急性胸痛により集中治療室（ICU）で治療を受けた患者のうち、入室時の仰臥位収縮期血圧が高い人ほど、1年後の死亡リスクは低下するようだ。スウェーデンLinkoping大学医学健康科学部門のUlf Stenestrand氏らが、約12万人の患者について調べ明らかにしたもので、JAMA誌2010年3月24/31日合併号で発表した。ICU入室時仰臥位収縮期血圧を四分位範囲に分類Stenestrand氏らは、1997～2007年にかけて、急性胸痛によりICUで治療を受けた11万9,151人について、入室時の仰臥位収縮期血圧を調べた。研究グループは被験者を同血圧の測定値によって、「Q1：128mmHg未満」「Q2：128～144mmHg」「Q3：145～162mmHg」「Q4：163mmHg以上」の四分位範囲に分類し、1年後死亡率との関係について分析した。追跡期間の平均値は、2.47年（標準偏差：1.5年、範囲：1～10年）だった。「163mmHg以上」群の1年死亡リスクは、「128～144mmHg」群の0.76倍補正は、年齢、性別、喫煙、拡張期血圧値、入・退院時の降圧薬の服用、退院時の高脂血症薬と抗血小板薬の服用について行った。その結果、入室時の仰臥位収縮期血圧「Q4：163mmHg以上」が、1年死亡リスクが最も低く、「Q2：128～144mmHg」群に対するハザード比は0.76（95％信頼区間：0.72～0.80）だった。Q2群に対するハザード比は、「Q1：128mmHg未満」群では1.46（同：1.39～1.52）、「Q3：145～162mmHg」群は0.83（同：0.79～0.87）だった。Q2群と比べた1年死亡絶対リスクは、Q4群が21.7％、Q3群が15.2％それぞれ低かった一方、Q1群は40.3％高かった。Q4群と比較したQ2群の予後悪化の独立因子は、BMI、前歴にあり、狭心症、急性心筋梗塞に患者を限定した場合も、Q2群と比べたQ4群の1年死亡絶対リスクのハザード比は、0.75（同：0.71～0.80）と低かった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

肥満は、肝硬変の発生率を増すようだ。英国オックスフォード大学がん疫学部門のBette Liu氏らが、英国中年女性を対象に行った前向き試験「Million Women Study」からの結果で、致死性肝硬変のうち約17％は、肥満に由来するもので、アルコール由来の約42％に匹敵するものだという。BMJ誌2010年3月20日号（オンライン版2010年3月11日号）掲載より。平均56歳の女性123万を6.2年追跡「Million Women Study」は、1996～2001年に英国とスコットランドの公的医療機関であるNHS乳がんスクリーニングセンターで参加者を集め、その入院や死亡情報をルーチンに集約している情報センターの記録を追跡調査し行われた。参加者は計123万662人で、平均年齢（募集登録時点）は56歳、平均6.2年追跡された。主要評価項目は、肝硬変による初回入院または死亡の相対リスクおよび絶対リスク。年齢、試験への募集期間、アルコール消費量、喫煙、社会経済学的状態、身体活動で補正が行われた。肥満で飲酒習慣のある女性は特に注意追跡期間中、肝硬変による初回入院または死亡は1,811例だった。BMIが22.5超の女性は、その値が増すほど肝硬変の発生率が高まった。BMIが5単位増すごとに補正後肝硬変リスクは28％増大（相対リスク：1.28、P

平等・非平等主義社会を問わず欧米各国で、受けた教育レベルの違いによる死亡率の差が拡大しているとの報告がされている。平等主義を掲げる福祉国家モデルとされるノルウェーではどうなのか。格差の現状と、これまでの調査ではほとんど行われていない長期動向調査が、ノルウェー国立衛生研究所疫学部門のBjorn Heine Strand氏らにより行われた。1960～2000年にかけての同国中高年を対象とした原因別死亡率を追跡する前向き研究で、学歴差による死亡率の差、またその差をもたらしている主な原因について調査が行われた。BMJ誌2010年3月13日号（オンライン版2010年2月23日号）掲載より。40年間でどの学歴群も死亡率は低下したが……研究グループは、1960年、1970年、1980年、1990年時点で45～64歳だった4コホートを、それぞれ10年間にわたって追跡した。追跡期間中、死亡者数は35万9,547例、3,290万4,589人・年分のデータが得られた。主要評価項目は、「全死因死亡」「肺・気管・気管支がんに起因する死亡」「その他のがん」「心血管疾患」「自殺」「外因」「慢性下気道疾患」「その他の原因による死亡」とした。受けた教育のレベル（低・中・高学歴）の違いによる死亡率の差を、絶対指数・相対指数で求め検討した。結果、死亡率は1960～2000年にかけて、いずれの学歴群でも低下していた。また同40年間で、成人に占める低学歴群の人は激減していた。しかし、低学歴群の死亡率は相変わらず他の学歴群よりも高く、また同期間で高学歴群の死亡率がより低下したため、学歴の違いによる死亡率の差は広がっていた。絶対指数でみた低学歴群の死亡率と高学歴群の死亡率差（傾斜指数）は、40年間で男性は2倍に（105%増）、女性は3分の1の増加（32%増）していた。相対指数でみると、死亡率差は、男性は1.33から2.24（P=0.01）に、女性は1.52から2.19（P=0.05）へと広がっていた。男性は心血管系と呼吸器系、女性は呼吸器系が格差の要因男性における格差拡大は、主に「心血管疾患」「肺がん」「慢性下気道疾患」が原因だった。女性の格差拡大の原因は、主に「肺がん」「慢性下気道疾患」にあった。また女性では男性と異なり、心血管系に起因する死亡率の格差は縮まっていた。一方で、喫煙が関連していると思われる慢性下気道疾患が格差拡大に寄与していた。研究グループは、「平等主義を掲げる福祉国家ノルウェーだが、学歴差による死亡格差は、1960年～2000年の40年間で大幅に拡大していた」と結論。「我々の調査は、次の主張に対するエビデンスを示したと言える。すなわち、平等主義を掲げた社会政策だけでは死亡格差をなくすことはできないこと、教育レベルの違いによると思われる生活習慣の違いが問題であるということだ」と報告をまとめている。

減塩への取り組みがもたらす健康へのベネフィットはいったいどれぐらいなのか？　米国カリフォルニア大学医学部疫学・生物統計学部門のKirsten Bibbins-Domingo氏らは、米国35～84歳の冠動脈疾患（CHD）政策モデルを使って、1日1～3gの減塩でもたらされる健康へのベネフィット（心血管イベント、全死因死亡、医療費など）を、コンピュータシミュレーションした。日本やイギリスなど多くの国では、食品業界を巻き込んでの、加工食品への塩分量表示や公衆教育を通じた減塩に対する意識喚起が行われている。一方、米国では塩分摂取量が年々上昇しており（2005～2006年：目標5.8g未満に対し男性10.4g、女性7.3g）、その約8割が加工食品からの摂取で、研究グループは公衆衛生改善を提起するため本研究を行った。NEJM誌2010年2月18日号（オンライン版2010年1月20日号）掲載より。1日3gの減塩で年間最大CHDは12万件減、脳卒中6.6万件減、心筋梗塞9.9万件減Bibbins-Domingo氏らは、1日最高3g（ナトリウム換算1,200mg）減塩することによりもたらされるであろうベネフィットを、CHD政策モデルを用いて算出した。年齢、性、人種別ごとの心血管疾患の発生率およびそれにかかる医療費を推計し、減塩への取り組みとその他の心血管疾患リスクを低減するための介入との効果を比較。また、減塩への取り組みと降圧薬療法との費用対効果の評価も行った。結果、1日3gの減塩によって、CHDの年間新規発症件数は6万～12万件、脳卒中は3万2,000～6万6,000件、心筋梗塞は5万4,000～9万9,000件それぞれ減少することが予測された。全死因死亡数は年間で4万4,000～9万2,000件の減少が予測された。1日3gの減塩で毎年医療費約1～2兆円削減可能減塩への取り組みによるベネフィットは全国民が受けることが示されたが、特に黒人で高く、また女性は脳卒中減を、高齢者はCHDイベント減を、若い人は死亡率低下というベネフィットをより受けるであろうことが示された。減塩がもたらす心血管イベントへのベネフィットは、喫煙、肥満、コレステロール減を国民レベルで広めることのベネフィットと同等だった。また、1日3ｇ減塩達成を推進することによって、19万4,000～39万2,000 QALYs（質調整生存年数）を蓄えることが、また医療費は毎年100億～240億ドル（約9,000億～2.2兆円）節約できることが示された。さらに、減塩量がたとえわずか1日1gで、2010年から始めて10年かかったとしても段階的に達成できさえすれば、すべての高血圧患者への降圧薬療法よりも費用対効果は大きいことも予想されたという。Bibbins-Domingo氏は、「減塩できた量がわずかでもあっても、心血管イベントおよび医療費を大幅に減らすことに結びつく可能性がある。わずかな目標であってもこれを公衆衛生の目標とし、早急にアクションを起こすべき必要がある」と強調している。（医療ライター：武藤まき）

妊婦の年齢や拡張期血圧、喫煙などが、妊娠第一期の胎児の発育遅延に関連していることが明らかにされた。同時期の胎児の発育遅延は、早産や低出生体重、2歳までの発育促進の遅滞などとも関連していたという。オランダ・エラスムス医療センターのDennis O. Mook-Kanamori氏らの研究グループ「Generation R Study Group」が、1,600人超の母親とその子供について調べたもので、JAMA誌2010年2月10日号で発表した。喫煙者・葉酸非摂取の妊婦と、非喫煙者・葉酸摂取では胎児頭臀長の差は3.84mm研究グループは、オランダ・ロッテルダムを起点に被験者を登録した前向きコホート試験を行った。試験には、2001～2005年にかけて、妊娠期間が明確な1,631人の妊婦が登録され、妊娠10週0日目と13週6日目に、それぞれ超音波検査で胎児頭臀長の測定が行われた。その結果、妊婦の年齢が高い方が、妊娠第一期の胎児頭臀長が長く、1歳上がる毎に0.79mm増加した。また、拡張期血圧やヘマトクリット値が高いほど、胎児頭臀長は短かった（拡張期血圧は1標準偏差値増す毎に、－0.40mm、ヘマトクリット値は同－0.52mm）。妊婦が喫煙者で葉酸を摂取していない場合には、喫煙をせず適切な葉酸摂取をしていた妊婦と比べ、同期の胎児頭臀長は3.84mm短かった。妊娠第一期に発育遅延があると、早産リスクは2.1倍、低出生時体重リスクは2.4倍に妊娠第一期に胎児の発育が正常だった群と発育遅延がみられた群では、妊娠期間37週未満での早産の発生率はそれぞれ4.0％と7.2％（補正後オッズ比：2.12、95％信頼区間：1.24～3.61）、出生時体重が2,500g未満だった割合は3.5％と7.5％（同：2.42、1.41～4.16）、妊娠期間に比べ小さく生まれた割合は4.0％と10.6％（同：2.64、1.64～4.25）と、いずれも有意差があった。また、妊娠第一期の胎児頭臀長が短いほど、生後2年までの発育促進がみられた（標準偏差スコア2歳につき0.139増大）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

米国ワシントン大学心血管ヘルス研究ユニットのInbal Boger-Megiddo氏らは、利尿薬を第一選択薬とし降圧療法を受けている高血圧患者の、併用療法移行時の選択薬は、β遮断薬、Ca拮抗薬、RA系阻害薬いずれが至適かを明らかにするため、心筋梗塞および脳卒中の発生率を主要評価項目に、住民ベースの症例対照研究を行った。結果、Ca拮抗薬追加群の心筋梗塞発生リスクが、他の2群よりも高いことが明らかになったという。BMJ誌2010年2月6日号（オンライン版2010年1月25日号）より。症例群353例、対照群952例で検討研究グループは本研究を実施した背景について、「ALLHAT試験で、低用量利尿薬が第一選択薬としてCa拮抗薬やRA系阻害薬よりも優れていることが示唆され、そのエビデンスを踏まえたガイドラインが米英で作成されている。一方で、降圧療法を受ける高血圧患者の半数は併用療法を要する。だが利尿薬ベースの患者の心血管疾患予防を見据えたセカンドラインの選択薬はどれが至適か明らかになっておらず、米国NHLBI（National Heart, Lung, and Blood Institute）は、試験実施の勧告を出しているが、いまだ実施されていない」と述べている。試験は、ワシントン州シアトル市に拠点を置くヘルスケアシステム「Group Health Cooperative」の加入者データから、症例群353例、対照群952例の被験者を選定し行われた。症例群は、30～79歳の降圧療法を受けていた高血圧患者で、1989～2005年に致死性または非致死性の初回の心筋梗塞か脳卒中を発症したと診断記録があった人だった。対照群は、降圧療法を受けていた高血圧患者が無作為にGroup Health Cooperative加入者から選ばれた。なお、心不全、冠動脈疾患、糖尿病、慢性腎不全患者は除外された。＋Ca拮抗薬は心筋梗塞リスクを増大する結果、心筋梗塞リスクについて、利尿薬＋Ca拮抗薬群が、＋RA系阻害薬群、＋β遮断薬群よりも高いことが認められた。＋β遮断薬群を基準とした、＋Ca拮抗薬群の心筋梗塞リスクの補正後（年齢、性、服薬期間、喫煙、飲酒）オッズ比は、1.98（95%信頼区間：1.37～2.87）だった。脳卒中リスクについては、増大は認められず、オッズ比は1.02（同：0.63～1.64）だった。一方、＋RA系阻害薬群の心筋梗塞および脳卒中リスクは、ともに有意ではなかったものの低く、心筋梗塞リスクの同オッズ比は0.76（同：0.52～1.11）、脳卒中は0.71（同：0.46～1.10）だった。研究グループは結果を踏まえ、「低リスクの高血圧患者を対象とした本試験で、セカンドラインにCa拮抗薬を選択することは、他の薬剤を選択するよりも心筋梗塞リスクが高いことが明らかになった。この結果はNIHCE（National Institute for Health and Clinical Excellence）ガイドラインを支持するもので、米国NHLBIが勧告する大規模試験を行うべきであろう」とまとめている。

早期肺がんの診断後に禁煙を開始すると、喫煙を継続した場合に比べ65歳以上の患者の予後が改善することが、イギリス・バーミンガム大学タバココントロール研究センターのA Parsons氏らによる系統的なレビューで示された。喫煙は原発性肺がん発症のリスク因子であり、生涯喫煙者は生涯非喫煙者の20倍のリスクを有するとされる。一方、肺がんと診断されたのちの禁煙が予後に及ぼす影響については明らかにされていなかった。BMJ誌2010年1月30日号（オンライン版2010年1月21日号）掲載の報告。肺がん診断後の禁煙が予後に及ぼす影響を評価した試験を系統的にレビュー研究グループは、原発性肺がん診断後の禁煙が予後に及ぼす影響のエビデンスについて系統的レビューを行った。データベース（CINAHL、Embase、Medline、Web of Science、CENTRAL）を用い、発症時の病期や腫瘍の組織像にかかわらず、肺がん診断後の禁煙が予後に及ぼす影響を評価した無作為化対照比較試験および縦断的観察研究を抽出し、各論文に掲載された文献リストの論文にもあたった。2名の研究者が別個に個々の論文をレビューし、適格基準を満たす試験を選択した。変量効果モデルを用いて各試験のデータを統合し、不均質性の評価にはI2 statisticを使用した。このレビューで得られた診断後の喫煙継続者と禁煙者の死亡率に基づいて生命表をモデル化した。これを用いて早期非小細胞肺がんおよび限局型小細胞肺がんの5年生存率を推算した。非小細胞肺がん、限局型小細胞肺がんとも、5年生存率が2倍以上に解析の対象となった10試験のうち9試験では、ほとんどの患者が早期肺がんと診断されていた。早期非小細胞肺がんでは、診断後も喫煙を継続した患者の全死亡率は禁煙した場合の約3倍であり（ハザード比：2.94）、再発率は約2倍（同：1.86）に達した。限局型小細胞肺がんでは、全死亡率が約2倍（ハザード比：1.86）、2次原発がんの発現率が4倍以上（同：4.31）、再発率が約1.3倍（同：1.26）であった。非小細胞肺がんにおいて、禁煙ががん特異的死亡率や2次原発がんの発現に及ぼす影響を解析した試験はなかった。得られたデータに基づいてモデル化した生命表では、65歳以上の非小細胞肺がんの場合、喫煙を継続した患者の5年生存率が33%であったのに対し、禁煙した患者では70%に達した。限局型小細胞肺がんの5年生存率は、喫煙者の29%に対し禁煙者は63%であった。著者は、「早期肺がんの診断後の禁煙は予後を改善することが示唆された」と結論し、「生命表では、禁煙の肺がん抑制効果によって防止された死亡の予測値が、禁煙の心呼吸器疾患の抑制効果で防止された死亡の数よりも大きかったことから、禁煙のベネフィットは主にがんの進行の抑制によるものと考えられる。早期肺がんが見つかった場合は禁煙を勧めるべきであろう」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

2型糖尿病の発症予測では、表現型に基づく非遺伝学的なリスクモデルの方が、2型糖尿病関連一塩基多型（SNP）に基づく遺伝子型モデルよりも有用なことが、イギリスUniversity College London心血管遺伝学センターのPhilippa J Talmud氏らが行ったコホート研究（Whitehall II試験）で示された。イギリスでは最近、発症予測に関する2つの非遺伝学的モデル（ケンブリッジ2型糖尿病リスクスコア、フラミンガム子孫試験2型糖尿病リスクスコア）が確立され、ルーチンに用いられている。その一方で、2型糖尿病の発症に関連する20のSNPが同定されているが、発症予測にどの程度役立つかは明らかにされていなかった。BMJ誌2010年1月23日号（オンライン版2010年1月14日号）掲載の報告。1980年代に開始された前向きコホート研究の7回目のスクリーニングの解析Whitehall II試験の研究グループは、将来の2型糖尿病の発症予測において、2型糖尿病関連SNPの有用性を評価し、すでに確立されている表現型に基づく非遺伝学的モデルにこれらの遺伝情報を付加することで予測能を向上させられるか否かを評価するために、プロスペクティブなコホート研究を実施した。Whitehall II試験には、1985～1988年までに35～55歳のロンドン市の公務員10,308人が登録された。7回目の調査（2003～2004年）において、6,156人からDNAが採取された。登録時に健康であった5,535人（平均年齢49歳、女性33%）のうち、第7回調査の時点で302人が10年以上持続する新規の2型糖尿病に罹患していた。表現型に基づく非遺伝学的リスクモデルのうち、ケンブリッジ2型糖尿病リスクスコアは年齢、性別、薬物療法、2型糖尿病の家族歴、BMI、喫煙歴に基づいて算出され、フラミンガム子孫試験2型糖尿病リスクスコアは年齢、性別、親の2型糖尿病既往歴、BMI、HDLコレステロール、トリグリセライド、空腹時血糖から計算された。遺伝学的リスクモデルには、2型糖尿病との関連が確認されている20のSNPが使用され、リスク対立遺伝子（allele）の保有数（0～40個）と遺伝学的リスク機能（個々のリスク対立遺伝子を遺伝子研究のメタ解析で得られたオッズ比に従って重み付け）に基づいてスコアが算出された。2型糖尿病の発症は、標準的な経口ブドウ糖負荷試験（OGTT）、主治医による診断、あるいは糖尿病治療薬の使用によって確定された。表現型リスクモデルと遺伝学的リスクモデルを合わせても識別能は改善されず遺伝学的リスクスコアは将来の糖尿病患者を識別できなかった。ケンブリッジ2型糖尿病リスクスコアとフラミンガム子孫試験2型糖尿病リスクスコアは、遺伝学的リスクスコアよりも識別能が優れていた。表現型によるリスクモデルに遺伝学的情報を加味しても識別能は改善されず、モデルの精度を調整（キャリブレーション）してもわずかな改善効果しか得られなかった。ケンブリッジリスクスコアに遺伝学的情報を加えた場合は約5%の改善効果が得られたが、フラミンガム子孫リスクスコアに付加しても識別能は改善されなかった。著者は、「表現型に基づくリスクモデルの方が遺伝学的リスクモデルよりも将来の2型糖尿病患者の識別能が優れており、両者を合わせた場合、最良でもわずかな改善効果しか得られなかった」と結論し、「2型糖尿病関連遺伝子に関するトランスレーショナル研究の成果を臨床に適用する場合は、病因や治療標的の面からアプローチする方がよいかもしれない」と考察している。（医学ライター：菅野守）

放射線被曝線量が0.5Gyを超えると、心疾患や脳卒中のリスクが増大することが、放射線影響研究所（広島市）疫学部のYukiko Shimizu氏らが広島・長崎の被爆者を対象に行ったコホート研究で明らかとなった。ホジキン病や乳がんに対する放射線治療の際に心臓や頭頸部に高線量が照射されると、心疾患や脳卒中による死亡が増加することが知られているが、中～低線量でもこれらの疾患のリスクが増大するか否かは不明であったという。頭部や胸部のCT検査および放射線照射によるインターベンション治療が急速に増加している現在、1Gy未満の線量が循環器疾患に及ぼす影響を明らかにすることは重要な課題とされている。BMJ誌2010年1月23日号（オンライン版2010年1月14日号）掲載の報告。被爆者の53年の長期フォローアップデータを用いた前向きコホート研究研究グループは、電離放射線への曝露量がどの程度になると心疾患や脳卒中による死亡リスクが増大するかを検討するために、広島および長崎の原爆被害者の53年（1950～2003年）にわたるフォローアップデータを用いたプロスペクティブなコホート研究を行った。寿命調査（Life Span Study；LSS）の登録者のうち、原爆投下により0～3Gy以上の放射線に被曝したと推測される86,611人（86%が0.2Gy未満）が解析の対象となった。心疾患および脳卒中による死亡率を調査し、原爆放射線による被曝線量反応関係を評価した。0.5Gy以上で脳卒中、心疾患のリスクが上昇、0.5Gy未満では不明1950～2003年までに、約9,600人が脳卒中で死亡し、約8,400人が心疾患で死亡した。脳卒中については、線形線量反応モデルによる1Gy当たりの過剰相対リスク推定値（estimated excess relative risk）は9%（95%信頼区間：1～17%、p＝0.02）と有意差が認められたが、上向き曲率（upward curvature）を指標としても低線量での相対リスクはほとんど示されなかった。心疾患に関する1Gy当たりの過剰相対リスク推定値は14%（95%信頼区間：6～23%、p＜0.001）と有意差を認めた。線形モデルでは最適フィット（best fit）が得られ、低線量における過剰リスクが示唆された。しかし、0～0.5Gy以上の線量での線量反応効果は有意ではなかった。喫煙、アルコール摂取、教育、職業、肥満、糖尿病は、放射線被曝による脳卒中および心疾患のリスクにほとんど影響を及ぼさなかった。がんを誤診して循環器疾患とされた場合にも、リスクには影響しなかった。これらの知見を踏まえ、著者は「被曝線量が0.5Gy以上になると脳卒中および心疾患のリスクがともに上昇したが、0.5Gy未満の場合のリスクは不明であった」と結論し、「被爆者においては、脳卒中と心疾患を合わせた放射線関連死は、がんによる死亡の約3分の1と考えられる」と指摘している。（医学ライター：菅野守）

肺気腫および気道閉塞がより重症であるほど、左室充満の障害が大きく、1回拍出量、心拍出量が減少するという負の相関が、一般住民ベースの研究によって確認された。その関連は、喫煙者ほど大きいことも判明したという。報告は米国コロンビア大学医学部のR. Graham Barr氏らによる。Barr氏らは、きわめて重症の慢性閉塞性肺疾患（COPD）では、肺血管抵抗が高まり肺性心を生じ、2次的に左室充満、1回拍出量、心拍出量が減少するが、重度の肺疾患を有していなくとも、肺気腫や気道閉塞と心機能とには負の相関があるのではないかと仮定し検討を行った。NEJM誌2010年1月21日号掲載より。45～84歳の2,816例を対象に評価Barr氏らは、45～84歳の2,816例を対象に評価を行った。左室構造と左室機能の評価はMRIを用いて行い、肺気腫の重症度（肺気腫率：％）は心臓CTによって定義（－910ハウンスフィールド単位未満のボクセルのパーセンテージの肺野条件）され、スパイロメトリー検査は、米国胸部疾患学会（ATS）ガイドラインに基づき行われた。そのうえで、一般化加法モデルを用いて、閾値効果の検討を行った。現喫煙者のほうが負の相関関係は強い被験者のうち、現喫煙者は13％、元喫煙者は38％、非喫煙者は49％だった。肺気腫の重症度の10ポイント上昇と、左心室拡張末期容積の減少（－4.1ml、95％信頼区間：－3.3～－4.9、P＜0.001）、1回拍出量の減少（－2.7mL、同：－2.2～－3.3、P＜0.001）、心拍出量の減少（－0.19L/分、同：－0.14～－0.23、P＜0.001）とには直線的な関連がみられた。この関連は、現喫煙者が、元・非喫煙者に比べて強かった。気道閉塞の重症度は、左室構造と左室機能にも関連しており、喫煙状況による影響も同様にみられた。なお、肺気腫の重症度および気道閉塞の重症度と、左室駆出率との関連は認められなかった。（医療ライター：朝田哲明）

循環血中のC反応性蛋白（CRP）濃度は、確立された従来のリスク因子や炎症マーカーと関連するとともに、様々な血管疾患、非血管疾患とも相関を示すことが、イギリス・ケンブリッジ大学のStephen Kaptoge氏らEmerging Risk Factors Collaboration（ERFC）が実施したメタ解析で明らかとなった。肝臓で合成される血漿蛋白であるCRPは、高い感受性を示す全身性の炎症マーカーであり、重篤な感染に対する急性反応や組織損傷時に血中濃度が1万倍にまで上昇するという。また、LDLと結合して動脈硬化性プラーク中に発現するため冠動脈心疾患の原因とも考えられており、22のプロスペクティブ試験のメタ解析ではCRP高値の場合は冠動脈心疾患の相対リスクが高いことが示されている。Lancet誌2010年1月9日号（オンライン版2009年12月22日号）掲載の報告。54試験16万例の個々の患者記録のメタ解析ERFCの研究グループは、さまざまな状況におけるCRPと血管疾患もしくは非血管疾患のリスクの関連を評価するメタ解析を行った。54の長期的なプロスペクティブ試験に登録された血管疾患の既往歴のない16万309例（131万人・年に相当）の個々の患者記録に基づいてメタ解析を行った。リスク因子の程度による個人内の変動は試験ごとの回帰分析で補正した。CRP濃度と虚血性脳卒中の関連には従来リスク因子の関与が大きいLog(e) CRP濃度はいくつかの従来のリスク因子（収縮期血圧、BMI、非HDLコレステロールなど）や炎症マーカー（フィブリノーゲン、インターロイキン-6）と直線的に関連し、虚血性血管疾患や非血管疾患とほぼ対数線形的な相関を示した。Log(e) CRP濃度の1SD上昇（3倍の高値に相当）ごとの冠動脈心疾患のリスク比は、年齢と性別のみによる初回補正時が1.63、さらに従来のリスク因子で補正した場合は1.37であった。同様に補正した場合のリスク比は、虚血性脳卒中がそれぞれ1.44、1.27と従来リスク因子の影響が最も大きく、血管死はそれぞれ1.71、1.55、非血管死の場合は1.55、1.54であった。喫煙者や初回フォローアップ患者を除外すると、補正によるリスク比の変化はほとんど見られなくなった。フィブリノーゲンで補正後のリスク比は、冠動脈心疾患が1.23、虚血性脳卒中が1.32、血管死が1.34、非血管死も1.34であった。著者は、「CRP濃度は、冠動脈心疾患、虚血性脳卒中、血管死、非血管死（数種のがん腫および肺疾患による死亡）のリスクと持続的な関連性が認められた。虚血性脳卒中とCRP濃度の関連は、従来のリスク因子や炎症マーカーへの依存度が大きかった」と結論している。また、「インターロイキン-6、CRP、フィブリノーゲンなどの炎症マーカーや、リポ蛋白関連ホスホリパーゼA2などの易破綻性プラークのマーカーとともに、その遺伝学的因子やライフスタイル要因を同時に評価する大規模な試験を行う必要があり、また軽度の炎症が外的なトリガー（社会経済的地位や感染など）、インスリン抵抗性、遺伝的素因、これらの因子の組み合わせを反映するものなのかを検討することも重要」と考察する。（菅野守：医学ライター）

ファイザー株式会社が1月11日の成人の日を前に行った調査によると、20代の喫煙者の69.7％がニコチン依存症であることがわかった。2008年に、20代以上の全世代の喫煙者9,400人を対象に行った「日本全国のニコチン依存度チェック」で“70.7％がニコチン依存症”と判明したことと比較すると、喫煙年数が比較的短い20代のみを対象にした調査にも関わらず、非常に高い割合であった。調査は、20代の喫煙者1,000人（全国・男女／各500人、計1,000人）を対象にインターネットを通じて行われた。ニコチン依存症の診断基準となる10項目（TDS：Tobacco Dependence Screener）について質問したところ、ニコチン依存症と診断される20代喫煙者は69.7％（697人／1,000人）にのぼることがわかった。そのうち、ニコチン依存症を自覚していた人の割合は、45.3％（316人／697人）であった。また、ニコチン依存症に該当した20代の喫煙者（697人）が禁煙治療の保険適用対象となるかを明らかにするため、ブリンクマン指数も調べた。その結果、ブリンクマン指数が保険適用の対象となる200以上である喫煙者は、わずか11.9％（83人／697人）にとどまった。20代の喫煙者は喫煙年数が短い場合が多く、ニコチン依存症でも9割近くが禁煙治療の保険適用を受けられないという現状が明らかになった。「最初にタバコを吸ったのはいつですか？」という質問には、小学校の時4.0％（40人／1,000人）、中学校の時16.1％（161人／1,000人）、高校生の時25.8％（258人／1,000人）と、高校卒業までにタバコを吸い始めたと回答した喫煙者が45.9％（459人／1,000人）にのぼった。吸い始めたきっかけの1位は「友達に勧められた」（50.9％）次いで、「ストレス解消になると思った」（30.2％）、「かっこいいと思った」（23.5％）の順で回答が多かった。 「タバコを吸い始めるきっかけは何でしたか？」と質問したところ、50.9％が「友達がタバコを吸っていて、勧められたから」（509人／1,000人）、30.2％が「ストレス解消になると思ったから」（302人／1,000人）という回答した。また、若年層特有の傾向として、「タバコを吸うことがかっこいいと思ったから」23.5％（235人／1,000人）という回答も目立った。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2010/2010_01_07.html

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社 メディカルカンパニーは、企業における禁煙啓発活動の一環として、全国の20歳代以上の企業の社長・役員（以下、経営陣）の男女500名を対象に、「禁煙と企業経営」に関する意識調査を2009年12月上旬に実施し、その結果を24日に報告した。調査結果では、企業の『喫煙対策』を開始する時期についての問いに、「年明けの始業日」（48.8%）が最も多く、次いで、「世界禁煙デー」（22.2%）、「営業期首」（17.8%）、4月1日（15.0%）となった。企業の『喫煙対策』に対して「賛成」（54.6%）の経営陣と、「どちらかといえば賛成」（23.4%）の経営陣を併せると、経営陣の大半が賛成（78.0%）という結果となった。また、多くの企業が『喫煙対策』を実施しており（77.0%）、実施している企業の半数以上が「分煙」（50.6%）だった。喫煙が企業にもたらすリスク要因で、経営陣が最も知っていた項目は、「従業員の健康への被害」（84.4%）で、最も知らなかった項目は、「約6坪の喫煙場所に、分煙のためにかかる維持管理費は、年間で数百万円」（15.8%）と最下位だった。詳細はプレスリリースへhttp://www.jnj.co.jp/group/press/2009/1224/index.html

バレニクリン（商品名：チャンピックス）は効果的な経口禁煙補助薬であるが、自殺行動、自殺リスクを増加させる可能性があるとの懸念が広がっている。バレニクリンが普及しだして以降、喫煙者における自殺リスクが高まっているとの報告が相次いでいるためだ。そこでイギリス・ブリストル大学社会医療部門のD Gunnell氏らの研究グループは、バレニクリンが、bupropionやニコチン置換療法など他の療法と比較して、自殺行動、自殺リスクの増加と関連があるのかを目的とした大規模な無作為化コホート研究を行った。BMJ誌2009年11月7日号（オンライン版10月１日号）掲載より。ニコチン置換療法および禁煙補助薬治療を受けた8万例を対象研究対象となったのは、General Practice Research Databaseに登録された、イギリス国内で2006年9月1日から2008年5月31日の間に、新しい禁煙治療のセッションを開始した18～95歳の男女80,660例。追跡期間中の初期治療で処方されたのは、ニコチン置換製品（n=63,265）、バレニクリン（n=10,973）、bupropion（n=6,422）だった。主要評価項目は、致死的または非致死的の自傷とし、副次評価項目は自殺念慮とうつで、すべてCox比例ハザード・モデルを使って検討された。自傷リスクは2倍、ただしエビデンスは見つからずバレニクリンが、自傷リスク（致死的自傷2例、非致死的自傷166例）の増加と関連するという明白なエビデンスは認められなかったものの、95%信頼区間値から2倍増のリスクを除外することはできなかった。ニコチン置換製品と比較して、バレニクリンを処方された者の自傷に関するハザード比は1.12（95%信頼区間：0.67～1.88）であり、bupropionを処方された者は1.17（同：0.59～2.32）だった。バレニクリンとうつ（2,244例）リスク増加との関連（ハザード比：0.88、95％信頼区間：0.77～1.00）、また自殺念慮（37例）リスク増加との関連（同：1.43、0.53～3.85）についても、エビデンスは認められなかった。これらから研究グループは、バレニクリンの投与に伴う自傷の2倍リスク増加は除外できないとしつつも、自殺行動との関連をうかがわせる懸念についてはいくらかの安堵感を提供するものだったと述べている。

最近の乳幼児突然死症候群（SIDS）の発生状況について、英国ブリストル大学地域医療学部門のPeter S Blair氏らが調査を行った。SIDSは、1990年代初期の「仰向けで寝かせよう」とのキャンペーン以降、徐々にだが着実に減少し90年代末期には半減したが、一方で最近の報告では、誰かと一緒に就寝していた状況下での発生が目立つようになっていた。Blair氏らは、睡眠時の状況に着目し、SIDS群と、無作為に選んだ対照群、およびハイリスク群（母親が喫煙者・若い・貧しい・多重産）の3群で比較を行った。BMJ誌2009年10月17日号（オンライン版2009年10月13日号）より。南西部イングランド直近4年間のSIDS発生を住民ベースで検証調査は、2003年1月～2006年12月の4年間、南西部イングランドで起きた0～2歳児の突然死に関して、住民ベース（490万人、出産184,800件）の症例対照研究にて行われた。SIDS群、対照群、ハイリスク群の各両親に、24時間以内の就寝状況を面談で聞き取り（SIDS群には死亡後に死亡24時間以内の状況を）、SIDS発生との関連因子や、初期のキャンペーン以降に追加的に行われた様々なアドバイス（横向きに寝かせない、喫煙者とは一緒に寝かせない、独りで寝かせない、羽毛布団や枕は使わないなど）は遵守されていたか、新たなリスク因子が出現していないか、ベッドやソファで大人や子どもと寝ていた状況で起きたSIDS発生の特異的な状況に関して検証した。被験者数は、SIDS群80例、対照群87例、ハイリスク群82例だった。「飲酒やドラッグ使用の両親とソファで一緒に就寝」が特にリスクに影響死亡年齢中央値は66週で、この値は10年前に同一地域で行った調査よりも3週間以上短くなっていた。就寝状況については、誰かと一緒に就寝していたケースがSIDS群では54％だった一方、対照群では20％だった。この差が生じた要因としてBlair氏は、SIDS群では一緒に寝ていた両親が直前に飲酒やドラッグを使用していたこと（SIDS群 vs. 対照群：31％ vs. 3％）、ソファで寝ていたこと（同：17％ vs. 1％）が顕著だったことが考えられると分析している。また、SIDS群の約5分の1が発生時に枕を使用しており（同：21％ vs. 3％）、約4分の1が上掛けでくるまれていた（同：24％ vs. 6％）。さらに、母親が妊娠中に喫煙していたケースがSIDS群では対照群に比べ、より多かった（同：60％ vs. 14％）。早産だったケースは約4分の1（同：26％ vs. 5％）、発生時に健康がまずまずか不良の状態だった（同：28％ vs. 6％）ことも確認された。一方、頭部がくるまれていたり、出生後にタバコに曝露されていたり、おしゃぶりを使用していたり、横向きで寝ているケースは減っていたが、SIDS群の一部ではなお、うつぶせで寝ていたケースが見られた（同：29％ vs. 10％）。Blair氏は、「SIDSの多くは、危険な環境下で誰かと一緒に就寝している状況が見られた。リスクに対する影響が大きかったのは、社会経済的な格差状況を問わず、変更の呼びかけや特異的なアドバイスであり、特に、直前に飲酒やドラッグを使用していた両親とのソファでの就寝だった」とまとめている。

3つの主要な心血管リスク因子（喫煙、高血圧、高コレステロール血症）が見られる中年男性は、リスク因子がまったくない場合に比べ、50歳以降の平均余命が約10年も短くなることが、イギリスOxford大学臨床試験・疫学研究部のRobert Clarke氏らが実施したコホート研究（Whitehall試験）で明らかとなった。あわせて、他の因子も加味したリスクスコアの最高層と最低層では、平均余命に15年もの差があることも示された。イギリスでは、1970年初頭をピークに心血管疾患死が急速に低減し、その結果として平均寿命は延長している。その主な理由は、これら3つのリスク因子の改善と既存の血管疾患の治療法の進歩だという。BMJ誌2009年10月10号（オンライン版9月17日号）掲載の報告。約1万9,000人の公務員男性を38年間追跡した前向きコホート研究Whitehall試験の研究グループは、ロンドンで働く公務員男性を対象に中年期に記録された心血管リスク因子と寿命の関係について評価するプロスペクティブなコホート研究を実施した。1967～70年当時に40～69歳であった1万8,863人が登録され、38年間にわたってフォローアップが行われた。1997年の時点で1万3,501人が死亡しており、4,811人が再調査を受けた。3つの主要な心血管リスク因子［喫煙の有無、高血圧症（収縮期血圧：≧140mmHg）、高コレステロール血症（血中コレステロール濃度：≧5mmol/L）］および他のリスク因子をも加味したリスクスコアと寿命との関連について解析を行った。ベースライン時のリスク因子の差が、平均寿命の大きな格差につながる登録時の調査では、42%の男性が喫煙者であり、高血圧症は39%、高コレステロール血症は51%であった。フォローアップ後の再調査では、喫煙者の約3分の2が登録後まもなく喫煙を止めており、高血圧症と非高血圧症の血圧の差、高コレステロール血症と非高コレステロール血症の血中コレステロール濃度の差の平均値が、登録時の約3分の2にまで縮小していた。50歳以降の平均余命は、ベースライン時にリスク因子がまったく見られなかった男性が33.3年（平均寿命83.3歳）であったのに対し、3つのリスク因子をすべて持っていた男性では23.7年（同73.7歳）であり、約10年の差が認められた。リスクスコア（喫煙、糖尿病、職能等級、血圧、血中コレステロール濃度、BMIから算出）が最も低い5%の層における50歳以降の平均余命が35.4年（平均寿命85.4歳）であったのに比べ、リスクスコア最高層5%に属する男性では20.2年（同70.2歳）であり、その差は15年に達した。著者は、「これらのリスク因子は最近40年ほどで実質的に改善しているにもかかわらず、ベースライン時のリスク因子の差によって50歳以降の平均余命に10～15年もの開きが認められた」と結論し、「リスク因子の低減を図る保健施策を継続することで、平均寿命はさらに延長する可能性がある」としている。（菅野守：医学ライター）

吸入ブデソニド（商品名：パルミコート）は、慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者の肺炎リスクを増大させないことが、カナダBritish Columbia大学St Paul’s病院のDon D Sin氏らが実施したメタ解析で明らかとなった。ブデソニドはCOPDの増悪を抑制しQOLを改善するが、肺炎のリスクを増大させる可能性が指摘されている。また、吸入ステロイド薬は肺炎リスクを約50%も増大させることを示す大規模臨床試験の結果もあるという。Lancet誌2009年8月29日号掲載の報告。7つの大規模臨床試験のプール解析研究グループは、COPD患者の肺炎リスクに及ぼすブデソニド吸入薬の影響について評価した。安定期COPD患者を対象に、吸入ブデソニド 320～1,280μg/日を投与する群（β刺激薬formoterolを併用あるいは非併用）と対照群（プラセボあるいはformoterol単独）を比較し、少なくとも6ヵ月以上のフォローアップを行った7つの大規模臨床試験の患者データをプールした。試験期間中あるいは終了後15日間における「有害事象」および「重篤な有害事象」としての肺炎のリスクついて両群間の比較を行った。intention-to-treatデータの解析にはCox比例ハザード回帰分析を用いた。有害事象としての肺炎：ブデソニド群3% vs. 対照群3%、重篤な有害事象としての肺炎：1% vs. 2%解析の対象となったのは7,042例で、ブデソニド群が3,801例、対照群は3,241例であった。有害事象としての肺炎の発症率は、ブデソニド群が3%（122例）、対照群も3%（103例）と両群で同等であった（補正ハザード比：1.05）。重篤な有害事象としての肺炎の頻度は、ブデソニド群が1%（53例）、対照群は2%（50例）であり、両群で同等であった（補正オッズ比：0.92）。有害事象あるいは重篤な有害事象としての肺炎発症までの期間は、いずれも両群間に差を認めなかった。著者は、「COPD患者に対する吸入ブデソニドの12ヵ月投与は、投与期間中の肺炎リスクを増大させないため、安全に使用できる」と結論したうえで、「加齢および肺機能低下は重篤な有害事象としての肺炎を有意に増加させることに留意すべき。性別、喫煙、BMIは有意なリスク因子ではない」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

JT(日本たばこ産業株式会社)は14日、1965年以降毎年実施してきた「全国たばこ喫煙者率調査」について、2009年5月実施の調査結果を発表した。5月現在の全国の喫煙者率は、男性が38.9％(前年比：-0.6％)、女性は11.9%(同：-1.0％)、男女計で24.9%(同：-0.8％)だった。この喫煙者率から推計した全国の喫煙人口は、男性が1,957万人(同：-27万人)、女性は644万人(同：-52万人)、男女計で2,601万人(同：-79万人)だった。喫煙者率について、同社はこれまでの傾向と同様に微減傾向で推移しているものと考えているという。またこの要因は、高齢化の進展、喫煙と健康に関する意識の高まり、喫煙をめぐる規制の強化や成人識別自販機導入などが考えられるとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.jti.co.jp/investors/press_releases/2009/0814_01/index.html

米国ハーバード医科大学/ブリガム＆ウィメンズ病院エイジング部門のLuc Djousse氏らは、男性において、改善可能な生活習慣によって心不全生涯リスクを低下できるかどうか調査を行った。心不全生涯リスクについては、40歳時点で男女を問わず約5人に1人に起き得ると報告されているが、改善可能な生活習慣と40歳以後の心不全リスクとの関連は明らかになっていない。JAMA誌2009年7月22・29日合併号より。男性20,900例の、6つの生活習慣と心不全生涯リスクとの関連を前向きに評価Djousse氏らは、「Physicians’Health Study I」（1982～2008）の参加者で、基線で健康だった男性20,900例を対象とする前向きコホート研究を行った。6つの改善可能な生活習慣（体重、喫煙、運動、飲酒、朝食時のシリアル摂取、果物と野菜の摂取）と、心不全の生涯リスクとの関連を評価した。対象コホート40歳時リスク13.8％、4つ以上の習慣を守った人は10.1％に低下平均追跡期間22.4年の間に、1,200例が心不全を呈した。40歳時の全体の心不全生涯リスクは、13.8％だった。70歳までに心不全を呈さなかった人の心不全生涯リスクは安定的で、80歳時では10.6%だった。高血圧の有無で見ると、高血圧の人のほうが40・50・60・70・80歳時いずれの時点でも心不全生涯リスクが高かった。健康的な生活様式習慣（正常体重、非喫煙、定期的な運動、適度な飲酒、朝食時のシリアル摂取、果物と野菜の摂取）は、残りの心不全生涯リスク低下と関連していた。これら習慣を1つも堅守できなかった人のリスクは最も高まり、21.2％だった。4つ以上堅守できた人は、リスクが10.1％に低下していた。Djousse氏は「健康的な生活習慣を固持することは、心不全生涯リスクの低下と関連する」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）

米国ハーバード医科大学/ブリガム＆ウィメンズ病院腎臓病部門のJohn P. Forman氏らは、女性における、高血圧症発症と食事・生活習慣との関連を評価した。高血圧は、女性において重要な、死が予防可能なリスク因子である。しかし高血圧症発症のための改善可能なリスク因子が特定される一方で、それらリスク因子の組み合わせや配分に関しては評価が行われていなかった。JAMA誌2009年7月22・29日合併号より。27～44歳女性83,882例の6つの生活習慣と高血圧発症との関連を評価Forman氏らは、第2次「Nurses’Health Study」の参加者で、1991年時点で高血圧、心血管疾患、糖尿病、がんの病歴がなく、正常血圧（収縮期血圧120mmHg、拡張期血圧80mmHgと定義）だった27～44歳83,882例を対象に前向きコホート研究を行った。追跡期間は2005年までの14年間。高血圧に関する6つの改善可能な（高血圧リスクを低下する）生活習慣を定め、それら生活習慣の組み合わせと高血圧発症との関連を調べた。リスクを低下する生活習慣とは、（1）BMI：25未満、(2)毎日平均30分の運動、（3）ダイエット食（DASH：Dietary Approaches to Stop Hypertension）の高摂取、（4）適度（10g/日）な飲酒、（5）週1回未満の非麻薬性鎮痛薬の服用、（6）葉酸サプリ（400μg/日以上）の服用で、3つ〔（1）～（3）〕、4つ〔（1）～（4）〕、5つ〔（1）～（5）〕、6つ〔（1）～（6）〕の各組み合わせと高血圧発症との関連が検討された。主要評価項目は、自己申告に基づく高血圧発症の補正ハザード比、および母集団寄与率（PARs）。高血圧症の報告は、合計12,319例だった。追跡期間における、全6つの改善可能なリスク低下因子（生活習慣）は、高血圧症発症のリスクと独立して相関していた。年齢、人種、高血圧症の既往歴、喫煙状態、経口避妊薬服用で補正後も変わらなかった。最も強力な予測因子はBMI全6つのリスク低下因子を有していた女性（母集団の0.3%）の、高血圧症発症のハザード比は、0.22（95%信頼区間：0.10～0.51）だった。推定PARは、78%（同：49%～90%）。これは、もし全女性が6つのリスク低下因子を実行していていた場合、高血圧症の新規発症が回避される人は、推定78%に上ることを示す。発症率の絶対差（ARD）は、1,000人・年当たり8.37例であった。5つのリスク低下因子を有している女性（母集団の0.8%）のPARは、72%（95%信頼区間：57%～82%）、ARDは1,000人・年当たり7.76例だった。4つのリスク低下因子を有している女性（母集団の1.6%）のPARは、58%（同：46%～67%）、ARDは1,000人・年当たり6.28例だった。3つのリスク低下因子を有している女性（母集団の3.1%）のPARは、53%（同：45%～60%）、ARDは1,000人・年当たり6.02例だった。高血圧症の最も強力な予測因子はBMIで、BMIが25以上だった人の補正後PARは25未満の人との比較で40%（同：38%～41%）だった。Forman氏は「リスクを低下する生活習慣は、高血圧症の低下と有意に関連していた。これら習慣を取り入れることは、若い女性の高血圧の新規発症を、相当数予防できることにつながるだろう」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）