学校や会社が始まり、緊張した4月が過ぎ、大型連休が終わったころに出現するのがいわゆる「五月病」＊である。＊五月病：医学的な病名ではなく、「5月の連休後に憂鬱になる」「なんとなく体調が悪い」「会社に行きたくない」などの軽いうつ的な気分に見舞われる症状のこと　新入生や新社会人に多いとされるこの五月病について、どの程度経験があり、原因は何か、メンタルとの関係はあるのかなどについて、株式会社アイスタットは、5月11日にアンケートを実施した。　アンケートは、セルフ型アンケートツール“Freeasy”を運営するアイブリッジ株式会社の全国の会員20～59歳の有職者300人が対象。■調査概要形式：WEBアンケート方式期日：2022年５月11日対象：セルフ型アンケートツール“Freeasy”の登録者300人（20～59歳/全国の有職者）■アンケートの概要・五月病の「経験あり」は53％、「経験なし」は47％。毎年、感じている人は10.7％と約1割だった・五月病の原因は、第1位「人間関係」が37.1％、第2位「GW」が28.9％・五月病の症状は、第1位「気分が落ち込む、元気がなくなる」が53.5％・メンタルが「強い」「普通」と回答した人は、「五月病の経験なし」の割合が多かった・五月病の経験が「ある人」と「ない人」の性格の主な違いは、「一人で抱え込む」・仕事の取り組み方が「意欲的である」と回答した人は、「五月病の経験あり」が多かった・5月以外の月でも五月病のような症状が起きている人は、「五月病の経験あり」も多かった・血液型「A型」「B型」は「五月病の経験なし」が、「O型」「AB型」は「五月病の経験あり」が多かった「一人で抱え込む」と五月病になる恐れ　質問1で「今までに『五月病かも』と感じたことはあるか」（単一回答）を聞いたところ、「今までに感じたことは一度もない」が47.0％で1番多く、「今までに感じたことは数回」が22.7％、「毎年ではないが、感じることは多い」が19.7％と続いた。また、「毎年、感じている」との回答も10.7％あり、全体で「経験あり」が53％、「経験なし」が47％とわずかに「経験あり」が上回った。なお、「経験あり」を回答した人の属性では、「20・30代」「男性」「未婚」で多かった。　質問2では、質問1で「経験あり」と回答した159人に「原因に心あたりがあるか」（複数回答）を聞いたところ、「人間関係」が37.1％で1番多く、「GW（長期休暇）」が28.9％、「気候・気温・湿度」が27.7％の順で多かった。多くは自分の周りの環境変化に関係する内容だったが、「コロナ禍」という回答も9.4％あった。　質問3では、同様に質問1で「経験あり」と回答した159人に「どのような症状があったか」（複数回答）を聞いたところ、「気分が落ち込む、元気がなくなる」が53.5％で1番多く、「無力感、倦怠感、気だるさ、やる気が出ない」が49.7％、「疲れやすい」が35.2％の順で多かった。また、「頭痛、腰痛、首痛、肩こり」が21.4％、「動悸、めまい、発汗、窒息感、吐き気、手足の震え」が12.6％、「胃痛・腹痛」が10.1％と器質的な症状を呈する回答者も見受けられた。　質問4で「メンタル（ハート）レベルについて、あてはまるもの」（単一回答）を聞いたところ、「普通」が39.3％で1番多く、「やや弱い」が23.0％、「非常に弱い」が18.0％、「やや強い」が16.0％、「非常に強い」が3.7％という順だった。「五月病」の経験の有無別にみると、メンタルが「強い」「普通」と回答した人は「五月病の経験なし」の割合が多く、「弱い」と回答した人は「五月病の経験あり」の割合が多く、一般的な予想の範囲だった。　質問5で「あなたの性格について」（複数回答）を聞いたところ、「まじめ」が38.0％、「一人で抱え込む」が30.7％、「几帳面」が30.3％の順で多かった。また、五月病の経験が「ある人」と「ない人」の性格の違いは何かを調べたところ、両方の差分より、第1位は「一人で抱え込む」の19.1ポイント、第2位は「ストレス発散が上手でない」の16.1ポイント、第3位は「几帳面」の11.7ポイントの順番だった。　質問6で「日頃の仕事への取り組み方」（単一回答）を聞いたところ、「まあまあ意欲をもって取り組もうとしている」が46.0％で1番多く、「あまり意欲をもって取り組もうとはしていない」が28.3％、「まったく意欲をもって取り組もうとはしていない」が15.0％、「とても意欲をもって取り組もうとしている」が10.7％だった。全体でみると「意欲的である」は56.7％、「意欲的でない」は43.3％で、「意欲的である」の回答がやや上回った。このうち「五月病」の経験の有無別にみると、仕事の取り組み方が「意欲的である」と回答した人は「五月病の経験あり」の割合が多く、「意欲的でない」と回答した人は「五月病の経験なし」の割合が多い結果だった。　質問7で「5月以外の月に五月病のような症状が起きるか」（単一回答）を聞いたところ、「どちらかといえばある」が33.0％で1番多く、「どちらかといえばない」が30.7％、「まったくない」が26.7％、「常にある」が9.7％だった。全体でみると、「ない」が57.3％、「ある」が42.7％で、「ない」との回答が約6割だった。また、「五月病」の経験有の31.4％が5月のみの心身の不調を回答していたことから、いわゆる「五月病」の人は全体の約3割程度と予想された。　質問8で「五月病」との関連を探るために「血液型」（単一回答）を聞いたところ、「A型」（34.3％）、「O型」（26.7％）、「B型」（22.3％）、「AB型」（11.7％）、「わからない」（5.0％）の分布であり、五月病の経験の有無別に解析した。その結果、血液型が「A型」「B型」と回答した人ほど「五月病の経験なし」の割合が多く、「O型」「AB型」と回答した人ほど「五月病の経験あり」の割合が多い結果だった。　なお、これらのアンケートの解析では、統計のさまざまな手法が使用され、そのノウハウも本事例を使い調査票に記載されている。今月のレベルアップとして「目的変数に対する影響度を調べる」と題し、「クラメール連関係数」について解説しているので、ご一読いただきたい。

　感情調節不全や過敏性は、自閉スペクトラム症（ASD）でよくみられる症状である。英国・キングス・カレッジ・ロンドンのGonzalo Salazar de Pablo氏らは、ASDの感情調節不全や過敏性に対する薬理学的介入の有効性および治療反応の予測因子を評価する、初めてのメタ解析を実施した。その結果、いくつかの薬理学的介入（とくにアリピプラゾールとリスペリドン）は、ASD患者の感情調節不全や過敏性の短期的治療に有効であることが証明されており、忍容性プロファイルと家族の考えなども考慮し、複数の形式による治療を計画するうえで検討すべきであると報告した。Journal of the American Academy of Child and Adolescent Psychiatry誌オンライン版2022年4月22日号の報告。　プロトコルに従い、複数のデータベースより2021年1月1日までの研究をシステマティックに検索した。プラセボ対照ランダム化比較試験（RCT）を抽出し、感情調節不全や過敏性に対する薬理学的介入の有効性および治療反応の予測因子を評価した。Q検定を用いた不均一性および出版バイアスを評価した。主要エフェクトサイズは、標準化平均差（SMD）とした。研究の質の評価には、コクランのバイアスリスクツール（RoB2）を用いた。　主な結果は以下のとおり。・ASD患者2,856例を含む45件の研究が分析に含まれた。26.7％のRCTは、バイアスリスクが高かった。・抗精神病薬（SMD：1.028、95％CI：0.824～1.232）およびADHDに適応を有する薬物療法（SMD：0.471、95％CI：0.061～0.881）は、プラセボと比較し、感情調節不全や過敏性に対し有意な改善が認められたが、他の薬剤クラスでは認められなかった（p＞0.05）。・各薬剤についての評価では、アリピプラゾール（SMD：1.179、95％CI：0.838～1.520）とリスペリドン（SMD：1.074、95％CI：0.818～1.331）の有効性が示唆された。・てんかん発症率の増加（β＝－0.049、p＝0.026）は、有効性の低下と関連していた。

　メタ認知トレーニング（MCT）は、統合失調症患者の精神症状や認知バイアスを改善するためのグループプログラムであるが、入院中の回復初期段階の統合失調症患者への介入効果は、あまりわかっていない。長野県・千曲荘病院の芳賀 彩織氏らは、日本の精神科救急病棟に入院している統合失調症患者の回復初期段階におけるMCTの有効性を調査した。その結果、MCTは精神症状、自己内省の不良、再入院の予防に有効である可能性が示唆された。Frontiers in Psychology誌2022年4月11日号の報告。　20～65歳の統合失調症患者24例を対象に、非盲検パイロットランダム化比較試験を実施した。患者を作業療法（OT）＋MCT群とOTのみを行う群（OT群）にランダムに割り付けた。ベースライン時と介入後の認知機能、精神症状、認知的洞察、内発的動機付けの変化を両群間で比較するため、2要因反復測定分散分析（ANOVA）を用いた。さらに、退院後1年間の再入院率を両群間で比較した。　主な結果は以下のとおり。・一部の患者は本研究から除外されたため、最終分析には各群ともに8例が含まれた。・ANOVAでは、対象患者のいくつかのドメインで、認知機能に有意な差が認められた。・対象患者間での有意な差は認められなかった。・個々の患者において、精神症状の有意な改善が認められ、精神病理学との相互関係が確認された（p＝0.03）。・認知的洞察および自己内省の値は、患者間で有意な違いが認められた（p＝0.03）。・内発的動機付けに有意な差は認められなかった。・1年以内の再入院率は、OT＋MCT群（25％、8例中2例）のほうがOT群（75％、8例中6例）よりも有意に低かった（p＝0.046）。

　双極性障害のうつ症状（双極性うつ病）と単極性うつ病の鑑別は、誤診しないために重要である。中国・上海交通大学のShuqi Kong氏らは、双極性うつ病および単極性うつ病の初回入院患者における季節的な症状および非酵素性酸化ストレスの特徴を調査した。その結果、単極性うつ病患者と比較し、双極性うつ病患者は季節的な特徴を有している可能性が示唆された。著者らは、「季節性の単極性うつ病と双極性うつ病を鑑別するうえで、臨床症状や酸化ストレスの指標は有用である可能性がある」とし、「15～35歳の比較的若い年代では、冬期に双極性うつ病を発症する可能性が高い」と併せて報告している。Frontiers in Psychiatry誌2022年4月6日号の報告。　対象は、双極性うつ病患者450例および単極性うつ病患者855例。うつ症状の急性発症で入院した季節に応じて、春、夏、秋、冬の4群に患者を分類した。DSM-Vに基づいた双極性障害の特徴的な症状は医療記録から収集し、酸化ストレスを反映した臨床生化学的指標も併せて収集した。双極性うつ病患者または単極性うつ病患者における季節的リスク因子を分析し、冬期発症の患者では年齢や性別との関連も調査した。　主な結果は以下のとおり。・春期発症（双極性うつ病：124例、単極性うつ病：233例）では、メランコリックな特徴、非定型の特徴、抱合型ビリルビンに両群間で有意な差が認められた。・夏期発症（同：115例、260例）では、メランコリックな特徴、尿酸、抱合型ビリルビンに両群間で有意な差が認められた。・秋期発症（同：122例、211例）では、メランコリックな特徴、不安や疼痛、非定型の特徴、尿酸、総ビリルビン、抱合型ビリルビン、アルブミンに両群間で著しい差が認められた。・冬期発症（同：89例、161例）では、抱合型ビリルビン、プレアルブミンに両群間で有意な差が認められた。・双極性うつ病と比較した単極性うつ病の季節的な独立したリスク因子は、夏期発症のメランコリックな特徴および尿酸、秋期発症のメランコリックな特徴、尿酸、総ビリルビンであった。・冬期発症では、両群間で年齢に有意な差が認められ、15～35歳の若年層で、冬期に双極性うつ病を発症する可能性が高かった。

　産後うつ病に対する母乳育児の影響については、あまり知られていない。また、産後うつ病のマネジメントにおいて、母乳育児の役割に関連するガイドラインは作成されていない。中国・Taizhou UniversityのMengjie Xia氏らは、産後うつ病と母乳育児との関連を明らかにするため、メタ解析を実施した。その結果、母乳育児が産後うつ病リスクの低下に寄与することが示唆された。Journal of Affective Disorders誌オンライン版2022年4月20日号の報告。　産後うつ病と母乳育児との関連について報告した研究をPubMed、Cochrane Library、EMBASE（～2021年12月）より検索した。プールされたオッズ比（OR）および95％信頼区間（CI）の算出には、ランダム効果モデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・8研究より、1万8,570例が抽出された。・母乳育児により、産後うつ病リスクが14％低下していた（OR：0.86、95％CI：0.77～0.94、I2＝51.78％）。・母乳育児の期間が1ヵ月超では産後うつ病リスクが37％低下し（OR：0.63、95％CI：0.47～0.79、I2＝34.98％、p＝0.19）、1ヵ月未満では6％低下していた（OR：0.94、95％CI：0.89～0.99、I2＝0.00％、p＝0.61）。・母乳育児を行わなかった場合と比較し、母乳のみで育児を行った場合では、産後うつ病リスクが53％低下した（OR：0.47、95％CI：0.27～0.66、I2＝0.00％、p＝0.98）。・部分的に母乳育児を行った場合と比較し、母乳のみで育児を行った場合では、産後うつ病リスクが8％低下した（OR：0.92、95％CI：0.86～0.98、I2＝13.86％、p＝0.31）。・本研究のサブグループは、異質性の原因である可能性が示唆された。

　統合失調症患者の精神科病棟への入院は、経済的な負担を引き起こす。そのため、服薬アドヒアランスは重要な因子であるが、依然として難しい問題である。米国・Hassman Research InstituteのElan A. Cohen氏らは、センサー付きアリピプラゾール錠（システムに摂取可能なセンサー、シグナル検出用パッチ、スマートフォンアプリを含む）が、標準的な経口抗精神病薬と比較し、精神科入院数の減少に寄与するかを評価した。その結果、センサー付きアリピプラゾール錠は、標準的な経口抗精神病薬と比較し、軽度から中等度の成人統合失調症患者の精神科入院率を低下させることが示された。本システムにより、統合失調症患者の薬物摂取の支援および症状改善を通じて、急性期治療の必要性を減少させることが期待される。The Journal of Clinical Psychiatry誌2022年4月11日号の報告。　本試験は、6ヵ月間の標準的な経口抗精神病薬治療期間（レトロスペクティブ期）があり、過去48ヵ月間に1回以上の入院を経験した成人統合失調症患者を対象とした、第IIIb相ミラーイメージ臨床試験（実施期間2019年4月29日～2020年8月11日）である。すべての対象患者に対し、3～6ヵ月間のセンサー付きアリピプラゾール錠による治療を行った。主要評価項目は、レトロスペクティブ期と比較した1～3ヵ月目の修正ITT集団（mITT：113例）における精神科入院率とした。副次評価項目は、投与対象となる日数の割合とした。安全性の評価には、服薬またはパッチと自殺傾向に関連する有害事象を含めた。　主な結果は以下のとおり。・センサー付きアリピプラゾール錠は、対応するレトロスペクティブ期と比較し、mITT集団の1～3ヵ月目（－9.7％、p≦0.001）および1～6ヵ月目（－21.3％、p≦0.001）の入院を有意に減少させた。・センサー付きアリピプラゾール錠の使用により、確認された薬物摂取が1～3ヵ月目で26.5ポイント改善され（p≦0.001）、PANSSスコアは低下した。・パッチは忍容性が高く、試験参加者の報告による自殺リスクの変化は認められなかった。

　片頭痛は世界中に蔓延している疾患であり、最近の研究によると、胃腸疾患患者において片頭痛の発症率が増加しているとされている。また、前臨床でのエビデンスでは、消化管神経系と脳腸軸などの中枢神経系との双方向性の関係が示唆されている。韓国・同徳女子大学校のJemin Kim氏らは、主要な胃腸疾患と片頭痛との関連を明らかにするため、検討を行った。その結果、胃腸疾患と片頭痛との間に統計学的に有意な関連が認められ、この関連は胃腸疾患の数が多い患者や、片頭痛の予防と急性期治療の両方で片頭痛治療薬を使用している患者において、強い相関が認められることが報告された。International Journal of Environmental Research and Public Health誌2022年3月28日号の報告。片頭痛の有病率、消化不良など複数の胃腸疾患を有する患者で3.5倍　対象は、片頭痛または胃腸疾患の診断が年に2回以上認められた患者。胃腸疾患には、消化性潰瘍、消化不良、炎症性腸疾患、過敏性腸症候群、胃食道疾患を含めた。　主要な胃腸疾患と片頭痛との関連を明らかにするために行った調査の主な結果は以下のとおり。・HIRAデータセットより、78万1,115例が研究に含まれた。・片頭痛の有病率は、年齢、性別、保険の種類で調整した後、複数の胃腸疾患を有する患者において、約3.5倍高かった（調整オッズ比：3.46、95％CI：3.30～3.63、p＜0.001）。・胃腸疾患の数が増加するほど、片頭痛の有病率も高かった。・胃腸疾患の有病率は、急性予防または急性治療のいずれかの患者と比較し、予防と急性期治療の両方のために片頭痛治療薬を使用していた患者のほうが高かった。

　中高年期の体重減少は、その後の認知症リスクの上昇と関連しているといわれている。しかし、多くの研究では、身体的フレイル（PF）の潜在的な影響について検討が不十分であり、フォローアップ期間が限られているか、対照が最適化されていないなどの問題がある。中国・浙江大学のJie Shen氏らは、米国の中年期成人および高齢者の体重変化と認知症リスクとの長期的および時間的な関係を調査するため、検討を行った。その結果、中年期成人および高齢者の認知症リスクと体重減少との関連が認められた。この関連は、PFの状態とは無関係であり、最近の体重減少だけでなく、10年以上前の体重減少との関連が確認された。The Journal of Clinical Endocrinology and Metabolism誌オンライン版2022年4月14日号の報告。　米国の健康と退職に関する研究（Health and Retirement Study：HRS）より、50歳以上の5,985人を対象とした。長期的な体重変化の推移は、1992～2008年の期間に9回のBMI測定を繰り返し実施し算出した。その後、2008～18年に認知症の発症状況をフォローアップした。分析には、多変量Cox比例ハザードモデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・フォローアップ期間中（平均7.54年）における認知症の発症は682例（11.39％）であった。・基本的な人口統計学的およびライフスタイルのデータで調整した後、体重減少が認められた群（中央値：－0.23kg/m2/年）は、体重が安定していた群（中央値：0.11kg/m2/年）と比較し、認知症リスクが有意に高かった（HR：1.60、95％CI：1.33～1.92）。・さらにPFで調整した後、これらの関連性は弱まったが、強力かつ有意なままであった（HR：1.57、95％CI：1.30～1.89）。・認知症と診断される約14～18年前に評価された体重減少においても、有意な関連が観察され（HR：1.30、95％CI：1.07～1.58）、その後も同様の関連が認められた。

　双極性障害は慢性的かつ複雑な疾患であるため、治療が困難なケースも少なくない。米国・テキサス工科大学のRakesh Jain氏らは、双極性障害患者に対する治療パターンを明らかにするため、レトロスペクティブ研究を実施した。その結果、抗うつ薬やベンゾジアゼピンは、フロントライン治療としての使用はガイドラインで推奨されていないにもかかわらず、双極性障害に対し高頻度で処方されていることが明らかとなった。本結果は、双極性障害のケアにおける異質性を強調しており、多くの臨床医がエビデンスに基づく双極性障害治療を実践していないことを示唆している。Advances in Therapy誌オンライン版2022年4月6日号の報告。　2016～18年に新たに双極性障害と診断された成人患者を、IBM MarketScan Commercial claims databaseより特定した。患者の登録は、初回診断の12ヵ月以上前と6ヵ月後に行った。Lines of therapy（LOT）は、抗うつ薬、気分安定薬、非定型抗精神病薬、ベンゾジアゼピン、精神刺激薬のほか、適応外の薬物による継続的な治療期間とした。すべてのデータを記述的に分析した。　主な結果は以下のとおり。・基準を満たした患者は、4万345例であった。・最も一般的な初期エピソードタイプは、双極II型障害（38.1％）であり、次いで双極I型障害（29.8％）、躁病（12.8％）、混合型（12.0％）であった。・すべてのエピソードタイプのうち、約90％が治療を受けており（LOT1）、これらの患者の約80％は1つ以上のLOT追加治療を受けていた。・LOT1（3万6,587例）で使用された薬剤は、気分安定薬（43.8％）、抗うつ薬（42.3％、単剤療法では12.9％）、非定型抗精神病薬（31.7％）、ベンゾジアゼピン（20.7％）であり、LOT追加治療では抗うつ薬（51.4～53.8％）、ベンゾジアゼピン（26.9～27.4％）の使用量の増加が認められた。・LOT1のレジメンは、2,067パターンであった。・治療パターンは、エピソードタイプ全体で類似していた。

　抗精神病薬の多剤併用療法について、支持するエビデンスはほとんどなく、安全性や副作用に対する懸念が存在する。それにもかかわらず、多剤併用療法は、統合失調症の長期入院患者に対し一般的に行われている。オランダ・マーストリヒト大学のMushde Shakir氏らは、第1世代抗精神病薬（FGA）および第2世代抗精神病薬（SGA）の併用療法からいずれかの単剤療法への切り替えが及ぼす、再発率および精神症状への影響を検討した。その結果、統合失調症の長期入院患者においてFGAとSGAの併用療法から単剤療法へ切り替えた場合、再発率は増加することなく、逆に減少することが示唆された。Schizophrenia Research誌オンライン版2022年4月6日号の報告。　SGAとFGAの併用療法を行っている入院中の慢性期統合失調症患者136例を対象にランダム化非盲検試験を実施した。切り替え群はFGAまたはSGAのいずれかを中止し、現状維持群は併用療法をそのまま継続した。再発および精神症状は、ベースライン時、フォローアップ後3ヵ月、6ヵ月、9ヵ月の時点で測定した。精神症状の評価には、簡易精神症状評価尺度（BPRS）を用いた。再発の定義は、（1）BPRSのいずれかの項目における2ポイント以上の増加、または（2）BPRS合計スコア4ポイント以上増加および抗精神病薬の調整とした。　主な結果は以下のとおり。・性別で補正したロジスティック回帰モデルでは、切り替え群の再発率が有意に低いことが示唆された（OR：0.29、95％CI：0.13～0.62）。・単剤療法への切り替えによる保護効果は、単剤療法としてクロザピンを継続している患者で認められた。・再発および脱落しなかった患者では、切り替え群においてBPRS合計スコアの有意な減少が認められた（p＝0.0001）。

　米国において統合失調症の影響は320万人超に及ぶとされる。しかし、統合失調症の併存疾患パターンは、リアルワールドでシステマティックに検証されていない。米国・ハーバード大学のChenyue Lu氏らはこの課題を解決するため、米国の健康保険データセットの8,600万例の患者コホートを用いた観察研究を実施した。その結果、統合失調症患者の既知の併存疾患だけでなく、これまであまり知られていなかった併存疾患パターンも特定された。Translational Psychiatry誌2022年4月11日号の報告。統合失調症患者の併存疾患の初期兆候に臨床医が注意を払う　統合失調症患者と非統合失調症患者を年齢、性別、居住地（郵便番号の最初の3桁）でマッチさせた。統合失調症患者とマッチした非統合失調症患者の疾患ごとの有病率を比較し、年齢、性別で層別化したサブグループ分析を行った。　統合失調症の併存疾患パターンを観察研究した主な結果は以下のとおり。・青年および若年成人では、統合失調症診断前に、不安症、心的外傷後ストレス障害（PTSD）、薬物乱用が認められることが多かった。・60歳以上の統合失調症患者の併存疾患として、せん妄、アルコール依存症、認知症、骨盤骨折、骨髄炎の発症リスクが高かった。・統合失調症診断前の女性では、2型糖尿病、睡眠時無呼吸症候群、摂食障害が認められることが多く、男性では、急性腎不全、横紋筋融解症、発達遅延が多かった。・統合失調感情障害患者では、他の統合失調症患者と比較し、不安症状や肥満の頻度が高かった。　著者らは「これらの併存疾患プロファイルは、同時に発生する疾患の初期兆候に臨床医が注意を払うよう導いてくれるだろう」としている。

　これまで、欧米で行われていたプロスペクティブ研究では、野菜や果物の摂取が認知症リスクを低下させることが示唆されている。しかし、アジア人を対象とした疫学的なエビデンスは限られていた。九州大学の木村 安美氏らは、日本人コミュニティにおける野菜や果物およびそれらの栄養素の摂取と認知症発症リスクと認知症サブタイプとの関連について調査を行った。その結果、野菜とその構成栄養素の摂取量が多いほど、日本人高齢者の認知症リスクが低下することを報告した。BMC Geriatrics誌2022年3月28日号の報告。野菜では認知症リスク低下を認めるも果物は有意な関連なし　ベースライン時に認知症でない60歳以上の日本人1,071人（男性：452人、女性：619人）を対象に、24年間プロスペクティブにフォローアップを行った。野菜、果物、栄養素の摂取量は、ベースライン時に70項目の半構造化された食物摂取頻度調査票で評価し、性別ごとに四分位で分類した。評価項目は、認知症とそのサブタイプ（アルツハイマー病、血管性認知症）の発症とした。認知症発症のリスク推定値の算出には、Cox比例ハザードモデルを用いた。　野菜や果物、およびそれらの栄養素の摂取と認知症発症リスクと認知症サブタイプとの関連について調査を行った主な結果は以下のとおり。・長期フォローアップ期間中の認知症発症は464例であり、その内訳はアルツハイマー病286例、血管性認知症144例であった。・交絡因子で調整した後、野菜の摂取量が多い人では認知症（p trend＜0.05）およびアルツハイマー病（p trend＜0.05）のリスク低下が認められたが、血管性認知症のリスク低下は認められなかった。・野菜の摂取量が最高四分位の人では、最低四分位の人と比較し、認知症リスクが27％、アルツハイマー病リスクが31％低かった。・認知症リスクは、ビタミンA、リボフラビン、ビタミンC、マグネシウム、カルシウム、カリウムの摂取量が増加するほど有意な減少が認められた（各々：p trend＜0.05）。・食物繊維の総摂取量が多い人は、認知症リスクが低い傾向にあった（p trend＝0.07）。・果物の摂取量と認知症および認知症サブタイプのリスクとの有意な関連は認められなかった。

　大うつ病エピソード（MDE）、物質使用障害（SUD）、あるいはその両方を抱えた米国成人の自己申告による喫煙率は、2006年から2019年にかけて有意に低下している。米国・国立衛生研究所（NIH）のBeth Han氏らが、探索的順次横断研究の結果を報告した。米国における予防可能な疾病・障害・死亡原因である喫煙は、減少傾向にある。しかし、精神疾患患者では喫煙率が高く、2014年までのデータを用いた研究において一般集団でみられた喫煙率低下は、精神疾患患者では観察されなかったことが示されていた。著者は、「精神疾患患者の喫煙率をさらに低下させるため、継続的な取り組みが必要である」とまとめている。JAMA誌2022年4月26日号掲載の報告。全国調査に参加した約56万人のデータを解析　研究グループは、米国において2006～19年の薬物使用と健康に関する全国調査に参加した18歳以上の55万8,960例のデータを用い、DSM-IV-TR（精神疾患の診断・統計マニュアル第4版テキスト改訂版）に基づく過去1年間のMDEおよびSUDを有する人の喫煙率について解析した。　主要評価項目は、社会人口統計学的特性で補正した自己申告による過去1ヵ月間の喫煙である。　55万8,960例のうち、41.4％が18～25歳、29.8％が26～49歳で、女性は53.4％であった。2006年から2019年にかけて、喫煙率はMDEで年間3.2％、SUDで年間1.7％低下　自己申告による過去1ヵ月間の喫煙率は、2006年から2019年にかけてMDEを有する成人では37.3％から24.2％へ（平均年間変化率：－3.2、95％信頼区間[CI]：－3.5～－2.8、p＜0.001）、SUDの成人では46.5％から35.8％へ（－1.7、－2.8～－0.6、p＝0.002）、MDEとSUDの両方を有する成人では50.7％から37.0％へ（－2.1、－3.1～－1.2、p＜0.001）、いずれも有意に低下した。この有意な喫煙率低下は、アメリカ先住民/アラスカ先住民のMDE（p＝0.98）またはSUD（p＝0.46）では観察されなかったことを除き、年齢、性別、人種/民族のいずれのサブグループでもMDEおよびSUDともに認められた（すべてp＜0.05）。　MDEを有する成人と有していない成人との間の喫煙率の差は、全体では11.5％から6.6％に有意に低下し、平均年間変化率は－3.4（95％CI：－4.1～－2.7、p＜0.001）であった。平均年間変化率の有意な低下は、男性（－5.1、95％CI：－7.2～－2.9、p＜0.001）、女性（－2.7、－3.9～－1.5、p＜0.001）、18～25歳（－5.2、－7.6～－2.8、p＜0.001）、50歳以上（－4.7、－8.0～－1.2、p＝0.01）、ヒスパニック系（－4.4、－8.0～－0.5、p＝0.03）、白人（－3.6、－4.5～－2.7、p＜0.001）でも同様に確認された。　アメリカ先住民/アラスカ先住民における喫煙率は、2006～12年の間ではMDEの有無で有意差はなかったが、2013～19年の間ではMDEを有する成人で有意に高かった（群間差：11.3％、95％CI：0.9～21.7、p＝0.04）。SUDの有無で比較した喫煙率の差は、女性で低下し、平均年間変化率は－1.8（95％CI：－2.8～－0.9、p＝0.001）であった。

　大阪大学の小川 憲人氏らは、一般集団における生活環境と精神科医によるうつ病診断との縦断的関連について、調査を行った。その結果、子供と一緒に暮らすことで、男性ではうつ病リスクの低下が認められ、うつ病予防における子供の影響が示唆された。Translational Psychiatry誌2022年4月11日号の報告。　1990年、多目的コホート研究（JPHC Study）において、40～59歳の日本人男性および女性1,254人が登録され、生活環境についてのアンケート調査に回答した。その後、2014～15年にメンタルヘルス検診を実施した。うつ病の診断は、十分な経験を積んだ精神科認定医による診察を通じて評価した。　主な結果は以下のとおり。・フォローアップ期間中に、精神科医によるうつ病の診断は105例（64～84歳、男性：36例、女性69例）であった。・男性では、子供と一緒に暮らすことでうつ病リスクの低下が認められたが（多変量OR：0.42、95％CI：0.19～0.96）、女性では認められなかった（同：0.59、95％CI：0.32～1.09）。・これらの関連は、配偶者や親との同居で調整した場合でも、同様であった。

　青少年のスマートフォン依存症（ASA）による健康への悪影響に関する懸念は、世界的な問題となっている。中国・蘭州大学のJian Gong氏らは、親のスマートフォン依存症（PSA）がASAに及ぼす影響を調査し、これらの関連に親子関係や親の養育がどのような役割を果たすかについて評価を行った。その結果、親の過度なスマートフォン使用は子供がASAになる傾向を高め、PSAとASAの関連には親子関係や親の養育が重要な役割を果たすことが示唆された。Journal of Affective Disorders誌2022年6月15日号の報告。　10～15歳の学生およびその保護者を対象に、大規模横断調査を実施した。ASAとPSAの評価にはMobile Phone Addiction Index（MPAI）を用いた。親子関係はChild-Parent Relationship Scale-Short Form（CPRS-SF）、親の養育はParental Bonding Instrument（PBI）を用いて評価した。PSAとASAの関連および親子関係の媒介効果、親の養育の調整効果を調査するため、条件付きプロセスモデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・合計9,515人の青少年およびその両親が、オンライン調査を完了した。・PSAは、ASAの有意な予測因子であることが認められた（B＝0.488、p＜0.001）。・親子関係には、PSAとASAの関連に対するネガティブな媒介効果が認められた（B＝－0.321、p＜0.001）。・親の過保護は、親子関係を介してPSAからASAへの間接的な影響を調整したが（B＝－0.016、p＜0.001）、親のケアによる調整効果は認められなかった（B＝－0.005、p＞0.05）。・過保護は、後期の媒介効果に対しポジティブな調整効果をもたらした。・親子関係を介したASAに対するPSAの間接的な影響は、過保護のレベルが低い場合と比較し、高い場合のほうが大きかった。・本研究の限界として、自己記入式質問票を用いた横断研究である点が挙げられる。

　既存する片頭痛予防の2～4の薬剤クラスが奏効しなかった反復性および慢性片頭痛成人患者を対象とした、ランダム化プラセボ対照二重盲検比較試験の第IIIb相試験「FOCUS試験」において、カルシトニン遺伝子関連ペプチドを標的とするヒト化モノクローナル抗体フレマネズマブの安全性および有効性は明らかとなっている。今回、オーストリア・ Konventhospital Barmherzige Bruder LinzのChristian Lampl氏らは、FOCUS試験の事後分析として、前兆または同様の神経症状の有無により、フレマネズマブの有効性やQOLに対する影響に違いがあるかを検討した。その結果、フレマネズマブは、関連する神経機能症状を伴う片頭痛患者や既存の片頭痛治療薬2～4の薬剤クラスで効果不十分であった患者に対し、神経症状を呈する日数を減少させ、片頭痛を効果的に予防し、QOLを改善することが示唆された。European Journal of Neurology誌オンライン版2022年3月18日号の報告。　FOCUS試験では、既存する片頭痛予防の2～4の薬剤クラスが奏効しなかった慢性片頭痛または反復性片頭痛患者838例を、フレマネズマブを四半期ごとに投与する群、フレマネズマブを月1回投与する群、プラセボ群に1：1：1でランダムに割り付け、12週間の二重盲検治療を実施した。本事後分析は、症状に関する質問への患者の反応に基づき、ベースライン時における関連する神経機能障害の有無別に行われた。　主な結果は以下のとおり。・ベースライン時に神経機能障害を有する片頭痛患者では、フレマネズマブ群はプラセボ群と比較し、1ヵ月当たりの神経症状を呈する平均日数の有意な減少が認められた。　●フレマネズマブ四半期ごと投与群：－1.7日、プラセボ群：－0.5日（p≦0.01）　●フレマネズマブ月1回投与群：－1.8日、プラセボ群：－0.5日（p≦0.01）・フレマネズマブ投与群はともに、プラセボ群と比較し、ベースライン時の神経機能障害の有無にかかわらず、12週間にわたる1ヵ月当たりの片頭痛日数の有意な減少（p＜0.0001）、過去4週間のHeadache Impact Test 6（HIT-6）およびMigraine-Specific Quality of Life（MSQ）スコアの有意な改善が認められた（p＜0.05）。

　産業医科大学の池ノ内 篤子氏らは、双極性障害外来患者における不安定な期間の長さと雇用状況との関連を調査した。その結果、不安定な期間が長い双極性障害患者では、失業リスクが高いことが示唆された。Neuropsychiatric Disease and Treatment誌2022年4月8日号の報告。　2016年9～10月に日本精神神経科診療所協会に所属する会員のクリニック176施設を受診した双極性障害外来患者を対象に、医療記録を調査した。医療や雇用に関する詳細データを収集するため、質問票を用いた。不安定な期間の長さと失業のオッズ比（OR）は、ロジスティック回帰モデルを用いて分析した。不安定な期間の長さは、短期（1年の1～33％）、中期（34～66％）、長期（67～100％）に分類し、評価した。　主な結果は以下のとおり。・対象患者816例のうち、フルタイムで継続雇用されていた患者は707例、失業していた患者は70例であった。・単変量分析によるORは、不安定な期間が長期であった患者で有意な差が認められたが、短期および中期の患者では有意な差は認められなかった。　【長期】OR：10.4、95％CI：4.48～24.28、p＜0.001　【中期】OR：1.65、95％CI：0.73～3.74、p＝0.231　【短期】OR：1.06、95％CI：0.56～1.98、p＝0.849・多変量解析によるORも同様の結果であった。　【長期】OR：12.1、95％CI：4.37～33.3、p＜0.001　【中期】OR：1.62、95％CI：0.66～3.98、p＝0.290　【短期】OR：1.07、95％CI：0.55～2.07、p＝0.846

　米国の退役軍人の膨大なデータから、人種（白人、黒人、ヒスパニック、アジア系、先住民）や、住まい（米国を10地方に分けている）で認知症の発症率に差があるかを調べた研究である。　現代の日本で医療をしていると、幸か不幸か人種について思いを巡らせることはほとんどないだろう。しかし20年後はどうだろうか？ たまにはこのような論文を読んで頭に衝撃を与えると、それこそ認知刺激になって良い効果があるかもしれない。　まず、言うまでもなく人種を扱う研究は、知らないうちに誰かを傷つけたり、大きな損害を与えたりする可能性があり大変危険である。さらに、地理情報を扱う研究も大変危険になりえる。たとえ研究者にそのような意図は一切なかったとしても偏見を助長してしまうのみならず、ある地域では保険料が上がったりする可能性もあるからである。　その上でこの論文を見ると、諸因子を調整した場合の白人に対するハザード比は、先住民 1.05 (95％信頼区間[CI]：0.98～1.13)、アジア系1.20 (95％CI：1.13～1.28) 、黒人1.54 (95％CI：1.51～1.57)、ヒスパニック1.92 (95％CI：1.82～2.02) となっている。　ここから著者らはどのように考察しているのであろうか。まず先住民であるが、先行研究では高いとされていたが、今回は白人と差はなかったと論じられている。同時に、先住民（いわゆるアメリカ先住民とアラスカ先住民）が、米軍においては人口比と比べて最も多い民族なのだという事実も述べられている。これは私も不勉強で知らなかった。言葉には気を付けなければならないが、かつては占領された民族が、いまや軍隊にとても多く従事しているのである。　次に、ヒスパニックや黒人で多い理由は、適切なケアを受けていないから、英語での認知機能検査での不利、たとえ意図していなくても医療従事者が非白人を認知症と診断する可能性が高い、といった可能性があることも先行研究と共に述べられている。また、この研究では教育歴は郵便番号が代用されている（地域の平均を使用している）ことも限界として述べられている。　可能な限り要因を調整しても、認知症の発症率に人種差が見られた場合、大きく2つの解釈があるだろう。第1は、「人間は基本的に同じようなものなので、この結果は社会的格差を示している」とするものである。第2は「○○人種は認知症になりやすい」とするものである。この論文の著者は、とても公平な記述を試みつつも、第1の立場であるように見える。　私には、これは科学者として当然の態度に思える。遺伝子が人間を規定する部分は確かにあるが、認知症は多因子で、人生の後半に起き、社会的要因の影響を大いに受ける事象であることを考えると、人種差が大規模データで残るとは考えにくいからである。また、これは人間としても同然の態度に思える。精神科医としてさまざまな人間のこころに接してきた経験からは、人間は多様であると同時に、最も深いところの思考の構造（あるいは精神の現象）は驚くほど共通しているように感じるし、その確信は年々増しているからである。認知症の人に接し、そして人間に接している人には、これは理解できると思うし、データには接するが人間に接していない人には理解できないかもしれない。　とはいえ、この論文を読んでどのように感じるかは、読者のあなた次第である。

　55歳以上の約187万人を平均約10年間追跡したところ、認知症発症率は人種/民族によって有意に異なることが認められた。米国・カリフォルニア大学のErica Kornblith氏らが、米国退役軍人保健局（VHA）医療センターで治療を受けた患者を対象とした後ろ向きコホート研究の結果を報告した。米国では、VHAで治療を受ける患者を含めて人種/民族の多様化が進んでおり、公衆衛生上の重要な課題である認知症は人種/民族的マイノリティの高齢者で発症率が高くなる可能性が示唆されていた。著者は、「人種/民族による差異の原因機序を理解するためには、さらなる研究が必要である」とまとめている。JAMA誌2022年4月19日号掲載の報告。55歳以上の約187万人について人種/民族と認知症発症との関連性を検討　研究グループは、1999年10月1日から2019年9月30日（最終追跡調査日）までにVHA医療センターで治療を受けた55歳以上の成人患者計949万9,811例から、各年度5％を無作為抽出（重複者は除外）し、無作為抽出日（ベースライン）前2年間ならびに追跡期間にそれぞれ1回以上の診察を受けた適格患者186万9,090例について解析した。　National Patient Care Databasesから人口統計学的情報と認知症診断、Vital Status File Databasesから死亡に関する情報を入手し、居住地の郵便番号から米国疾病予防管理センター（CDC）による地域区分を特定した。人種/民族は、アメリカ先住民/アラスカ先住民、アジア人、黒人、ヒスパニック系、および白人の5つに分類した。ベースライン期間に認知症が認められた人、性別のデータが欠損している人、人種/民族が“その他”または不明の人は解析から除外した。　主要評価項目は、認知症の診断（ICD-9または10）。年齢を時間軸とし、死亡の競合リスクを考慮したFine-Gray比例ハザードモデルを用い、人種/民族と認知症診断までの時間との関連を検討した。平均約10年間追跡、人種/民族間で有意差あり、黒人とヒスパニック系で高い　解析対象186万9,090例の患者背景は平均（±SD）年齢69.4±7.9歳、女性4万2,870例（2％）、アメリカ先住民/アラスカ先住民6,865例（0.4％）、アジア人9,391例（0.5％）、黒人17万6,795例（9.5％）、ヒスパニック系2万663例（1.0％）、白人165万5,376例（88.6％）であった。　平均追跡調査期間10.1年において、24万3,272例（13％）が認知症を発症した。年齢調整後の認知症発症率（1,000人年当たり）は、アメリカ先住民/アラスカ先住民14.2（95％信頼区間[CI]：13.3～15.1）、アジア人12.4例（11.7～13.1）、黒人19.4例（19.2～19.6）、ヒスパニック系20.7例（20.1～21.3）、白人11.5例（11.4～11.6）であった。　白人に対する完全補正後ハザード比は、アメリカ先住民/アラスカ先住民1.05（95％CI：0.98～1.13）、アジア人1.20（1.13～1.28）、黒人1.54（1.51～1.57）、ヒスパニック系1.92（1.82～2.02）であった。米国のほとんどの地域で、年齢補正後認知症発症率は黒人およびヒスパニック系で高く、アメリカ先住民/アラスカ先住民、アジア人および白人は類似していた。

　認知症の中で最も頻度が高いアルツハイマー病の治療薬として現在本邦で承認されている薬剤は、3種類のコリンエステラーゼ阻害薬（ChEI）とメマンチンの4剤である。実臨床においては、神経変性疾患の多因子性病因に対応するため、単剤療法後の次のステップとして併用療法が用いられる。また、2021年6月に米国で迅速承認されたaducanumabは、脳内のアミロイドβ（Aβ）カスケードを標的とする初の疾患修飾療法（DMT）として注目されている。東京慈恵会医科大学の永田 智行氏らは、アルツハイマー病治療に対する薬物療法の組み合わせについて報告した。Expert Opinion on Pharmacotherapy誌2022年4月号の掲載。　主な結果は以下のとおり。・アルツハイマー病の病因は、コリン作動性仮説とアミロイドカスケード仮説が提唱されている。・これらの仮説に基づく単剤療法の有効性は限られており、推定原因であるタンパク質関連の神経変性、神経伝達物質、神経炎症など、複雑なアルツハイマー病の病因に対し包括的に対処するためには、併用療法によるアプローチが有用な可能性がある。・神経変性プロセスおよび機能低下に対する初回または併用療法によるアプローチ上乗せの有効性を調査したところ、対症療法として承認されている抗認知症薬4剤のうち、1種類のChEIとメマンチンの併用療法は、症状重症度が中程度の患者における機能改善に有効であることが示唆されている。・今後、DMT、対症療法、神経再生などを組み合わせた治療戦略が有用となることが期待される。