1955～2004年の50年間における青年および若年成人の死亡率の低下率は小児よりも小さく、伝統的な死亡率パターンの逆転が起きていることが、イギリス・ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのRussell M Viner氏らの調査で明らかとなった。近年、ミレニアム開発目標4（MDG4）の達成に向けた取り組みによって5歳未満の小児の死亡率が低下したため5歳以上の小児や青年層が増加し、5～24歳が世界人口の5分の2以上を占めるが、これらの年齢層は人生で最も健康度が高い時期としてその死亡率が相対的に軽視されているという。Lancet誌2011年4月2日号（オンライン版2011年3月29日号）掲載の報告。
過去50年間の1～24歳の死亡率の動向を調査
研究グループは、WHOの50年間（1955～2004年）の死亡率データベースを用いて、1～24歳の死亡率の動向について調査した。
解析は5つの年齢層（1～4歳、5～9歳、10～14歳、15～19歳、20～24歳）に分けて男女別に行った。死亡率の変動を解析するために、各5年の3期間（1955～1959年、1978～1982年、2000～2004年）の死亡率の平均値を算出し、伝染性および非伝染性の疾患や外傷に起因する死亡の傾向を調査した。
全死因死亡率の低下率、1～4歳が85～93％、15～24歳の男性は41～48％
50ヵ国（高所得国10、中所得国22、低所得国8、超低所得国7ヵ国、分類不能3）のデータを、経済協力開発機構（OECD）加盟国、中南米、東欧、旧ソ連、その他の地域に分けて解析した。
1955年の死亡率は1～4歳の年齢層が最も高かった。調査期間を通じ、OECD加盟国、中南米、その他の諸国の全死因死亡率は1～4歳で85～93％低下し、5～9歳で80～87％、10～14歳では68～78％低下した。これに比べて15～24歳の男性の全死因死亡率の低下率は小さく（41～48％）、2000～2004年の15～24歳の男性の死亡率は1～4歳の男児の2～3倍であった。2000年以降の15～24歳の女性の死亡率は、1～4歳の女児と同等であった。
伝染性疾患に起因する死亡率は全地域のすべての年齢層で大きく低下したが、伝染性および非伝染性疾患は1～9歳の小児および10～24歳の女性の主要な死因であった。1970年代末期までは、全地域における10～24歳の男性の主な死因は外傷であった。
著者は、「青年および若年成人の死亡率の低下率は、小児よりも小さく、過去50年にそれ以前の伝統的な死亡率パターンの逆転が起きていた」と結論し、「今後の世界的な保健活動のターゲットに、10～24歳の健康問題への取り組みを加えるべき」と指摘する。
（菅野守：医学ライター）
