社会参加は、認知症発症リスクの低下と関連している可能性があり、近年日本において増加傾向にある。この社会参加の促進が、認知症発症率の変化と関連している可能性がある。医療経済研究機構の藤原 聡子氏らは、5つの自治体における2つの高齢者コホートの認知症発症率を比較し、その違いが社会参加と関連しているのか、あるいは社会参加の変数と関連しているかを検討した。Archives of Gerontology and Geriatrics誌2025年10月号の報告。
日本老年学的評価研究（JAGES）のデータを分析した。本研究は、要介護認定を受けていない65歳以上の地域在住高齢者を対象とした2つの3年間フォローアップ調査コホート（2013〜16年：2万5,281人、2016〜19年：2万6,284人）で構成された。生存分析を用いて、コホートおよび社会参加を説明変数として認知症のハザード比（HR）を算出した。解析は、年齢別（65〜74歳、75歳以上）に層別化し、人口統計学的因子、社会参加、社会参加に関連する変数について調整した。
主な内容は以下のとおり。
・認知症発症率は、コホート間で1万人年当たり149.7人（2013〜16年）から131.3人（2016〜19年）へ減少していた。
・2016〜19年のコホートにおける性別および年齢調整HRは、65〜74歳で0.83（95％信頼区間[CI]：0.67〜1.03）、75歳以上で0.83（95％CI：0.75〜0.91）であった。
・社会参加および社会参加に関連する変数を調整した後、75歳以上での有意差は消失した（HR：0.99、95％CI：0.89〜1.09）。
著者らは「75歳以上の認知症発症率の低下は、社会参加および社会参加と関連する変数が影響を及ぼしている可能性がある。これらの知見は、社会参加と認知症発症率低下との間に潜在的な関連があることを示唆しているが、結果を確認するためにも、さらなる研究が求められる」とまとめている。
（鷹野 敦夫）
