【3月3日　耳の日】〔由来〕　「3（み）月3（み）日」との語呂合わせ、数字の「3」が耳の形にみえること、電話の発明家で音声学と聾唖教育で活躍したグラハム･ベルの誕生日であることから、日本耳鼻咽喉科学会の提案により1956（昭和31）年に制定。同会では、都道府県ごとに難聴で悩んでいる方々の相談のほか、一般の方にも耳の病気や健康な耳の大切さの啓発活動を行っている。関連コンテンツ難聴と認知症【外来で役立つ！認知症Topics】耳鳴りがするときの症状チェック【患者説明用スライド】コロナにやられて耳が聞こえない！【Dr. 中島の 新・徒然草】医療マンガ大賞2021　言葉にしないと伝わらないこと（言語聴覚士視点）フクラアカリガエル氏高齢者における難聴とうつ病との関係～メタ解析

　新潟・糸魚川総合病院の勝木 将人氏らは、小児および青年期の頭痛、片頭痛、薬物乱用頭痛の有病率を調査するため、小学校から高校までの日本人学生を対象に、学校ベースのオンラインアンケートを実施した。また、片頭痛を引き起こすトリガーについて調査するとともに、頭痛頻度に対するCOVID-19パンデミックの影響も併せて検討を行った。その結果、小児および青年期において、頭痛による生活への支障は大きいことが明らかとなった。結果を踏まえ著者らは、頭痛の臨床診療におけるアンメットニーズを修正する必要があるとしている。Clinical Neurology and Neurosurgery誌オンライン版2023年1月20日号の報告。　2022年4月～8月に、新潟県糸魚川市内の小中高の学生（6～17歳）に対しオンラインアンケートを実施した。片頭痛および薬物乱用頭痛の定義には、国際頭痛分類第3版を用いた。片頭痛を引き起こすトリガーを調査するため、因子分析およびクラスタリングを実施した。頭痛頻度へのCOVID-19パンデミックの影響についての回答も収集した。　主な結果は以下のとおり。・有効回答数2,489例のうち、頭痛は907例（36.44％）、片頭痛は236例（9.48％）、薬物乱用頭痛は11例（0.44％）で認められた。・頭痛の回答者の最大70％は日常生活への支障を訴え、約30％は医師に相談していた。・片頭痛のトリガーは、因子分析により5つの因子にグループ化され、因子に対する片頭痛患者の感受性は、3つのクラスターに分類された。　●クラスター1は、さまざまなトリガーに対し強い感受性を示していた。　●クラスター2は、天気、スマートフォン、ビデオゲームに対し敏感な反応がみられた。　●クラスター3は、トリガーに対する感受性が低かった。・クラスター2は、片頭痛による支障が非常に大きいにもかかわらず、医師の診察を受けていない傾向が認められた。・COVID-19パンデミック下では、頭痛の回答者の10.25％で頭痛の発作が増加し、3.97％で減少していた。

フルミストが承認へ厚生労働省の薬事・食品衛生審議会医薬品第二部会は2月27日、第一三共の経鼻弱毒生インフルエンザワクチン「フルミスト点鼻液（以下フルミスト）」の承認を了承しました。3月に承認される見通しです。フルミストは、鼻に噴霧するインフルエンザワクチンです。「これまでにない剤型でナウい！」と思われるかもしれませんが、2003年にアメリカで承認されており、日本は20年遅れの承認となっています。2016年あたりに承認に向けた話し合いが進められたのですが、事務的な手続きやら何やらで、いろいろと後ずれしてしまったそうです。フルミストは、2013/14シーズン以降ワクチン効果の低下を指摘されており、米国疾病予防管理センター（CDC）でも一時推奨リストから取り下げられていました。そのため、現在も「いまいちかも…」と思っている医師は多いかもしれません。A型インフルエンザ（H1N1）の流行時に、小児で有効性が検証されています1）。この研究では、不活化ワクチンに非劣性という結果が得られています。具体的には、調整済みの有効性（VE）が、H1N1に対してフルミスト69％（95％信頼区間[CI]：56～78％）、不活化ワクチン79％（95％CI：70～86％）、H3N2に対してそれぞれ36％（95％CI：14～53％）、43％（95％CI：22～59％）、B型インフルエンザに対してそれぞれ74％（95％CI：62～82％）、56％（95％CI：41～66％）という結果でした。現在CDCはフルミストをインフルエンザワクチンの選択肢の1つとして位置づけています2）。CDCの推奨と接種対象国際的には2～49歳へ接種が可能ですが、日本国内はおそらく2～19歳未満に限定されることになります。ほぼ子供のワクチンと言えるでしょう。2歳未満で喘鳴が増えた経緯があり、接種対象外となっています。上述しましたが、CDCはインフルエンザワクチン全般について、不活化ワクチンとそれ以外のどちらがよいか、断言していません3）。ただ、フルミストについては接種対象が限定されており、それには注意すべきと書いています。生ワクチンなので、喘息発作の既往が1年以内にある人、免疫不全者、妊婦では接種を回避する必要があります。また、自宅に免疫不全者がいる場合も避けるべきとされています。なお、卵アレルギーについてはそこまで懸念しなくてよいとされています2）。CDCの推奨は「卵アレルギーの既往歴があり、蕁麻疹のみを経験したことがある人は、インフルエンザワクチンの接種は可能。蕁麻疹以外の症状（血管浮腫、呼吸困難、ふらつき、再発性嘔吐など）があったり、アドレナリン（エピネフリン）投与を要したりした人についても、年齢や健康状態に応じたワクチン接種を受けることが可能」となっています。インフルエンザワクチンと卵アレルギーの関係については、堀向 健太先生がYahoo!のニュース記事に詳しくまとめられているので、そちらを参考にするとよいでしょう3）。フルミストは弱毒生ワクチンなので、接種後、鼻汁や咳などの症状が出ることがあります。とはいえ、低温馴化された弱毒化されたものを使っていますので、基本的にはそこまで問題にならないでしょう。おそらく国内では、来シーズンから経鼻インフルワクチンが使われることになると予想されます。参考文献・参考サイト1）Buchan SA, et al. Effectiveness of Live Attenuated vs Inactivated Influenza Vaccines in Children During the 2012-2013 Through 2015-2016 Influenza Seasons in Alberta, Canada: A Canadian Immunization Research Network (CIRN) Study. JAMA Pediatr. 2018;172:e181514.2）Grohskopf LA, et al. Prevention and Control of Seasonal Influenza with Vaccines: Recommendations of the Advisory Committee on Immunization Practices - United States, 2022-23 Influenza Season. MMWR Recomm Rep. 2022;71:1-28.3）インフルエンザワクチン製造時に鶏卵を使用　卵アレルギーの子どもは予防接種できる？

　厚生労働省は2月28日、5～11歳を対象としたファイザーの新型コロナウイルスmRNAワクチン「販売名：コミナティ筋注5～11歳用（2価：起源株/オミクロン株BA.4-5）」について、追加接種（追加免疫）として承認したことを発表した。本剤は、5～11歳の初回免疫に使用することはできない。　本剤の追加免疫の用法および用量は、同社製の5～11歳用1価ワクチンと変わらず、添付文書に以下のように記されている。6. 用法及び用量本剤を日局生理食塩液1.3mLにて希釈する。追加免疫として、1回0.2mLを筋肉内に接種する。7. 用法及び用量に関連する注意7.1 本剤の使用本剤は追加免疫に使用する。初回免疫には使用しないこと。7.2 接種対象者過去に初回免疫又は追加免疫としてSARS-CoV-2ワクチンの接種歴のある5歳以上11歳以下の者。SARS-CoV-2の流行状況や個々の背景因子等を踏まえ、ベネフィットとリスクを考慮し、追加免疫の要否を判断すること。7.3 接種時期通常、前回のSARS-CoV-2ワクチンの接種から少なくとも3ヵ月経過した後に接種することができる。7.4 コミナティ筋注5～11歳用（起源株）以外のSARS-CoV-2ワクチンを接種した者に追加免疫として本剤を接種した際の有効性及び安全性は確立していない。 　今回の5～11歳用ファイザーBA.4/5対応2価ワクチン承認は、同年齢層に対する本剤の有効性および安全性についての臨床試験の成績は得られていないが、12歳以上のコミナティRTU筋注（起源株/オミクロン株BA.4-5）の試験成績や、5～11歳のコミナティ筋注5～11歳用（起源株）の試験成績に基づいている。製造販売後、副作用情報などの本剤の安全性に関するデータを、あらかじめ定めた計画に基づき早期に収集し、臨床試験の結果が得られた際には、速やかに情報を提出し、最新の情報を医療従事者および被接種者が入手可能となるように措置を講じるとしている。なお本剤は、米国では2022年10月に承認されている。　また、厚生労働省は同日、武田薬品工業（ノババックス）の組換えコロナウイルスワクチン「販売名：ヌバキソビッド筋注」について、追加免疫の対象者が18歳以上だったものを、12歳以上に拡大したことも発表した。

【2月28日　世界希少・難治性疾患の日】〔由来〕世界希少・難治性疾患の日（Rare Disease Day）は、より良い診断や治療による希少・難治性疾患の患者生活の質の向上を目指し、スウェーデンで2008年から始まった活動。わが国でもこの趣旨に賛同し、2010年から2月最終日にイベントを開催している。4年に1度の閏日の2月29日が最も「まれな日」として象徴的に定められ、閏年以外は2月の最終日とされている。関連コンテンツ希少疾病ライブラリ希少疾病・難治性疾患特集　2021第139回　情報過多でも希少疾病の患者が孤立する理由【バズった金曜日】Withコロナにおける希少疾病診療希少がんのオンライン・セカンドオピニオンを開設／国立がん研究センター

　生後6ヵ月～4歳児に対する新型コロナウイルスワクチン「BNT162b2」3μgの3回接種は安全で免疫原性があり、症候性COVID-19に対し有効であることを、米国・Baylor College of MedicineのFlor M. Munoz氏らが、約4,500例を対象とした試験の結果を報告した。3回目接種後1ヵ月時点の、免疫ブリッジング成功基準も満たし、反応原性イベントの大部分が軽度～中等度で、Grade4のイベントは認められなかった。NEJM誌2023年2月16日号掲載の報告。接種後1ヵ月時点の免疫応答を評価　研究グループは、6ヵ月～11歳の健康な小児を対象にBNT162b2ワクチンの第I相用量設定試験を完了し、現在第II～III相の安全性・免疫原性・有効性試験を行っている。　本稿では、6ヵ月～2歳未満と2～4歳の小児について、データカットオフ日（安全性と免疫原性については2022年4月29日、有効性については2022年6月17日）までの結果について報告した。　第II～III相試験では、被験者を無作為に2対1の割合で2群に割り付け、一方にはBNT162b2の3μgを2回接種し、もう一方にはプラセボを接種した。3回目接種については、2回目接種後8週間以上空け、免疫原性の予備的結果に基づいて3μg接種を2022年1月から開始した。同時期に、B.1.1.529変異株（オミクロン株）が出現した。　6ヵ月～2歳未満、2～4歳の小児の、2、3回目接種後1ヵ月時点における免疫応答について、ピボタル試験でBNT162b2（30μg）接種を受けた16～25歳の2回目接種後の応答と免疫ブリッジングして評価した。3回目接種後1ヵ月時点の免疫ブリッジング成功基準、6ヵ月～4歳児で達成　第I相用量設定試験では、BNT162b2（3μg）を6ヵ月～2歳未満の小児16例と、BNT162b2（3μgまたは10μg）を2～4歳の小児48例に21日間隔で2回接種した。　第II～III相試験では、3μg用量を採用し、BNT162b2を6ヵ月～2歳未満の小児1,178例と、2～4歳の小児1,835例に接種し、プラセボをそれぞれ598例、915例に接種した。　3回目接種後1ヵ月時点での幾何平均比と血清反応に基づく免疫ブリッジングの成功基準は、両年齢群で達成した。　BNT162b2の反応原性イベントの大部分は軽度～中等度で、Grade4のイベントは認められなかった。接種後の発熱の頻度は低く、両群とも同程度で、BNT162b2群では6ヵ月～2歳未満が7％、2～4歳が5％、プラセボ群ではそれぞれ6～7％と4～5％だった。　6ヵ月～4歳の、症候性COVID-19に対するワクチンの全体的有効性の34症例に基づく観察値は、3回目接種後7日以降で73.2％（95％信頼区間[CI]：43.8～87.6）だった。

小波で終わるか？インフルエンザの流行、どうやら小波で終わりそうです。ピークが後ずれする可能性はありますが、3年前の水準をやや下回る程度の定点医療機関あたりの報告数に落ち着いています（図）。2月17日速報分で、全国平均で12.91人、沖縄県も30.25人と少しピークアウトし、落ち着いてきたみたいです。反面、石川県と福井県が40人以上と多い状況です。いずれの3県も「警報レベル」を超えているため、注意が必要です。とはいえ、さすがに3月にピークが来るとは思ってないので、過去のインフルエンザの波よりは低く終わると予想しています。予想が外れたらごめんなさい。画像を拡大する図. 定点医療機関あたりのインフルエンザ報告数（参考資料1より作成）インフルエンザvs.オミクロン株インフルエンザとオミクロン株、どちらにも感染したくないのですが、どのくらい公衆衛生学的なインパクトがあるかを比較した論文が出ています2）。スイスの15医療機関で実施された研究で、2022年1月15日～3月15日に入院したオミクロン株優勢時期の入院COVID-19例と、2018年1月1日～2022年3月15日までの入院インフルエンザ例を比較検討したものです。それぞれの院内死亡率とICU入室率を評価項目としています。3,066例のCOVID-19と2,146例のインフルエンザが登録されました。解析の結果、オミクロン株例はインフルエンザ例よりも死亡率が高いことがわかりました（7.0％ vs.4.4％、調整ハザード比：1.54、95％信頼区間：1.18～2.01、p＝0.002）。ICU入室率はオミクロン株8.6％、インフルエンザ8.3％と有意差はありませんでした。ハザード比もこれについては上昇していません。どちらにも感染したくないですが、やはり新型コロナのほうが公衆衛生学的なインパクトはまだ大きいのかなと思っています。参考文献・参考サイト1）インフルエンザに関する報道発表資料 2022/2023シーズン2）Portmann L, et al. Hospital Outcomes of Community-Acquired SARS-CoV-2 Omicron Variant Infection Compared With Influenza Infection in Switzerland. JAMA Netw Open. 2023 Feb 1;6(2):e2255599.

　頭痛は、一般的な公衆衛生上の問題である。その負荷を軽減するためには、頭痛に関する意識を高め、急性症状の管理や予防可能な薬剤を適切に使用することが求められる。しかし、一般の人々における頭痛に関する意識向上の研究は、これまでほとんど行われていなかった。新潟・糸魚川総合病院の勝木 将人氏らは、2021年8月～2022年6月に、2つの介入による「糸魚川ジオパーク頭痛啓発キャンペーン」をプロスペクティブに実施し、有効性の評価を行った。著者らは、本キャンペーンの実施により一般の人々の頭痛に関する認知率が向上したとし、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響でほぼすべての住民が集まるワクチン集団接種会場や、学校を基盤とした対面のないオンデマンドe-ラーニングでの疾患啓発活動は、きわめて効果的な方法であると報告している。Headache誌オンライン版2023年1月27日号の報告。　15～64歳の一般の人々を対象に、次の2つの介入を実施した。介入1では、COVID-19ワクチン接種会場で頭痛に関するリーフレットの配布および紙面アンケートを実施。介入2では、学校を通じたオンデマンドe-ラーニングおよびオンライン調査を実施した。これらの介入は、『頭痛の診療ガイドライン2021』に記載されている、一般の人々にとって重要な6つのトピックで構成した。2つの介入のそれぞれの回答は実施の前と後に収集し、キャンペーン前後の6つのトピックの認知度を評価した。　主な結果は以下のとおり。・糸魚川市の生産年齢人口2万458人中6,593人（32.3％）が、2つの介入のいずれかに参加した（介入1：ワクチン接種を受けた6,382人のうち有効回答が得られた4,016人、介入2：高校生1,085人のうち594人と保護者3,699人のうち1,983人を含む2,577人）。・6つのトピックは以下のとおりであった。　Topic1：頭痛による経済損失は大きい　Topic2：アブセンティズム（頭痛による欠勤・欠席）よりプレゼンティズム（頭痛によるパフォーマンス低下）のほうが損失は大きい　Topic3：頭痛の治療は可能かつ必要　Topic4：月に2回以上の片頭痛があれば受診する　Topic5：頭痛の治療は急性期治療薬と予防治療の2本立てである　Topic6：薬剤の使用過多による頭痛がある・6つのトピックの認知率は、介入前は6.6（39/594）～40.0％（1,606/4,016）の範囲であったのに対し、介入後は64.1（381/594）～92.6％（1,836/1,983）の範囲へ有意な増加が認められた（すべて、p＜0.001）。【介入1（対象：ワクチン接種会場4,016人）】　Topic1：介入前：27％→介入後：70％　Topic2：介入前：25％→介入後：72％　Topic3：介入前：40％→介入後：84％　Topic4：介入前：33％→介入後：80％　Topic5：介入前：27％→介入後：75％　Topic6：介入前：27％→介入後：72％【介入2（対象：高校生594人）】　Topic1：介入前： 7％→介入後：64％　Topic2：介入前：11％→介入後：69％　Topic3：介入前：28％→介入後：79％　Topic4：介入前：23％→介入後：76％　Topic5：介入前：24％→介入後：76％　Topic6：介入前：19％→介入後：75％【介入2（対象：保護者1,983人）】　Topic1：介入前： 7％→介入後：80％　Topic2：介入前： 8％→介入後：84％　Topic3：介入前：35％→介入後：90％　Topic4：介入前：32％→介入後：92％　Topic5：介入前：24％→介入後：93％　Topic6：介入前：34％→介入後：92％

第57回　キラキラネームから親が子供を思う気持ちを考えてみる法務大臣の諮問機関である法制審議会が、戸籍の氏名の読み仮名の振り方について基準を設ける、戸籍法改正の案をまとめたというものがありました。一般的には「キラキラネームに制限」といったタイトルで報じられていました。漢字本来の意味から外れた読み方をするいわゆる「キラキラネーム」に一定の制限を設ける内容で、読み仮名は「一般に認められている」ものに限るとの規定を設けるそうです。受理できない読み仮名の例として、「太郎」と書いて「マイケル」とする読み仮名がこれに当たると例示しています。たしかに驚きの命名です。今日の話題は、キラキラネームを批判したいわけでも肯定したいわけでもありません。どの名前にも、親の気持ちが込められているということです。自分の友人に、名前が「元気」という医師がいます。読み仮名は直球で「げんき」です。「元気」先生は患者さんに自分の名前を告げると、かなりの確率で「先生のご両親の気持ちが伝わってきますね、良い名前ですね」と反応があるそうです。患者の立場となり入院し、一層と健康への願望が高まるからかもしれません。実は「元気」先生の命名には背景があるそうです。彼は長男として扱われ、周りからもそう見られています。しかし正確には、戸籍上は次男です。長子は胎児性白血病で夭折していたのです。どのような気持ちで、彼の両親が「元気」と命名したのかが伝わってきます。死別の悲しみは深いものです。なかでも、わが子を失う悲しみはとくに深いとされます。その理由は3つあります。1つ目は、ほとんどの場合、心の準備ができていないからです。交通事故や溺死などの事故死が多いからです。2つ目は、子供を失うと自分の一部を失ったように感じるからです。3つ目は、自責の念にさいなまれるからです。事故なら「私が目を離さなかったら…」、病気なら「私が丈夫に産んでやれなかったから」、などと自分を責め苦しむのです。どんな悲しみも、時間とともに和らいでくるものです。心が落ち着くまでに、1年かかる人、5年、10年と要する人もあるでしょう。表現は難しいですが、さらに悩みが深い方もいます。わが子に障がいがある方は、自分がいなくなった後、残された障がい者はどうなるのだろうと、将来についての悩みや不安をお持ちです。障がいのある子が、「親亡き後」に困らないために今できることは何なのだろうか。親の死後、わが子は一人でちゃんと生きていけるのか。お金、生活、制度など、障がいがある子の親にとっての不安や心配は尽きません。子供に長生きしてほしいと親は願います。障がいのある子が天寿を全うした次の日に、親である自分がポックリと逝くことを願っている方を知っています。ここで、今回は論文を紹介する代わりに、『終末のフール』という連作短編集を紹介したいと思います。2007年の本屋大賞第4位の作品で、著者の伊坂 幸太郎は翌2008年に『ゴールデンスランバー』で本屋大賞を得ております。非常に興味深い内容で、一気読みしてしまうことを約束します。少しネタバレ気味に紹介します。8年後に小惑星が衝突し、地球は滅亡する。そう宣言されてから5年が過ぎた頃の仙台が舞台です。3年後みんな死んでしまうことはわかっているなかで、人は何をするのか、何をするべきなのか、生きる意味はあるのか、を問う作品です。滅亡まで3年とはいえ、子供を産むという選択をした夫婦、ボクシングの練習を日々続けているボクサー、自殺することをやめた家族…8つの短編で構成されています。そのなかで自分が一番共感したのが、土屋という30歳過ぎの男性の登場人物です。ストーリーの主役ではなく端役です。しかし、「すげえ幸せなんだよ」と語る土屋に打たれました。土屋には、進行性の病気で身体が不自由な娘がいます。彼は、生きている限り面倒を見るつもりですが、先に自分が死んで、娘を一人残していくことが不安でならなかったのです。しかし、3年で皆死んでしまうなら、 娘と一緒に死ねることになり、そんな心配から解放されることになる。だから、今とても幸せだと言う。生き方、死に方、重いテーマにもかかわらず、静かで温かく読みやすい1冊です。生命について考えることの多い医療関係者であるからこそ、感情移入もしやすいと思います。今回は重いテーマで書いたので猫さまの登場はありません。正解のない問題です。午前零時を過ぎています。そろそろ焼酎のお湯割りを一杯ひっかけて就寝したいと思います。おやすみなさい。

【2月20日　アレルギーの日】〔由来〕1966（昭和41）年の今日、石坂 公成氏、石坂 照子氏がIgE（免疫グロブリン）を発見したことにちなみ、日本アレルギー協会により制定。同協会では今日を中心とした1週間を「アレルギー週間」と定め、この期間を中心にアレルギーに関する各種啓発活動を行っている。関連コンテンツアトピー性皮膚炎診療の最新知見【診療よろず相談TV】その症状もアナフィラキシーですよ！【Dr.山中の攻める！問診3step】じんましん【患者説明用スライド】IgEってなあに？【患者説明用スライド】アナフィラキシーなどの治療を非専門医向けに／アレルギー総合ガイドライン改訂

小児の点滴ルート確保時の疼痛を減らすまさかの方法Pixabayより使用奇抜なタイトルの論文だったので、まさかトップジャーナルとは思っていませんでした。読んだ後に気付きました、すいません。この連載では、私もあえて「誰も知らないマイナー医学雑誌」の論文を読みあさっているワケではないので、誤解なきよう。Lee HN, et al.Effect of a Virtual Reality Environment Using a Domed Ceiling Screen on Procedural Pain During Intravenous Placement in Young Children A Randomized Clinical Trial.JAMA Pediatr. 2023;177(1):25-31.VRゴーグルのゲームってやったことあります？ 私は一度、家電量販店でVRゴーグルをかけて崖の上に立ったことがあるのですが、後ろから妻に押されて「殺す気か！」と思ってしまいました。没入感がすごいですよね。そんなVRの世界に入っているタイミングで小児の点滴ルートを確保したら、疼痛が少なくなるんじゃないか、あわよくばバレないんじゃないか、という研究立案をしたのがこの研究です。実際に、小児の気をそらすということが効果的であることは示されていて、VRはその最有力候補だったのです1）。かといって、小児にVRゴーグルを着用してもらうことは困難なので、ドーム型の天井スクリーンを使ったVR環境を実現するというなかなか大掛かりなランダム化比較試験です。対象となったのは、静脈ルート確保が必要な生後6ヵ月～4歳の小児です。主要評価項目は、ベッドに寝かせた後から針が皮膚を貫通するまでの4時点における疼痛スコアとしました。スケールはFLACCという小児用の疼痛スコアを用いました。88人の小児のうち、44人がVR環境、44人が非VR環境にランダム化されました。針を貫通した時点のFLACCスコアの中央値は介入群6.0（四分位範囲：1.8～7.5）、対照群7.0（5.5～7.8）という結果でした。中央値にはさほど差がないように見えますが、順序ロジスティック回帰モデルではVR介入群のほうが疼痛が少ないことが示されました（オッズ比：0.53、95％信頼区間：0.28～0.99、p＝0.046）。SNSなどで、子供の気をそらしながらワクチンを一瞬で接種する小児科医の動画を見かけますが、これも同じロジックです。というわけで、小児救急でどんどんVR環境を広めていきましょう！1）Litwin SP, et al. Virtual Reality to Reduce Procedural Pain During IV Insertion in the Pediatric Emergency Department: A Pilot Randomized Controlled Trial. Clin J Pain. 2021 Feb 1;37(2):94-101.

　妊娠中の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチン2回接種は、出生児の生後6ヵ月間における新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）デルタ株への感染と入院に対し高い有効率を示し、オミクロン株の感染と入院に対しても中等度の予防効果が認められた。また、3回目のワクチン接種によりオミクロン株に対する有効率が上昇したこと、ワクチン2回接種の有効率は、母親の妊娠第3期での接種で最も高く、生後8週を過ぎると低下していた。カナダ・トロント大学のSarah C. J. Jorgensen氏らが、オンタリオ州の地域住民を対象とした検査陰性デザイン研究の結果を報告した。SARS-CoV-2中和抗体は、妊娠中の感染やワクチン接種により臍帯血、母乳、乳児血清に存在することが明らかになっており、妊娠中のCOVID-19ワクチン接種が、乳児のSARS-CoV-2感染および入院リスクを低下する可能性を示唆する新たなエビデンスが示されていた。BMJ誌2023年2月8日号掲載の報告。生後6ヵ月未満児約8,800例について、母親の妊娠中のワクチン接種との関連を解析　研究グループは、ICES（旧名称：Institute for Clinical Evaluative Sciences）のデータベースを用い、カナダで最も人口の多いオンタリオ州において2021年5月7日～2022年3月31日の期間に生まれ、2021年5月7日～2022年9月5日の期間にSARS-CoV-2の検査を受けた生後6ヵ月未満児を特定し解析を行った。COVID-19ワクチン接種データベース（COVaxON）を用いて母親の妊娠中のワクチン接種状況を調べ、デルタ株またはオミクロン株の感染が検査で確認された乳児を症例群、検査が陰性であった乳児を対照群として、乳児のデルタ株またはオミクロン株の感染または入院に対するワクチン有効率を多変量ロジスティック回帰モデルにより解析した。　乳児8,809例が適格基準を満たし、症例群はデルタ株99例、オミクロン株1,501例、対照群はそれぞれ4,365例、4,847例が含まれた。妊娠中の2回接種、乳児のオミクロン株感染/入院に対する有効率は45～53％　母親が妊娠中にワクチンを2回接種した場合の有効率は、乳児のデルタ株感染に対して95％（95％信頼区間[CI]：88～98）、デルタ株感染による入院に対して97％（73～100）であり、オミクロン株感染に対しては45％（37～53）、オミクロン株感染による入院に対しては53％（39～64）であった。　また、妊娠中のワクチン3回接種の有効率は、オミクロン株感染に対して73％（95％CI：61～80）、オミクロン株感染による入院に対して80％（64～89）であった。　乳児のオミクロン株感染に対するワクチン2回接種の有効率は、妊娠第1期（47％、95％CI：31～59）または第2期（37％、24～47）と比較して、妊娠第3期で最も高かった（53％、42～62）。また、出生～生後8週までは57％（44～66）であったが、生後16週以降には40％（21～54）へ低下していた。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック初期では、小児が感染しても、成人より軽い症状を呈する傾向があることが研究で示されていた。しかし、パンデミックの進行に伴い、呼吸不全、心筋炎、COVID-19 に続発する小児多系統炎症性症候群（MIS-C）など、重症化や合併症を発症するリスクがあることが新たに示唆されている。5～11歳の小児への新型コロナウイルスmRNAワクチンの有効性と安全性を評価するため、筑波大学附属病院 病院総合内科の渡邊 淳之氏らの研究グループにより、系統的レビューとメタ解析が行われた。本研究の結果、ワクチン接種により新型コロナ感染、入院およびMIS-Cなどのリスク低減が認められ、ワクチン接種による局所的な有害事象の発現率は高かったが、心筋炎を含む重篤な有害事象の発現頻度は低く、ほとんどの有害事象が数日以内に消失したことが明らかとなった。本研究は、JAMA Pediatrics誌オンライン版2023年1月23日号に掲載された。　本研究では、2022年9月29日までの小児におけるコロナワクチンの有効性または安全性を評価するすべての無作為化比較試験（RCT）および観察研究を、PubMedとEmbaseのデータベースから検索し、さらに、特定した論文の参考文献を含む2次資料を追加検索し、関連する論文を包括的に収集した。コロナワクチンについては、ファイザー製またはモデルナ製のmRNAワクチンに限定し、投与量を抽出した。主要評価項目は、症状の有無にかかわらないSARS-CoV-2感染、副次評価項目は、有症状のSARS-CoV-2感染、COVID-19関連疾患による入院、MIS-C、ワクチン接種による有害事象とした。有効性と安全性の評価項目の未調整/調整オッズ比を抽出し、ランダム効果モデルで統合した。有害事象については発現率の詳細を評価した。　主な結果は以下のとおり。・2件のRCT、15件の観察研究（コホート研究12件、ケースコントロール研究3件）の合計17件を解析した。ワクチン接種児1,093万5,541例（平均年齢または中央値：8.0～9.5歳、女性：46.0～55.9％）、ワクチン未接種児263万5,251例（同：7.0～9.5歳、女性：44.3～51.7％）であった。追跡期間の中央値は7～90日。・ワクチン2回接種児は未接種児と比較して、次の評価項目のリスク低下と関連していた。　-症状の有無にかかわらないSARS-CoV-2感染（オッズ比[OR]：0.47、95％信頼区間[CI]：0.35～0.64）　-有症状のSARS-CoV-2感染（OR：0.53、95％CI：0.41～0.70）　-COVID-19関連疾患による入院（OR：0.32、95%CI：0.15～0.68）　-MIS-C（OR：0.05、95％CI：0.02～0.10）・ワクチン接種はプラセボと比較して、あらゆる有害事象のリスク上昇と有意に関連した（OR：1.92、95％CI：1.26～2.91）。日常生活を妨げる有害事象のリスク上昇との関連は非有意だった（OR：1.86、95％CI：0.39～8.94）。・ワクチン接種による有害事象について、ほとんどのワクチン接種児は、1回目の接種（5万5,949例中3万2,494例［86.3％、95％CI：74.1～93.3％］）と2回目の接種（4万6,447例中2万8,135例［86.3％、95％CI：73.8～93.4％］）で少なくとも1つの局所有害事象を経験した。接種児の約半数が全身性有害事象を発現した。・日常生活に支障を来す有害事象は、1回目の接種で4.9％（95％CI：3.1～7.7％）、2回目の接種で8.8％（95％CI：5.4～14.2％）確認された。・心筋炎は、1回目の接種で100万分の1.3（929万1,923例中12例）、2回目の接種で100万分の1.8（731万6,924例中13例）の確率で認められた。

　児童期の発達にとって重要とされる外遊びは、とくに女児において運動有能感を向上させ、自発的な身体活動を促進する可能性があることが、神戸大学大学院保健学研究科のRyo Goto氏らによる研究で明らかになった。Children誌2023年1月10日号の報告。　児童期の外遊びは年々減少傾向にある。運動有能感の向上は、外遊びやスポーツクラブなどでの身体活動を促進するが、運動有能感と外遊びとの関係はわかっていなかった。今回、児童における運動有能感の向上と外遊びとの関係を調査し、男女間で差があるかどうかを調べる目的で横断研究が行われた。　筆者らは、兵庫県神戸市の公立小学校2校に在籍する4～6年生の児童288人（9～12歳、女児134人）を対象に、独自のアンケートを使用して外遊びの評価を行った。アンケートでは、平日ごとの外遊びの時間を児童らに報告してもらい、1時間以上、3回外で遊んだ場合を「高」と分類した。運動有能感は、岡澤 祥訓氏らによる自己記入式の質問票（1996年）の12項目5段階のリッカート尺度で評価した。年齢、性別、BMI、スクリーンタイム、スポーツクラブへの参加、友人の数で調整した後、ロジスティック回帰分析を実施した。　主な結果は以下のとおり。・運動有能感が良好な児童は、外遊び「高」に分類される可能性が有意に高かった（粗オッズ比[OR]：1.04、95％信頼区間[CI]：1.00～1.08、調整後OR：1.04、95％CI：1.00～1.08、ともにp＜0.05）。・性別による層別化分析では、運動有能感が良好な女児は、外遊び「高」と分類される可能性が有意に高かった（粗オッズ比：1.08、95％CI：1.01～1.15、p＜0.05、調整後OR：1.09、95％CI：1.02～1.17、p＜0.01）。

第76回　あせもになってしまったら？（『デルマな日常』より転載）アロ～ハ☆今日も元気なデルぽんで～す☆あせもシリーズ第三弾。成り立ち、予防法、ときて今回は汗疹になってしまった場合の対策についてです！どうぞ～～～あせもはほっとくと（特に小児の場合）かきこわし～からのトビヒ～そして全身へ。。という魔のサイクルに陥らないとも限らない。なので、痒みがありかきこわしてしまう場合は早めの受診と適切な治療が大事です☆逆にぜんぜん痒くないで小さい赤ポチがプツプツしてるだけの場合、汗をかかない環境づくり・汗を溜めない工夫で自然に治ることも。いずれにしても、あせもの予防対策（⇒あせも②）適切な肌ケアをすることは大事～☆適切な肌ケアとは？これは汗疹以外にも大事な皮膚科の基本ですが爪を短く切って、かかないよう注意する毎日、清潔に（お風呂）保湿（とくに乾燥肌のひと）をすること。夏場は汗をかくから、肌がしっとりしますね。健康な肌のひとはよいですが、アトピー性皮膚炎・乾燥肌のひとは夏でも保湿をしよう★乾燥しやすいひとの肌の表面は夏でも乱れがち。保湿剤を全体に塗って、皮膚を保護しよう！保湿剤は何を塗るかよりも、しっかりたっぷり毎日塗れたかのほうが大事です。※でも、できれば余分な成分（香料とか食物蛋白とか）が入ってないほうがよい～夏場は汗ばむのでローションタイプの保湿剤が塗りやすいかとおもいま～す☆でも使いやすいものが一番です！爪切ってかかないのは皮膚科の基本★むしろ痒いようなら、きちんと治療を！おいでませ皮膚科。でわね！バーイ☆※この記事は、Dr.デルぽんのご厚意により『デルマな日常』から転載させていただきました。（転載元：『デルマな日常』2017年07月09日　あせもになってしまったら？～対策と肌ケア～）

【2月14日　予防接種記念日】〔由来〕1790（寛政2）年の今日、秋月藩（福岡県朝倉市）の藩医・緒方春朔が、初めて天然痘の人痘種痘を行い成功させたことから、「予防接種は秋月藩から始まった」キャンペーン推進協議会が制定した。関連コンテンツ今、知っておきたいワクチンの話ワクチン・予防【COVID-19 関連情報まとめ】子宮頸がん撲滅に向けて：HPVワクチン接種の意義とは風疹にいま一度気を付けろっ！　その1【新興再興感染症に気を付けろッ！】アナフィラキシー？　迅速に判断、アドレナリンの適切な投与を！【救急診療の基礎知識】

　新型コロナウイルス感染症による死亡は、昨年7月までの1年間において米国の0～19歳の全死因の8位、感染症または呼吸器疾患による死亡では1位だったことがわかった。英国オックスフォード大学のSeth Flaxman氏らによる本研究の結果は、JAMA Network Open誌2023年1月30日号に掲載された。　研究者らは、米国疾病対策予防センター（CDC）のWide-Ranging Online Data for Epidemiologic Research（WONDER）データベースを使い、2020年4月1日～2022年8月31日まで、12ヵ月の期間ごとにCOVID-19の死亡率を算出。0～19歳および年齢区分（1歳未満、1～4歳、5～9歳、10～14歳、15～19歳）別に、死亡総数、人口10万当たりの粗死亡率、全死因に対する死因順位を算出し、2019年、2020年、2021年の主要なCOVID-19以外の死因による死亡数と比較した。オミクロン株が流行の中心で、ワクチンを利用することができ、非薬物による介入が限られている時期を代表させるため、データのある直近の2021年8月1日～2022年7月31日を抽出した。　この期間に、米国全体におけるCOVID-19による死亡者数は36万例を超えた（人口10万人当たり109例）。このうち0歳～19歳の小児および若年者は821例だった（人口10万人当たり1.0例）。この年少および若年層におけるCOVID-19による死亡リスクはほかの年齢層よりも大幅に低いが、この年代はそもそも死亡自体がまれであり（0～19歳では10万人当たり49.4例、1～19歳では10万人当たり25.0例：2019年）、COVID-19の死亡負担をCOVID-19以前における他の重要な原因と比較することで検討した。　主な結果は以下のとおり。・0～19歳のCOVID-19による死亡は821例であり、粗死亡率は全体で人口10万人当たり1.0、年齢層ごとにU字型カーブを描いており、1歳未満は4.3、1～4歳は0.6、5～9歳は0.4、10～14歳は0.5、15～19歳は1.8だった。・2021年8月1日～2022年7月31日におけるCOVID-19の死亡率は、米国における0～19歳の10大死因のうち、全死因の8位、疾患関連死因（不慮の事故、暴行、自殺を除く）の5位、感染症または呼吸器疾患による死亡の1位だった。COVID-19による死亡はこの年齢層の全死因の2％を占めた。　研究者らは「本研究の結果は、COVID-19が小児および若年層の主要な死因であったことを示唆している。さらに、過少報告や他疾患による死亡原因の一因としてのCOVID-19の役割を考慮しないなど、さまざまな要因があるため、これらの推定値はCOVID-19の真の死亡負担を控えめにしている可能性がある。将来、SARS-CoV-2が持続的に流行すると考えられる状況においては、適切な医薬品および非医薬品の介入（ワクチン、換気、空気清浄）が、ウイルスの伝播を制限し、小児・若年患者の重症化を軽減する上で引き続き重要な役割を果たすと思われる」としている。

　注意欠如多動症（ADHD）のスクリーニング精度について、小学生の親または学校教師による違いを明らかにするため、中国・The First Hospital of Jilin UniversityのHong-Hua Li氏らは検討を行った。また、ADHDに対する親の認識や情報源に影響を及ぼす因子、ADHD陽性スクリーニング率へのそれらの影響についても併せて調査した。その結果、小学生の親と教師ではADHD症状の認識が異なっており、ADHDスクリーニング陽性率は親よりも教師において有意に高いことが明らかとなった。親のADHDの認識に影響を及ぼす因子として、親の性別・教育レベル、子供の性別・年齢・学年、ADHDに関する情報源が挙げられた。結果を踏まえ著者らは、父親、教育レベルの低い両親、小学2年生・3年生の両親においては、ADHD症状の早期認識を向上させるために、ADHDに関するより多くの知識の習得が必要であるとしている。Frontiers in Psychology誌2022年12月23日号の報告。　2020年9月～2021年1月、中国・長春市の小学校の生徒1,118人の両親および校長24人を対象に横断的研究を実施した。データの収集には、構造化された自己記入式の質問票を用いた。調査項目には、社会人口統計学的特徴、ADHD症状スクリーニング質問票、親の認識、ADHDに関する情報源を含めた。　主な結果は以下のとおり。・Swanson, Nolan, and Pelham Rating Scale（SNAP-IV）によるスクリーニングで陽性であった小学生は、親のバージョンで30人（2.7％）、教師のバージョンでは60人（5.4％）であった。・親は、教師よりもADHDスクリーニング陽性率が低かった。・ADHDに対する親の認識と関連する因子として、以下が挙げられた。　●母親における子供との関係　OR：1.552（95％CI：1.104～2.180）　●両親の大学卒業以上の学歴　OR：1.526（同：1.054～2.210）　●女児　OR：1.442（同：1.093～1.904）　●子供の年齢　OR：1.344（同：1.030～1.754）　●子供の学年　　小学2年生　OR：0.522（同：0.310～0.878）　　小学3年生　OR：0.388（同：0.185～0.782）　●ADHDに関する情報源　　医療スタッフ　OR：1.494（同：1.108～2.015）　　家族、親族、友人　OR：1.547（同：1.148～2.083）　　テレビ、インターネット　OR：3.200（同：2.270～4.510）

　スペインでは2015年9月、4成分の蛋白ベースのB群髄膜炎菌ワクチン（4CMenB、Bexsero）が自費接種できるようになった。スペイン・Instituto de Investigacion Sanitaria de NavarraのJesus Castilla氏らは、生後60ヵ月未満の小児における4CMenBの有効性の評価を行い、完全接種（2回以上）した集団では、すべての血清群による侵襲性髄膜炎菌感染症に対する有効率が76％に達し、部分接種（1回）でも54％であることを示した。研究の成果は、NEJM誌2023年2月2日号で報告された。スペインのマッチド症例対照研究　本研究は、小児における4CMenBによる侵襲性髄膜炎菌感染症の予防効果の評価を目的とするスペインの全国的なマッチド症例対照研究であり、2015年10月5日～2019年10月6日に検査で侵襲性髄膜炎菌感染症が確認された生後60ヵ月未満の小児が解析の対象となった。　個々の症例を、生年月日が同じまたはその前後の日に出生した同じ出生地、同じ居住地の4例の対照とマッチさせた。症例と対照の4CMenBワクチン接種状況を、多変量条件付きロジスティック回帰を用いて比較し、マッチドオッズ比（OR）と95％信頼区間（CI）を算出した。ワクチンの有効性は、（1－補正後マッチドOR）×100の式に基づき、有効率（％）として推算した。　症例群306例と対照群1,224例が解析に含まれた。症例群には、B群髄膜炎菌感染症が243例（79.4％）、B群以外の血清群による髄膜炎菌感染症が35例含まれ、対照群ではそれぞれ972例、140例が含まれた。症例群の35例（11.4％）が少なくとも1回の4CMenBの接種を受け、16例（5.2％）は完全接種（製薬企業の推奨に従い2回以上の接種を受けていることと定義）、18例（5.9％）は部分接種であった。生後24ヵ月未満で有効率が高い　すべての血清群による侵襲性髄膜炎菌感染症に対する4CMenBの完全接種の有効率は76％（95％CI：57～87）であり、部分接種の有効率は54％（18～74）であった。完全接種の重症髄膜炎菌感染症に対する有効率は71％（43～86）だった。　完全接種者では、2015～17年（有効率92％［95％CI：43～99］）および2017～19年（72％［47～85］）の双方で有効率が高かった。また、有効率は、生後24～59ヵ月（53％［1～78］）の小児に比べ生後24ヵ月未満（88％［68～95］）で高率であった。　少なくとも1回の4CMenB接種を受けた小児の有効率は、B群髄膜炎菌感染症で64％（95％CI：41～78）、B群以外の血清群による髄膜炎菌感染症で82％（21～96）であった。　遺伝子に基づく髄膜炎菌抗原分類システム（gMATS）による解析では、4CMenBが有効と期待された血清群Bの株が症例群の44例で検出されたが、いずれも接種を受けていなかった。　著者は、「このエビデンスは、小児の侵襲性髄膜炎菌感染症が問題となり、その予防が優先される国で、予防接種プログラムに4CMenBを含めることを決定する際に有用と考えられる」としている。

　米国5州のコホート試験で、2021-2022インフルエンザシーズン中のインフルエンザA（H3N2）ウイルス家庭内感染率は50.0％と、2017～20年の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック前のシーズン（2017-2018、2018-2019）の同感染率20.1％に比べ、家庭内感染リスクは有意に上昇（2.31倍）していたことが報告された。米国疾病予防管理センター（CDC）のMelissa A. Rolfes氏らによる検討で、著者は「さらなる検討を行い、関連性の要因を明らかにする必要がある」と述べている。JAMA誌オンライン版2023年1月26日号掲載の報告。感染者の同居家族、インフルエンザ検査を5～10日間実施　研究グループは、2021-2022インフルエンザシーズン中の家庭内インフルエンザ感染リスクと、COVID-19パンデミック前のインフルエンザシーズン中の同リスクを比較する前向きコホート試験を行った。　COVID-19パンデミック前シーズンの米国内2州（テネシー、ウィスコンシン）と、2021-2022シーズン中の4州（テネシー、アリゾナ、ニューヨーク、ノースカロライナ）を対象とした。　家庭内で最初に検査で確定されたインフルエンザA（H3N2）ウイルス感染者を1次症例とし、同居する家族には試験登録後5～10日間にわたり、毎日の自己採取による鼻腔ぬぐい液でインフルエンザウイルス遺伝子検査を実施するとともに、症状に関する日誌を記録してもらった。　主要アウトカムは、COVID-19パンデミック前シーズンと比較した2021-2022シーズン中の家庭内での検査確定インフルエンザA（H3N2）ウイルス感染の相対リスクだった。リスクは、年齢、ワクチン接種状況、1次症例との接触頻度、家庭内密度により補正し推算した。また、年齢、ワクチン接種状況、1次症例との接触頻度別のサブグループ解析も行った。家庭内感染率、COVID-19パンデミック前は20.1％、パンデミック後は50.0％　解析には、COVID-19パンデミック前シーズン中の1次症例152例（年齢中央値13歳、女性52.0％、黒人3.9％）と同居家族353例（33歳、54.1％、2.8％）、2021-2022シーズン中の1次症例84例（10歳、52.4％、13.1％）と同居家族186例（28.5歳、63.4％、14.0％）が含まれた。　COVID-19パンデミック前シーズン中に、1次症例からインフルエンザA（H3N2）に感染した同居家族は20.1％（71/353例）だったのに対し、2021-2022シーズン中は50.0％（93/186例）だった。　2021-2022シーズンのCOVID-19パンデミック前シーズンに対する、インフルエンザA（H3N2）ウイルス家庭内感染の補正後相対リスクは2.31（95％信頼区間[CI]：1.86～2.86）だった。