プライマリケアにおける、危険な飲酒（hazardous drinking）者のアルコール摂取量を減らすための医師によるスクリーニングと超短時間介入（1分未満）は、スクリーニングのみと比較して飲酒量低減効果は認められなかった。岡山県精神科医療センターの宋 龍平氏らが、実践的なクラスター無作為化比較試験「Education on Alcohol after Screening to Yield moderated drinking study：EASY研究」の結果を報告した。危険な飲酒をしている患者に対する短時間介入はプライマリケアの現場で広く推奨されているが、さまざまな障壁のため実施率は低いままである。超短時間介入は、長時間のアドバイスやカウンセリングと同程度に有効であることを示した研究も一部にはあるが、報告は一貫しておらず、プライマリケアにおいて簡易評価（スクリーニングのみ）と超短時間介入の有効性を直接比較した無作為化試験はなかった。BMJ誌2025年8月12日号掲載の報告。スクリーニング＋超短時間介入vs.スクリーニングのみを無作為化試験で評価　研究グループは、危険な飲酒について日常的なスクリーニングや短時間介入、アルコール依存症の治療や自助グループへの参加機会を提供していない西日本4府県（岡山、兵庫、大阪、広島）のプライマリケアクリニック40施設を、ブロック無作為化法によるコンピューター生成の無作為化シーケンスを用い介入群と対照群に無作為に割り付けた。　対象患者は、AUDIT-C（アルコール使用障害同定テスト-飲酒量）スコアが男性5以上、女性4以上の危険な飲酒をしている20～74歳の外来患者とした。　患者および患者報告アウトカムを収集するスタッフは、割り付けについて盲検化された。　介入群では、AUDIT-Cによるスクリーニングに続いて、1分未満で簡単な口頭アドバイスとアルコールに関する情報リーフレットの提供を実施し、対照群ではAUDIT-Cによる簡易評価のみとした。　主要アウトカムは、24週時における直前4週間の総飲酒量、副次アウトカムは12週時における直前4週間の総飲酒量、および12週時ならびに24週時の飲酒行動変容の意欲であった。総飲酒量に有意差なし　2023年6月29日～8月7日に、40施設において計3,537例が研究への参加に同意し、適格患者1,133例が追跡調査の対象集団となった（介入群：21施設531例、対照群：19施設602例）。　24週時の総飲酒量は、介入群で1,046.9g/4週（95％信頼区間[CI]：918.3～1,175.4）、対照群で1,019.0g/4週（893.5～1,144.6）であり、群間差は27.8g/4週（95％CI：－149.7～205.4、p＝0.75）、Hedges’gは0.02（95％CI：－0.10～0.14）であった。　12週時の総飲酒量は、介入群で1,034.1g/4週（95％CI：919.6～1,148.7）、対照群で979.3g/4週（866.1～1,092.4）であり、群間差は54.9g/4週（95％CI：－104.1～213.9、p＝0.49）、Hedges'gは0.04（95％CI：－0.08～0.16）であった。　数値スコアに変換して評価した飲酒行動変容への意欲（高スコアほど変化への意欲が高い）は、12週時（群間差：0.25［95％CI：0.12～0.39］、Hedges'g：0.21［95％CI：0.10～0.33］）、24週時（0.19［0.05～0.32］、0.16［0.05～0.28］）のいずれにおいても介入群が対照群と比べて高かった。　結果を踏まえて著者は、「日本のプライマリケア現場において、危険な飲酒やアルコール依存症の疑いのある患者の飲酒量を減らすことにおいて、超短時間介入がスクリーニングのみと比べて優れていることを裏付けるエビデンスは見つからなかった」とまとめている。

　典型的な認知症の症状が現れてから診断に至るまでには平均で3年半かかっていることが、新たな研究で示された。若年性認知症の場合には、診断までにかかる年数はさらに長くなることも少なくないという。論文の上席著者である英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）精神医学教授のVasiliki Orgeta氏らによるこの研究結果は、「International Journal of Geriatric Psychiatry」に7月27日掲載された。　Orgeta氏は、「認知症のタイムリーな診断は、治療へのアクセスを改善し、人によっては、症状が悪化する前の軽度の状態で過ごす期間を延ばすことにもつながる」と述べ、診断プロセスの迅速化の重要性を強調している。初期段階で投与すれば、アルツハイマー病の進行を遅らせることができる可能性のある薬剤が開発されたことで、認知症の早期診断はこれまで以上に重要になっていると同氏らは指摘する。　Orgeta氏らは、ヨーロッパ、米国、オーストラリア、中国で実施された13件の研究を対象にメタアナリシスを実施し、認知症の症状発現から診断までにかかる時間（time to diagnosis；TTD）と、TTDに影響を与える因子について検討した。13件の研究は、ヨーロッパ、米国、オーストラリア、中国で実施されたもので、解析対象者は合計で3万257人、認知症の発症年齢は54〜93歳であった。　13件中10件の研究を統合して解析した結果、全てのタイプの認知症における平均TTDは3.5年であった。また、65歳未満で発症する若年性認知症に関する6件の研究を用いた解析では、平均TTDは4.1年とやや長くなることが示された。TTDに影響を与える因子については研究間で一貫していなかったものの、若年性認知症や前頭側頭型認知症では、TTDが長くなる傾向が一貫して認められた。さらに、1件の研究では、黒人ではTTDが長い傾向が示されていた。　では、TTDがこれほど長くなる理由は一体何なのだろうか。共著者であるUCL精神医学部門のPhuong Leung氏は、「認知症の症状は正常な老化と間違われることが多い。また、恐怖や偏見、世間の認知度の低さから助けを求めるのを躊躇する人もいる」と述べている。研究グループによると、その他にも認知症が疑われる症例に対する非効率的な医師紹介システム、患者と医師の間の言語の壁、メモリークリニックのスタッフ不足なども、TTDが長くなる要因として挙げられるという。　Orgeta氏は、「認知症の診断を迅速化するために多方面からのアプローチが必要だ。啓発キャンペーンは、初期症状に対する理解を深め、偏見を減らし、人々がより早く助けを求めるよう促すのに役立つだろう。臨床医の研修も早期発見と紹介には欠かせない。さらに、早期介入と個別支援へのアクセスを向上させて、認知症患者とその家族が必要な支援を受けられるようにすることも不可欠だ」と話している。

米国・ニューヨーク州において、終末期の患者が自らの意思で死を選択することを認める「医療的死亡援助（Medical Aid in Dying：MAID）」の合法化に向けた法案が、州議会を通過しました1）。アメリカ国内でこの制度を導入する州が広がりを見せる中、国内有数の大都市を抱えるニューヨーク州でのこの動きは、個人の尊厳や自己決定権を巡る議論に大きな影響を与える可能性があります。法案は現在、知事の署名を待つ段階にあり、その判断に全米から注目が集まっています。この法案が成立すれば、ニューヨーク州はオレゴン州やカリフォルニア州などに続き、この制度を認める11番目の州となります。著者の所属する医療機関でも、法案成立に備えて倫理委員会での院内方針の策定を準備する動きが見られる一方、「知事が署名するまでは現行法上、違法行為である」として、職員に慎重な対応を求める通達を出すなど、各医療現場は重要な転換点を前に緊張感を漂わせています。長年にわたり議論が続けられてきたこの法案の議会通過は、終末期医療における患者の権利を重視する声が、社会的に一定の支持を得たことを示しているのかもしれません。しかし、生命の尊厳を巡る倫理的・宗教的な対立も根強く、法案の成立がゴールではなく、新たな議論の始まりとなることも間違いないでしょう。「安楽死」との違いは「自己決定」の最終段階このニュースを理解するうえで、しばしば混同されがちな「安楽死」との違いを明確にすることが不可欠です。「医療的死亡援助（MAID）」と、一般的に「積極的安楽死」と呼ばれる行為との間には、法制度上、そして倫理上、決定的な違いが存在しています2）。医療的死亡援助（MAID）で対象となるのは、回復の見込みがない末期疾患と診断され、精神的に正常な判断能力を持つ成人の患者です。複数の医師による診断を経て、患者が自発的に繰り返し要請した場合に、医師は致死量の薬剤を「処方」します。しかし、その最終的な服用は、患者自身の意思と行為によって行われます。ここが安楽死との大きな違いです。医師の役割はあくまで処方までであり、直接的な生命の終結には関与しません。「自己決定権」を最大限に尊重した形とされる所以です。一方、積極的安楽死は、患者本人の同意に基づき、医師が注射などの手段を用いて直接的に患者の生命を終結させる行為を指します。最終的な行為の主体が医師である点が、MAIDとの最も大きな違いです。ベルギーやオランダなど一部の国では合法化されていますが、アメリカの多くの州では殺人罪に問われる違法行為です。今回ニューヨーク州で議論されているのは、あくまでも前者、つまり患者自身の最終的な選択を核とする「医療的死亡援助」です。この推進派が「医師による自殺ほう助（Physician-Assisted Suicide）」という言葉を避け、「医療的死亡援助」という呼称を好む背景には、この「自己決定」の側面を強調し、ネガティブなイメージを払拭したいという意図もあるようです。倫理的ジレンマ――賛成論と反対論の狭間で「医療的死亡援助」の合法化を巡る議論は、米国社会が抱える複雑な価値観の対立を映し出しているともいえます1）。賛成論の根拠となっているのは、主に「個人の尊厳」と「自己決定権」です。背景に、「耐えがたい苦痛を伴う延命治療を続けるよりも、自らが選んだタイミングで尊厳を保ったまま人生の幕を下ろす権利は保障されるべきだ」という考え方があります。現代医療でもなかなか緩和できない苦痛からの解放は、人道的な選択肢の一つとして認められるべきだという声が強いのです。すでに制度を導入しているオレゴン州では、25年以上にわたる運用実績があり、厳格な条件下で適切に機能していると評価されています。一方で、反対論も根強く存在します。まず、宗教的な観点から「生命の神聖さ」を侵す行為であるという批判があります。また、「滑り坂（スリッパリー・スロープ）理論」への懸念もあります。これは、一度合法化を認めると、当初は終末期の成人に限定されていた対象が、次第に障害や精神疾患の苦痛に悩む人たち、認知症の高齢者などへと安易に拡大解釈されてしまうのではないか、という危惧です。さらに、高額な治療費の負担に苦しむ患者やその家族が、経済的な理由から死を選んでしまうという「誘導」になりかねないという指摘もあります。命を救うことを使命とする医師が、人の死に関与することへの倫理的なジレンマもまた、医療界内部で議論が分かれる理由です。ニューヨーク州知事がどのような決断を下すのか、その行方はまだ不透明です。しかし、今回の法案通過が、終末期医療のあり方、そして「いかに生き、いかに死ぬか」という根源的な問いを、社会全体で改めて考える大きなきっかけとなっていることは間違いありません。その結論は、州を越えてアメリカ全土の、そして世界の国々の議論にも影響を与えていく可能性があると思います。では、どう向き合うか。「死にたい」という言葉の裏にあるものでは、「医療的死亡援助」が法的に認められていない現状で、患者から「先生、死にたいです。手伝ってもらえますか？」と問われたら、医療者はどう向き合うべきでしょうか。この問いに対し、ティモシー・E・クイル氏の論文3）は、安易な肯定や否定ではなく、まず患者の苦しみを深く理解しようと努める対話の重要性を説いています。とても古い論文ですが、その内容は現在でも参考になります。この論文によれば、患者の「死にたい」という言葉の裏側には、必ずしも死そのものへの望みがあるというわけではなく、多くの場合、対処可能な別の問題が隠されています。したがって、医師の最初の応答は「あなたを助けたいと思っています。そのために、まずはあなたの苦しみと願いを理解させてください」といった、対話を開く姿勢がきわめて重要です。患者の願いの背景には、主に以下のような要因が考えられます。1.治療への疲弊繰り返される辛い治療に疲れ果て、これ以上の延命ではなく、残された時間を穏やかに過ごしたいという願いの表れである場合があります。この場合、治療の目標を「治癒」から「快適さ（コンフォート）」へと切り替えることで、患者は安堵を取り戻し、死にたいという思いが解消される可能性があります。2.身体的苦痛痛みを我慢しているケースも少なくありません。たとえば、麻薬性鎮痛薬への「依存」を恐れるあまり、激しい痛みを誰にも打ち明けられないでいることがあります。適切な知識に基づき、痛みを積極的にコントロールすることで、死にたいという思いが解消されることも多いのです。3.心理社会的・精神的な苦痛家族への負担を思い悩んだり、信仰上の葛藤を抱えたり、あるいは臨床的な「うつ病」が原因である可能性も考慮すべきでしょう。家族会議の実施、ソーシャルワーカー、聖職者、精神科医、心理療法士といった専門家との連携によって、解決の糸口が見つかることもあります。そして、最も主治医に求められるのは、患者を見捨てないという約束です。「どんなに辛い状況になっても、決してあなたを見捨てず、最後まで痛みを和らげ、尊厳を保てるよう最善を尽くします」と約束し、寄り添い続けることが、患者にとって大きな支えとなります。また、患者の言葉の裏にある真意を探り、その苦しみに共感し、解決策を共に創造していくプロセスそのものが、治療的な意味も持ちます。死を直接手伝うという選択肢がなくても、医療者は患者の苦しみに最後まで向き合い、尊厳ある最期を支えるという本来の役割を全うすることができるのです。「医療的死亡援助」を認めるべきかどうかという議論は、時に患者の視点を置き去りにし、「そもそもなぜ」という大切な視点を忘れ去らせてしまうことがあります。私たち医療者は今こそ原点に立ち返り、このような視点を大切にしていきたいものです。 1） Ashford G. New York Moves to Allow Terminally Ill People to Die on Their Own Terms. The New York Times. 2025 Jun 9. 2） Quill TE, et al. Palliative options of last resort: a comparison of voluntarily stopping eating and drinking, terminal sedation, physician-assisted suicide, and voluntary active euthanasia. JAMA. 1997;278:2099-2104. 3） Quill TE. Doctor, I want to die. Will you help me? JAMA. 1993;270:870-873.

　片頭痛は、患者の生活の質に重大な影響を及ぼす一般的な神経疾患である。食事パターンは、片頭痛の予防とマネジメントにおいて、潜在的に重要な因子として認識されている。イラン・Kerman University of Medical SciencesのVahideh Behrouz氏らは、地中海式ダイエット、高血圧予防のための食事療法DASH食、神経発生遅延のための地中海-DASH食介入（MIND）、ケトジェニックダイエット、低脂肪食、低血糖食、グルテンフリーダイエット、断食ダイエットなど、さまざまな食事パターンを比較分析し、片頭痛の予防とマネジメントにおける有効性を評価し、その根底にあるメカニズムを明らかにするため、システマティックビューを実施した。Brain and Behavior誌2025年7月号の報告。　2023年8月までに公表された観察研究および介入研究をPubMed、Web of Science、Scopusデータベースよりシステマティックに検索した。　主な結果は以下のとおり。・地中海式ダイエット、DASH食、MIND、ケトジェニックダイエット、低脂肪食、低血糖食、グルテンフリーダイエットなどの特定の食事パターンに従うことは、とくにグルテン過敏症の患者において、片頭痛の症状改善に有望な結果が示された。・地中海式ダイエット、DASH食、MINDといった植物性食事パターンに多く含まれる植物性ポリフェノール、野菜、食物繊維、脂肪分の多い魚、豆類、低脂肪乳製品の摂取量増加は、片頭痛の症状改善との関連が認められた。・片頭痛の臨床的特徴は、食事の脂肪の種類と量の変化に伴って改善することが示唆された。・ケトジェニックダイエットとω3脂肪酸の摂取を重視した低脂肪食は、いずれも片頭痛の臨床的特徴に対する有望な介入である可能性が示された。・断食や食事を抜くことは、片頭痛発作の悪化と関連が認められた。・全体として、これらの食事療法は、ミトコンドリア機能の改善、神経保護、血管緊張の調節、酸化ストレス/神経炎症の抑制、片頭痛の病因に関与するカルシトニン遺伝子関連ペプチドのレベルの低減など、さまざまな細胞経路において主要な役割を果たす可能性が示唆された。　著者らは「特定の食事療法を選択することは、片頭痛患者にとって実行可能なアプローチとなる可能性があり、明確なガイドラインを確立するためにもさらなる研究が求められる」と結論付けている。

　20世紀の人々は、○○を食べると認知症にならない、という夢物語をよく語っていた。例の○○オイルなどだ。その背景には、人々は認知症のこともまだあまり知らず、よくわかんないけど、なりたくないよね、恐ろしいよね、という無垢な認識であったことが挙げられる。大学病院でも、認知症と精神疾患の人はオペ室には入れるべからず、などといわれていた。こういう時代だからこそ「実は○○がよい」みたいな魔法の杖のような話が受ける。何も知らない人同士が無責任に話している世間話にすぎないからだ。これをハイデガーなら頽落と呼ぶかもしれない。　21世紀になり、もうすぐ日本人の10人に1人が認知症か軽度認知障害という時代である。人々も、医療関係者も認知症のありのままの姿をよく知っている。入院患者だって、こども病院以外は高齢者ばかりじゃないか。こう書いている私も、読んでいるあなたも、すべての存在者が、年をとれば向かっていく状態なのだ。　認知症を予防する魔法の杖なんてないことも薄々わかってきた。大変つまらない話ではあるが、まともな食事を食べること、大酒を飲まないこと、煙草を吸わないこと、運動をすること、頭を使うこと、生活習慣病をきちんと管理すること、などは認知症のリスクを微妙に減らすことは常識だ。そこで次に来たのが、たくさんの介入を「全部のせ」にしてしまうというものである。FINGER研究とかUS POINTER研究といったものである。　さてこの論文は、高齢者に、スパルタ的な（？）構造化したプログラムをさせると、テキストなどを渡して勝手にさせるといった、いわば「放牧した」場合に比べると、認知症予防の効果はあったと報告している。　この結果はあまりにも当たり前すぎて論じるほどの価値はないが、精神科医としては、別のアングルから論じてみよう。こういうエビデンスの積み重ねが、高齢期の私たちのあり方をジリジリと変えていくのではないかという視点だ。　20世紀後半は「成人するまでは学校に行く、成人したら働く、子供を作り、60歳ごろまで働き、その後だいたいすぐ死ぬ」という人生であった。その後は高齢期がどんどん延びており、「暇で仕方ない」「やることがない」などと言いながら人々はのほほんと高齢期を暮らしている。基本的に高齢期は、年金もまがりなりにもあるし、仕事は多くの人はしておらず、かなり自由が許されている。昔から高齢者の自由人はいたが、非常にまれだった。こんなライフステージを同時期にたくさんの人が過ごしている現代は、稀有な時代である。　しかし、本論文のような管理された介入を行っている高齢者は、認知症になるリスクが減り、身体疾患のリスクが減り、また社会から完全に離れてしまい、何しているのかわかんなくなってしまうリスクも減るだろう。社会を管理する側から考えるといいことしかなさそうだ。ということは、高齢者はこういったプログラムをすることを義務にしよう、という考え方が出てこないだろうか？　FINGERやUS POINTERの研究者がそんなことを考えていると言っているのではなく、100％の善意で研究していることはわかっているが、精神科医とは常に長い時間軸で、俯瞰的に、常識を疑って思考してしまうことが宿命なのでお許しいただきたい。あくまで思考実験である。　高齢期に放牧されていた時代が終わり、高齢期にも学校のようなところに行き、健康に資する生活をすることを強制される（何らかのインセンティブもある。たとえば学校に行っていれば年金が1％増額とか、医療費が多少安くなるとか）という未来もあり得るかもしれない。インドの古来の説でいう「林住期」のように、高齢期には世俗を離れ自由に生きたい、と思っている人にとってはディストピアかもしれない。一方で、認知症のリスクを少しでも下げたい、と願う個人が自主的に参加するということであれば文句を言う筋合いでもなかろう。私は健康でいたいが、同時に自由でいたい。認知症フォビアと多因子介入と全体主義の悪魔合体は、できれば見たくないものである。

　認知症高齢者は、抗精神病薬の副作用に対しとくに脆弱である。非定型抗精神病薬ブレクスピプラゾールは、アルツハイマー病に伴うアジテーションに対する治療薬として、多くの国で承認されている。米国・Otsuka Pharmaceutical Development & CommercializationのAlpesh Shah氏らは、認知症患者に対するブレクスピプラゾールの安全性と忍容性を評価するため、3つのランダム化試験と1つの継続試験の統合解析を行った。CNS Drugs誌オンライン版2025年7月19日号の報告。　アルツハイマー病に伴うアジテーションを有する認知症患者を対象とした、3つの12週間ランダム化二重盲検プラセボ対照第III相試験と、1つの12週間実薬継続第III相試験のデータを統合した。安全性アウトカムには、治療関連有害事象（TEAE）、体重変化、自殺念慮、錐体外路症状、認知機能障害を含めた。検討対象となったデータセットは2つ。1つは、ブレクスピプラゾール0.5〜3mg/日とプラセボを投与した3つのランダム化試験のデータを統合した12週間のデータセット。もう1つは、ブレクスピプラゾール2〜3mg/日の親ランダム化試験と継続試験のデータを統合した24週間のデータセット。　主な結果は以下のとおり。・12週間で1件以上のTEAEが報告された患者は、ブレクスピプラゾール群で655例中335例（51.1％）、プラセボ群で388例中178例（45.9％）であり、投与を中止した患者は、それぞれ41例（6.3％）、13例（3.4％）であった。・発現率が5％以上の唯一のTEAEは頭痛であった（ブレクスピプラゾール群：50例［7.6％］、プラセボ群：36例［9.3％］）。・脳血管性TEAE（ブレクスピプラゾール群：0.5％、プラセボ群：0.3％）、心血管性TEAE（ブレクスピプラゾール群：3.7％、プラセボ群：2.3％）、錐体外路症状関連TEAE（ブレクスピプラゾール群：5.3％、プラセボ群：3.1％）、および傾眠/鎮静関連TEAE（ブレクスピプラゾール群：3.7％、プラセボ群：1.8％）の発現率は、両群間でおおむね同程度であった。・死亡例は、ブレクスピプラゾール群で6例（0.9％）、プラセボ群で1例（0.3％）であり、死亡原因はブレクスピプラゾールとは関連がないと考えられ、アルツハイマー病で予想されるものとおおむね一致していた。・24週間で1件以上のTEAEが報告された患者は、ブレクスピプラゾール群で226例中110例（48.7％）であり、そのうち19例（8.4％）は投与を中止した。・頭痛は、発現率が5％以上の唯一のTEAEであった（18例［8.0％］）。・継続試験中の死亡例はみられなかった。・12週間および24週間にわたる体重、自殺傾向、錐体外路症状の平均変化は、最小限であり、認知機能の悪化は認められなかった。　著者らは「ブレクスピプラゾールまたはプラセボを投与された1,000例を超える対照患者の統合データを考慮すると、アルツハイマー病に伴うアジテーションを有する認知症患者において、ブレクスピプラゾールは24週間までおおむね忍容性が高いと考えられる」と結論付けている。

　カフェイン含有飲料の摂取が増加すると睡眠パターンが乱れることが知られている。英国・ブリストル大学のNilabhra R. Das氏らは、カフェイン摂取量、カフェイン代謝、睡眠特性の指標として遺伝子変異を用いて、睡眠に対するカフェインの直接的な影響を検証した。Journal of Sleep Research誌オンライン版2025年7月14日号の報告。　対象は、英国バイオバンクを含む複数の研究から特定されたカフェイン摂取量（40万7,072人）、カフェイン代謝（9,876人）、クロノタイプ（44万9,734人）、日中の昼寝（45万2,633人）、日中の眠気（45万2,071人）、朝の起床（38万5,949人）、不眠症（45万3,379人）、睡眠時間（44万6,118人）。これらに関連する遺伝子変異を用いて、一連の単変量メンデルランダム化解析により、カフェインと睡眠の双方向の因果関係を調査した。カフェイン摂取が睡眠行動に直接的に及ぼす影響を、代謝と睡眠行動をそれぞれ調整しながら探索するため、多変量メンデルランダム化解析を用いた。　主な内容は以下のとおり。・カフェイン摂取量の増加は、日中の眠気を減少させた（βunivariable＝−0.044、95％信頼区間[CI]：−0.065〜−0.023、p＜0.001；βmultivariable＝−0.034、95％CI：−0.058〜−0.009、p＝0.010）。・一方、カフェイン代謝の速さは、摂取した飲料1杯当たりのカフェイン曝露量が少ないことを示唆しており、日中の昼寝の可能性を減少させた（βunivariable＝−0.024、95％CI：−0.037〜−0.011、p＜0.001；βmultivariable＝−0.021、95％CI：−0.042〜0.000、p＝0.051）。・夜型人間はカフェイン摂取量の少なさと関連していた（βunivariable＝−0.044、95％CI：−0.078〜−0.010、p＝0.010）。・カフェイン摂取量/代謝は、睡眠時間または不眠症との因果関係が認められなかった。・現在、カフェインを摂取していない人において、多面的効果の可能性を評価した結果、カフェイン摂取量/代謝が睡眠に及ぼす影響について明確なエビデンスは得られなかった。　著者らは「全体として、カフェインは睡眠に影響を与えており、夜間の睡眠特性ではなく、日中の覚醒状態に影響していると考えられる。しかし、カフェイン代謝に関する指標が弱いことや有意な異質性が存在することから、カフェインと睡眠の因果関係をより深く理解するためには、より大規模かつ多様なサンプルを用いたさらなる研究が必要である」としている。

　点鼻スプレーによるインスリンの投与が、アルツハイマー病の治療法の一つになる可能性のあることが、新たな研究で示された。小規模な高齢者の集団において、点鼻スプレーで投与されたインスリンが、脳内の記憶に関わる重要な領域に到達したことが確認されたという。米ウェイクフォレスト大学医学部老年医学教授のSuzanne Craft氏らによるこの研究の詳細は、「Alzheimer’s & Dementia: Translational Research & Clinical Interventions」に7月23日掲載された。　ホルモンの一種であるインスリンは脳の働きを増強する可能性があることから、アルツハイマー病の新たな治療法として使える可能性が注目されている。Craft氏らによると、インスリン抵抗性はアルツハイマー病の既知のリスク因子でもあるという。しかしこれまでの研究では、鼻から投与されたインスリンが本当に脳の標的領域に到達しているのか確認できていなかった。　そこでCraft氏らは、平均年齢72歳の高齢者16人を対象に、点鼻インスリン投与後に脳のPET検査を行った。参加者のうち7人は認知機能が正常で、9人に軽度認知障害があった。脳PETを撮像後に全身PET/CT撮像も行った。これらの画像と、さらに研究参加から1年以内に実施された脳MRI画像を統合することで、インスリンの脳内取り込み量（SUV）およびその時間変化（動的SUV）を解析した。　その結果、インスリン投与後40分間は、海馬、扁桃体、側頭葉、嗅皮質など、記憶や思考に関係する重要な11の脳領域でインスリンのSUVが増加していることが明らかになった。また、認知機能が正常な人では軽度認知障害がある人と比べて、インスリンのSUVが高い傾向が認められた。さらに、アルツハイマー病リスクの指標であるアミロイドβのマーカーが高値の人では、複数の脳領域でSUVが低下していた。点鼻スプレーを使用し、脳の検査を受けた後に軽度の頭痛を報告した参加者が2人いたが、全体的に治療の忍容性は良好であることも示された。　Craft氏は、「この研究によって、点鼻投与されたインスリンがどのように脳に到達するのかについて解明されていなかった重要な点が明らかになった」とウェイクフォレスト大学のニュースリリースの中で述べている。同氏は、「われわれは、薬が実際に脳の標的領域に届いていることを示す直接的な証拠を必要としていた。予想外だったのは、軽度認知障害のある人ではインスリンの吸収のされ方が異なっていたことだ。われわれは今までのように手探りで進んでいるわけではない。脳への明確な“道筋”が手に入ったのだ」と付言している。　Craft氏はまた、「脳疾患の治療薬を開発する上での最大の課題の一つは、薬を脳に届ける方法だ。今回の研究では、経鼻デリバリーシステム（薬剤送達システム）を効率的に検証できることを示すことができた。これは治験を開始する前の重要なステップになる」と強調している。なお、この点鼻スプレーを使った感想について、参加者は「驚くほど簡単だった」と話したという。　Craft氏らは、今後1〜2年以内に脳へのインスリン送達に影響を与える可能性のある血管の健康状態やアミロイドβの蓄積、性差といった他の要因を調べることを目的とした、より大規模な研究を計画している。同氏は、「まだ解明すべきことは多く残されているが、今回の研究によって経鼻投与による脳への薬剤送達を検証するためのツールを手に入れることができた。これは、アルツハイマー病に対する、より効果的でアクセスしやすい治療法の開発において、有望なニュースだ」と述べている。

　これまでの研究では、身体活動とアルツハイマー病リスクとの逆相関関係が示唆されている。多くの研究において身体活動の健康効果が報告されているが、高齢期における身体活動の具体的な効果は依然として不明であり、高齢者では激しい身体活動が困難な場合も少なくない。さらに、身体活動の評価方法には、実施時期やその種類など、ばらつきも大きい。米国・Touro UniversityのAmy Sakazaki氏らは、高齢期における身体活動の効果および高齢者にとっての最低限の身体活動レベルを明らかにするため、既存の文献を評価するシステマティックレビューを実施した。Journal of Osteopathic Medicine誌オンライン版2025年7月16日号の報告。　PRISMAプロトコールに従ってMEDLINE、CINAHLデータベースを用いてシステマティックレビューを実施した。最終評価は2023年7月。対象研究は、英語のプロスペクティブコホート研究または介入研究で、ベースライン時に認知症、アルツハイマー病または認知機能低下を呈していないコホートを対象に身体活動を測定した研究とした。レトロスペクティブコホート研究、横断研究、ケースレポートおよび包括基準を満たさない研究は除外した。バイアスリスクは、ROBINS-Eツールを用いて、7つのバイアス領域で評価した。　主な結果は以下のとおり。・スクリーニングした2,322件の研究のうち17件が包括基準を満たした。これには、前回のシステマティックレビューに含まれていなかった6件の研究が新たに含まれた。・北米（米国、カナダ）、欧州（デンマーク、フィンランド、イタリア、スウェーデン、英国）より20万6,463人の参加者が対象となった。・本研究では、スクリーニング中の重複研究を効果的に削減することができ、前回レビューでは3,580件だったのに対し、92件の重複であった。・エビデンスの質についてのバイアスリスク評価は、低リスクが13件、やや懸念ありが4件であった。・中年期の身体活動を評価した研究は4件（平均年齢：49歳、平均フォローアップ期間：29.2年）、高齢期の身体活動を評価した研究は11件（平均年齢：75.9歳、平均フォローアップ期間：5.9年）、成人期の身体活動を詳細に規定せず評価した研究は2件。・統計学的に有意な結果が得られた研究の件数は、中年期の研究で4件中2件（50％）、高齢期の研究で11件中8件（75％）、時期を特定していない研究で2件中2件（100％）であった（各々、p＜0.05）。・高齢期におけるアルツハイマー病の予防には、最低でも週3回以上、1回15分以上の身体活動が必要であることが示唆された。・潜在的な生物学的メカニズムについても議論された。　著者らは「本結果は、身体活動がアルツハイマー病発症リスクを有意に予防することを示す既存のエビデンスを裏付けるものであり、高齢期における身体活動の必要量は、現行ガイドラインの推奨よりも少ない可能性が示唆された。家庭内活動を含め、検証されたあらゆる身体活動がアルツハイマー病の発症予防につながる可能性があり、より多様な身体活動が高齢期に適している可能性がある。とくに職業、家庭/交通、年齢層別の身体活動のメリットおよび最適な身体活動の閾値を明らかにするために、より標準化された詳細な研究が求められる」としている。

CareNeTVスクール「Dr.樋口の老年医学オンラインサロンアーカイブズ」から、高齢者診療に役立つトピックをお届けします。今回は高齢者診療で大切にしたい『5つのM』のうち、“身体機能（Mobility）”に関するテーマとして、尿失禁を取り上げます。まず考えてみましょう。この2つの症例、どちらに介入が必要でしょうか？症例A85歳女性　ADL自立。認知機能正常。独居。今までなかった外出中の尿漏れを訴えて来院。症例B75歳女性　進行したアルツハイマー型認知症。夫・子どもたちによる在宅介護。3年前から尿失禁あり。本人は尿漏れに気付くが不快感はない様子。ベッド・床・衣服などを工夫しシーツや衣類の取り換え回数は最小限で済んでいる。皮膚荒れはなく、家族も尿失禁のケアに慣れたといっている。2つ目のM-身体機能の中で、尿失禁はきわめて重要な項目です。答えを急がず、まずは尿失禁の重要性とアセスメントのポイントを確認していきましょう。尿失禁、軽視してはいけない3つの理由尿失禁は「自分の意思とは関係なく、または意思に反して尿が漏れること」です。高齢者診療において、尿失禁に注目すべき理由は以下の3つです。ひとつめは、高い頻度です。尿失禁は排泄機能障害のなかで最もコモンで、65歳以上の女性では約30～50％が何らかの形で尿失禁を経験しているといわれています。ふたつめは、患者のQOLに与える深刻な影響です。例えばADLが自立している高齢者では、尿失禁を心配して外出が億劫になると、活動量の低下につながります。抑うつを助長したり、転倒リスクを高めたりする可能性もあります。認知症患者では、尿失禁による不快感をうまく言葉で表現できないため、不穏やせん妄につながることもあります。最後に、見落とされやすい失禁症状です。医師が診察で聞きそびれていることが多く、簡易高齢者アセスメント「DEEP-IN」では、“失禁（Incontinence）”が独立した評価項目となっています。効果的な問診のコツ：ノーマライゼーションの視点と失禁の時間軸尿失禁について話しにくいと感じる患者・聞きにくいと感じる医療者双方のハードルを下げるコツは、「誰にでも起こりうること」として扱うノーマライゼーションの視点を持つことです。問診にノーマライゼーションを取り入れると「尿漏れは若い方にもとても多いのですが、相談する機会がなく困っている方がたくさんいるようです。たとえば○○さんもお困りのことはありますか？」のようになります。このように聞くことで、本人の自尊感情への配慮も可能になります。失禁があることが問診で明らかになったら、次に重要なのは時間軸の把握です。聴取時は以下の分類を意識しましょう。新規発症の尿失禁長期継続している慢性の尿失禁急性増悪した慢性の尿失禁例えば、1日1～2回程度だった尿失禁が急に回数増加した場合、背後に特定の原因があることを疑う必要があります。治療可能な尿失禁を見逃さない：DIAPPERS鑑別高齢者の新しい症状は、まず薬の副作用を疑う。この原則は尿失禁でも同様です。薬剤以外の原因も含めて、以下の鑑別疾患をチェックしましょう。尿失禁の鑑別疾患　DIAPPERS画像を拡大する介入の見極めは、患者・家族が「ごきげん」かどうかDIAPPERSによる急性原因を除外しても尿失禁が続く場合、あるいは原因が除去できない場合に介入するかどうかを決めるポイントは、患者・家族・介護者が「ごきげんかどうか」です。ここで冒頭のクイズの答えに移りましょう。ここまで読んでくださった皆さんは、冒頭のクイズの回答がおわかりですね。Bの患者は“ごきげん”に過ごせているため、積極的な介入は不要と考えることができるのです。もちろん長期に繰り返す尿失禁では、陰部の清潔が保てなくなることや、褥瘡リスクが増加してしまうことがあるため、継続的なモニタリングは必要です。しかし、尿失禁があっても患者や周囲の人の負担が許容範囲に収まるようであれば、「無理に介入をする必要がない場合もある」という視点を持つことで、失禁診療の幅が広がります。一方、Aの患者は、尿漏れが主訴に挙がっている時点でごきげんではありません。DIAPPERSのような鑑別疾患の除外あるいは介入からはじめ、それでも尿失禁が続く場合は失禁があっても「ごきげん」でいられるようなケアを考えることが治療になります。その場合は、ごきげんでいられるために何が必要かをすり合わせるために、何がその方にとって大切なのか、耐えられること、耐えられないことといった、価値観や優先順位（Matters Most）を丁寧に聞き取ることから始めましょう。　※今回のトピックは、2022年6月度、2023年度3月度、2024年4月度の講義・ディスカッションをまとめたものです。より詳しい解説、実際のケースディスカッション、Dr.樋口との質疑応答は、CareNeTVスクール「Dr.樋口の老年医学オンラインサロンアーカイブズ」でご覧いただけます。

　母親の産前、産後うつ病や周産期うつ病と子供の自閉スペクトラム症（ASD）との関係については、相反する結果が報告されている。オーストラリア・カーティン大学のBiruk Shalmeno Tusa氏らは、母親の産前、産後うつ病や周産期うつ病と小児および青年期におけるASDリスクとの関連についての既存のエビデンスを検証し、統合するため、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。BJPsych Open誌2025年6月4日号の報告。　2024年2月21日までに公表された研究を、PubMed、Medline、EMBASE、Scopus、CINAHL、PsycINFOよりシステマティックに検索した。ランダム効果モデルを用いてメタ解析を実施し、サマリー効果推定値はオッズ比（OR）、95％信頼区間（CI）として算出した。異質性の評価には、Cochranの Q検定およびI2検定を用いた。対象研究における潜在的な異質性の要因を特定するため、サブグループ解析を行った。出版バイアスの評価には、ファンネルプロットとEggerの回帰検定を用いた。　主な結果は以下のとおり。・最終分析には、160万組超の母子を対象とした12件の研究が含まれた。・ランダム効果メタ解析では、子供におけるASD発症リスクは、妊娠前にうつ病を経験した母親の場合52％（OR：1.52、95％CI：1.13〜1.90）、産前うつ病の場合48％（OR：1.48、95％CI：1.32〜1.64）、産後うつ病の場合70％（OR：1.70、95％CI：1.41〜1.99）それぞれ増加していることが明らかとなった。　著者らは「メタ解析の結果、出産前、周産期、出産後にうつ病を経験した母親から生まれた子供は、ASD発症リスクが高いことが判明した。ASDリスクの子供に対する早期スクリーニングおよびターゲットを絞った介入プログラムの必要性が示唆された」と結論付けている。

認知症患者の緩和ケア非がん疾患の緩和ケアとして、最近では「心不全」や「末期腎不全」に対する緩和ケアが注目されていますが、「認知症」への緩和ケアも重要なトピックです。今回は高齢者を中心とした認知症患者への緩和ケアのポイントを考えてみましょう。今回の質問訪問診療をしていると、認知症の高齢者を多く担当するのですが、大半の方は人生の最終段階にあります。こうした方に対する緩和ケアは、どのような点に注意すればよいのでしょうか？先日、がん治療医と食事をする機会があったのですが、「非がん患者の緩和ケアというのが、どうもイメージできないのですよね」とおっしゃっていました。その先生は診療のほぼ100％ががん患者なので、無理もないことだと思います。しかし、緩和ケアを必要とするさまざまな病状のうち、認知症の患者が人数としては最も多いのではないでしょうか。認知症患者の緩和ケアにはどのような特徴があるのでしょうか？「認知症患者の緩和ケア」といっても、まずは「認知症の高齢者」に対する一般的なアセスメントと介入、そしてケアが基本となります。認知症の「中核症状」とされる記憶障害、実行機能障害、見当識障害が日常生活にどの程度影響しているのかを評価しましょう。また、家族などケア提供者にとって大きな負担になるのが「周辺症状」です。周辺症状とは、徘徊、妄想・幻覚、攻撃的な行動などで、在宅療養が難しくなる要因の1つです。これらの症状に対し、認知症治療薬が有効である可能性があれば、投与を検討します。しかし、緩和ケアを必要とする患者は、薬物療法による認知症改善があまり期待できない方が大半です。そこで大切になるのが、本人と家族に対するケアとACP（アドバンス・ケア・プランニング）です。今回はこのケアの部分について述べたいと思います。認知症患者へのケアは、認知症という病名でひとくくりにするのではなく、患者ごとの認知症の特徴や、生活・人生レベルでの背景を理解することに努めましょう。中核症状および周辺症状の程度と合わせ、これまでどのような仕事をしてきたのか、家族との関係がどうなのか、などについて理解します。こういったプロセス自体が、患者と家族の「大切にされている」という感覚につながり、患者の個別性に合わせたケア提供に役立ちます。「ユマニチュード」と呼ばれるケア手法があります。この手法は「あなたは大切な存在である」と伝え続けることの大切さを説いています。私自身はこの分野のプロではないですが、ユマニチュードについて学んだ際に、非常に多くの部分が緩和ケアに通じると感じました。先ほど述べた「患者を人生レベルで理解する」ということは、この「大切にする」ことにつながるのですね。もう1つ大切なのは、認知症の疾患経過を共有することです。患者や家族は、「認知症は根本的には治らない疾患である」「緩やかな経過の中で寝たきりになっていく」といった事柄を理解していないことが多いです。がんのような確立された疾患イメージがないので、ACPに取り組むことがより重要になるのです。認知症患者の緩和ケアでは、本人が「大切にされている」という感覚を失うことなく、将来に備えた対話に取り組むことが重要です。普段、緩和ケアを実践している方は、「特別なことは求められていない」のだと理解いただけるでしょう。ぜひ、患者ごとの最適なケアを実践してください。今回のTips今回のTips認知症の緩和ケア、「本人が大切にされている」と感じられるケアを提供しよう。

私たちは、ストレスの多い現代社会で、しばしば「もっと強くならなければ」「精神力を鍛えなければ」と考えがちです。しかし、その「強さ」は、個人の気力や根性だけではなく、食事や人とのつながり、社会のあり方そのものによって育まれるものではないか――。医学雑誌Nature Medicine誌に掲載された論文1）は、逆境から回復し、健やかに生きる力、すなわち「レジリエンス」の概念を根底から見直すよう迫っています。この論文は、世界中の多様な環境における脳の健康をテーマにしています。その多角的な視点は、私たち日本人が自分たちの社会や生活を見つめ直し、脳をストレスから守るためのヒントを与えてくれています。レジリエンスの新常識：個人の「頑張り」ではなく複数領域の「バランス」伝統的に、「レジリエンス」は個人の心理的な強さと見なされがちでした。しかし、この論文は、その見方を「断片的だ」と指摘し、レジリエンスをより包括的なものとして捉え直しています。なぜなら、これまでの研究の蓄積により、レジリエンスは複数の領域が相互に作用し合って成り立つ、動的な能力だとわかってきたからです。その「複数の領域」というのは、以下のようなものです。生物学的領域脳の予備能や遺伝的要因、後天的に遺伝子の働きを変えるエピジェネティクスなどが含まれる認知的領域生涯を通じた教育、知的好奇心を刺激する職業、学習習慣などが、柔軟性を高める心理学的領域感情をうまく調整する力、ストレスへの対処法、自分を客観的に見るメタ認知などが、精神的な安定を支える社会的領域家族の絆、友人関係、コミュニティとのつながりといった社会的支援が、強力な防波堤となる環境的領域経済状況、地域社会の安全性なども、私たちのレジリエンスを左右するこの視点は、ともすれば「自己責任」や「個人の努力」が強調されがちな日本社会にとって、意識転換を促すものかもしれません。不調を感じたとき、それは単にその人の「心が弱い」からではなく、社会的・環境的な要因を含めたバランスが崩れているサインなのかもしれません。現代社会の「見えないストレス」と脳の摩耗 「アロスタティック負荷」この論文で中心的な役割を果たすのが、「アロスタシス」と「アロスタティック負荷」という概念です。アロスタシスとは、ストレスに反応して心拍数やホルモンなどを変化させ、体を適応させようとする重要な生命維持システムです。しかし、ストレスが慢性的に続くと、システムは常にフル稼働状態となり、やがて心身に「摩耗・損傷」が蓄積していきます。これが「アロスタティック負荷」です。アロスタティック負荷は、心血管疾患や代謝異常、そして認知機能の低下といったさまざまな病気のリスクを高めます。論文では、貧困や社会不安などがアロスタティック負荷を高める要因として挙げられていますが、これを日本の文脈で考えてみましょう。長時間労働、過度な受験競争、息苦しい同調圧力、そして近年深刻化する介護負担。これらは、まさに現代日本社会が抱える慢性的なストレス要因そのものです。私たちは気づかぬうちに脳と身体をすり減らし、アロスタティック負荷を溜め込んでいる可能性があります。興味深いことに、論文は「逆境に耐えること」を美徳とする文化的な価値観でさえ、感情の抑制を強いることで慢性的なストレスにつながる可能性があると示唆しています。「我慢」や「忍耐」を重んじる文化は、一歩間違えれば、それ自体がストレスにつながるリスクをはらんでいるのです。私たちの暮らしに眠る「レジリエンスの資源」を再発見するでは、私たちはストレス社会の中で、ただ摩耗していくしかないのでしょうか。決してそうではありません。この論文は、私たちが自分たちの文化や生活の中に眠る「レジリエンスの資源」を再発見することの重要性を教えてくれています。1. 日本版「社会的つながり」の価値を見直す論文では、アフリカの相互扶助の精神「Ubuntu」やラテンアメリカの家族の結束「Familismo」を文化的なレジリエンスの例として挙げています。日本では、かつての「ご近所付き合い」や地域のお祭り、会社や組合といった共同体が、人々の精神的な安定を支える重要な「社会的リソース」でした。近年、こうしたつながりは希薄化していますが、家族や親しい友人との関係、趣味のサークルなど、意識的に社会的ネットワークを見直すことが、アロスタティック負荷を軽減する助けになるでしょう。2. 伝統的な日本食に秘められた可能性栄養がレジリエンスに与える影響も無視できません。論文では、西洋化された食生活が伝統的な食事の保護的な役割を侵食していると警鐘を鳴らしています。これは、食の欧米化が進んだ日本にもそのまま当てはまるのではないでしょうか。魚介類（オメガ3脂肪酸）、大豆製品、野菜、発酵食品などを豊富に含む伝統的な和食は、生物学的なレジリエンスを支える優れた食事法であったかもしれません。日本食のような伝統的な食の価値を見直し、日々の食卓に取り入れることもまた、レジリエンスを高める上で重要なのかもしれません。3. 生涯を通じた学びと活動の役割高齢期におけるレジリエンスは、身体的な活動、知的な活動への参加、そして社会参加によって促進されます。これは、日本で重要視される「生きがい」の概念にも通じます。定年後も学び続けたり、地域の活動に参加したり、趣味に打ち込んだりすることは、単なる楽しみだけでなく、ストレス耐性を高め、脳の健康を維持するための科学的根拠のある実践なのです。この論文が示しているのは、レジリエンスとは「不屈の精神で耐え忍ぶこと」ではなく、心と身体、そしてそれを取り巻く社会や環境との間で、しなやかな「バランス」を保ち続ける動的なプロセスであるという健康観です。私たちの社会が抱える構造的なストレス（アロスタティック負荷）から目をそらさず、同時に、私たちの文化や生活の中に根付いているレジリエンスの資源（社会的つながり、伝統的な日本食、生きがい）を最大限に活用する。その両輪を意識することが、変化の激しい時代を健やかに生き抜くための道筋なのかもしれません。参考文献・参考サイト1）Udeh-Momoh CT, et al. Resilience and brain health in global populations. Nat Med. 2025 Jul 29. [Epub ahead of print]

　社会参加は、認知症発症リスクの低下と関連している可能性があり、近年日本において増加傾向にある。この社会参加の促進が、認知症発症率の変化と関連している可能性がある。医療経済研究機構の藤原 聡子氏らは、5つの自治体における2つの高齢者コホートの認知症発症率を比較し、その違いが社会参加と関連しているのか、あるいは社会参加の変数と関連しているかを検討した。Archives of Gerontology and Geriatrics誌2025年10月号の報告。　日本老年学的評価研究（JAGES）のデータを分析した。本研究は、要介護認定を受けていない65歳以上の地域在住高齢者を対象とした2つの3年間フォローアップ調査コホート（2013〜16年：2万5,281人、2016〜19年：2万6,284人）で構成された。生存分析を用いて、コホートおよび社会参加を説明変数として認知症のハザード比（HR）を算出した。解析は、年齢別（65〜74歳、75歳以上）に層別化し、人口統計学的因子、社会参加、社会参加に関連する変数について調整した。　主な内容は以下のとおり。・認知症発症率は、コホート間で1万人年当たり149.7人（2013〜16年）から131.3人（2016〜19年）へ減少していた。・2016〜19年のコホートにおける性別および年齢調整HRは、65〜74歳で0.83（95％信頼区間[CI]：0.67〜1.03）、75歳以上で0.83（95％CI：0.75〜0.91）であった。・社会参加および社会参加に関連する変数を調整した後、75歳以上での有意差は消失した（HR：0.99、95％CI：0.89〜1.09）。　著者らは「75歳以上の認知症発症率の低下は、社会参加および社会参加と関連する変数が影響を及ぼしている可能性がある。これらの知見は、社会参加と認知症発症率低下との間に潜在的な関連があることを示唆しているが、結果を確認するためにも、さらなる研究が求められる」とまとめている。

NHKニュース「熱中症疑いで死亡 エアコン使用せずが3分の2以上」と報道こんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。この連休は、お施餓鬼のため愛知県の実家に帰省しました。93歳で1人暮らしの父親は、世の中の多くの老人の例に漏れず、外気温は40度近くなのにエアコンの設定温度を大して下げず、家の中でじっとしていました。エアコンが効き過ぎると足が冷え、暑さよりそちらのほうが耐えられないのだそうです（閉塞性動脈硬化症かもしれません）。ちなみに、8月4日のNHKニュースは、「東京23区56人熱中症疑いで死亡　エアコン使用せずが3分の2以上」と報道していました。同ニュースによれば、「東京都監察医務院がことし6月16日から先月末にかけて東京23区で亡くなった原因を調べた人のうち、熱中症の疑いがあるのは、速報値で56人でした。年代別では70代が26人と最も多く、次いで80代が16人、（中略）場所別では、全体のおよそ96％にあたる54人が屋内で亡くなっていて、このうちエアコンがあったものの使っていなかったケースが38人で、全体の3分の2以上に上りました」とのことです。父親には「冷え性を取るか、熱中症で死ぬかの2択」と脅してから帰京したのですが、運転免許の返納に加え、エアコンの積極使用も高齢者の生活習慣変容における難題の1つだなと実感した次第です。さて前回は、7月9日に開催された中央社会保険医療協議会・総会でレカネマブの費用対効果に関する評価結果が提出され、薬価が引き下げられる見込みになったことについて書きました。市場規模が大きいか著しく単価が高い医薬品・医用機器などを対象に、費用対効果評価専門組織が分析し薬価等が調整される費用対効果評価制度が適用された結果で、専門組織である国立保健医療科学院の保健医療経済評価研究センター（C2H）が、現在の３分の１程度の薬価が妥当とする評価結果を公表、今後、中医協のさらなる議論を経て、薬価が下げられることになったのです。そして、中医協・総会は8月6日、レカネマブ（商品名：レケンビ点滴静注）の薬価を現在の200mg・4万5,777円から3万8,910円へ、500mg・11万4,443円から9万7,277円へと、それぞれ15％引き下げることを了承しました。新薬価の適用は11月1日となります。「日本承認後に待ち受ける2つの高いハードル」のうち1つは低くなるが……レカネマブの薬価引き下げは、日本の医療現場にどんな影響を及ぼすのでしょうか。単純に考えれば、年間約300万円と高額だった薬剤費が最大15％引き下げられれば、自己負担がネックだった患者の治療継続に向けてのハードルが下がるでしょう。また、薬剤費の高さから投与をためらっていた医療機関にも、より多くの患者に使用しようという機運が生まれることになります。しかし、そうは簡単に市場が拡大していくとは思えません。レカネマブについては米国正式承認直後の2023年7月、本連載の「第169回　深刻なドラッグ・ラグ問題が起こるかも？アルツハイマー病治療薬・レカネマブ、米国正式承認のインパクト」で、「日本承認後に待ち受ける2つの高いハードル」について次のように指摘しました。「一つは検査体制です。使用にはAβ病理所見の確認が必要で、そのためのPET検査または脳脊髄液検査を行わなければなりません。ARIAなどの副作用のチェックにも定期的なMRI検査が必要なため、処方できる医療機関は当面は相当限られそうです。もう一つは薬価です。米国で年間約370万円の薬価が付いたということは、日本の薬価も年間300万円前後になると予想されます。国内の認知症患者数は2025年には約730万人になると推定されており、アルツハイマー病の早期患者とMCI患者に限っても、レカネマブの対象になる患者は相当な数になると考えられます。根本治療薬ではなく、単に進行を遅らせるだけの薬剤に年間300万円も使う必要があるのか……。医療財政の面からも使用に関して何らかの制約が出てくる可能性もあります」。アルツハイマー病の患者全体の中でレカネマブを処方されているのは1％程度？少なくとも薬価については今回15％下げとなる見通しで、このハードルは少しは下がりますが、一つめの「検査体制」という高いハードルはそのままです。2023年9月に日本で正式承認されたレカネマブは、同年12月20日から保険適用で処方が開始されました。2025年現在、国内でレカネマブを投与できる医療機関は600ヵ所以上に拡大しています。しかし、2024年度末時点で処方されたのは約7,000人、2025年５月末時点で約9,000人と推計されています。エーザイの当初の販売予測によれば、日本国内でのピークは年間投与患者数3万2,000人程度とされており、これは想定される適応患者（アルツハイマー病による軽度認知障害～軽度認知症）の約2～3％にあたります。現状、1万人以下ということは、アルツハイマー病の患者全体の中でレカネマブを処方されているのは1％程度（もしくは以下）ということになります。これまで2つのハードルが存在していたにもかかわらず、「レカネマブを使わせろ！」という患者や家族からの強い要望が聞こえてこなかったのは、「進行を遅らせる」という効果が患者や家族にとって見えづらく、「すごく効く」という評判も広がりにくかったからかもしれません。そして、「使ってほしい」という患者や家族からの強い要望がなければ、医療機関側も煩雑で人手も時間もかかる検査をしてまでレカネマブを使おう、とはなりません。認知症の高齢者を雇用する愛知県岡崎市の沖縄そば店というわけで、「進行を遅らせる」というレカネマブをはじめとする抗アミロイドβ抗体薬は、これからも市場拡大に関して苦戦するかもしれません。そんなことを考えていたら、中央社会保険医療協議会・総会の翌週、7月15日放送のNHKの「クローズアップ現代」で、面白い話題を取り上げていました。「認知症新時代 広がる“自分らしく”働く場」と題されたこの回の「クローズアップ現代」は、認知症の高齢者を雇用する愛知県岡崎市の沖縄そば店、認知症の高齢者に介護サービスの一環で”働く場”を提供する千葉県船橋市のコーヒーチェーン店などが紹介されていました。政府は、認知症になっても希望を持って生きられる社会を実現するという「新しい認知症観」に立った取り組みを推進するための基本計画を2024年12月に閣議決定しています。その最新の取り組みが同番組では紹介されていました。とくに興味深かったのは、介護事業所を経営する介護福祉士が開いた沖縄そば店です。働いているのは3人の認知症の高齢女性で、ランチタイムの3時間、接客や配膳、洗い物などを担当し、時給は1,080円です。接客のマニュアルはなく、店は従業員が認知症であることを隠していませんでした。注文を忘れたり、箸やコップの数を間違えたりすることは多々ありますが、開店して6年余り、大きなトラブルは起きていないそうです。「『やりたいようにやってもらう』というのがいちばんのポイント」と店長この店の店長は、長年認知症の介護に携わってきた経験から、当事者がどうすれば生き生きと暮らせるのかを模索、「認知症になったら何もできなくなる」というイメージを払拭するためにこの店を開いたとのことです。認知症の人を雇う秘訣として、「先回りをして何か援助をしちゃうよりは、とりあえず自分のできることをやってもらって、『やりたいようにやってもらう』というのがいちばんのポイント」と店長が話していたのが印象的でした。認知症の人に安心できる適切な環境を提供し、やりがい、働きがいを感じてもらうことでBPSD（認知症における精神症状や行動上の問題）も軽減され、家族の負担も軽減される、とはよく知られたことですが、番組はまさにその実践の場のレポートとなっていました。番組ではその他に、認知症のある人にも暮らしやすい町を目指す福岡市のさまざまな取り組みも紹介されました。スタジオには認知症の当事者、認知症の人の社会参加に詳しい専門家（堀田 聰子・慶應義塾大学大学院教授）が呼ばれており、医師はいませんでした。認知症の予防には多因子介入プログラム番組で堀田氏は「認知症はそもそも機能が低下したらではなくて、暮らしにくさが出てきた状態なので、脳の機能が低下しても困らない町、社会環境を作っていけばいいわけなんです」と語っていました。認知症を病気とは捉えず、あくまでも老化、エイジングと考えて、そうした人たちが生活しやすいよう環境を整えていくほうが、1人の患者に何百万円もかかる薬を飲ませるだけよりも、よほど効果と意味があることではないでしょうか。また、認知症の予防にしても、MCI（軽度認知障害）の人に薬を飲ませるだけよりも、フィンランドのFINGER研究や日本のJ-MINT研究などで証明されている、生活習慣病の管理、運動指導、栄養指導、認知トレーニングなどを含む多因子介入プログラムを積極的に展開していくほうがより効果的かつ経済的で、認知症予備軍の人の生活の充実にもつながるでしょう。「アミロイドカスケード仮説」に基づいて認知症の薬剤は続々開発中アルツハイマー病に対する抗Aβ抗体薬の承認はその後も続き、2024年7月には米イーライリリー・アンド・カンパニーのドナネマブが米国で正式承認を取得、9月には日本でも正式承認されています。最近ではアルツハイマー病の発症には、Aβ蓄積に続いて起こるタウの異常リン酸化こそが神経細胞障害や神経変性の大きな要因とも考えられるようになっており、抗タウ抗体の薬剤開発も進められています。世界はまだ「アミロイドカスケード仮説」に基づいて認知症の薬剤を続々開発しているわけですが、「クローズアップ現代」が映し出した笑顔で接客するおばあさんたちを観て、「認知症を薬で治す」は本当に正しいのだろうか、と改めて考えてしまった次第です。

　抗精神病薬未治療または短期間の治療（準未治療）しかされていない初回エピソード統合失調症患者では、錐体外路症状（EPS）が主な病態として発現する可能性がある。スペイン・Universidad ComplutenseのJoaquin Galvan氏らは、未治療および準未治療の初回エピソード統合失調スペクトラム症におけるEPSの有病率、ベースラインにおける人口統計学的および臨床的相関、フォローアップ期間中の臨床アウトカムとの関連を解析した。European Neuropsychopharmacology誌オンライン版2025年7月12日号の報告。　OPTiMiSE第1相試験のデータ（対象：481例、年齢範囲：18〜40歳）を解析した。・EPSの定義は、スカンジナビア精神薬理学会の臨床試験委員会（UKU）の神経学的副作用サブスケールスコア1以上とした。ベースラインEPSの有無で層別化し、人口統計学的、臨床的、機能的指標で比較した。ベースラインEPSとフォローアップ時の臨床アウトカムとの関連を分析するため、ロジスティック回帰モデルおよび線形回帰モデルを用いた。　主な内容は以下のとおり。・ベースラインにおけるEPS有病率は30％、男性よりも女性で多くみられた。・抗精神病薬未治療群と準未治療群との間に差は認められなかった。・EPSを有する患者は、ベースライン時に抑うつ症状および自殺傾向がより多くみられた。・完全調整モデルでは、ベースライン時のEPSとフォローアップ時の抑うつ症状、陽性症状、陰性症状、総合精神病理症状の重症度、自殺傾向の増加、ウェルビーイングの低下、機能性低下との関連が示唆された。　著者らは「本結果は、EPSは統合失調症の主要な所見であることを支持するものであり、早期（抗精神病薬未治療または準未治療）のEPS発現は、臨床予後がより不良なサブグループを表している可能性が示唆された。EPSは、アウトカム不良の早期マーカーとして機能し、初回エピソード統合失調スペクトラム症に対する標的介入の指針となる可能性がある」とまとめている。

MCIからUターンする要因軽度認知障害（MCI）とは、アルツハイマー病などの認知症の前駆状態、つまり予備軍として知られる。ところが、その4人に1人は健康な状態に戻れることも有名である。これをリバートといい、そうなる人はリバーターと呼ばれる。MCIからリバートできる要因を検討した臨床研究も少なからずある。筆者自身、10年以上前に、とても励まされた論文の記憶が残る。これは「好奇心が強いこと」「複雑な知的作業に熱心なこと」などがリバート要因であったと報告したオーストラリアの論文である1）。この種の研究はその後多くなされ、今日までにそれらのメタアナリシスも報告されている2, 3）。MCIと診断された人にとって、「自分の努力次第で改善するかもしれない」という希望は大きな励みになる。そのため、診察の場では「どうすればリバートできるのか、その要因を教えてほしい」という質問をしばしば受ける。リバート要因の現状と課題当然、われわれは患者さんに勇気を持ってもらい、実際に役立つ回答がしたいのだが、実はこれが容易でない。なぜなら、ご本人の努力や心掛けで変えられる確実な要因を伝えたいものの、まだほとんど確立されていないのである。既述した好奇心や複雑な知的作業といった要因も、知る限りではその後の研究で再確認されていない。一方で、リバートを予測する因子としてある程度確立されているのは、APOE4のような遺伝子型や、現時点での認知機能テストの成績といった、患者さん自身では変えられないものばかりだ。だがそれを教えても当事者にはあまり意味がない。以上を踏まえ、こうしたリバート要因に関する研究のメタアナリシス1, 2）を改めて整理し、臨床の場で使える要因を探ってみたい。リバート要因：4つの分類これまでに注目されてきたリバートの要因は、大きく4つに分けられる。1.身体・脳神経の医学に関わる要因2.年齢などいわゆる基本属性3.認知機能テストなど評価に関わる要因4.ライフスタイルに関わる要因1. 医学的要因まず医学的要因では、遺伝子APOE4の存在は確定しているだろう。そのほか、脳画像上の海馬容積が大きいこと、拡張期血圧が低いこと、BMIが低いこと、うつ病なども報告されているが、これらはまだ「有望な候補」といったレベルだ。2. 基本属性基本属性としては、年齢が若いこと、男性、高学歴、一人暮らしではないことなどが注目されている。興味深いことに、「一人暮らしのほうが緊張感があり、心身ともに活発になるためリバートしやすい」と考察する研究もある。しかし、個々の研究はもとより、メタアナリシスでさえも正反対の結果を示すものがあり、このような要因は確実とはいえない。たとえば、「男やもめにうじが湧き、女やもめに花が咲く」、つまり「独り暮らしの男性は家事がおろそかで不潔になりがちだが、独り暮らしの女性は清潔で華やかだ」という意味の古いことわざがあるように、一人暮らしでも性別によって結果が反対になることもありえるからである。3. 認知機能テストの成績認知機能テストに関しては、MMSEなどの得点が高いこと、あるいはMCIの中でも、複数の領域で障害が見られる「複数ドメインMCI」ではなく、1つの領域のみの障害である「シングルドメインMCI」であることが代表的要因だ。これらに関しては筆者も納得するのだが、そのことをMCI当事者に伝えても直接的な改善策にはなりにくいだろう。4. ライフスタイル要因ライフスタイルでは、規則的な家事労働が良いとする報告がある。しかし意外なことに、認知症の予防因子として知られる有酸素運動などは、リバート要因としてまだ確実とはいえないようだ。また、さすがに喫煙が良いとする報告はないが、規則的な飲酒は良いとする報告もみられる。中国の報告では、新鮮な果物の摂取、読書の習慣、マージャンなどゲームが予防的に働くという報告もある。こうした研究は興味深いが、今後の精緻な研究が待たれるだろう。以上から、残念ながらMCIの人自身が修正可能な要因は、現時点ではまだ確立されていないようだ。臨床で丁寧に伝えたい4原則今回、このMCIのリバート要因と、中年期からの難聴など、近年Lancet誌で報告された認知症のリスクファクターは重複する部分もあるが、すべて同じではないかもしれないと感じた。とはいえ、臨床の現場では、リバート要因としても、運動、栄養、休養、そして社会交流（孤独にならないこと）の4原則を伝えることが基本となるだろう。また筆者の印象ながら「MCIと診断された人は、一般の健康成人に比べて、予防に対してより切実・真摯である」ことは事実であろう。それだけに、これらの原則をより丁寧に伝えたい。また、MCIの合併症は改めて要注意だ。うつ、複雑部分発作などのてんかん、発達障害（ADHD）は合併症でもありえるが、実はMCIの主因だということもある。しかもこれらは原則的に、薬物治療によって改善する可能性があるので、忘れてはならない。終わりに近い将来、MCIのリバート要因の探索は、ビッグデータを用いてさまざまな注目要因を組み合わせ、その相互作用をAIで解析することで、大きな進歩があるかもしれない。参考1）Sachdev PS, et al. Factors predicting reversion from mild cognitive impairment to normal cognitive functioning: a population-based study. PLoS One. 2013;8:e59649.2）Xue H, et al. Factors for predicting reversion from mild cognitive impairment to normal cognition: A meta-analysis. Int J Geriatr Psychiatry. 2019;34:1361-1368.3）Zhao Y, et al. The prevalence and influencing factors of reversion from mild cognitive impairment to normal cognition: A systemic review and meta-analysis. Geriatr Nurs. 2025;63:379-387.

　インフルエンザワクチン接種と認知症リスク低下との関連性については、一貫性のない結果が報告されており、この関連性は明確になっていない。台湾・Keelung Chang Gung Memorial HospitalのWen-Kang Yang氏らは、全人口および慢性腎臓病（CKD）、慢性閉塞性肺疾患（COPD）、血管性疾患などの認知症高リスク患者におけるインフルエンザワクチン接種と認知症リスクとの関連を評価するため、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Age and Ageing誌2025年7月1日号の報告。　2025年4月6日までに公表された研究をPubMed、Embase、CENTRALよりシステマティックに検索し、ランダム効果メタ解析を実施した。バイアスリスクの評価には、ニューカッスル・オタワ尺度を用いた。　主な結果は以下のとおり。・8件のコホート研究より993万8,696人をメタ解析に含めた。・1件を除き、メタ解析に組み込んだ研究のバイアスリスクは低かった。・インフルエンザワクチン接種は、認知症高リスク患者において認知症発症リスクの低下と関連していたが、全人口においては関連が認められなかった（ハザード比[HR]：0.93、95％信頼区間[CI]：0.86〜1.01）。・高リスク患者においては、インフルエンザワクチン接種を2回以上受けると認知症発症リスクの低下との関連が認められた。【2〜3回接種】HR：0.84、95％CI：0.76〜0.92【4回以上接種】HR：0.43、95％CI：0.38〜0.48　著者らは「インフルエンザワクチン接種と認知症発症リスク低下との関連には、用量反応関係が認められた」と結論付けている。

　中国・北京中医薬大学のZhi-Jun Bu氏らは、不眠症における重症度の軽減および睡眠の質の改善に対するさまざまな運動介入の有効性を比較するため、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。BMJ Evidence-Based Medicine誌オンライン版2025年7月15日号の報告。　2025年4月1日までに公表された研究をPubMed、Cochrane Library、Embase、Web of Science、SPORTDiscus、PsycINFOデータベースより検索した。成人不眠症患者を対象に、介入を評価したランダム化比較試験（RCT）をメタ解析に含めた。バイアスリスクの評価には、Cochrane Risk of Bias 2 Toolを用いた。エビデンスの確実性は、ネットワークメタ解析信頼性（CINeMA）プラットフォームを用いて評価した。各介入の有効性を評価するため、頻度主義ネットワークメタ解析を実施し、平均差（MD）および95％信頼区間（CI）をアウトカムとして算出した。睡眠アウトカムの評価には、ピッツバーグ睡眠品質指数（PSQI）、不眠症重症度指数（ISI）、睡眠日誌などの検証済みのツールおよび睡眠ポリグラフ、アクチグラフィーなどの客観的睡眠指標を複合的に測定した。　主な結果は以下のとおり。・22件のRCT、1,348例をメタ解析に含めた。・13種類の介入のうち、運動介入は7種類で、ヨガ、太極拳、ウォーキング/ジョギング、有酸素運動と筋力トレーニングの併用、筋肉トレーニング単独、有酸素運動と治療の併用、有酸素運動の混合であった。・対象研究のバイアスリスクは、低いが4件（18％）、中程度が15件（68％）、高いが3件（14％）であった。・ヨガは、積極対照群（通常ケア、生活習慣改善など）と比較し、睡眠日誌より収集したデータに基づき総睡眠時間の増加、睡眠効率の改善、入眠後の中途覚醒時間の減少、入眠潜時の短縮が認められた。【総睡眠時間】MD：110.88分、95％CI：58.66〜163.09、エビデンスの確実性：中【睡眠効率】MD：15.59％、95％CI：5.76〜25.42、エビデンスの確実性：低【入眠後の中途覚醒時間】MD：−55.91分、95％CI：−98.14〜−13.68、エビデンスの確実性：低【入眠潜時】MD：−29.27分、95％CI：−50.09〜−8.45、エビデンスの確実性：低・ウォーキング/ジョギングは、ISIスコアの大幅な低下につながる可能性が示唆された（MD：−9.57ポイント、95％CI：−12.12〜−7.02、エビデンスの確実性：低）。・太極拳は、PSQIスコアを低下させる可能性があり、睡眠日誌より収集したデータに基づき総睡眠時間の増加、入眠後の中途覚醒時間の減少、入眠潜時の短縮が認められた。【PSQIスコア】MD：−4.57ポイント、95％CI：−7.50〜−1.63、エビデンスの確実性：低【総睡眠時間】MD：52.07分、95％CI：25.53〜78.61、エビデンスの確実性：低【入眠後の中途覚醒時間】MD：−36.11分、95％CI：−62.81〜−9.42、エビデンスの確実性：低【入眠潜時】MD：−24.76分、95％CI：−41.07〜−8.46、エビデンスの確実性：低・さらに、太極拳では、客観的睡眠指標を複合的に測定した結果、総睡眠時間を増加させる可能性が示唆された（MD：24.09分、95％CI：4.66〜43.52、エビデンスの確実性：低）。　著者らは「運動介入は、不眠症患者の睡眠改善に有効であり、中でもヨガ、太極拳、ウォーキング/ジョギングは、他の運動よりも効果的であることが示唆された。これらの結果をさらに検証し、強化するためにも、大規模かつ高品質の適切に設定されたRCTの実施が望まれる」と結論付けている。