、今後ますますより充実した継続可能な制度設計をしていく必要があるといえる。最後に古川氏は、「がん対策基本法は、この5年間を振り返り次の5年間をどうするかという段階にきている。現実の医療を鑑みながら患者中心のチーム医療の在り方を見誤ることなく次の5年を考えるべきでしょう」と語った。（ケアネット　細田 雅之）

中等症～最重症の慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者の増悪予防には、LABA（長時間作用性β2刺激薬）のサルメテロール（商品名：セレベント）よりも、長時間作用性抗コリン薬のチオトロピウム（商品名：スピリーバ）のほうが有効であることが、7,300例超を対象とした1年間の無作為化二重盲検ダブルダミー並行群間比較試験の結果示された。COPD治療ガイドラインでは、同患者の症状軽減と増悪リスク低下に対して長時間作用性の吸入気管支拡張薬が推奨されているが、LABAもしくは長時間作用性抗コリン薬のいずれが推奨されるかは明らかではない。ドイツ・Giessen and Marburg大学病院Claus Vogelmeier氏ら「POET-COPD」研究グループは、長時間作用性抗コリン薬がLABAよりも優れているのかどうかを検討するため、25ヵ国725施設共同で本試験を行った。NEJM誌2011年3月24日号掲載より。チオトロピウム群とサルメテロール群に無作為化、初回増悪発生までの期間を主要エンドポイントに試験は、中等症～最重症COPD（40歳以上、喫煙10箱・年以上、GOLD II～IVなど）で前年に増悪の既往がある患者を対象とし、無作為に、チオトロピウム18μg・1日1回投与群もしくはサルメテロール50μg・1日2回投与群に割り付け、中等度～重度の増悪発作に対する治療効果を比較した。主要エンドポイントは、初回増悪発生までの期間とした。被験者は2008年1月から2009年4月の間、計7,376例（チオトロピウム群3,707例、サルメテロール群3,669例）が登録された。基線での両群被験者の特徴は均衡しており、おおよそ75％が男性、平均年齢63歳、現喫煙者48％、COPD歴8年などだった。チオトロピウム群のほうが42日間遅く、17％のリスク低下結果、初回増悪発生までの期間は、チオトロピウム群187日、サルメテロール群145日で、チオトロピウム群の方が42日間遅く、17％のリスク低下が認められた（ハザード比：0.83、95％信頼区間：0.77～0.90、P＜0.001）。またチオトロピウム群のほうが、初回重度増悪の初回発生までの期間も延長（ハザード比：0.72、95％信頼区間：0.61～0.85、P＜0.001）、中等度または重度増悪の年間発生回数の減少（0.64対0.72、発生率比：0.89、95％信頼区間：0.83～0.96、P＝0.002）、重度増悪の年間発生回数の減少（0.09対0.13、発生率比：0.73、95％信頼区間：0.66～0.82、P＜0.001）も認められた。なお重篤な有害事象、治療中止となった有害事象の発現率は、総じて両群で同程度だった。死亡例は、チオトロピウム群64例（1.7％）、サルメテロール群78例（2.1％）だった。（武藤まき：医療ライター）

ピオグリタゾン（商品名：アクトス）は、耐糖能異常（IGT）から2型糖尿病への進行リスクを低下する効果があることが、無作為化二重盲検プラセボ対照比較試験により示された。72％の進行リスク低下が認められたという。一方で有意な体重増加と浮腫も認められた。米国・テキサス大学健康科学センター/糖尿病研究所のRalph A. DeFronzo氏ら「ACT NOW」スタディグループが行ったもので、耐糖能異常は心血管疾患の発生率増大や、2型糖尿病への進展との関連が認められることから、それら発生を予防したり遅延可能とする介入は臨床的に非常に重要であるとして本試験を行ったという。NEJM誌2011年3月24日号掲載より。耐糖能異常を有する602例を対象に無作為化二重盲検プラセボ対照比較試験試験は、ピオグリタゾンが、耐糖能異常を有する成人男女［18歳以上、経口ブドウ糖負荷試験（OGTT）2時間値140～199mg/dL、BMI値25以上］の2型糖尿病リスクを低減できるかどうかを目的に行われた。計602例の被験者が無作為に、ピオグリタゾン群（当初30mg/日、無作為化後45mg/日）かプラセボ群に割り付けられ追跡された。被験者には最初の1年は2ヵ月ごとにその後は3ヵ月に1回の受診が求められ、空腹時血糖値測定が年4回、OGTTが年1回行われた。主要アウトカムは、糖尿病への進展（空腹時血糖値≧126mg/dLかOGTT2時間値≧200mg/dL）で、繰り返された検査の結果を基に診断された。2型糖尿病の年間発生率、ピオグリタゾン群2.1％、プラセボ群7.6％追跡期間中央値は2.4年だった。2型糖尿病の年間発生率は、ピオグリタゾン群2.1％に対しプラセボ群7.6％と、ピオグリタゾン群での有意な発生低減が認められた（ハザード比：0.28、95％信頼区間：0.16～0.49、P＜0.001）。また耐糖能の正常化が、ピオグリタゾン群で48％に認められた。プラセボ群は28％であった（P＜0.001）。プラセボ群との比較でピオグリタゾン治療による、空腹時血糖値の有意な低下（11.7mg/dL対8.1mg/dL、P＜0.001）、OGTT2時間値の有意な低下（30.5mg/dL対15.6mg/dL、P＜0.001）、HbA1cの有意な低下（0.04ポイント減対0.20ポイント増、P＜0.001）も認められた。また、拡張期血圧の低下（2.0mmHg対0.0mmHg、P＝0.03）、頸動脈内膜中膜肥厚度の低下（31.5％、P＝0.047）、HDLコレステロール値上昇がより大きい（7.35mg/dL対4.5mg/dL、P＝0.008）ことも認められた。なお、プラセボ群と比べてピオグリタゾン群では体重増加が大きく（3.9kg対0.77kg、P＜0.001）、浮腫の頻度が高かった（12.9％対6.4％、P＝0.007）。（武藤まき：医療ライター）

神戸大学感染症内科の岩田健太郎先生より、今回の原発事故について書かれた「価値交換としての原発（なぜ医者の僕が原発の話をするか）」を、先生のご厚意により転載させていただきました。僕は、感染症を専門にする内科医で原発の専門性はカケラほどもない。で、僕が原発についてなぜ語るのかをこれから説明する。池田信夫氏の説明は明快で傾聴に値する。たしかに、日本における原発の実被害は人命でいうとゼロ東海村事故（核燃料加工施設）を入れても２名である。自動車事故で死亡するのが年間5千人弱である。これは年々減少しているから、過去はもっと沢山の人が「毎年」交通事故で命を失ってきた。タバコに関連した死者数は年間10万人以上である。原発に比べると圧倒的に死亡に寄与している。今後、福島原発の事故が原因で亡くなる方は出てくる可能性がある（チェルノブイリの先例を考えると）。しかし、毎年出しているタバコ関連の死者に至ることは絶対にないはずだ。今後どんな天災がやってきて原発をゆさぶったとしても、毎年タバコがもたらしている被害には未来永劫、届くことはない（はず）。1兆ワット時のエネルギーあたりの死者数は石炭で161人、石油で36人、天然ガスで4人、原発で0.04人である。エネルギーあたりの人命という観点からも原発は死者が少ない。池田清彦先生が主張するように、ぼくも温暖化対策の価値にはとても懐疑的だが、かといって石炭に依存したエネルギーではもっとたくさんの死者がでてしまうので、その点では賛成できない。池田氏のようにデータをきちんと吟味する姿勢はとても大切だ。感傷的でデータを吟味しない（あるいは歪曲する）原発反対論は、説得力がない。しかし、（このようなデータをきちんと吟味した上で）それでも僕は今後日本で原発を推進するというわけにはいかないと思う。池田氏の議論の前提は「人の死はすべて等価である」という前提である。しかし、人の死は等価ではない、と僕は思う。人は必ず死ぬ。ロングタームでは人の死亡率は100％である。だれも死からは逃れられない。もし人の死が「等価」であるならば、誰もはいつかは１回死ぬのだから（そして１回以上は死なないのだから）、みな健康のことなど考えずに自由気ままに生きれば良いではないか（そういう人もいますね）。自動車事故で毎年何千人も人が死ぬのに人間が自動車を使うのを止めないのは、人間が自動車事故による死亡をある程度許容しているからだ。少なくとも、自動車との接触をゼロにすべく一切外出しないという人か、自動車にぶつかっても絶対に死なないと「勘違いしている」人以外は、半ば無意識下に許容している。少なくとも、ほとんどの自宅の隣に原発ができることよりもはるかに、我々は隣で自動車が走っていることを許容している。それは自動車があることとその事故による死亡の価値交換の結果である。原発は、その恩恵と安全性にかかわらず、うまく価値交換が出来ていない。すくなくとも３１１以降はそうである。我々は（たとえその可能性がどんなに小さくても）放射線、放射性物質の影響で死に至ることを欲していない。これは単純に価値観、好き嫌いの問題である。医療において、「人が死なない」ことを目標にしても人の死は100％訪れるのだから意味がない。医療の意味は、人が望まない死亡や苦痛を被らないようにサービスを提供する「価値交換」であるとぼくは「感染症は実在しない」という本に書いた。このコンセプトは今回の問題の理解にもっとも合致していると思う。喫煙がこれだけ健康被害を起しているのに喫煙が「禁止」されないのは、国内産業を保護するためでも税収のためでもないと僕は思う（少なくともそれだけではないと思う）。多くの国民はたばこが健康に良くないことを理解している。理解の程度はともかく、「体に悪くない」と本気で思っている人は少数派である。それでも多くの人は、タバコによる健康被害とタバコから受ける恩恵を天秤にかけて、そのリスクを許容しているのである。禁煙活動に熱心な医療者がその熱意にもかかわらず（いや、その熱意ゆえに）空回りしてしまうのは、医療の本質が「価値交換」にあることを理解せず、彼らが共有していない、自分の価値観を押し売りしようとしてしまうからくる不全感からなのである。僕たち医療者も案外、健康に悪いことを「許容」していることに自覚的でなければならない。寝不足、過労、ストレス、栄養過多、車の運転、飲酒、セックスなどなどなど。これらを許容しているのは僕らの恣意性と価値観（好み）以外に根拠はない。自分たちが原理的に体に良くないことをすべて排除していないのに、他者に原理的にそうあることを強要するのは、エゴである。僕は、医療者は、あくまでも医療は価値の交換作業であることに自覚的であり、謙虚であるべきだと思う。こんなことを書くと僕は「喫煙推進派である」とかいって責められる（かげで書き込みされる）ことがあるが、そういうことを言いたいのではない。もし日本の社会がタバコによる健康被害を価値として（好みとして）許容しなくなったならば、そのときに日本における喫煙者は激減するだろう。それはかつて許容されていたが今は許容されないリスク、、、例えばシートベルトなしの運転とか、お酒の一気飲みとか、飲酒運転とか、問診表なしの予防接種とか、、、の様な形でもたらされるだろう。禁煙活動とは、自らの価値観を押し付けるのではなく、他者の価値観が自主的に変換されていくことを促す活動であるべきだろう。かつては社会が許容したお酒の一気飲みや飲酒運転が許容されなくなったように。そんなわけで、原発もあくまでも価値の交換作業である。原発反対派の価値観は共有される人とされない人がいる。原発推進派も同様だ。そのバランスが原発の今後を決めると僕は思う。原発反対派も推進派も、究極的には自分たちの価値観を基準にしてものごとを主張しているのだと認識すべきだ。そして、自分の価値観を押し付けるのではなく、他者の価値観に耳を傾けるべきである。なぜならば、原発の未来は日本の価値観の総意が決めるのであり、総意は「聴く」こと以外からは得られないからである。おそらくは、今の価値観（好み）から考えると、原発を日本で推進していくことを「好む」人は少なかろう。かといって電気がない状態を好む人も少ないと思う（他のエネルギーに代えることが必ずしも解決策ではなさそうなのは、先に述べた通り）。その先にあるのは、、、、ここからは発電の専門家の領域なので、僕は沈黙します。　《関連書籍》　感染症は実在しない―構造構成的感染症学　《その他の岩田健太郎氏の関連書籍》リスコミWORKSHOP! ― 新型インフルエンザ・パンデミックを振り返る第3回新型インフルエンザ・リスクコミュニケーション・ワークショップから

急性冠症候群（ACS）が疑われる人に対し、高感度トロポニンI定量法を行うことは、心筋壊死の診断カットオフ値を引き下げ、心筋梗塞再発や死亡リスクを低下することに結びつくことが示された。スコットランド・Edinburgh大学のNicholas L. Mills氏らが、カットオフ値引き下げ前後で各1,000人超の患者を対象に行った試験で明らかにしたもので、JAMA誌2011年3月23/30日合併号で発表した。血漿トロポニンI濃度のカットオフ値の低下が、臨床アウトカムの改善につながるかどうかについては意見が分かれていた。カットオフ値を0.20ng/mLから0.05ng/mLに低下し1年間の心筋梗塞再発・死亡発生率を比較Mills氏らは、2008年2月1日～7月31日にACSが疑われた1,038人に対し、心筋壊死の診断カットオフ値を血漿トロポニンI濃度0.20ng/mLに設定し、高感度トロポニンI定量法を行った。その後、2009年2月1日～7月31日に、ACS疑いの1,054人について、同カットオフ値を0.05ng/mLに引き下げ、同定量法を行った。2008年群において同濃度が0.20ng/mL以上の人についてのみ、医師に結果が報告された。被験者を血漿トロポニンI濃度によって、0.05ng/mL未満、0.05～0.19ng/mL、0.20ng/mL以上の3群に分け、1年間の心筋梗塞の再発または死亡の発生率を主要評価項目として比較検討された。0.05～0.19ng/mL群、カットオフ値低下で主要転帰発生0.42倍に減少0.05ng/mL未満の人は全体の64％の1,340人、0.05～0.19ng/mLは8％の170人、0.20ng/mL以上は28％の582人だった。このうち0.05～0.19ng/mL群において、2008年に検査を実施した群ではその39％が1年以内に心筋梗塞を再発または死亡していたが、2009年に実施した群では、その割合が21％に減少していた（オッズ比：0.42、95％信頼区間：0.24～0.84、p=0.01）。なお、0.05ng/mL未満の人の主要転帰発生率は2008年において7％（0.05～0.19ng/mL群に対するp

2002～2009年の米国およびカナダにおけるフィブラート系薬剤の処方傾向を調べた結果、米国では特にフェノフィブラート（商品名：リピディル、トライコアなど）を中心に大きく増大したことが認められ、カナダでは約20％と安定的推移を示していたことが報告された。米国Western University of Health SciencesのCynthia A. Jackevicius氏らの観察コホート試験による。Jackevicius氏らは、フェノフィブラート＋スタチン療法を評価したACCORD試験でネガティブな結果が公表されて以降、フィブラート系薬剤の使用に関する関心が高まっていること、また臨床的ベネフィットのエビデンスはgemfibrozilやクロフィブラートなど従前薬に傾いているという背景を踏まえ本調査を行った。JAMA誌2011年3月23/30日合併号掲載より。2009年10万人当たりフィブラート系薬剤処方数、米国は730件、カナダは474件同研究グループは、2002年1月～2009年12月の間のフィブラート系薬剤の処方傾向について、IMS Healthデータベースを元に調査を行った。有効性の違い、ブランド品対後発品、米国とカナダの経済状況の違いなどとの関連を調べた。その結果、米国のフィブラート系薬剤処方数は、10万人当たり2002年1月の336件から2009年12月の同730件へと増加しており、その増加幅は117.1（95％信頼区間：116.0～117.9）％だった。一方カナダでは、同402件から474件への増加で、増加幅は18.1（同：17.9～18.3）％だった（P＜0.001）。米国ではブランド品優位だがカナダでは後発品が優勢、消費額は米国がカナダの3倍なかでもフェノフィブラートの処方については、米国では10万人当たり2002年1月の150件から2009年12月の同440件に増加し、その増加幅は159.3（同：157.7～161.0）％で、フィブラート系薬剤に占める割合は同期間で47.9％から65.2％に増大していた。カナダにおいては、同321件から429件へとコンスタントな増加であった。また、両国のフェノフィブラートの2008年におけるブランド品対後発品の割合をみたところ、米国では1対0.09であったのに対し、カナダでは1対1.89と後発品処方がブランド品処方を上回っていた。そうしたこともあり、人口10万人・1ヵ月当たりのフェノフィブラートの消費額は、米国では2002年の1万1,535ドルから2009年の4万4,975ドルへと大幅に増大したのに対し、カナダでは同期間で1万7,695ドルから1万6,112ドルへと減少していた。フィブラート系薬剤全体では、2009年の人口10万人当たりの米国での消費額はカナダの3倍であった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

イギリスの膝および股関節の変形性関節症患者は、一般人口に比べて死亡リスクが有意に高いことが、スイス・ベルン大学のEveline Nuesch氏らの調査で示された。変形性関節症の罹患率については広範に調査されているが、死亡との関連の研究はさほど進んでいない。変形性関節症患者では死亡リスクが増大しているとする調査もあるが、これらの試験の多くは調査方法に問題が残るという。BMJ誌2011年3月19日号（オンライン版2011年3月8日号）掲載の報告。全死亡率、疾患特異的死亡率を評価する地域住民ベースのコホート試験研究グループは、膝および股関節の変形性関節症患者における全死亡率および疾患特異的死亡率を評価する地域住民ベースのコホート試験を実施した。イングランド南西部地域に居住する35歳以上で症状がみられ、画像検査で確定診断がなされた変形性膝関節症および変形性股関節症患者1,163人（女性660人、男性503人）が登録された。中央値14年間の追跡調査を行い、年齢と性別で標準化された死亡比（予測死亡数に対する実際の死亡数の比）を算出し、Cox比例ハザードモデルを用いてベースラインの背景因子と全死亡、疾患特異的死亡の関連について多変量解析を行った。糖尿病・がん・心血管疾患の既往歴、歩行障害が主なリスク因子変形性関節症患者は、全死亡率が一般人口に比べて有意に高かった（標準化死亡比：1.55、95％信頼区間：1.41～1.70）。疾患特異的死亡率も変形性関節症患者で高く、特に心血管疾患（同：1.71、1.49～1.98）や認知症（同：1.99、1.22～3.25）に関連した死亡率が高値を示した。多変量解析によるリスク因子の分析では、全原因死亡率は加齢とともに上昇し（傾向検定：p＜0.001）、男性（調整ハザード比：1.59、95％信頼区間：1.30～1.96、p＜0.001）、自己申告による糖尿病の既往歴（同：1.95、1.31～2.90、p＝0.001）、がん（同：2.28、1.50～3.47、p＜0.001）、心血管疾患（同：1.38、1.12～1.71、p＝0.003）、歩行障害（同：1.48、1.17～1.86、p＝0.001）で有意に高かった。一方、人工関節置換術の既往歴、肥満、うつ、慢性炎症性疾患、眼疾患、膝あるいは股関節の疼痛との関連は認めなかった。著者は、「変形性膝関節症および変形性股関節症の患者は、一般人口に比べ死亡リスクが高く、主なリスク因子は糖尿病・がん・心血管疾患の既往歴および歩行障害であった」とまとめ、「歩行障害を伴う変形性関節症患者は、心血管疾患による死亡率が高いため、その管理においては心血管リスク因子や併存疾患に有効な治療とともに、身体活動性の増強に有効な治療に重点を置くべきと考えられる」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

心血管疾患のガイドラインの中には、主要なリスク因子である脂質値、高血圧、喫煙に関するセクションを欠くものが多く、記述があっても十分でない場合が高率に及ぶことが、イギリス・オックスフォード大学プライマリ・ケア科のIvan Moschetti氏らによる調査で示された。心血管疾患の3つのリスク因子のモニタリングは、患者の予後、臨床的な判断、医療コストに大きな影響を及ぼす可能性がある。臨床ガイドラインの目的は、診断、患者管理、治療法の決定過程を標準化するために、最良のエビデンスに基づいてケアの質を全体的に向上させることだが、心血管疾患管理のガイドラインのほとんどがモニタリングを十分には取り扱っておらず、モニタリングの勧告について系統的になされた検討はないという。BMJ誌2011年3月19日号（オンライン版2011年3月14日号）掲載の報告。リスク因子のモニタリングの記述を系統的にレビュー研究グループは、心血管疾患の予防や治療に関するガイドラインで勧告されているモニタリングの記述の妥当性を評価するために系統的なレビューを行った。Medline、Trip database、National Guideline Clearinghouseなどのデータベースを検索し、2002年1月～2010年2月の間に新規に、あるいは改訂版が公表されたガイドラインのうち、心血管疾患の主要リスク因子である脂質値、高血圧、喫煙に関する記述を含むものを抽出した。主要評価項目は、ガイドラインにおけるリスク因子のモニタリングの取り扱い頻度とした。また、モニタリング勧告の完全性を評価するために、モニタリングすべき項目やその時期、異常値を示す場合の対処法、さらにエビデンスレベルが明記されているか否かについて検討した。エビデンスがない場合はその旨を明記し、必要な研究を示すべき選択基準を満たした117のガイドラインのうち、脂質値に関するセクションを設けていたのは84（72％）だった。そのうち44（53％）にはモニタリングすべき項目に関する情報や具体的な勧告の記述がなく、43（51％）はいつモニタリングすべきかの情報を記述しておらず、54（64％）は正常値でない場合に実施すべき対処法に関する指針を記載していなかった。高血圧に関するセクションを設定していたガイドラインは79（68％）、喫煙については65（56％）にすぎず、それぞれ50（63％）、35（54％）のガイドラインにはモニタリングすべき項目の記述がなかった。エビデンスのレベルを明記したガイドラインは少なく、ほとんどの勧告がレベルの低いエビデンスに基づいていた。著者は、「心血管疾患のガイドラインの多くにはモニタリングすべき項目や、異常値が検出された場合の指針の記述がなかった」とし、「特定のモニタリングを支持するエビデンスがない場合は、その旨をガイドラインに明記すべきであり、この欠落を埋めるために必要とされる新たな研究について記述すべき」と指摘する。（菅野守：医学ライター）

株式会社アドバンテッジ リスク マネジメントは30日、11日に発生した東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）により被災した従業員とその家族への長期的な心のケアが今後必要になることから、東北エリアなどにおいて長期に渡るサポートを提供する震災対応カウンセリングサービスを開始すると発表した。震災後の時間の経過に応じて、必要となるメンタルヘルスケアの内容は変化し、時期に応じた適切なケアの継続実施が求められる。震災直後においては、被災者が直面している課題を落ち着いて解決することを支援するのが優先であり、ＰＴＳＤやうつに対応したカウンセリングサービスが求められる時期は震災1ヵ月後以降と言われている。また、今回の震災では被災者の居住地域や避難地域が非常に多岐に渡ることから、まずは震災ストレスに対する正しい対処法を説明した震災時の心のケア対応マニュアルを顧客企業へ配布し、人事担当者への説明会を実施する。加えて、企業向けに、実際に被災した従業員や家族を対象として、震災時の心のケアについての集合研修、出張カウンセリングそして一定期間の継続カウンセリングを組み合わせた「被災地対応メンタルヘルスケアパッケージ」の提供を開始する。震災に対応したサービス提供の体制を増強するため、カウンセラーの増員や電話カウンセリングのための回線増設、東北エリアでの新たな直営カウンセリングルームの開設や、スカイプ（Skype）を利用したテレビ電話カウンセリングや携帯電話でのメールカウンセリング、PTSD／うつ対策のためのe-ラーニングなどの提供も順次実施するとのこと。詳細はプレスリリース（PDF）へhttp://pdf.irpocket.com/C8769/kzOO/ig5c/uLBD.pdf

株式会社永谷園は24日、20～49歳の男性ビジネスマン1,800名に対して実施した「朝食」に関する実態調査の結果を報告した。調査結果からは、「時間がない」「食欲がない」といった理由から朝食がきちんととれていない実態や、「朝食と夫婦関係」との関連性が明らかになったという。「朝食を自宅で食べているかどうか」の質問に全体の71％が「いつも自宅で食べている」と回答したのに対し、「時々食べている」「全く食べていない」と答えた人は29％と、ビジネスマンの3人に1人は「自宅で朝食を食べない日がある」という結果だった。「自宅で朝食を食べない理由」としては、「時間がないから」（57％）、「食欲がないから」（32％）といった回答が多くあがった。一方で「朝食は自宅で食べた方が良いと思いますか？」という質問には、94％が「そう思う」と回答。さらに「自宅で朝食を食べるメリット」を聞いたところ、「食費の節約になる」（65％）、「健康管理ができる」（62％）といった回答が多くあがり、その他には「会話が増える」（38％）、「妻の愛情を感じる」（33％）といった夫婦関係にまつわる答えも多くあったとのこと。詳細はプレスリリース（PDF）へhttp://www.nagatanien.co.jp/company/news/pdf/news20110324135610.pdf

株式会社リコレクトは30日、同社ウェブサイト内にて東日本大震災で被災された方々のための無料メール相談サービスを開始すると発表した。サービス内容はシンプルで、震災関連のストレスに悩む方に対して、一人ひとりに合った効果的なストレスケアの方法をメールで答えるというもの。相談者は、１．氏名、２．住所、３．組織名（企業や団体での問い合わせる場合）、４．返信用のメールアドレス、５．ケアしたいストレスについての内容、についてなるべく詳しく書き、ishin-soudan@recollect.co.jp宛にメールで連絡する。同社は基本２日以内で、相談者の要望に合わせたストレスマネジメント方法のレポートを返信してくれるとのこと。ストレスケアの内容は、同社代表　森川陽太郎氏の著書『「いつもの自分」トレーニング（ダイヤモンド社）』で紹介されているストレスケアのスキルを、震災でストレスを抱えた方々向けに応用し相談者の悩みに合わせてアレンジしたもの。専門家を必要とせずに一人でも簡単にストレスケアを行えることを目的にしているとのこと。また、同サービスは、個人だけでなく企業・団体などグループでも利用可能で、子どものストレスケアにも活用できるという。詳細はこちらhttp://www.recollect.co.jp/jisinsaigai/jishin_mail/index.html