冠動脈性心疾患でうつ症状のある人は、心血管イベントのリスクが高いことは知られているが、その原因は、運動不足などのうつ症状に付随する行動的要因にあるようだ。米サンフランシスコVA Medical CenterのMary A. Whooley氏らが、安定冠動脈性心疾患の1,000人超について追跡し、明らかにしたもので、JAMA誌2008年11月26日号で発表した。これまで、うつ症状が心血管イベントリスクを増大することは明らかになっていたが、その要因については不明だった。1,017人を約5年間追跡同研究グループは、2000～2008年にかけて、安定冠動脈性心疾患の1,017人について前向き調査を行った。平均追跡期間は4.8年（標準偏差：1.4）。調査開始時点で、うつ症状の評価指標であるPatient Health Questionnaire（PHQ）を用い、症状の有無や程度を評価した。追跡期間中に発生した心血管イベントは、4,876患者・年中で341件だった。年齢補正後の、うつ症状のある人（PHQスコア10以上、199人）の心血管イベント発症率は10.0％、ない人（818人）は同6.7％だった（ハザード比：1.50、95％信頼区間：1.16～1.95、p=0.002）。また、合併症状や疾患の重症度を補正した後、同ハザード比は1.31（95％信頼区間：1.00～1.71、p=0.04）になった。運動量などを補正後、うつ症状と心血管イベントリスクの有意な関連性が消失ところが、心拍数の変動性などといった、生物的要因の補正を行った後、同ハザード比は下がり、p値も0.12と有意差が見られなくなった（ハザード比：1.24、95％信頼区間：0.94～1.63）。さらに、運動量や喫煙の有無などの行動的要因の補正を行うと、ハザード比はさらに下がり、同じく有意差もなかった（ハザード比：1.05、95％信頼区間：0.79～1.40、p=0.75）。行動的要因の中でも、運動量の影響が最も大きかった。同研究グループは、研究対象となった外来の安定冠動脈性心疾患に関して、うつ症状による心血管イベントリスクの増大は、行動的要因、なかでも運動不足によって説明可能だとしている。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

ファイザー株式会社は2日、飲食店での受動喫煙に関する意識調査を2008年10月4日～10月5日にかけてインターネット上で実施し、その結果を発表した。この調査は、飲食店の利用が多くなる年末年始の宴会シーズンを前に、週に1度以上飲食店を利用する全国の800人（喫煙者・非喫煙者／各400人）を対象に実施されたもの。主な結果は以下の通り。「これまで、飲食店で他の客のタバコの煙によって不快な思いをしたことがありますか？」という質問には、67.3％（538人）が「不快な思いをしたことがある」と回答した。喫煙者400人も、46.5％（186人）が「不快な思いをしたことがある」と回答していることから、飲食店では非喫煙者のみならず、喫煙者も他人の喫煙を不快に感じている現状がうかがえるという結果が出た。また「飲食店で他の客のタバコの煙を不快に感じたことがある」と回答した538人に「利用した飲食店でタバコの煙で不快な思いをした場合、その店を次回も利用すると思いますか？」と尋ねたところ、「利用する」と答えたのは22.3％（120人）にとどまった。この調査の結果から、多くの非喫煙者が飲食店におけるタバコの煙を不快に感じているのに加え、喫煙者であっても他人の煙を不快に感じている現状が明らかになった。しかし、実際には不快に感じながらもほとんどの人が何も言わずに我慢しており、飲食店利用者のほぼ全員が何かしらの受動喫煙対策を飲食店側に望んでいるという結果が出た。一方、禁煙席を選んだにも関わらず、タバコの煙が流れてきて不快な思いをしたことがあると回答した人が多くいることからも、現在一般的な受動喫煙対策である分煙は実際には不完全であり、不満を感じている人が多いことがうかがえる。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2008/2008_12_02.html

肥満と死亡リスクの関連を評価する際、従来の研究では主に身長と体重から算出するBMIに依り、体脂肪の分布はほとんど検討されていない。しかし臀大腿部肥満よりも腹部肥満のほうが慢性疾患リスクと密接に関連し、腹囲あるいはウエスト・ヒップ比がBMIよりも予測因子として優れている可能性が示唆されてもいる。そこで、独Institute of Human NutritionのT. Pischon氏らは、欧州における癌と栄養に関する大規模な前向き調査（EPIC）参加者を対象に、BMIに腹囲、生活習慣などを加え死亡率との関係について分析を行った。NEJM誌2008年11月13日号掲載より。死亡リスクが最も低いのは男女ともBMI 25前後分析は、EPIC参加者（1992～2000年に10ヵ国23施設にて男女25～70歳が登録）から9ヵ国35万9,387例を対象に、BMI、腹囲、ウエスト・ヒップ比と死亡リスクとの関連について行われた。年齢を時間変数とし、施設および参加時の年齢でモデルを層別化して、教育レベル、喫煙状況、アルコール摂取状況、身体活動、身長で補正したうえでCox回帰分析を行った。平均追跡期間は9.7年。この間に14,723例が死亡していた。これらを分析した結果、BMIに関連する死亡リスクが最も低かったのは、男性がBMI 25.3、女性が24.3だった。腹囲、ウエスト・ヒップ比は死亡リスクと有意に関連BMIで補正後、腹囲およびウエスト・ヒップ比と死亡リスクとを検討したところ強い関連が見られた。腹囲の最大五分位群の相対リスクは、男性で2.05倍（最大五分位群：≧102.7cm、最小五分位群：＜86.0cm）、女性で1.78倍（同、≧89.0cm、＜70.1cm）。ウエスト・ヒップ比の相対リスクは、男性1.68倍、女性1.51倍であった。腹囲あるいはウエスト・ヒップ比を含むモデルで、BMIは死亡リスクと有意に関連していた（P

2008年11月20日、参議院議員会館にて、慢性呼吸器疾患対策推進議員連盟（会長：坂口力公明党・衆議院議員）がたばこ価格及びたばこ税の引き上げに関する決議を採決した。採決に先立って、日本呼吸器疾患患者団体連合会・遠山和子副代表幹事、日本呼吸器学会・貫和敏博理事長などが要望・声明を発表した。決議した決議の内容は以下の通り。1.患者数が約500万人、年間死亡者数が約1万4,000人と推計されるCOPDに係る医療費は、30年後には、3兆円を超えると推測されており、また、在宅酸素を使用する場合には、患者1人当たり月8万円もの負担が生じている。2.COPDは、大多数の要因が喫煙であると言われており、発症前であれば、たばこを吸わないことや喫煙をやめることで、その予防が可能であり、当該疾患のリスクと負担を大幅に軽減できる。3.以上の効果をもたらす効果的な手段であり、こうした喫煙率低減効果は、たばこ規制枠組条約に明記され、国際的にも認知されている。4.たばこ税の引き上げにより得られた貴重な財源は、生活習慣病対策を始め、社会保障の維持・強化のために充当することが期待される。（ケアネット 呉 晨）

満腹・早食いの人は、肥満（BMI 25以上）になる割合が、そうでない人と比べて3倍以上に上ることが、大阪大学公衆衛生学教授の磯博康氏らの研究グループによる、肥満と食習慣との関連を目的とする調査の結果、報告された。BMJ誌2008年11月8日号（オンライン版2008年10月21日号）掲載より。「満腹食い」：男性50.9％、女性58.4％、「早食い」：男性45.6％、女性36.3％調査対象は、秋田県井川町および大阪府八尾市に住む住民で、2003～2006年に行われた心血管リスクに関する調査に参加した30～69歳の男女、計3,287人（男1,122人、女2,165人）。男性は平均年齢55.3歳、肥満（BMI 25以上）の人は379人（33.8％）だった。女性は同52.4歳、472人（21.8％）。「満腹まで食べる」（満腹食い）と回答したのは男性571人（50.9％）、女性1,265人（58.4％）。「食べるのが早い」（早食い）と回答したのは男性523人（45.6％）、女性785人（36.3％）だった。「非満腹・非早食い」の人に比べ男性3.13倍、女性3.21倍「満腹・早食い」の人は男女とも「非満腹・非早食い」の人に比べ、平均年齢、身長、体重、BMI、エネルギー摂取量ともに高値だった。「満腹・早食い」の男性（313人）の各値は、51.4歳、166.6cm、69.6kg、25.0、2,296kcal、女性（553人）は50.9歳、154.7cm、57.5kg、24.0、1,840kcal。「非満腹・非早食い」の男性（352人）の各値は、58.1歳、164.8cm、63.1kg、23.2、2,190kcal、女性（668人）は54.6歳、153.5cm、51.6kg、21.9、1,693kcal。「満腹食い」の人が肥満になる割合は、男性で2倍、女性は1.92倍。「早食い」だと肥満になる割合は、男性で1.84倍、女性2.09倍であった。これらのオッズ比は、エネルギー摂取量、食物繊維摂取量、飲酒、喫煙、身体活動度、地域性で補正後も変化はなかった。「満腹・早食い」の人が「非満腹・非早食い」の人に比べ肥満になる割合は、男性3.13倍、女性3.21倍であった。「満腹食いと早食いが、日本の男性、女性いずれの肥満とも関連していることが明らかとなった。特に満腹・早食いが肥満に重大な影響を及ぼしているようだ」と結論している。

大規模な家族ベースの遺伝子解析データをもとに、遺伝子変異と喘息との関連、さらにタバコの副流煙曝露との関連について検証していた、フランス国立医学衛生研究所Emmanuelle Bouzigon氏らのグループは、変異遺伝子の喘息発症リスクは早期発症に限定されること、またその場合、乳幼児期の喫煙曝露がリスクを増大することを明らかにした。NEJM誌2008年11月6日号（オンライン版2008年10月15日号）より。早発喘息は一部のSNP、乳幼児期の副流煙曝露と有意に相関すでに、変異遺伝子と喘息リスク増大については、染色体17q21変異の関与が明らかになっている。研究グループはこの遺伝子に着目し、喘息の遺伝要因および環境要因に関する疫学研究から得られた表現型と、大規模な環境関連データを含む家族ベースのゲノムデータから、被験者372家族1,511例について、17q21領域の一塩基多型（SNP）36個について喘息との関連を検証した。同様に変異遺伝子と、乳幼児期にタバコの副流煙に曝露したかどうかで喘息発症年齢が異なるかどうかについても検証した。その結果、11個のSNPが喘息との有意な関連を示した（P

喫煙および固形燃料の使用を抑制すれば、慢性閉塞性肺疾患（COPD）と肺癌の疾病負担が低下し、結核の効果的なコントロールが可能になることが、中国で行われた多リスク因子モデル研究で判明した。2002年の調査によれば、COPDは中国人の死因の第2位を占め、肺癌は第6位、結核は第8位であり、約200万人（全死亡の20.5%）がこれらの疾患で死亡している。一方、中国人男性の半数が喫煙者であり、一般家庭の70%以上が薪、作物残渣、石炭などの固形燃料を暖房や調理に用いているという。アメリカHarvard大学公衆衛生学部疫学科のHsien-Ho Lin氏が、Lancet誌2008年10月25日号（オンライン版2008年10月4日号）で報告した。リスク因子の動向により将来の死亡率や発生率が受ける影響のシナリオを構築本研究の目的は、リスク因子の動向によってCOPD、肺癌、結核の死亡率や発生率にどのような影響が生じるかを予測することである。典型的なデータソースを用いて過去の喫煙および家庭の固形燃料使用の傾向を推定し、将来にわたる一連のシナリオを構築した。中国で実施された疫学研究のメタ解析や大規模試験のデータから、病因としてのリスク因子が疾患に及ぼす影響を評価した。COPDと肺癌に及ぼすリスク因子の有害な影響の経時的な累積、および結核感染リスクへの疾患罹患率の依存度を考慮したうえで、将来のCOPDと肺癌による死亡率および結核の発生率をモデル化した。試験方法およびデータ選択に対する試験結果のsensitivityを定量化した。30年間で2,600万人のCOPD死、630万人の肺癌死が回避可能中国では、現在の喫煙および固形燃料使用の状況が2003～2033年も維持されると仮定した場合、この間に6,500万人がCOPDで、1,800万人が肺癌で死亡すると予測される。COPDによる死亡の82%、肺癌死の75%が喫煙と固形燃料の複合的な影響を受けると考えられた。2033年までに喫煙および固形燃料の使用が段階的に完全に停止されれば、2,600万人のCOPD死および630万人の肺癌死が回避可能と推算された。中等度の介入を行えば、COPD死が6～31%、肺癌死は8～26%低減されると考えられる。2033年の結核の予測年間発生率は、2033年までに喫煙と固形燃料の使用が完全に停止されると仮定した場合に、対象の80%に直接監視下短期化学療法（DOTS）が継続的に施行されれば14～52%低減され、DOTS継続施行率が対象の50%であれば27～62%、20%であれば33～71%低減されると予測された。研究グループは、「喫煙および固形燃料の使用を抑制すれば、COPDと肺癌の疾病負担の予測値が実質的に低下し、結核の効果的なコントロールに寄与する可能性がある」と結論し、「次なる重要なステップは、地域住民ベースの介入試験を実施するとともに、経済、エネルギー、健康部門の関連機関の政策対話を進めることである」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

日本たばこ産業（ＪＴ）が発表した「2008年全国たばこ喫煙者率調査」によると、成人の喫煙者率が25.7％と、前年から0.3ポイント低下して過去最低を更新したことがわかった。男性の喫煙者は39.5％（前年比0.7ポイント低下）、17年連続のマイナスとなった一方、女性は12.9％と前年比0.2ポイントの増加で、2年連続のプラスとなった。詳細はこちらからhttp://www.jti.co.jp/News/2008/10/20081023_01.html

バイエル ヘルスケア社は、日本など世界10カ国の40歳以上3000人を対象に行った「健康的な生活ですか？―リスクに関する意識調査」の結果を発表した。それによると、「自分は健康上のリスクを抱えている」と思っている人は全体の62％にのぼり、これは調査を行った10カ国の中で最も多い割合だった。しかし、健康のために実施している行動については、「運動をしている」と答えた人は58％と、10カ国中9番目の低い割合にとどまり、また、「血圧・コレステロール値を測っている」と答えた人も63％（10カ国中6番目）と低かった。他国に比べ、自分の健康状態への危機感は強いものの、実際の行動には反映されていない現状を示している。また、「健康に最もリスクを与える行動」について（複数項目から選択）は、「喫煙」と答えた人が全体の57％と最も多く、次いで「血圧・コレステロール値を測らない」（47％）だった。「喫煙」は10カ国中、日本を含む6カ国で「健康に最もリスクを与える行動」に選ばれたが、実際に「たばこを吸っている」と答えた人は、22～38％（日本は25％）に及んだ。さらに、「心臓発作・脳卒中の危険因子について知っているか」との問いに対し、「よく知っている」と答えた人は、心臓発作・脳卒中いずれについても全体の3％にとどまり、これは10カ国中最低の割合だった。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2008%2Fnews2008-09-29_2.html

鼻炎は、アトピー素因の有無にかかわらず成人期発症の喘息の強力な予測因子であることが、地域住民ベースのプロスペクティブな縦断的研究で明らかとなった。喘息とアレルギー性鼻炎の密接な相関がいくつかの疫学および臨床研究で示されているが、その関連の本質はいまだ解明されていないという。フランス・国立保健医療研究所（INSERM）疫学部のRafea Shaaban氏が、Lancet誌2008年9月20日号で報告した。4群に分けて8.8年間の喘息発症状況を解析研究グループは、ヨーロッパの14ヵ国29施設が参加したEuropean Community Respiratory Health Survey（ECRHS）の8.8年にわたるフォローアップデータを用い、アレルギー性および非アレルギー性の鼻炎患者における喘息の発症状況について解析した。ベースライン時に喘息のない20～44歳の6,461人を対象に、喘息の発症頻度を評価した。2度の調査を行い、その間に医師によって喘息と確定診断されたと報告した場合に「喘息発症」とした。「アトピー」は、皮膚プリック検査でダニ、ネコ、カビ（アルテルナリア、クラドスポリウム）、イネ科植物、カバノキ、ヒカゲミズ属、オリーブ、ブタクサが陽性の場合とした。参加者はベースライン時に、対照群（非アトピー/鼻炎なし、3,163人）、アトピー単独群（アトピー/鼻炎なし、704人）、非アレルギー性鼻炎群（非アトピー/鼻炎あり、1,377人）、アレルギー性鼻炎群（アトピー/鼻炎あり、1,217人）の4群に分けられた。4群の喘息発症についてCox比例ハザードモデルによる解析を行った。鼻炎は成人喘息を強く予測、鼻炎治療の喘息予防効果を示すには介入試験が必要8.8年間の喘息の累積発症率は2.2%（140イベント）であった。その内訳は、対照群1.1%、アトピー単独群1.9%、非アレルギー性鼻炎群3.1%、アレルギー性鼻炎群4.0%であり、有意差が認められた（p＜0.0001）。国別、性別、ベースライン時の年齢、BMI、1秒量（FEV1）、総IgE値対数、喘息の家族歴、喫煙で補正後の対照群との比較におけるアトピー単独群の喘息発症の相対リスクは1.63（95%信頼区間：0.82～3.24）と有意差を認めなかったが、非アレルギー性鼻炎群は2.71（1.64～4.46）、アレルギー性鼻炎群では3.53（2.11～5.91）といずれも有意な差が見られた。アレルギー性鼻炎群のうちダニに対する感受性を有する患者のみが、他のアレルゲンとは独立に喘息リスクの増大と有意な相関を示した（相対リスク：2.79、95%信頼区間：1.57～4.96）。著者は、「アトピー素因がない場合でも、鼻炎は成人期発症の喘息の強い予測因子である」と結論し、「この結果は、鼻炎と喘息の因果関係を強く示唆するものだが、アレルギー性鼻炎の治療が喘息の発症を抑制すると結論するには介入試験で確証する必要がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

ビスフェノールA（BPA）は、食品や飲みもののプラスチック（ポリカーボネート樹脂製）容器や缶内面の防蝕塗装に広く使われているエポキシ樹脂である。溶出したBPAが動物に及ぼす影響についてはエビデンスが示されており、ヒトにおいても低レベルの長期曝露によって健康被害が生じるおそれが指摘されている。本論は英国ペニンシュラ医科大学のIain A. Lang氏らによる米国人を対象とした横断研究の結果。JAMA誌2008年9月17日号に掲載された。米国健康栄養調査のデータで横断研究を実施尿中BPA濃度と米国成人の健康状態との関連を目的とした横断研究は、全米健康栄養調査2003～2004のデータを使用し行われた。分析対象となったのは18～74歳の1,455例で、各人の尿中BPA濃度と尿中クレアチニン濃度の測定値。年齢、性、人種/民族、学歴、収入、喫煙、BMI、腹囲、尿中クレアチニン濃度によって補正された回帰モデルにて分析された。主要評価項目は、慢性疾患診断と血液検査値から肝機能、耐糖能、炎症、脂質の状態。尿中BPA濃度と心血管系疾患、糖尿病の罹患率が相関結果、年齢、性補正モデルおよび完全補正モデルで、尿中BPA濃度がより高いほど心血管系疾患との関連がみられた（BPA濃度1-SD増加につきオッズ比：1.39、95%信頼区間：1.18～1.63、P=0.001）。また、BPA濃度が高いことと糖尿病との関連も確認された（1.39、1.21～1.60、P＜0.001）。それ以外の疾患との関連は認められなかった。さらに、BPA濃度が高いほど、臨床的にγ-GTP（1.29、1.14～1.46、P＜0.001）、ALP（1.48、1.18～1.85、P=0.002）の異常値との関連がみられた。これらからLang氏は、尿中の高BPA濃度が高レベルのBPA曝露の結果であるとするなら、一般成人集団がこれらに曝露されないようにすることで、心血管系疾患や糖尿病罹患を回避できる可能性があると述べている。★厚労省：ビスフェノールAについてのQ＆A（http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/iyaku/kigu/topics/080707-1.html）（朝田哲明：医療ライター）

社団法人日本脳卒中協会とファイザー株式会社が脳卒中週間（毎年5月25日～31日）に合わせて行った無料検査イベント（2008年5月8日～28日、東京、広島、大阪、仙台、名古屋の5都市で開催し、合計3,173人が来場）の結果、一般市民の2割は肥満傾向、5割は高血圧であることが分かった。 無料検査イベントでは、脳卒中リスクに関連する検査（血圧、体脂肪率、BMI、腹囲、頸動脈エコー、血管年齢測定）や、喫煙に関する検査、脳卒中後遺症の擬似体験、医師による無料相談などを実施。来場者でBMI測定を受けた人の2割（1,793人中423人）はBMI値が肥満と判定される25を超え、また血圧測定をした人の5割（2,004人中1,002人）が高血圧の診断基準に該当。また、検査では頸動脈エコー検査と動脈硬化の程度で血管年齢が判定できる血圧脈波検査も実施。頸動脈エコー検査では、高コレステロール、高血圧などが原因で発生するおかゆ状の隆起であるプラーク（脂のかたまり）が血管壁に発見されたことで、自身の脳卒中リスクを初めて認識した人もいれば、血管年齢測定では約半数の人が実年齢以上であり、動脈硬化が進行している可能性が示唆された。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2008/2008_09_11.html

タバコ税の引き上げが議論されているが、パソナグループの20代を中心とした意識調査によると、タバコが１箱1000円なら70.9％の若者が禁煙するという結果が出た。具体的には喫煙者の40.3％が「すぐに禁煙する」、30.6％が「本数を減らし、いずれ禁煙する」と回答。一方、タバコ税の引き上げには55.6％が賛成。賛否が分かれた。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.pasonagroup.co.jp/company/koyou/pdf/report23.pdf

インフルエンザ流行時期の高齢者肺炎に対するインフルエンザワクチンの効果は予想よりも低い可能性があることが、地域住民をベースとした調査で明らかとなった。肺炎は高齢者のインフルエンザ感染における最も頻度の高い合併症であり、それゆえインフルエンザワクチンは肺炎の予防に有効な可能性がある。しかし、これまでに報告されたワクチンの有効性を示唆する検討には根本的なバイアスが含まれるため信頼性は高くないという。米国シアトル市のGroup Health Center for Health StudiesのMichael L Jackson氏が、Lancet誌2008年8月2日号で報告した。ワシントン州西部の地域住民をベースとしたnested case-control study本研究は、2000年、2001年、2002年のインフルエンザ流行前および流行時期に、ワシントン州西部の健康維持組織である“Group Health”に登録された65～94歳の免疫応答が正常な高齢者を対象に実施された地域住民ベースのnested case-control studyである。症例は市中肺炎で外来通院中あるいは入院中の患者（診療記録あるいは胸部X線所見で確定）とし、それぞれの症例群に対し年齢および性別をマッチさせた2つの対照群を無作為に選択した。診療記録を評価して、交絡因子として喫煙歴、肺疾患および心疾患への罹患とその重症度などを規定した。ワクチンは高齢者の市中肺炎のリスクを低減させない1,173例の市中肺炎症例および2,346人の対照が登録された。診療記録審査に基づいて規定された併存疾患の存在および重症度で補正したところ、インフルエンザ流行期間中にインフルエンザワクチンを接種しても、高齢者の市中肺炎のリスクは低減しないことが示された（オッズ比：0.92、95%信頼区間：0.77～1.10）。著者は、「インフルエンザ流行時期の高齢者肺炎に対するインフルエンザワクチンの効果は予想よりも低い可能性がある」と結論したうえで、1）インフルエンザ感染を原因とする高齢者の肺炎はわずかであり、そのため感染リスクを低減しても肺炎は減少しない、あるいは2）ワクチンは、肺炎のリスクを有する高齢者におけるインフルエンザ感染リスクの低減にはそれほど有効ではないという2つの可能性を示唆し、「これらの可能性はワクチン開発およびその接種勧告においてまったく異なる意義を持つことから、基礎研究で確定されたエンドポイントを用いた臨床試験を行う必要がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

急性心筋梗塞（AMI）の最も優れた脂質関連のリスク予測因子は非空腹時のアポリポ蛋白B100（Apo B）/Apo A1比であることが、国際的な症例対照研究（INTERHEART試験）で明らかとなった。同試験では、修正可能な9つのリスク因子（喫煙、運動、果物/野菜、アルコール、高血圧、糖尿病、腹部肥満、心理社会的状態、Apo B/Apo A1比）で心筋梗塞の人口寄与リスク（PAR）のほとんどを説明できることがすでに示されており、なかでもApo B/Apo A1比はPARの半分に関与しているという。カナダMcMaster大学のMatthew J McQueen氏がLancet誌2008年7月19日号で報告した。52ヵ国から約2万7,000人が登録された大規模な症例対照研究INTERHEART試験は標準化された大規模な症例対照研究であり、世界52ヵ国からAMI 1万2,461例と、年齢、性をマッチさせた対照1万4,637人が登録された。非空腹時の血液サンプルはAMI群 9,345例、対照群1万2,120人から得られた。脂質、リポ蛋白、アポリポ蛋白の血漿濃度を測定し、コレステロールおよびアポリポ蛋白の比を計算した。オッズ比（OR）、95%信頼区間（CI）、PARは個々の測定項目ごとに算出し、五分位の上位4群と最下位群を比較することで人種ごとに推算した。非空腹時Apo B/Apo A1比をAMIの実地診療に導入すべきApo B/Apo A1比のPAR（54%）が最も高く、ORも最高値を示した（1.59、95%CI：1.53～1.64）。LDLコレステロール（LDL-C）/HDL-C比のPARは37%であった。総コレステロール（TC）/HDL-C比のPARは32%であり、Apo B/Apo A1比に比べ有意に低値であった（p＜0.0001）。これら結果は、すべての人種、男性および女性、全年齢層において一致していた。McQueen氏は、「非空腹時のApo B/Apo A1比は、全人種、男女、全年齢層でAMIのリスク予測因子として、いずれのコレステロール比よりも優れていた」と結論し、「世界中でAMIの実地診療に導入すべき」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

心疾患イベントのリスク増加に心理的因子（不安、敵意/怒り、うつ）が関わっていることを示す研究がいくつかあるが、ポジティブな感情、ネガティブな感情それぞれを独立因子とし、二次的な冠動脈性心疾患イベントとの関連（影響およびリスク）を検討する研究が報告された。イギリスでのWhitehall IIスタディからの報告。同スタディは1985年にセットされ追跡調査されている、健康と疾患の社会経済的傾向を探るための経時的研究である。BMJ誌2008年6月30日号掲載より。1万308人を12年以上追跡調査追跡期間12年以上の前向きコホート研究としてデザインされた試験には、ロンドンに本部事務所を置く20の行政機関に属する1万308人（1985年登録時35～55歳）が参加した。主要転帰項目は、致死性冠動脈性心疾患、非致死性心筋梗塞、狭心症（n=619、追跡期間12.5年）。年齢、性、民族性、社会経済的位置づけで調整したコックス回帰分析の結果、ポジティブ感情と、バランスがとれた感情（バランス・スコアに着目した指標で評価した感情）は、冠動脈性心疾患との関連は見出せなかった。ハザード比はそれぞれ1.01（95%信頼区間：0.82～1.24）、0.89（0.73～1.09）。ポジティブ感情、バランスのとれた感情との関連は見られなかったがさらに行動のリスク因子（喫煙、飲酒、１日の果物と野菜摂取量、運動、BMI）、生物学的リスク因子（高血圧、血中コレステロール、糖尿病）、仕事による精神的ストレスの因子で補正をしても、結果は変わらなかった。しかし、ネガティブ感情を有する区分に分類された参加者には、冠動脈性心疾患イベント増が見られた（ハザード比：1.32、95％信頼区間：1.09～1.60）。この相関は、複数の交絡因子の調整後も変わらなかった。この結果を踏まえ、「ポジティブ感情と、バランスのとれた感情は、男女ともスタディ加入時に冠動脈性心疾患と診断されなかった場合、将来的な発症を予測する因子とはならないようだ。ネガティブ感情には弱い相関が見られる。さらなるスタディで確認する必要があるだろう」と結論している。

心血管系イベントの予測ツールとして、英国人データを基に開発されたQRISK（10年間心血管系イベント率予測スコア）（2007年8月10日配信号参照）。その進化バージョンQRISK2（心血管疾患リスクアルゴリズム）の開発・検証報告が、英国ノッチンガム大学のJulia Hippisley-Cox氏らにより発表された。QRISK2は、英国立医療技術評価機構（NICE）が推奨するFraminghamスコア補正バージョンよりもパフォーマンスが優れたもの、イングランドとウェールズ特異の人種コホートを鑑み心血管リスクの正確な推定値を提供できることを目的とし開発された。BMJ誌2008年6月28日号（オンライン版2008年6月23日号）掲載より。英国のQRESEARCHで登録された230万人を基にツール開発は、QRESEARCHでデータベース登録された35～74歳の230万人（1,600万人 年超）、心血管イベント14万件を基とする。全母集団（開発コホートと検証コホート合わせて）のうち、222万人が白人または人種不明の集団で、22,013人が南アジア人、11,595人がアフリカ系黒人、10,402人がカリブ系黒人、19,792人が中国系またはその他アジア系で構成されていた。主要評価項目は、心血管疾患（虚血性心疾患、脳卒中、一過性脳虚血発作）の初回診断（インシデント報告）記録。リスク因子は、自己申告を含む民族性、年齢、性、喫煙状態、収縮期血圧、血清総コレステロール、BMI、60歳未満家族（一親等）の虚血性心疾患歴、貧困スコア、および高血圧、2型糖尿病、腎疾患、心房細動、関節リウマチの治療歴。Framinghamスコアよりも優れている検証の結果、QRISK2はFraminghamスコアよりも優れていることを示した。R2乗検定によるモデル適合度は、QRISK2（女性43% 、男性38%）vs. Framingham（39%、35%）。ハイリスク群（10年リスクが20%以上）にFraminghamで分類されたのは112,156人だったが、QRISK2で検証するとそのうちの46,094人（41.1%）にとどまる。そしてこのうち実際の10年リスクは16.6%で、20%閾値以下だった。一方QRISK2でハイリスクに分類されたのは78,024人。Framinghamで分類できたのはそのうち11,962（15.3%）人、実際の10年リスクは23.3%で20%閾値を上回っていた。検証コホートにおいて、年間インシデント20%以上と予測されたのは、QRISK2では女性で30.6/1,000人年、男性で32.5/1,000人年。一方、Framinghamでは、26.4/1,000人年、25.7/1,000人年で、実際の20%以上のイベント発生はQRISK2で予測された集団のほうが高かった。これらからCox氏は「QRISK2は特に“20%”を閾値とするハイリスク群の選定に優れ、心血管疾患の第一次予防のためのより効果的なツールである」と結論した。また、検証グループの属性を変えてさらなる妥当性の検証を行う必要性も述べている。

大量のバージンオリーブオイルを使い食物繊維なども豊富な地中海沿岸地方の伝統的な食習慣（地中海式ダイエット）に、心血管疾患の予防効果があることはこれまで多くの調査によって示されている。では、糖尿病に対する予防効果はどうなのか。ナバラ大学（スペイン）医学部予防医学・公衆衛生部門のM A Martinez-Gonzalez氏らは、地中海式ダイエットを嗜好する人々とそうでない人で、糖尿病発生率との相関関係を検討した。「地中海式ダイエットは糖尿病発生率を低減する」との結果を報告している。BMJ誌2008年6月14日号（オンライン版2008年5月29日号）掲載より。1万3,380例の食習慣を4.4年間追跡本研究は前向きコホート研究。性、年齢、大学教育年数、総エネルギー摂取量、BMI指数、身体活動度、座りっきりの習慣、喫煙、糖尿病の家族歴と高血圧の個人歴を調整した推定相対リスク値で検討された。参加者は、スペイン大学の卒業生で糖尿病歴のない1万3,380例。中央値4.4年間追跡調査が行われた。ベースライン時に参加者に、136種類の地中海式ダイエットメニューの摂取頻度アンケート（9ポイント制）を行い、2型糖尿病発病とスコアとの関連をみた。糖尿病発症者には、診断をした医師から送られた医療レポートと詳細な食習慣アンケート調査によって確認された。摂取頻度が高いほど糖尿病リスク低減結果、地中海式ダイエットの摂取頻度が高い参加者は、糖尿病リスクが低かった。発症率比率（性・年齢で調整済）は、摂取頻度が最も低い群（スコア

粘液溶解薬であるカルボシステインが、慢性閉塞性肺疾患（COPD）の増悪の予防に有効なことが、中国で実施された臨床試験で明らかとなった。COPDは気道制限を特徴とし、粘液過剰分泌、酸化ストレス、気道炎症など多くの構成因子を有する。カルボシステインは、喀痰を伴う呼吸器疾患の治療に広く用いられる粘液溶解薬のひとつであり、抗炎症作用および抗酸化作用を持つためCOPDの増悪の抑制に有効な可能性があるという。広州医科大学第一病院広州呼吸器疾患研究所のJin-Ping Zheng氏らの報告で、Lancet誌2008年6月14日号に掲載された。中国の22施設から709例が登録された二重盲検プラセボ対照無作為化試験PEACE試験は二重盲検プラセボ対照無作為化試験であり、2005年1～9月に中国の22施設から709例が登録された。気管支拡張薬吸入後の1秒量（FEV1）と努力肺活量（FVC）の比（FEV1/ FVC）＜0.7、FEV1の予測値が25～79%の場合にCOPDと診断し、年齢40～80歳、最近2年間に2回以上のCOPD増悪の既往歴を有し、試験前4週間以上は臨床的に病態が安定していた症例を適格例とした。症例は、カルボシステイン（1,500mg/日、1年間投与）あるいはプラセボを投与する群に無作為に割り付けられ、主要評価項目は1年増悪率とした。1例当たりの1年増悪回数が有意に低下354例がカルボシステイン群に、355例がプラセボ群に割り付けられた。1例当たりの1年増悪回数は、プラセボ群に比しカルボシステイン群で有意に低下した［1.01（SE 0.06） vs. 1.35（SE 0.06）、リスク比：0.75（95%信頼区間：0.62～0.92、p＝0.004）］。カルボシステインの予防効果は、吸入ステロイドの併用、COPDの重症度、喫煙との間に有意な相関を認めなかった。また、有害事象は胃腸障害が4例、肺炎、上気道感染、疲労感、倦怠感がそれぞれ1例ずつ見られたが、耐用性は良好であった。Zheng氏は、「カルボシステインなどの粘液溶解薬は、COPDの中国人症例における増悪の予防に用いる価値のある治療法とみなすべき」と結論している。なお、本試験ではカルボシステインによるQOLの改善効果も確認されている。また、治療3ヵ月の時点ではプラセボとの間に有効性の差は見られなかったことから、COPDの増悪予防には長期投与が有効なことが示唆されるという。（菅野守：医学ライター）

世界中で一般的に用いられている禁煙治療の薬剤は3つある。1つは経口禁煙補助薬バレニクリン酒石酸塩（チャンピックス；2008年1月承認）、あとの2つは抗うつ薬で、bupropionとノルトリプチリン（ノリトレン）である。このうちノルトリプチリンをめぐる試験結果で、禁煙補助剤＋ノルトリプチリンが、禁煙補助剤単独よりも有効とする報告があり、「それが事実なら、禁煙補助剤＋ノルトリプチリンはバレニクリンよりも有効では」と、英国バーミンガム大学プライマリ・ケア/公衆衛生部門のPaul Aveyard氏らが、最適治療選択を目的とするプラセボ対照無作為化試験を実施した。BMJ誌2008年5月31日号（オンライン版2008年4月27日号）掲載より。禁煙補助剤＋ノルトリプチリンをプラセボ対照無作為化試験試験は英国の国民健康保険NHS（National Health Service）対象の禁煙治療クリニックで行われた。1日10本以上喫煙する18歳以上の禁煙希望者を試験適格者として参加者を募集。ノルトリプチリン・禁煙補助剤禁忌や他の抗うつ薬を服用している者を除外し対象として901例が選定された。参加者は無作為で禁煙補助剤＋ノルトリプチリン（445例）もしくはプラセボ服用群（456例）に割り付けられた。禁煙補助剤の選択は対象者に行ってもらい、服薬を厳守してもらえるよう書面での情報提供や看護師による電話相談サポートを提供して実施。服薬は、禁煙開始日の1～2週前から開始。最初の3日間は25mg/日、続く4日は50mg/日、以後最大投与量として75mg/日を最大6週間、その後1週間減量投与し、試験トータル8週間として行われた。主要評価項目は6ヵ月時点で禁煙が続いているか、副次評価項目は12ヵ月時点で禁煙が続いているか、薬物の使用状況、副作用重症度評価、ニコチン離脱症状と喫煙衝動。併用療法の有効性確認できず6ヵ月時点で禁煙できていたのは、ノルトリプチリン群72例（16%）、プラセボ群55例（12%）、相対リスクは1.34（95%信頼区間：0.97～1.86）だった。　12ヵ月時点では、ノルトリプチリン群49例（11%）、プラセボ群40例（9%）で、相対リスクは1.87（0.84～1.26）。禁煙開始日以降に禁煙補助剤＋薬剤（両群中央値75mg/日）を行っていたのは、ノルトリプチリン群337例（79%）、プラセボ群325例（75%）で、服薬の割合はプラセボ群のほうがノルトリプチリン群よりも低かった。副作用に関しては、口渇や便秘を訴えたのはノルトリプチリン群のほうがプラセボ群よりも顕著に高かった。ただし発汗や薬物効果への疑念を呈した割合については僅差だった。喫煙衝動は両群ともほぼ変わらない。ただしノルトリプチリン群のほうが抑うつ感や不安が抑えられていたが、離脱症状のスコアは全体として相違はなかった。これらからAveyard氏は、「ノルトリプチリン、禁煙補助剤はいずれもそれぞれに禁煙治療に効果的である。しかし組み合わせての併用療法は単独療法ほどの効果はなく、併用療法が単独療法より効果的であるとのエビデンスは得られなかった」と結論づけた。