鼻をほじる人、何％？鼻をほじったことがない人は、存在しないと思います。ティッシュで包んで捨てて、手を洗うのが正しい対応ですが、そもそも「ほじるな」というのは難しいのは、誰しも認識しているはず。コロナ禍では、こういった行動が感染を広げる一因になっているのでは、と議論されたことがありました。しかしながら、一般集団における鼻ほじり行動に関する文献は世界的にほとんどありません。Andrade C, et al. A preliminary survey of rhinotillexomania in an adolescent sample. J Clin Psychiatry. 2001 Jun;62(6):426-31.本論文は、インド・バンガロール市の4校に通う200人の高校生を対象に、鼻ほじり行動の頻度、背景、合併する習慣的行動や精神医学的関連について調査した研究です。調査に参加した200人のうち、ほぼ全員が鼻ほじりアリと判断されました。平均回数は1日8.4回で、中央値は4回、最頻値は2回でした。31.8％が1日5回以上、15.3％が10回以上、7.6％が20回以上と報告しており、一部ではきわめて頻繁に行われていることがわかりました。また36％は公共の場でも鼻ほじりをすると答えました。鼻ほじりをまったくしないと答えたのはわずか7人でした。鼻ほじりの理由としては「清潔を保つため」（34％）、「不快感やかゆみを和らげるため」（31.2％）、「鼻道を通すため」（28.6％）が多く挙げられました。方法としては80.5％が指を使っていました。ダイレクトフィンガーはむしろ不潔なので、ティッシュを使う人などもいそうですね。ウィスコンシン州の住民1,000人に郵送調査を行ったもので、高い鼻ほじり率が確認されており、91％が現在も鼻ほじりをしていると答えています1）。1.2％は1時間に1回以上の頻度だったそうです。鼻ほじりは多くの場合「よくある癖」として軽視されますが、時に強迫性障害の一部として位置付けられるべき行動である可能性があり、精神医学的にも耳鼻咽喉科学的にも、さらなる研究が必要かもしれません。 1） Jefferson JW, Thompson TD. Rhinotillexomania: psychiatric disorder or habit? J Clin Psychiatry. 1995;56(2):56–59.

INDEX流行株の変遷ワクチン（規格など）の変遷前回、感染症法上の5類移行後、これまでの新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）の動向について、感染者数、入院者数、死亡者数の観点からまとめてみた。今回は流行ウイルス株の変遷、これに対抗するワクチンの変遷（有効性ではなく規格などの変遷）について紹介する。なお、当初はワクチンや治療薬の有効性に関する変化を今回紹介しようと考えたが、文字数の都合上、それは次回に譲る。流行株の変遷5類移行後の新型コロナウイルスの流行ウイルス株は基本的にオミクロン株系統内で変遷している。5類移行直後の2023年5月頃の流行株はXBB系統のXBB.1.5株とXBB.1.9.1株だったが、7月頃からXBB.1.16株による感染者が急増した。東京大学医科学研究所のグループの検討によると、XBB.1.16株の実効再生産数は、XBB.1.5株に比べて1.13倍高いことがわかっている1）。この後はしばらくXBB系統内で主流株の入れ替わりが起こるが、2023年12月ごろからはXBB系統とは大きく異なるBA.2.86株の感染が目立つようになった。BA.2.86株は2022年に流行したBA.2株の子孫株だが、オミクロンBA.2株と比較してスパイクタンパク質に30ヵ所以上もの変異が認められる。その後、オミクロンBA.2.86株は世界各地で緩やかに流行を拡大させ、実行再生産数はXBB.1.5株を基準にすると1.3倍高く、XBB.1.16株よりも感染力が強いことが明らかになった2）。もっとも流行主流株としてのBA.2.86株の存在は約3週間程度で、その後は同株の子孫株であるJN.1株が日本をはじめ、世界で大流行した。JN.1株の実効再生産数は、XBB系統のEG.5.1株の1.3～1.4倍である3）。XBB系統のXBB.1.5株の実効再生産数がE.G.5.1の約0.9倍なので、XBB.1.5株を基準とすると、JN.1株の実効再生産数はその1.4～1.5倍と算出される。2024年春ごろからはJN.1株に代わってその子孫株であるKP.2株、同年夏からはKP.3.1.1株が流行株となり、JN.1株を基準にしたそれぞれの実効再生産数は1.2～1.3倍、1.4～1.6倍4）。XBB.1.5株の実効再生産数から見れば、KP.2株が1.7～2.0倍、KP.3.1.1株が2.0～2.4倍となる。そして2025年初から流行し始めたのが、やはりJN.1株の子孫株LP.8.1株。こちらの実効再生産数はBA.2.86株の子孫株XEC株基準で約1.1倍、同じ基準でJN.1株が0.7倍である。こちらもXBB.1.5株基準では実効再生産数は2.2～2.4倍となる5）。現在は今春に香港やシンガポールで流行し始め、国内での検出例も増えてきたNB.1.8.1株、通称ニンバスである。同株はオミクロンXDE株とオミクロンJN.1株の組換え体であるオミクロンXDV株から派生した変異株である。その実効再生産数はLP.8.1株比で約1.2～1.3倍、XBB.1.5株比で2.6～3.1倍である6）。このようにしてみると、実効再生産レベルで見れば、5類移行直後からウイルスの感染力は3倍前後になっている現実がある。ワクチン（規格など）の変遷日本国内での新型コロナワクチンについては、5類移行時点で2021年2月に特例承認されたファイザー製のコミナティ、2021年5月に特例承認されたモデルナ製のスパイクバックスの合計2種類のmRNAワクチンと2022年4月に特例承認された米・ノババックス製（国内での製造販売は武田薬品）の組換えタンパクワクチンであるヌバキソビッドの3種類が現実的に使える選択肢だった。すでにこの時点でmRNAワクチンでは、ワクチン全体をプラットフォームと捉え、流行株に合わせて、挿入するmRNAを変更する一部変更申請（一変）が一般的になっていた。5類移行後では、23年9月にファイザー製、モデルナ製のXBB.1.5系統対応のワクチンの一変が承認された。また、同時期の23年8月には、初の国産ワクチンである第一三共製のダイチロナが承認され、同年11月にはダイチロナもXBB.1.5系統対応のワクチンの一変申請が承認された。また、このダイチロナの一変申請承認と同時にMeiji Seikaファルマ製の自己増幅型m-RNAワクチンのコスタイベが承認されたものの、供給開始は2024年秋へとずれ込んでいる。なお、原則としてほぼ全国民が対象となった国による特例臨時接種は2024年3月末で終了となり、以後は60～64歳までの基礎疾患保有者と65歳以上の高齢者を対象とした秋シーズンの定期接種となったため、各社とも夏時点の流行株を軸に一変申請を行い、それに伴って承認されたワクチンが定期接種などで使用されている。2024年では8月にファイザーとモデルナ、9月に第一三共とMeiji Seika ファルマのJN.1 系統対応1価ワクチンの一変申請が承認された。現在、今年の秋の定期接種に向けては、8月にファイザーとモデルナ、武田薬品がJN.1株の子孫株LP.8.1株対応のワクチンの一変申請の承認を受けたばかりだ。なお、実はここまでの段階で意外と世間から忘れられているワクチンがある。塩野義製薬が開発した組換えタンパクワクチンのコブゴーズである。同ワクチンは2024年5月に承認された。ワクチンの申請自体は2023年に行われていたが、最初の23年7月の審議では、臨床試験で対照薬となったアストラゼネカのウイルスベクターワクチン・バキスゼブリアの中和抗体価が「通常想定される値よりも相当程度低い」との指摘があり、この時点では有効性評価が困難として継続審議となった。結果的には追加資料の提出などにより、初回免疫としての有効性は認められるとして、この局面に限定した承認となっている。一方、各ワクチンとも承認直後は1バイアル当たりの接種回数が、コミナティが5～6回、スパイクバックス、バキスゼブリアが10回分（スパイクバックスは追加接種の場合は15回分）であり、それゆえに一度に大量の接種予定者を集めなければならない、あるいは接種予定者の急なキャンセルなどにより、廃棄などの問題が少なからず起きたのは多くの医療者が記憶に新しいと思う。この点については現在、コミナティが現在ではともに希釈不要の12歳以上用のプレフィルドシリンジ製剤と5～11歳用の1人用のバイアル製剤、6ヵ月～4歳用の3人用のバイアル製剤（要希釈）、モデルナは12歳以上では1回分、生後6ヵ月以上12歳未満では2回分となる0.5mLバイアル製剤、ヌバキソビッドは6歳以上で2回接種分となる1mLバイアル製剤となっている。ダイチロナに関しては、もともと12歳以上で2回分、5歳以上11歳以下で4回分となる1.5mLバイアル製剤。また、コスタイベは発売当初は16人分1バイアル製剤だったが、2025年8月に2人分バイアル製剤の一変申請の承認を受けた。さて、次回はワクチンや治療薬の有効性について可能な範囲で現時点までの変遷を紹介するつもりである。 1） Yamasoba D, et al. Lancet Infect Dis. 2023;23:655-656. 2） Uriu K, et al. Lancet Infect Dis. 2023;23:e460-e461. 3） Kaku Y, et al. Lancet Infect Dis. 2024;24:e82. 4） Kaku Y, et al. Lancet Infect Dis. 2024;24:e736. 5） Chen L, et al. Lancet Infect Dis. 2025;25:e193. 6） Uriu K, et al. Lancet Infect Dis. 2025;25:e443.

画像を拡大するTake home message免疫不全患者に逆ハローサインが見られた場合は、ムーコル症（Mucormycosis）の頻度が高い一方で、感染性・非感染性ともに多岐にわたる鑑別疾患が存在する。はじめに逆ハローサイン（Reversed halo sign）とは、限局性のすりガラス陰影（GGO：ground-glass opacity）の円形領域が、三日月状または完全な輪状の浸潤影に囲まれている画像所見を指します。画像を拡大するCTで認められるこの特徴的な陰影は、特定の病原体による肺感染症や、さまざまな非感染性疾患の一徴候として現れることがあり、画像を基に適切な鑑別と初期対応ができるかが診療の成否を左右します。感染性疾患逆ハローサインを示す感染症の中で最も重要なのは、ムーコル症（Mucormycosis）です。とくに血液悪性腫瘍や造血幹細胞移植後などの免疫不全状態にある患者では典型的な所見の1つとされ、迅速な抗真菌治療および外科的デブリードマンが必要となる場合があります。そのほかの感染症としては、侵襲性アスペルギルス症、肺炎球菌性肺炎（改善期に一過性に出現することがある）、オウム病（Chlamydia psittaciを病原体とする）、レジオネラ肺炎、結核、ニューモシスチス肺炎（Pneumocystis jiroveciiを病原体とする）、およびヒストプラズマ症などの二相性感染症が含まれます。これらの病原体は、患者の基礎疾患や曝露歴、免疫状態によって鑑別順位が変動するため、全身状態やリスク評価に基づいたアプローチが必要です。非感染性疾患逆ハローサインを示す非感染性の疾患としては、多発血管炎性肉芽腫症（GPA、旧ウェゲナー肉芽腫症）や好酸球性多発血管炎性肉芽腫症（EGPA）などの壊死性血管炎が重要です。これらは肺病変をきっかけに診断に至ることも多く、逆ハローサインが初発の手掛かりとなることがあります。そのほかにもサルコイドーシス、皮膚筋炎に伴う肺病変、肺線維症や肺腺がん、リンパ腫様肉芽腫症、特発性器質化肺炎（COP）、肺塞栓症など、炎症性や腫瘍性、血行障害に基づく病変も含まれます。これらは感染症とは異なる治療戦略が必要となるため、鑑別の誤りが予後に直結する可能性もあります。逆ハローサインを見た際には、「感染性か非感染性か」「免疫状態はどうか」「急性か慢性か」「全身に病変があるか」といった観点から診断アプローチを組み立てることが重要です。このように、逆ハローサインは、幅広い鑑別疾患が原因となって生じる重要なサインです。免疫不全者ではムーコル症を念頭に置きつつ、ほかの感染症や血管炎性疾患も見逃さぬよう、全体像を評価しながら診断を進めることが求められます。1）Georgiadou SP, et al. Clin Infect Dis. 2011;52:1144-1155.2）Godoy MC, et al. Br J Radiol. 2012;85:1226-1235.3）Maturu VN, et al. Respir Care. 2014;59:1440-1449.

　非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）は、疼痛管理に広く使用されているが、とくに高齢者において腎毒性のリスクが懸念される。NSAIDsと急性腎障害の関連が知られているが、長期使用が腎機能に与える影響については、これまで一貫した見解が得られていない。そこで、韓国・Samsung Medical CenterのJung-Sun Lim氏らの研究グループは、韓国の高齢者コホートを10年間追跡した大規模な研究により、NSAIDsの長期使用が腎機能に与える影響を検討した。その結果、NSAIDsの定期的な使用が高齢者の慢性腎臓病（CKD）発症リスクを高め、腎機能の低下を加速させたことが示された。本研究結果は、Drugs & Aging誌オンライン版2025年8月6日号に掲載された。　本研究は、韓国の高齢者コホート（National Health Insurance Service-Senior Cohort：NHIS-SC）の2009～19年のデータを用いた後ろ向きコホート研究である。対象は、ベースライン時に腎機能が正常（推算糸球体濾過量［eGFR］60mL/min/1.73m2以上、血清クレアチニン0.4～1.5mg/dL）であった65歳以上の成人4万1,237例とした。年齢、性別、併存疾患などの背景因子を調整するため、傾向スコアマッチングを行い、NSAIDsの処方日数が1ヵ月以上またはMPR（medication possession ratio）80％以上の604例（NSAIDs使用群）と、NSAIDsの使用歴がない1,208例（対照群）が抽出された。主要評価項目は、追跡期間中のCKD発症（eGFR 60mL/min/1.73m2未満かつベースラインから10％以上低下）とした。Cox比例ハザードモデルを用いて、NSAIDs使用とCKD発症リスクの関連を評価した。 　主な結果は以下のとおり。・傾向スコアマッチング後のCKD発症率（/1,000人年）はNSAIDs使用群20.18、対照群16.25であった。多変量解析において、NSAIDs使用群は対照群と比較してCKD発症リスクが有意に高かった（ハザード比[HR]：1.46、95％信頼区間[CI]：1.11～1.93）。・NSAIDsの種類別にみたサブグループ解析において、COX-1阻害薬（HR：1.53、95％CI：1.16～2.01）、COX-2阻害薬（HR：1.61、95％CI：1.16～2.23）のいずれも、CKD発症リスク上昇と関連していた。・eGFRの経時的変化を追跡した結果、NSAIDs使用群は追跡2年目以降の腎機能低下が速い傾向にあった。・末期腎不全（ESRD）の発症は、NSAIDs使用群4例、対照群1例にみられたが、両群間に有意差は認められなかった。　本研究結果について、著者らは「本研究において、高齢者のNSAIDsの定期的な使用は、CKD発症リスクを上昇させ、腎機能の低下を加速させた。高齢者へのNSAIDsの投与は慎重に行い、投与する場合は腎機能を定期的にモニタリングすることが推奨される」と結論付けた。

　琉球大学の高江洲 義和氏らは、日本人双極症患者における労働生産性低下と抑うつ症状および認知機能低下との関連性、また双極症の症状と労働生産性低下との関連性を評価するため、48週間の縦断的研究を実施した。Neuropsychopharmacology Reports誌2025年9月号の報告。　就労中または病気療養中の日本人双極症成人患者を対象に、48週間のプロスペクティブ縦断的ウェブベースコホート研究を実施した。認知機能低下、労働生産性低下、生活の質（QOL）、抑うつ症状の重症度、睡眠障害を評価する検証済みの自記式評価尺度を含む質問票調査を用いて、ベースラインから48週目まで12週ごとに調査した。主要エンドポイントは、48週時点の認知機能のベースラインからの変化と労働生産性低下との相関とした。副次的エンドポイントは、各症状スコアのベースラインからの変化、認知機能低下、労働生産性低下、抑うつ症状、QOL、睡眠障害とした。　主な結果は以下のとおり。・試験参加者211例中179例がすべての質問票に回答し、これらを48週間の解析に含めた。・ベースラインから48週目までの認知機能低下の変化と労働生産性低下（プレゼンティーズム：心身の不調で仕事におけるパフォーマンスが上がらない状態）の変化との間に弱い相関が認められたが（ピアソン相関係数：0.304、p＝0.001）、重回帰分析では関連性が消失した。・労働生産性低下の変化は、抑うつ症状の変化と有意な関連が認められた（回帰係数：2.43、p＜0.001）。・重回帰分析では、QOLの変化は、不眠症の変化と有意な関連が認められた（回帰係数：−0.01、p＜0.05）。　著者らは「日本人双極症患者の抑うつ症状と認知機能を改善する治療は、労働生産性の向上に寄与する可能性が示唆された」と結論付けている。

　英国・オックスフォード大学のPaul McGale氏らは、National Cancer Registration and Analysis Service（NCRAS）のデータを用いた観察コホート研究の結果、早期浸潤性乳がん治療を受けた女性の2次原発がんリスクは一般集団の女性よりわずかに高いものの、リスク増加全体の約6割は対側乳がんであり、術後補助療法に伴うリスクは低いことを報告した。乳がんサバイバーは2次原発がんを発症するリスクが高いが、そのリスクの推定方法は一貫しておらず、2次原発がんのリスクと患者・腫瘍特性、および治療との関係は明確にはなっていない。BMJ誌2025年8月27日号掲載の報告。早期浸潤性乳がん女性約47万6,000例について解析　研究グループは、英国・NCRASのデータを用い1993年1月～2016年12月に登録された、最初の浸潤がんとして早期乳がん（乳房のみ、または腋窩リンパ節陽性であるが遠隔転移なし）の診断を受け乳房温存術または乳房切除術を受けた女性を特定し、2021年10月まで追跡調査を行った。　診断時年齢が20歳未満または75歳超、追跡期間3ヵ月未満、初回乳がん診断後3ヵ月以内に他の種類の浸潤がん発症、術前補助療法を受けた患者等は除外し、47万6,373例を評価対象とした。　主要評価項目は、2次原発がんの発生率および累積リスクで、一般集団と比較するとともに、患者特性、初発腫瘍の特徴、術後補助療法との関連性を評価した。2次がんリスクは20年で一般集団よりわずかに増加　評価対象47万6,373例のうち、22％が1993～99年に、21％が2000～04年に、24％が2005～09年に、33％が2010～16年に診断を受けた。初回乳がん診断時の年齢は、20～39歳が7％、40～49歳が20％、50～59歳が31％、60～69歳が30％、70～75歳が12％であった。　2次浸潤性原発がんは6万7,064例に確認され、このうち同側新規乳がんは新規原発がんか初回がんの再発かを区別することが困難であるため解析から除外し、6万4,747例を解析対象集団とした。　これら2次原発がんを発症した計6万4,747例の女性は、一般集団と比較した過剰絶対リスクは小さかった。　初回乳がん診断後20年間で、乳がん以外のがんを発症した女性は13.6％（95％信頼区間[CI]：13.5～13.7）で、英国一般集団の予測値より2.1％（95％CI：2.0～2.3）高かった。　対側乳がんの発症率は5.6％（95％CI：5.5～5.6）で、予測値より3.1％（95％CI：3.0～3.2）高く、過剰絶対リスクは若年女性のほうが高齢女性より高かった。　乳がん以外のがんで20年間の過剰絶対リスクが最も高かったのは、子宮体がんと肺がんであった。子宮体がん、軟部組織がん、骨・関節がん、唾液腺がん、および急性白血病については、標準化罹患比が一般集団の1.5倍以上であったものの、20年間の過剰絶対リスクはいずれも1％未満であった。　術後補助療法別の解析では、放射線療法は対側乳がんおよび肺がんの増加、内分泌療法は子宮体がんの増加（ただし対側乳がんは減少）、化学療法は急性白血病の増加と関連していた。これらは無作為化試験の報告と一致していたが、今回の検討で新たに軟部組織、頭頸部、卵巣および胃がんとの正の関連性が認められた。　これらの結果から、2次がんコホート6万4,747例のうち約2％が、また過剰2次がんコホート1万5,813例のうち7％が、術後補助療法に起因する可能性があることが示唆された。

　ジアシルグリセロール O-アシルトランスフェラーゼ2（DGAT2）を標的とした肝指向性アンチセンスオリゴヌクレオチドのION224は、代謝機能障害関連脂肪肝炎（MASH）に対する安全かつ有効な治療薬となりうることを、米国・カリフォルニア大学サンディエゴ校のRohit Loomba氏らION224-CS2 Investigatorsが、米国およびプエルトリコの43の臨床施設で実施した「ION224-CS2試験」において初めて明らかにした。ION224は、MASHの病態に重要な、脂肪毒性ならびに炎症、肝細胞障害および肝線維化に関連する代謝経路であるde novo脂肪合成を抑制する。著者は、「本試験で観察された組織学的改善は体重の変化とは無関係であり、GLP-1をベースとした治療など他の治療との併用が期待される」とまとめている。Lancet誌2025年8月23日号掲載の報告。肝線維化を伴うMASHに対するION224の安全性と有効性をプラセボと比較　ION224-CS2試験は、51週間のアダプティブ2パート無作為化二重盲検プラセボ対照第II相試験。対象は、肝生検にてMASHおよび肝線維化（ステージF1、F2、F3）が確認された18～75歳の成人で、BMI値25以上、MRIプロトン密度脂肪分画測定法（MRI-PDFF）による評価で肝脂肪化率≧10％、HbA1cは＜9.5％、ならびにALTおよびASTが≦200U/Lを満たす患者であった。　パート1（用量設定パート）では、適格患者を3つの用量コホート（コホートA：ION224 60mgまたはプラセボ、コホートB：ION224 90mgまたはプラセボ、コホートC：ION224 120mgまたはプラセボ）に1対1対1の割合で無作為に割り付け、さらに各用量コホート内でION224群またはプラセボ群に3対1の割合で無作為に割り付けた。　パート2（登録拡大パート）では、事前に規定された安全性および有効性に関する中間解析に基づき、コホートBまたはコホートCに1対1の割合で無作為に割り付け、さらに各用量コホート内でION224群またはプラセボ群に2対1の割合で無作為に割り付けた。　研究グループは、すべての患者に12ヵ月間にわたりION224またはプラセボを4週ごとに1回、計13回皮下投与した。　主要エンドポイントは、51週時における肝線維化の悪化を伴わないMASH改善（非アルコール性脂肪性肝疾患活動性スコア［NAS］が2以上改善、かつ風船様変性または小葉炎症のスコアが1以上改善）とした。　主要解析は、事前に規定されたper-protocol集団（試験薬を13回中連続3回以上欠かすことなく、少なくとも10回投与され、治療終了時に肝生検を完了）を対象とした。51週時のMASH改善率、90mg群46％、120mg群59％、プラセボ群19％　2021年6月8日～2022年12月27日に、計160例がION224 60mg群（23例）、90mg群（45例）、120mg群（46例）、プラセボ群（46例）に無作為化され、うち123例がper-protocol集団に組み込まれた。　主要エンドポイントを達成した患者の割合は、プラセボ群19％（6/32例）（予測リスク：18.7％［95％信頼区間[CI]：5.2～32.3］）であったのに対し、ION224 90mg群が46％（18/39例）（予測リスク：46.2％［95％CI：30.5～61.8］、対プラセボリスク群間差：27.4％［95％CI：6.7～48.1］、p＝0.0094）、120mg群が59％（20/34例）（58.8％［42.3～75.4］、40.1％［18.7～61.4］、p＝0.0002）であった。　安全性については、ION224の忍容性は良好であり、有害事象はION224群全体で107/114例（94％）、プラセボ群で41/46例（89％）報告された。死亡および治療に関連する重篤な有害事象は報告されなかった。

　SGLT2阻害薬は、外来での心不全治療において心血管死または心不全増悪のリスク低減に寄与するが、心不全による入院での投与開始データは限定的である。今回、ダパグリフロジンによるさまざまな臨床研究を行っているTIMI Study GroupがDAPA ACT HF-TIMI 68試験を実施。その結果、ダパグリフロジンを入院中に開始してもプラセボと比較して2ヵ月にわたる心血管死または心不全悪化リスクを有意に低下させなかった。ただし、3試験のメタ解析からSGLT2阻害薬が心血管死または心不全悪化の早期リスクと全死亡リスクを有意に低下させることが明らかになった。本研究結果は米国・ブリガム＆ウィメンズ病院のDavid D. Berg氏らが8月29日～9月1日にスペイン・マドリードで開催されたEuropean Society of Cardiology 2025（ESC2025、欧州心臓病学会）のホットラインで発表し、Circulation誌オンライン版2025年8月29日号に同時掲載された。　DAPA ACT HF-TIMI 68試験は、米国、カナダ、ポーランド、ハンガリー、チェコ共和国の210施設で実施された二重盲検プラセボ対照無作為化試験。今回、心不全入院患者におけるダパグリフロジンの院内投与開始の有効性と安全性を評価する目的で実施された。対象患者は心不全を主訴として入院した18歳以上で、体液貯留の徴候や症状が認められた。試験への組み入れ条件は、初回入院時点でのBNP上昇であった。対象者はダパグリフロジン10mgを1日1回投与する群とプラセボ群に1対1で無作為に割り付けられた。主要有効性アウトカムは2ヵ月間における心血管死または心不全悪化の複合で、安全性アウトカムは症候性低血圧および腎機能低下であった。　なお、入院中の心不全患者に対するSGLT2阻害薬開始の評価において、本試験に加えエンパグリフロジンのEMPULSE試験、sotagliflozin（国内未承認）のSOLOIST-WHF試験を組み入れ、事前に規定されたメタ解析を実施した。　主な結果は以下のとおり。・対象者2,401例の内訳は、年齢中央値69歳（Q1～Q3の範囲：58～77歳）、女性815例（33.9％）、黒人448例（18.7％）、左室駆出率が低下した心不全（HFrEF）1,717例（71.5％）であった。・入院から無作為化までの期間中央値は3.6日であった。・主要有効性アウトカムはダパグリフロジン群で133例（10.9％）、プラセボ群で150例（12.7％）に発生した（ハザード比[HR]：0.86、95％信頼区間[CI]：0.68～1.08、p＝0.20）。・心血管死は、ダパグリフロジン群30例（2.5％）、プラセボ群37例（3.1％）に認められ（HR：0.78、95％CI：0.48～1.27）、心不全の悪化は、ダパグリフロジン群115例（9.4％）、プラセボ群122例（10.3％）に認められた（HR：0.91、95％CI：0.71～1.18）。・全死因死亡は、ダパグリフロジン群36例（3.0％）、プラセボ群53例（4.5％）に認められた（HR：0.66、95％CI：0.43～1.00）。・症候性低血圧はダパグリフロジン群で3.6％、プラセボ群で2.2％、腎機能低下はそれぞれ5.9％、4.7％であった。・事前に規定されたメタ解析の結果、SGLT2阻害薬は心血管死または心不全悪化の早期リスク（HR：0.71、95％CI：0.54～0.93、p＝0.012）および全死因死亡（HR：0.57、95％CI：0.41～0.80、p＝0.001）を低下させた。

　健康増進のために推奨されることの多いウォーキングだが、その効果を期待するなら、速度を重視した方が良いかもしれない。より速く歩くことで、より大きな健康効果を得られる可能性を示唆するデータが報告された。米ヴァンダービルト大学のLili Liu氏らの研究の結果であり、詳細は「American Journal of Preventive Medicine」に7月29日掲載された。　ウォーキングと健康アウトカムとの関係を調べたこれまでの研究は、主に白人や中～高所得者を対象に行われてきたが、本研究では主に低所得者や黒人に焦点が当てられた。データ解析の結果、1日15分の早歩きで死亡リスクが約20％低下することが示された。この結果を基にLiu氏は、「早歩きを含む、より高強度の有酸素運動を日常生活に取り入れた方が良い」と勧めている。　この研究では、2002～2009年に米国南東部12州で募集された、低所得者や黒人を中心とする約8万5,000人のデータが解析された。ベースラインでは、ゆっくりした歩行（犬の散歩、職場内での歩行、軽い身体活動など）の時間、および、速い歩行（早歩き、階段を上る、運動など）の1日当たりの平均時間が調査されていた。死亡に関する情報は2022年末まで収集され、中央値16.7年（範囲2.0～20.8）の追跡期間中に、2万6,862人の死亡が記録されていた。　年齢、性別、人種、教育歴、婚姻状況、雇用状況、世帯収入、保険加入状況などを調整後、全死亡（あらゆる原因による死亡）のリスクは1日15分の早歩きにより19％低下し（ハザード比〔HR〕0.81〔95％信頼区間0.75～0.87〕）、1日30分の早歩きでは23％低下していた（HR0.77〔同0.73～0.80〕）。それに対してゆっくりした歩行は、1日3時間未満では全死亡リスクが有意に低下せず、3時間以上の場合にわずか4％のリスク低下が認められた（HR0.96〔0.91～1.00〕）。このような関連は、調整因子としてBMI、喫煙・飲酒習慣、余暇時間の身体活動量、座位行動時間、食事の質などを追加してもほぼ同様であった。　今回の研究結果は、主に中～高所得の白人を対象に行われた先行研究の結果と一致している。Liu氏はジャーナルのプレスリリースの中で、「人々の居住地の近隣に、早歩きができるような環境を整備するための計画立案と投資が必要ではないか」と述べている。　ところで、早歩きはどのようなメカニズムで健康を増進するのだろうか？　研究者らは、早歩きのような有酸素運動は、心臓のポンプ作用、酸素供給力などを高めるように働くと解説している。また、そればかりでなく、早歩きを習慣として続けることは、肥満や脂質異常症、高血圧の予防にもつながるという。　著者らは、「われわれの研究結果は、健康状態を改善するための実行可能性が高く、かつ効果的な戦略として、早歩きを推奨することの重要性を強調するものだ」と結論付けている。

　高強度の運動をして脳の活性化を促すことで、子どもの学力テストの点数が上がる可能性のあることが、新たに報告された予備的な研究で示唆された。テストの前にハイニーウォークやジャンピングジャック、ランジ、スクワットといった運動を9分間行った子どもでは、テストの点数が有意に高かったことが示されたという。米ノースカロライナ大学グリーンズボロ校運動学分野のEric Drollette氏らによるこの研究の詳細は、「Psychology of Sport & Exercise」7月号に掲載された。　Drollette氏は、「体育や身体活動は次世代の子どもにとって有益である。メンタルヘルスにも脳の健康にも良く、さらに学力にも良い影響を与える」と言う。同氏は、「学校の教室で、『集中力を取り戻すために休憩を取って体を動かそう』と呼び掛ける教師がいる。それが有効なことは経験的に分かっていたが、科学的に検証されたことはなかった」と述べている。　この研究では、9〜12歳の子ども25人に、高強度の運動を行った後または椅子に座って休憩した後に学力テストを受けてもらった。子どもが行った高強度の運動は学校教室向けに考案されたもので、各種の運動を30秒間行い、その後30秒間休憩する「高強度インターバル運動」として実施された。Drollette氏は、「先行研究ではトレッドミルを使って20分間の運動を行っていたが、通常、トレッドミルは教室にはない。それにもかかわらず、多くの研究はそのやり方を踏襲していた。今回の研究では、実際に教室で実施できる方法を再現したかった」と話している。　その結果、休憩した後よりも高強度インターバル運動を行った後の方が、子どもの言語理解力を測定する標準化テストの得点が有意に高いことが示された。また、脳波の測定から、高強度インターバル運動を行った子どもでは、人が失敗したときに生じる脳活動の一種である「エラー関連陰性電位（ERN）」のレベルが低下していることも明らかになった。Drollette氏らによると、ERNのレベルが高いことは注意散漫に関連している。ERNのレベルが高いのはミスに固執していることのあらわれであり、そのせいで集中力やパフォーマンスは低下した状態になるという。　Drollette氏は、「高強度インターバル運動によって、実際にこのエラー関連反応が低下することが確認できた。これは有益と考えられる。なぜなら、たとえミスを犯しても、そのミス自体の重要性が低くなり、結果として、それに対して効果的かつ健全な精神状態で対応できるからだ」と述べている。　Drollette氏らは、今回の研究の結果を足がかりに、今後はこのエラー関連反応が子どもの全般的なメンタルヘルスにどのように関連しているのかを調べる予定である。論文の上席著者であるノースカロライナ大学グリーンズボロ校運動学教授のJennifer Etnier氏は、「今回の研究から、短時間の運動が子どもの認知機能に有益な影響をもたらす可能性について、貴重な知見が得られた。この結果は、授業に身体を動かす休憩時間を取り入れている教師にとって重要な意味を持つ可能性がある。こうした教師は、身体活動が生徒の学業成績の向上に有益であることを実感することになるかもしれない」と話している。

　気管挿管後に発症する人工呼吸器関連肺炎（VAP）は、集中治療室（ICU）に入院する患者における主な感染性合併症であり、その発生率は8～28％に上る。今回、ICU患者において口腔ケアを実施することで、口腔内の細菌数が有意に減少することが確認された。また、人工呼吸器の挿管によって、口腔内の細菌叢（マイクロバイオーム）の多様性が低下することも明らかになった。研究は、藤田医科大学医学部七栗歯科の金森大輔氏らによるもので、詳細は「Critical Care」に7月23日掲載された。　米国の研究ではVAPによって、ICU入院患者の死亡率（24～50％）、ICU滞在期間（約6日間延長）、医療費（1件当たり約4万ドル）が増加することが報告されている。したがって、VAPに対しては予防・早期診断・適切な治療が極めて重要とされる。ただし、ICU患者の口腔ケアは、気管チューブの存在や開口制限により困難を伴い、十分に実施されないことも多い。また、従来の研究では「口腔ケアが肺炎リスクを下げる可能性がある」ことは示唆されていたものの、実際にどの程度口腔内の細菌数や微生物の構成が変化するのか、その実態は十分に明らかにされていなかった。そこで本研究では、ICUに入室した気管挿管中の患者を対象に、口腔ケアが口腔内細菌数および細菌叢の多様性に与える影響を検討した。特に、抜管前後での比較や、16S rRNA遺伝子解析による微生物構成の変化に着目することで、VAP予防における口腔ケアの科学的根拠を補強することを目的とした。　この単群縦断的介入試験には、2023年2月から5月にかけて、藤田医科大学病院のICUに入院し、48時間以上人工呼吸器を装着したうえで、期間中に抜管された15名の患者が含まれた。口腔内細菌叢のサンプルは、舌表面をスワブで擦過することで採取した。口腔内細菌数の計測は、挿管中の口腔ケアの前後および抜管後の口腔ケアの前後の、計4回にわたって実施された。細菌叢の解析は、挿管中の口腔ケア前および抜管後の口腔ケア前の2時点で行われ、16S rRNA遺伝子アンプリコンシーケンスを用いて実施された。　口腔ケア前の細菌数は、挿管中の方が抜管後よりも有意に多かった（P＝0.009）。口腔ケアの介入により、挿管中（P＜0.001）および抜管後（P＝0.011）のいずれにおいても、口腔内の細菌数は有意に減少した。　次に抜管前後の口腔内細菌叢の多様性を比較した。α多様性（1サンプル内の菌種の豊かさ）の指標である、Shannon指数およびChao1は、挿管中の方が抜管後よりも有意に高かった（それぞれP＝0.0479およびP＝0.0054）。一方でβ多様性（サンプル間の菌種の豊かさ）については、両時点間で有意な差は認められなかった（P＝0.68）。　また、抜管前後における細菌群の変化を明らかにするため、群間比較解析（LEfSe）を実施した。その結果、抜管後には以下の7種の細菌群（Streptococcus sinensis、Prevotella pallens、Saccharimonas sp.〔CP007496_s〕、Campylobacter concisus、Eubacterium brachy、Eubacterium infirmum、Selenomonas sputigena）で有意な減少が認められた。これにより、気管挿管中は口腔内細菌叢のバランスが乱れ、抜管後に回復している可能性が示唆された。　本研究について著者らは、「本研究は、ICU患者において、抜管前後の両期間で口腔ケアが口腔内細菌数を効果的に減少させることを示した。定量的な減少に加えて、マイクロバイオーム解析により、抜管に伴う口腔内細菌叢の組成変化も明らかになり、気管挿管が細菌数だけでなく微生物コミュニティの構造にも影響を与えることが示唆された。これらの結果は、口腔ケアが細菌叢のバランス維持やディスバイオーシス（微生物の乱れ）の予防に重要であり、VAPなどの合併症の予防にも寄与する可能性があることを示しているが、この可能性を確定するにはさらなる研究が必要である」と述べている。

五百九十六の段　継続のコツ　～筋トレ編～朝夕が多少は過ごしやすくなりました。せっかくなので、日が落ちてから外を歩いています。当然ながら汗だくになりますが、それがまた気持ちいい。家に帰ったら服を洗濯機に放り込んでシャワーを浴びるのが快感です。その後は冷房の利いた部屋で、麦茶を飲みながら一休み！さて、私自身は健康のために歩くだけでなく筋トレもやっています。といってもいわゆる自重筋トレを家でやるという簡単なもの。やっているのはスクワット、かかと上げ、腕立て伏せ、腿上げの4種類。最近になって「何をやるか」よりも「どうやって続けるか」が大切ではないかと思うようになりました。これは筋トレのみならず、英会話とか、医学の勉強とか、何でも同じことですね。じゃあ、どうすれば毎日続けることができるのか。あるいは、どうしたら毎日できるようになったのか。私自身のいくつかの工夫をお話ししたいと思います。●小分けにするスクワットでも腿上げでも、まとめてやるよりも1日分を2回とか3回に小分けする。そうすると、4種類やっても1回が5分程度なので簡単。始めるときの心理的障壁も低くて済みます。●腿上げからやる4種類の筋トレのうち、1番手軽なのは腿上げなので、これから始めています。その次に腕立て伏せ、かかと上げ、スクワットの順番が良さそう。腿上げとスクワットは使う筋肉が似ているので、連続してやるのはいささか厳しい。やはり最初と最後にもっていくほうが楽です。●朝にやる誰でも朝起きた時はエネルギーが余っています。だから歯を磨く時に、ついでにやっています。●2回目も朝にやる1回目を起床直後にやっても、まだエネルギーが余っています。だから2回目は30分～1時間後くらいにやるといいですね。一応、2回やったら1日のノルマ終了です。●3回目は昼か夜にやるすでに1日のノルマを終了しているので、3回目はやらなくてもOK。でも、もしやるとしたら昼か夜です。紆余曲折はありましたが、そんな風に筋トレをやってきて何ヵ月か経ちました。年のせいか、筋肉モリモリになるということはありません。が、多少は体重が減りました。あとは、長年悩まされてきた腰痛が改善しました。それに、歩く時のバランスが多少はマシになったかな。気分も明るく、前向きになった気がします。何事も根性で乗り切ろうとするのは無茶というもの。淡々と継続できる方法を見つけるべきかと思います。もっと若い時に気付いておけよ！そんなツッコミを自分に入れつつ、これからも筋トレに励みたいと思います。最後に1句 スクワット　小分けで続ける　秋の空次回は「継続のコツ　～英会話編～」を語りましょう。

遅発型ポンペ病の新規併用療法薬「ポムビリティ点滴静注用105mg」今回は、ポンペ病治療薬「シパグルコシダーゼ アルファ（遺伝子組換え）（商品名：ポムビリティ点滴静注用105mg、製造販売元：アミカス・セラピューティクス）」を紹介します。ポンペ病の筋組織に蓄積するグリコーゲンを減少させる作用を有する薬剤であり、成人の遅発型ポンペ病の新たな治療選択肢として期待されています。＜効能・効果＞遅発型ポンペ病に対するミグルスタットとの併用療法の適応で、製造販売承認を2025年6月24日に取得し、8月27日より発売されています。＜用法・用量＞ミグルスタットとの併用において、通常、体重40kg以上の成人にはシパグルコシダーゼ アルファ（遺伝子組換え）として、1回体重1kg当たり20mgを隔週点滴静脈内投与します。なお、ミグルスタットを投与してから1時間後に本剤の投与を開始します。＜安全性＞重大な副作用として、infusion reaction（23.5％）、アナフィラキシー（1.2％）があります。その他の副作用として、頭痛（5％以上10％未満）、浮動性めまい、味覚不全、片頭痛、平衡障害、認知障害、錯感覚、傾眠、振戦、頻脈、悪夢、潮紅、高血圧、呼吸困難、腹部膨満、下痢、腹痛、鼓腸、食道痙攣、そう痒症、発疹、蕁麻疹、紅斑性皮疹、筋痙縮、筋力低下、筋骨格硬直、筋肉痛、発熱、悪寒、胸部不快感、顔面痛、疲労、注入部位腫脹、倦怠感、疼痛、血中尿素増加、体温変動、リンパ球数減少、眼瞼痙攣、皮膚擦過傷（1％以上5％未満）があります。急性呼吸器疾患のある患者、または心機能もしくは呼吸機能が低下している患者に本剤を投与する場合、症状の急性増悪が起こる可能性があるので、患者の状態を十分に観察し、必要に応じて適切な処置が必要です。＜患者さんへの指導例＞1.この薬は、遺伝子組換えポンペ病治療剤と呼ばれる薬です。ミグルスタット（オプフォルダカプセル65mg）と併用されます。2.体内で不足している酵素（酸性アルファグルコシダーゼ）を補充してライソゾーム中のグリコーゲンを分解します。＜ここがポイント！＞ポンペ病（Pompe disease）はライソゾーム病の一種であり、酸性アルファグルコシダーゼ（GAA）の遺伝子変異により発症する先天性代謝異常症です。GAAはライソゾーム内でグリコーゲンを分解する酵素であり、欠損または活性低下により、骨格筋、肝臓、心筋などにグリコーゲンが異常に蓄積します。その結果、筋力低下、肝腫大、心筋症などの症状を引き起こします。ポンペ病は、発症時期によって幼児型と遅発型（小児型および成人型）に分類されます。乳児型は完全酵素欠損であり、自然経過では呼吸不全や心不全により、多くの場合、1歳未満で死に至ります。一方、患者の大多数を占める遅発型は、発症年齢が幅広く、残存酵素活性（正常の40％未満）を有しています。遅発型の主な症状は、近位筋筋力や呼吸筋筋力の低下であり、心機能低下はまれです。治療には、酵素欠乏状態を改善するために、アルグルコシダーゼアルファやアバルグルコシダーゼアルファを用いた酵素補充療法（ERT）が行われます。ERTの導入により、ポンペ病の治療は飛躍的に進歩し、患者のQOLは大きく向上しましたが、効果不十分な症例も報告されており、とくに筋肉への標的指向性特性の改善が求められていました。本剤は、既存のアルグルコシダーゼアルファと同様にヒトGAAの遺伝子組換え製剤ですが、ライソゾームへの送達効率を高めるための改良がなされています。ライソゾーム移行に必要な天然構造であるマンノース-6-リン酸（M6P）を多く含んでおり、とくにカチオン非依存性マンノース-6-リン酸受容体（CI-MPR）への結合親和性を高めるため、2ヵ所がリン酸化されたビスマンノース-6-リン酸（bis-M6P）を有する糖鎖が付加されています。この構造により、投与直後の酵素濃度が低い骨格筋においても、酵素の細胞内取込みおよびライソゾームへの送達（標的指向性）が改善されています。なお、本剤はミグルスタットとの併用が必須です。ミグルスタットは本剤の血中の安定性を高め、酵素活性の低下を防ぐことで治療効果を維持します。遅発型ポンペ病患者を対象としたATB200-03試験において、6分間歩行距離（6MWD）の52週でのベースラインからの変化量（外れ値の患者を除いたITT-OBS集団）の平均値±SDは、本剤＋ミグルスタット併用群では20.6±42.3m、アルグルコシダーゼアルファ/プラセボ群では8.02±40.6mであり、本併用群では52週までの6MWDの経時的改善がみられました。MMRM（Mixed-effect model for repeated measures）から得られた最小二乗平均値の群間差は14.2m（95％信頼区間：－2.60～31.0）でした（p=0.097、名目上のp値）。

尿路感染症へのエコー（2）：胆嚢の描出前回、3つ組み肝小葉構造を理解して、ポケットエコーで脈管を鑑別できるようになるための手技について解説しました。今回は、「胆嚢炎を診断できる」という目標を設定して、ポケットエコーの手技を解説していきます。胆嚢をさまざまなアプローチで描出することで胆嚢炎がしっかり診断できるようになります。胆嚢を描出する手技のポイントは3つあります。1つ目は、エコーを当てる場所（肋間または季肋部）について、肋間から始めるということです。2つ目は、見つけたらしっかり圧迫するということです。そして3つ目は、Cantlie線（胆嚢窩と中肝静脈を結ぶ線）を意識することです。それでは、この3つのポイントを念頭において手技を見ていきましょう（3つ目のポイントについては動画内では触れていません）。いかがでしょうか。見やすい肋間の位置から胆嚢を確認し、そこから季肋部へスライドさせることで胆嚢が見やすくなります。そして、短軸像で胆嚢を確認したらプローブを回転させて長軸像にすることで、きれいに胆嚢を描出できます。胆道系疾患のスクリーニングは「肝叩打痛」が有用急性胆嚢炎の超音波診断の基準の1つにsonographic Murphy’s signがあります。これは、感度と特異度が非常に優れています。つまり、エコーで胆嚢を押して痛みがある場合は胆嚢炎の可能性が高いということです。胆嚢が虚脱しやすい食事というのはどのようなものでしょうか？ 脂肪分の多い食事というのは想像がつくと思いますが、じつは水でも収縮することがあります。そのため、エコーで胆嚢を観察する場合は絶飲食の指示を出しておいたほうが良いでしょう。最後に、胆道系疾患のスクリーニングについて、私のおすすめをお伝えします。それは「肝叩打痛」をみることです。大事な臓器は肋骨に隠れているため、肋骨をしっかりと叩いてみると、スクリーニングとしては有用な結果が得られます。しっかりと指示が伝わり、胆嚢を季肋部のところで描出することができる場合は、圧痛をみることで胆嚢炎の診断ができますが、そうではない場合には「肝叩打痛」がスクリーニングにおいて非常に有用です。それでは、エコーで再び胆嚢を確認してみましょう。いかがでしょうか。胆石があったのは見つけられたでしょうか？ それでは、次回は応用編として「肝外胆管を描出する方法」を紹介します。

うだるような暑さが続く日本の夏。「熱中症にだけ気を付ければいい」と考えていませんか？ 台湾で行われた約2万5,000人を対象とした大規模な追跡調査から、私たちの常識を覆す衝撃的な事実が明らかになりました。Nature Climate Change誌に掲載された最新の研究1）によると、長期的に熱波にさらされ続けることは、私たちの体を細胞レベルで蝕み、「生物学的な老化」を著しく加速させているというのです。しかも、その影響は、健康に悪いと誰もが知っている「喫煙」や「飲酒」といった生活習慣に匹敵するレベルであることが示唆されました。これは、遠い未来の話や他人事ではありません。近年の危険な暑さが、気付かぬうちにあなたの体を内側からじわじわと老化させている可能性があるのです。この記事では、この重要な研究結果を紐解き、私たちが今日から実践できる具体的な防御策について解説していきます。見えない脅威「生物学的老化」とは？ 猛暑が体に与える深刻なダメージまず、この研究が指摘する「生物学的な老化」とは何でしょうか。これは、私たちが普段使う「暦年齢（誕生日からの年齢）」とは異なります。生物学的年齢とは、肝臓や腎臓、肺の機能、血圧、炎症反応など、多数の臨床データに基づいて算出される「体の機能的な年齢」のことです。同じ40歳でも、体が若々しい人もいれば、機能が衰えている人もいる。その差を客観的に示す指標が生物学的年齢です。研究チームは、2008～22年の15年間にわたる2万4,922人の健康診断データを分析。参加者が住んでいる地域の過去2年間の熱波（この研究では、気温が上位7.5％を超える日が続く期間などと定義）への累積曝露量と、生物学的年齢の進み具合（BAA：生物学的老化加速）の関係を調査しました。その結果は驚くべきものでした。熱波への累積曝露が一定量増えるごとに、生物学的年齢が暦年齢よりも年間で0.023～0.031年、余分に進んでいたのです。「たったそれだけ？」と思うかもしれません。しかし、研究者たちはこの数値を「決して過小評価すべきではない」と警告しています。なぜなら、この老化の加速度は、喫煙、飲酒、運動不足といった、他の確立された健康リスク要因がもたらす影響と同程度だったからです。私たちは、夏の暑さをただ不快なものとして耐え忍んでいる間に、タバコを吸うのと同じくらいのペースで体を老化させていた可能性があるのです。この老化のメカニズムとして、体温の上昇が細胞のDNAを傷つけたり、細胞の寿命に関わる「テロメア」を短くしたりすることが考えられています。つまり、熱波は一時的な体調不良だけでなく、回復が難しい、不可逆的なダメージを体に与え続けているのです。あなたは大丈夫？ とくに注意が必要な人と、最強の防御策この研究では、熱波による老化の加速が、すべての人に平等に起こるわけではないことも明らかにしました。とくにリスクが高い「脆弱な人」が存在したのです。それは、屋外で働く肉体労働者、地方の居住者、そしてエアコンの普及率が低い地域に住む人でした。たとえば、肉体労働者は、そうでない人と比べて老化の加速が約3倍も顕著でした。また、地方の居住者も都市部の居住者に比べて影響が大きいことが示されています。そして、この研究が私たちに示してくれた最も重要で、かつ実践的な希望。それは、最強の防御策の存在です。研究チームが参加者の住む地域を「エアコンの普及率」で二分して分析したところ、決定的な差が生まれました。エアコンの普及率が低い地域の人は、熱波による老化の加速が「0.045年」と明確にみられたのに対し、普及率が高い地域の人の老化加速は、統計上ほぼゼロ（0.000年）だったのです。この結果が意味することはきわめて明確です。エアコンを適切に使用することが、熱波による深刻な健康被害、すなわち「老化」から身を守るための最も効果的な手段である可能性が高い、ということです。「クーラーは体に悪い」「冷房病が心配」といった考えから、暑さを我慢してしまう人もいるかもしれません。しかし、この研究は、その「我慢」がもたらすリスクが、一時的な不調にとどまらない深刻なものであることを科学的に示しています。猛暑の中でエアコンを使わないという選択は、自ら老化を早める行為にほかならないのです。私たちの生活への落とし込みはシンプルです。1.躊躇なくエアコンを使うとくに熱波警報が出ているような日には、我慢せずにエアコンを使用しましょう。これは贅沢ではなく、長期的な健康を守るための「投資」です。2.とくにリスクの高い方は注意を屋外でのお仕事が多い方や、郊外・地方にお住まいの方は、より意識的に涼しい環境で体を休める時間を確保することが重要です。3.社会全体での対策も必要この研究は、エアコンへのアクセスが健康格差に直結することも示しています。公共施設や避難所の開放など、誰もが涼める環境を整備していく必要性を、私たち一人ひとりが認識することも大切です。気候変動により、猛暑はもはや「異常気象」ではなく「日常」となりつつあります。この「ニューノーマル」の中で、自分と大切な人の健康を守るために、科学的根拠に基づいた賢明な判断をしていきたいものです。参考文献・参考サイト1） Chen S, et al. Long-term impacts of heatwaves on accelerated ageing. Nat Clim Change. 2025 Aug 25. [Epub ahead of print]

　カフェインは、中枢神経刺激を目的に使用されることが一般的であり、神経保護作用を有するとされるが、認知機能との関連性についての集団研究によるエビデンスは限られている。中国・山西医科大学のXiaoli Wang氏らは、米国の60歳以上の成人におけるカフェイン摂取と認知機能との関連を評価した。Journal of Human Nutrition and Dietetics誌2025年8月号の報告。　2011〜14年の米国国民健康栄養調査（NHANES）データに基づき、60歳以上の米国成人2,461人を対象として、本研究を実施した。カフェイン摂取量の評価には24時間食事想起法、認知機能の評価にはアルツハイマー病登録コンソーシアム（CERAD）、動物流暢性検査（AFT）、数字符号置換検査（DSST）から得られた複合スコアを用いた。カフェイン摂取量と認知機能との関連性を評価するため、多変量ロジスティック回帰モデルを用いた。制限付き3次スプライン（RCS）を用いて用量反応関係を検討し、サブグループ解析および感度分析を実施した。　主な結果は以下のとおり。・カフェイン摂取量が多いほど、認知機能低下のオッズの有意な低下が認められた。・完全調整モデルでは、カフェイン摂取量が1日80mg増加するごとに認知機能低下リスクが12％低下することが示された（オッズ比[OR]：0.88、95％信頼区間[CI]：0.78〜0.99、p＝0.035）。・カフェイン摂取量の最高四分位は、最低四分位と比較し、認知機能低下リスクが42.5％低下していた（OR：0.58、95％CI：0.40〜0.83、p＝0.006）。・RCS解析の結果、カフェイン摂取量と認知機能低下との間に、主に線形逆相関が認められた（p＝0.002）。・これらの知見は、サブグループ解析および感度分析においてもロバストであることが示された。　著者らは「高齢者では、カフェイン摂取量が多いと認知機能が向上する傾向が認められた。これらの因果関係を明らかにするためには、長期にわたる研究が求められる」と結論付けている。

　血液透析を受けている中等度～重度のそう痒症を有する患者において、新規末梢性κオピオイド受容体作動薬anrikefon（旧称HSK21542）は安全であることが確認され、かゆみの強度を顕著に軽減し、かゆみに関連する生活の質（QOL）を改善させたことが、中国・Southeast University School of MedicineのBi-Cheng Liu氏らAnrikefon-302 study collaborator groupによる、第III相の多施設共同二重盲検無作為化プラセボ対照試験の結果で示された。κオピオイド受容体作動薬は、中等度～重度の慢性腎臓病（CKD）関連そう痒症の有望な治療戦略とみなされている。anrikefonは、κオピオイド受容体への結合親和性を高める親水性の小ペプチドおよびスピロ環構造を有し、血液脳関門の通過は最小限となる。持続的な治療効果と中枢性のオピオイド副作用発現頻度の低さから、CKD関連そう痒症を有する患者の新たな治療選択肢として期待されていた。BMJ誌2025年8月19日号掲載の報告。中国の50施設で試験、有効性と安全性を評価　研究グループは、2022年6月～2024年6月に、中国の50施設でCKD関連そう痒症を有する患者におけるanrikefonの有効性と安全性を評価する試験を行った。　被験者は、週3回の血液透析を3ヵ月以上受けている成人（18歳以上）で、乾燥体重40～135kg、中等度～重度のそう痒症を有する患者とした。中等度～重度そう痒症の定義は、週平均の24時間Worst Itch Numeric Rating Scale（WI-NRS）スコアが5超の場合とした。　適格患者を無作為に1対1の割合で、anrikefon 0.3μg/kgを週3回静脈内投与する群またはプラセボを投与する群に割り付け、12週間投与し、その後に任意の非盲検延長試験に組み入れanrikefon治療を40週間行った。　主要エンドポイントは、12週時の週平均24時間WI-NRSスコアがベースラインから4ポイント以上低下した患者の割合であった。副次エンドポイントは、12週時の週平均24時間WI-NRSスコアがベースラインから3ポイント以上低下した患者の割合、およびSkindex-10と5-Dかゆみスケールを用いたベースラインからのかゆみ関連QOLの変化とした。また、ベースラインから非盲検延長治療40週目の、かゆみ関連QOLの変化も、5-Dかゆみスケールを用いて報告された。anrikefonの安全性は試験期間を通じて評価された。anrikefon群のかゆみ関連QOLが有意に改善　血液透析を受けている中等度～重度のCKD関連そう痒症を有する患者652例がスクリーニングを受け、545例がanrikefon群（275例）またはプラセボ群（270例）に無作為化された。　12週間の二重盲検試験を完了したのは、anrikefon群243/275例（88％）、プラセボ群254/270例（94％）であった。その後の40週間の非盲検延長試験には443例が組み入れられた。試験集団は、大部分が男性（70％）で平均年齢は52.7歳。ベースラインの週平均WI-NRSスコアは7.0（SD 1.1）で、両群のベースライン特性は類似していた。また、鎮痒薬の併用割合は両群間で同等であった。　12週時のWI-NRSスコアがベースラインから4ポイント以上低下した患者の割合は、anrikefon群37％であったのに対しプラセボ群は15％であった（p＜0.001）。　12週時のWI-NRSスコアがベースラインから3ポイント以上低下した患者の割合は、anrikefon群51％であったのに対しプラセボ群は24％であった（p＜0.001）。　anrikefon群はプラセボ群と比べて、かゆみ関連QOLが有意に改善したことが示された（5-Dかゆみスケールのベースラインからの平均変化スコア：－5.3 vs.－3.1［p＜0.001］、Skindex-10スケールの同平均変化スコア：－15.2 vs.－9.3［p＜0.001］）。　anrikefon群は、非盲検延長治療40週の間も、5-DかゆみスケールにおけるQOLスコアの持続的な改善が示され、持続的な長期有効性が確認された。　軽症～中等症のめまいが、anrikefon群でプラセボ群よりも多くみられたが、明らかな臨床的影響は認められなかった。

　局所進行上咽頭がん患者において、放射線治療時にシスプラチンを用いないtoripalimab併用療法（toripalimab＋導入化学療法および放射線治療）は、治療成功生存期間（failure-free survival：FFS）に関する非劣性が示され、毒性の低い、実現可能な治療法であることが、中国・Guangdong Provincial Clinical Research Center for CancerのCheng Xu氏らDIAMOND Study Groupが行った第III相無作為化試験「DIAMOND試験」の結果で示された。先行研究により、上咽頭がん治療においてPD-1阻害薬のtoripalimabを用いることで、放射線治療時に毒性の高いシスプラチンの併用を省略でき、生存に影響を及ぼさない可能性が示唆されていた。JAMA誌オンライン版2025年8月21日号掲載の報告。放射線療法におけるシスプラチン省略の有効性と安全性を評価　研究グループは局所進行上咽頭がん患者において、同時放射線療法でシスプラチンを用いないtoripalimab併用療法の有効性と安全性を評価する第III相の多施設共同非盲検無作為化試験を行った。試験は中国の13病院で、2021年8月～2022年7月に、T4N1M0またはT1-4N2-3M0の患者を登録して行われた。最終追跡日は2025年3月21日。　被験者を無作為に標準治療群またはシスプラチン省略群に割り付けた。標準治療群は、toripalimabとゲムシタビン＋シスプラチンの導入化学療法およびシスプラチン併用放射線療法（シスプラチンは100mg/m2を3週ごと2サイクル投与）を受けた。シスプラチン省略群は、同時シスプラチンのない同様のレジメンを受けた。toripalimab（240mg、3週ごと）は、導入療法期に3サイクル、放射線療法期に3サイクル、維持療法期に11サイクルが投与された。　主要評価項目は2つで、FFS（非劣性マージン8％）、全Gradeの嘔吐の発生率（優越性の評価）であった。副次評価項目は、全生存期間、局所無再発生存期間、無遠隔転移生存期間、安全性、奏効率、QOL、忍容性などであった。3年FFS、シスプラチン省略群88.3％、標準治療群87.6％　試験には532例が登録された（ITT集団）。per protocol集団は400例（75.2％）。ITT集団は年齢中央値47歳（四分位範囲：39～54）、女性が25.2％であった。　追跡期間中央値37.0ヵ月（範囲：4.0～50.0）時点において、3年FFS率はシスプラチン省略群88.3％、標準治療群87.6％で群間差は0.7％であった（95％信頼区間[CI]の片側下限値：－3.9％、非劣性のp＝0.002、層別化ハザード比：0.92［95％CI：0.66～1.79］、log-rank検定のp＝0.73）。　安全性解析では、全Gradeの嘔吐の発生率は、シスプラチン省略群が標準治療群と比べて有意に低率であった（26.2％［68/260例］vs.59.8％［156/261例］、群間差：－33.6％［片側95％CI：－∞～－26.9％］、p＜0.001）。　患者報告に基づくQOL（参加率87.5％）、忍容性（参加率94.7％）は、シスプラチン省略群において、主に胃腸、機能、全体的な健康状態で良好であった。