以下の症例に対する前医での処方箋には「替えるべきポイント」が3つ隠れています。あなたは見抜けますか？【症例】患者78歳・女性変形性膝関節症と慢性腰痛で整形外科に通院中。既往に胃潰瘍（8年前、ピロリ菌除菌後）、高血圧、脂質異常症、骨粗鬆症があり、直近の血液検査でeGFR 48と腎機能低下を認める。前医では疼痛に対してロキソプロフェンが定期処方され、痛みが強い時にはトラマドールを頓用、加えてランソプラゾールが継続されている。また、併存症に対してロサルタン、ロスバスタチン、アレンドロン酸が処方されている。最近、食欲低下と軽度の倦怠感を訴えて来院した。痛みのコントロールは「まあまあ」とのことだが、便秘とふらつきも自覚しているという。トラマドールは1日平均1～2錠程度内服している。診察上、両膝に軽度の腫脹を認めるが、消化器症状や明らかな浮腫は乏しい。【Before：前医の処方箋】A）ロキソプロフェン 60mg　1日3回 毎食後B）トラマドール 25mg　疼痛時頓用C）ランソプラゾール 15mg　1日1回 朝食後D）ロサルタン 50mg　1日1回 朝食後E）ロスバスタチン 2.5mg　1日1回 朝食後F）アレンドロン酸 35mg　週1回 起床時A）ロキソプロフェン 60mg　1日3回 毎食後B）トラマドール 25mg　疼痛時頓用C）ランソプラゾール 15mg　1日1回 朝食後D）ロサルタン 50mg　1日1回 朝食後E）ロスバスタチン 2.5mg　1日1回 朝食後F）アレンドロン酸 35mg　週1回 起床時 1） Lapi F, et al. BMJ. 2013;346:e8525. 2） Derry S, et al. Cochrane Database Syst Rev. 2017;5:CD008609. 3） Roth SH, et al. J Pain Res. 2011;4:159-167. 4） Chappell AS, et al. Pain. 2009;146:253-260. 5） Chappell AS, et al. Pain Pract. 2011;11:33-41. 6） Kolasinski SL, et al. Arthritis Rheumatol. 2020;72:220-233. 7） 日本整形外科学会 変形性膝関節症診療ガイドライン策定委員会編. 変形性膝関節症診療ガイドライン2023. 南江堂; 2023. 8） 2023 American Geriatrics Society Beers Criteria Update Expert Panel. J Am Geriatr Soc. 2023;71:2052-2081. 講師紹介

　初回エピソードの精神疾患患者に対する抗精神病薬の選択は、臨床医が複数の基準を経験的に評価する必要があるため、非常に困難な課題である。診療記録を用いて開発された精密治療（precision treatment）ルールは、臨床医の治療選択を支援する実用的なアプローチを提供できるが、副作用や患者の嗜好は考慮されていない。イタリア・University of PaviaのKamil Krakowski氏らは、初回エピソードの精神疾患における第1選択抗精神病薬推奨のための、有効性、副作用、患者の嗜好を総合的に考慮した精密治療ルールの開発および検証を行った。Translational Psychiatry誌オンライン版2026年4月11日号の報告。　本研究は、英国・サウスロンドンおよびモーズレイNHSトラストの早期精神病介入サービスから得た電子カルテデータを用い、RECORDおよびTRIPOD + AIガイドラインに準拠して実施された。精密治療ルールは、因果関係に基づく機械学習手法を用いて開発され、臨床的、人口統計学的、症状、物質使用に関する予測因子を用いて、有効性（薬剤変更、入院）および副作用（錐体外路症状、高プロラクチン血症、鎮静、性機能障害、体重増加）を推定した。副作用に関する患者の嗜好は、ランキング法を用いて考慮した。　主な結果は以下のとおり。・対象患者数は、1,709例（平均年齢：26.7歳、男性の割合：64％）。・アリピプラゾールは、患者の希望に応じて80～98％の患者に推奨された。・観察された治療決定と比較すると、治療ルールに基づく推奨では、高プロラクチン血症が4.7パーセントポイント（pp）、鎮静が15.8pp、性機能障害が4.3pp、体重増加が15.2pp減少すると推定された。・入院と薬剤の効果には変化がなかった。・錐体外路症状は、5.5pp増加すると推定された。　著者らは「本研究は、有効性、副作用、患者の希望を統合した、早期精神疾患に対する初の精密治療ルールを提示するものである。より大規模なデータセット、より多くの予測因子および治療選択肢を用いた、さらなる研究が求められる」としている。

　欧州心臓病学会（ESC）などのガイドラインでは、アテローム動脈硬化性心血管疾患（ASCVD）の2次予防において、LDL-C 55mg/dL未満への厳格な管理を推奨している1）。しかし、依然として残る心血管リスク因子として、遺伝的要因の強いリポ蛋白(a)［Lp(a)］が注目されている。現在、具体的なLp(a)低下療法が確立されていない中、LDL-Cを徹底的に低下させることでLp(a)によるリスクをどこまで軽減できるか、とくに日本人患者における検証は不十分であった。　ギリシャ・アテネで開催された欧州動脈硬化学会（EAS2026）にて、国立循環器病研究センターの片岡 有氏らの研究グループがこの課題に関する多施設共同研究「Lp(a)-JAPAN study」の成果を発表した。なお、本研究はEuropean Heart Journal誌オンライン版2026年5月24日号に同時掲載された。　本研究は、2017年1月1日～2022年8月31日の期間に、国内3施設において経皮的冠動脈インターベンション（PCI）を施行され、3年以上の臨床フォローアップが可能であった冠動脈疾患（CAD）患者1,581例を対象とした。PCIから2ヵ月後のLDL-CおよびLp(a)測定値を基準として、その後の予後との関連を評価した。主要評価項目はMACE（心臓死、非致死性心筋梗塞、非責任病変への臨床的に誘発された冠血行再建術）の発生率とした。追跡期間の中央値は5.1年であった。　主な結果は以下のとおり。・解析対象の1,581例の平均年齢は68.3歳、女性23.6％、Lp(a)値の中央値は12.8mg/dLであった。・LDL-C 55mg/dL以上の患者（1,069例）におけるMACE発生率は21.3％であった。そのリスクはLp(a)レベルの上昇に伴って有意に増加した（100人年当たり、Lp(a) 30mg/dL未満で3.9、30〜50mg/dL未満で7.9、50mg/dL以上で11.0、log-rank p＜0.001）。・LDL-C 55mg/dL未満を達成した患者（512例）におけるMACE発生率は4.3％と有意に低かった（p＜0.001）。しかし、Lp(a)レベルの高値は、MACEの高リスク患者を明確に特定した（100人年当たり、Lp(a) 30mg/dL未満で1.4、30〜50mg/dL未満で4.7、50mg/dL以上で7.5、p＜0.001）。・5年標準化MACE発生率では、Lp(a) 30mg/dL未満の群の5.0％に対し、Lp(a) 30〜50mg/dL未満の群では17.0％（調整ハザード比［aHR］：3.80、95％信頼区間[CI]：1.78～8.11、p＜0.001）、Lp(a) 50mg/dL以上の群では33.4％（aHR：6.90、95％CI：3.53～13.46、p＜0.001）と高値を示した。・ROC曲線分析の結果、将来のMACE発生を予測するLp(a)の閾値（カットオフ値）は28.2mg/dL以上であることが判明した（p＜0.001）。　研究グループは、ガイドラインが推奨する厳格なLDL-C低下療法がLp(a)に起因する心血管リスクを部分的に軽減するものの、完全に消失させることはできず、Lp(a)が独立した重大な残余リスク因子であることを実証したと結論付けた。 　現在海外で進行中の新規Lp(a)低下薬（RNA薬など）の臨床試験では、登録基準となるLp(a)の閾値が一律で高く設定されている（60～80mg/dLに相当）。しかし、本研究で判明した日本人CAD患者におけるリスク閾値（28.2mg/dL）は欧米人より大幅に低い。そのため、欧米人より低いLp(a)レベルでも脆弱性を持つ集団を対象とした新たな臨床試験を行う必要があると論文内で指摘されている。

　米国消化器病学会（AGA）は4月29日、現時点で推奨される痔の診断と治療に関するベストプラクティスを公表した。AGAは、痔の診断・治療は消化器内科医が積極的に担うべきだとした上で、症候性の痔に対する第一治療選択肢は、食生活を見直して便通を整え、スマートフォン（以下、スマホ）を見ながらトイレに長居する習慣を改めることだとしている。　最新の「米国人のための食事ガイドライン」では、毎食でのタンパク質摂取や全脂肪乳製品の摂取が重視されているが、消化器専門医らは、高タンパク食、特に赤肉中心の食事に偏るあまり、食物繊維の摂取がおろそかになる傾向を懸念している。肉には食物繊維が含まれていないため、このような食事では食物繊維が不足して便秘を招き、いきみによって痔の悪化を引き起こす可能性があるためだ。便通を整えるためには、十分な食物繊維の摂取が欠かせない。栄養学の専門家は、男性では1日38g、女性では25gの食物繊維の摂取を推奨している。しかし、多くの米国人は必要量の食物繊維を摂取できていないという。　食事と共に、トイレでの行動も重要である。現在、多くの成人がトイレを、メール確認やソーシャルメディア閲覧のための静かな空間として利用している。しかし、この「トイレスクロール」は痔の大きなリスク因子になるという。便座に長時間座ることで、肛門周囲の血管に圧がかかるためである。ガイドラインの筆頭著者である米ベイラー医科大学のWaqar Qureshi氏は、「トイレに座る時間は5分以内にすべきだ。5分以内に排便できない場合は、座り続けていきむのではなく、一度立ち上がり、後で再度試みるとよい」とNBCニュースに語った。同氏はさらに、足台を使ったり、本を積み重ねて足を高くしたりして、しゃがむ姿勢に近づけることで、いきみの軽減につながる可能性があると述べた。　治療法については、ヒドロコルチゾンなどの外用ステロイド薬や局所麻酔薬、血管作動薬などの外用薬は、症候性の痔の治療用に検討できるが、その有効性を裏付けるデータはほとんどないとされている。また、外用ステロイド薬は、長期間使用すると皮膚が薄くなる可能性があるため、一度に2週間以上使用するべきではないとしている。さらに、症状が持続する痔には、輪ゴムで痔核を縛る「ゴム輪結紮療法」や、熱や光を用いて組織を縮小させる凝固療法が必要になることもある。このほか、温水に座って患部を温める「座浴」も症状緩和法としてガイドラインに記載されているが、その有効性を支持するエビデンスは限定的である。　さらに、クローン病や潰瘍性大腸炎の活動期では、炎症が完全寛解するまで痔治療を延期すべきこと、妊娠中の痔は保存的治療が基本であり、侵襲的治療は原則として産後に検討するべきこと、新規患者では可能な限り肛門鏡検査を実施し、痔と類似症状を示す他疾患を除外した上で正確な診断を行う重要性も強調されている。

　高コレステロール血症、高血圧、喫煙、糖尿病、肥満などが心臓病の危険因子であることは現代では当たり前となっているが、1948年に米国で開始されたフラミンガム研究によって初めて明らかにされた。　コレステロールや中性脂肪といった脂質は疎水性であり、アポ蛋白と結合して「リポ蛋白」と呼ばれる球状の複合体粒子として血液中を運搬される。　リポ蛋白粒子の中で、LDLは末梢にコレステロールを供給する動脈硬化惹起性の「悪玉」、HDLは末梢からコレステロールを引き抜く「善玉」として知られている。LDL中のコレステロール値や、総コレステロール値からHDLコレステロール値を引いたnon-HDLコレステロール値が、冠動脈疾患のリスク評価や脂質低下療法の指標として現在広く用いられている。　最近の研究では、LDLの中でも粒子サイズが大きいものは動脈硬化惹起性が低い一方、粒子が小さいものは血管壁の隙間に入り込みやすく動脈硬化のリスクを大幅に高めることがわかってきた。大型LDL粒子が多い場合、LDLコレステロール値としては高く検出される一方、小型LDL粒子が多い場合、動脈硬化惹起性が高いにもかかわらずLDLコレステロール値としては低く検出されることが問題視されてきた。　apoBはLDLを形成するアポ蛋白であるが、個々のLDL粒子に1個存在するために、apoB値を測定すればLDL粒子数を評価することができる。メタボリックシンドロームなど代謝的に不健康な状態ではLDLコレステロール値とapoB値が乖離しており、リスクの予測や脂質低下療法の指針として、LDLコレステロールやnon-HDLコレステロールより、apoBのほうが優れていることが報告されてきた。最近発表された2026年版AHA/ACC脂質異常症管理ガイドラインでも、apoB測定がIIa（脂質低下療法中）もしくはIIb（脂質低下療法をしていない場合）として推奨されている（エビデンスレベルB-NR）。日本においても、apoB測定は「脂質異常症（高脂血症）」の診療で保険が適用される。しかし、apoB測定に関する費用対効果に関する評価はまだなされておらず、実臨床ではほとんど用いられていないのが現状である。　そこで本研究では、1次予防としてスタチン治療が適格な米国成人25万人を対象としてシミュレーションモデルを行い、LDLコレステロール値、non-HDLコレステロール値、apoB値を目標とした場合の脂質低下療法の費用対効果を比較検討した。　目標値としてLDLコレステロール値（100mg/dL未満）を用いる場合と比較してnon-HDLコレステロール値（118mg/dL未満）を用いるほうが、質調整生存年が965QALY改善し、費用が210万ドル削減された。　apoB値（78.7mg/dL未満）を目標にすると、non-HDLコレステロール値を目標とする場合と比較して質調整生存年が1,324QALY増加し、費用が4,020万ドル増加した。増分費用効果比（ICER）は、約3万ドル/1QALYであり、米国や日本で、費用対効果が良いと判断される基準を下回っていた。　現在、冠動脈疾患のリスク評価と脂質低下療法の戦略決定にはLDLコレステロール値が圧倒的に主流として使われている。「急性冠症候群などハイリスク症例ではLDLコレステロールを55mg/dLや40mg/dLを目標にした積極的な脂質低下療法が必要だ」と、PCSK9阻害薬の講演会で何度も強調されている。しかし、LDLコレステロール値を大きく低下させても冠動脈疾患を引き起こす患者がいるのも事実である。今後、各種の前向き研究が行われて、LDLコレステロール値ばかりでなく、apoBや最近注目されているLp(a)、高感度CRP値を指標にして、有効な冠動脈疾患の予防法が開発されていくことが望まれる。その場合、費用対効果も考慮する必要がある。

　左室駆出率が軽度低下した心不全（HFmrEF）または左室駆出率の低下した心不全（HFrEF）患者において、ジギタリス配糖体による治療は心血管死または初回心不全増悪イベントの複合アウトカムのリスク低下と関連しており、これは主に心不全増悪イベントのリスク低下が寄与していることを、オランダ・フローニンゲン大学のKevin Damman氏らが3件の大規模臨床試験のメタ解析の結果で示した。著者は、「心不全の治療の程度やジギタリス配糖体の種類など、重要な研究特性に関して統計学的に有意な交互作用は認められず、今回の結果は、HFmrEFまたはHFrEF患者における心不全増悪イベントを減少させるために、追加の薬物療法としてジギタリス配糖体が有用な選択肢であることを示唆している」とまとめている。JAMA誌オンライン版2026年5月10日号掲載の報告。DIG試験、DIGIT-HF試験およびDECISION試験のメタ解析　研究グループは、PubMedにて創刊から2026年3月1日までに公表された論文について、ジギタリス配糖体（ジゴキシンまたはジギトキシン）および心不全に関連するMeSH（Medical Subject Headings）およびキーワードを用いて検索し、慢性HFmrEFまたはHFrEF患者1,000例超を対象にジギタリス配糖体治療とプラセボを比較した無作為化臨床試験で、英語で発表された論文を特定した。　PRISMAガイドラインに従い2人の研究者がデータを抽出し、Cochrane Risk of Bias 2ツールを用いてバイアスリスクを評価した。　主要エンドポイントは、心血管死または初回心不全増悪イベント発生の複合で、副次エンドポイントは、主要エンドポイントの個々の構成要素および全死因死亡であった。固定効果モデルを用い、ハザード比（HR）と95％信頼区間（CI）を推定した。　選択基準を満たした研究はDIG試験、DIGIT-HF試験およびDECISION試験の計3件（HFmrEFまたはHFrEF患者9,013例、加重平均年齢64.5歳［加重SD 11.2］、女性22％、男性78％）で、これら3件がメタ解析に組み入れられた。心血管死・心不全増悪リスクを15％、心不全増悪リスクを25％低減　心血管死または初回心不全増悪イベントの複合アウトカムは、ジギタリス配糖体群で4,510例中1,852例（41％）に発生し、プラセボ群では4,503例中2,037例（45％）であった（HR：0.85、95％CI：0.80～0.90、p＜0.001）。　初回心不全増悪イベントは、ジギタリス配糖体群で1,183例（26％）、プラセボ群で1,474例（33％）に発生し（HR：0.75、95％CI：0.69～0.81、p＜0.001）、心血管死は両群とも1,224例（27％）に認められた（HR：0.99、95％CI：0.92～1.07、p＝0.81）。全死因死亡はそれぞれ1,466例（32％）、1,497例（33％）であった（HR：0.97、95％CI：0.90～1.04、p＝0.41）。　3件の試験間、ジギタリス配糖体の種類、または背景となる心不全治療の程度で、統計学的に有意な異質性は認められなかった。

　2013年にHelicobacter pylori（H. pylori）感染胃炎への除菌治療が保険適用となってから10年以上が経過し、感染検査と除菌治療は一般化した。H. pylori感染者は急速に減少傾向にあるが、新たな課題も生じているという。2026年4月16～18日に開催された第112回日本消化器病学会総会では、「ヘリコバクター・ピロリ診療の課題と将来展望」と題したパネルディスカッションが行われ、2024年刊行の「H. pylori感染の診断と治療のガイドライン（改訂版ガイドライン）」作成委員会委員長の下山 克氏（青森県総合健診センター所長）が基調講演を行った。1）P-CABの普及――除菌率向上の一方で、検査結果への影響に注意　近年のH. pylori除菌では、ボノプラザンに代表されるP-CABが中心的役割を担っている。P-CABは従来のPPIと比べ強力かつ安定した酸分泌抑制作用を持ち、除菌率改善に大きく寄与した。改訂版ガイドラインでも、1次除菌レジメンとして、P-CAB＋アモキシシリン＋クラリスロマイシンの7日間投与を推奨している。　一方、PPI/P-CAB使用下では菌のウレアーゼ活性が低下し、実際には菌が残っていても尿素呼気試験（UBT）、迅速ウレアーゼ検査（RUT）は検査上陰性（偽陰性）となる可能性がある。血清ペプシノゲン（PG）濃度もPPI/P-CABに影響されるため、これらの検査については「PPI/P-CABは2週間の休薬期間を設けた上で検査を行うこと」を推奨している。これ以外の検査法は影響を受けにくく、休薬なしでも実施可能だ。またPPIは便中抗原測定法、核酸増幅法の検査結果に影響を与えにくいとされているものの、P-CABの影響についてはエビデンスがなく、キットごとの検証が必要となる。2）検査キットの問題――ラテックス法の陰性高値に注意　改訂版ガイドラインでは「血清抗H. pylori抗体検査の陽性結果からH. pylori除菌治療を開始できるか？」というクリニカルクエスチョン（CQ）に対し、「血清抗体陽性はH. pylori現感染のみを反映するものではないため、その結果のみで除菌治療を行わないことを推奨する」としている。UBT、便中抗原検査、PCR検査は、現在胃内に菌がいるかどうかを見る“現感染検査”である一方、血清抗H. pylori抗体検査は、患者の免疫反応を見る検査であり、過去の感染歴も反映する。そのため抗体陽性＝現感染ではなく、偽陽性が生じやすい。　さらに問題となるのが、血清抗H. pylori抗体検査の中でのEIA法とラテックス法の違いである。従来から用いられてきたEIA法では、感染者と未感染者の分布が比較的明瞭に分かれる。一方、簡便で近年健診領域で広く使われているラテックス法は、EIA法と抗体価の分布が異なるので、EIAと同様の「陰性高値」を設定してはならない。「ラテックス法ではカットオフ以上でも現感染なしのケースが多い」との報告もあり、EIA法と同じ感覚でカットオフを扱うのは危険であることは周知されたい。改訂版ガイドラインでも、検査法ごとの特性を理解し、偽陽性または偽陰性が疑われる場合には、ほかの検査を組み合わせることが必要である、としている。3）薬剤感受性の問題――「Smart Gene」への期待　除菌治療では、クラリスロマイシン（CAM）耐性率の上昇が大きな問題となっている。改訂版ガイドラインでは、1次除菌としてP-CAB＋アモキシシリン＋CAMによる7日間3剤療法を第一選択としている。しかし、CAM耐性例では除菌失敗率が高い。CQでは除菌治療開始前に薬剤感受性検査を行い、CAM耐性であればメトロニダゾールなどの使用を推奨している。薬剤感受性検査は保険適用であるとされているものの、社会保険診療報酬支払基金の各支部の判断で査定される場合があり、普及を妨げる一因となっていた。しかし、2026年2月に厚労省から「P-CAB＋アモキシシリン＋メトロニダゾール」を「CAM耐性ヘリコバクター・ピロリ菌の一次除菌を目的に」処方した場合、当該使用事例を審査上認めるとの通達が出ており、この点はクリアされた。　さらに注目されているのが、PCRベース迅速診断機器「Smart Gene」である。Smart GeneではH. pylori感染診断、CAM耐性遺伝子検出を同時に行うことができ、Smart Geneを用いた感受性別除菌により、高い除菌成功率が得られたとの報告が増加している。さらに便検体を用いたSmart Geneも近く発売予定であり、小児や健診領域での応用が期待される。4）ペニシリンアレルギー例――依然エビデンス不足の領域　通常の1次除菌ではアモキシシリンを使用するが、ペニシリンアレルギー症例では使用できない。そのため、P-CAB＋CAM＋メトロニダゾールなど複数の代替レジメンが試みられている。しかし、まだエビデンスが不足しており、改訂版ガイドラインでもレジメン例は提示したものの、「現時点での推奨提示は困難である」としている。とくに感受性別の除菌データが少なく、今後の前向きランダム化臨床試験が必要だ。5）胃がん検診・人間ドック時――「胃がんなし」でもリスク説明が重要　胃がん検診や人間ドックにおける内視鏡画像・胃X線画像もH. pylori感染の診断に有用である。日本ヘリコバクター学会が会員に対して行ったアンケート（n＝258）では、94％の医師が胃がん検診受診者や上部消化管内視鏡受検者に対してH. pylori感染診断を行っており、同時検査が浸透していることが確認できた。　さらに、内視鏡施行医へのアンケート（n＝309）では、背景胃粘膜診断の重要性が改めて確認された。回答者の72％が「背景胃粘膜診断を記録する項目が必要」、21％が「胃炎の京都分類まで記載すべき」と、あわせて9割以上がH. pylori関連胃炎診断の重要性を認知していた。また95％が「患者には、胃がんの有無だけでなく、H. pylori関連胃炎の有無について伝えるべき」だと回答した。患者側に多い誤解が「H. pylori感染なし、あるいは除菌済みであれば、胃がんリスクはなくなる」というものだ。実際には、萎縮性胃炎や腸上皮化生を伴う胃粘膜を有する症例を中心に胃がんリスクは残存しており、患者にこの点を周知し、定期的な検診受診を促す必要がある。6）胃がん検診見直し――若年者一律検診は再考の時代　現在、日本における胃がん検診の対象年齢は「50歳以上（当面は40歳以上でも可）」となっている。しかし、H. pylori除菌の普及や感染率の低下とあわせ、日本人の胃がん罹患率は急激に低下している。とくに40歳未満の若年層における胃がん罹患率は10万人当たり0.3～0.4と「万に一つもない」レベルに達している。結果として、職域健診などで行われている若年未感染者への一律バリウム検診は、放射線被曝、偽陽性、不必要な内視鏡精査と費用などの不利益が利益を大きく上回りつつある。今後は、とくに若年世代において、画像検診よりもH. pylori感染診断と除菌へ重点を移すべきだろう。7）英語版ガイドラインへの期待――日本型H. pylori戦略を世界へ　改訂版ガイドラインは英語版も刊行された。H. pylori感染者全員を原則除菌対象とし、若年段階での検査・除菌を推奨する日本独自の胃がん予防戦略は、世界でも有用と考えられる。耐性菌が少ない国・地域や、低・中所得国における除菌治療、胃がん予防を目的とした除菌普及に役立つものとして、英語版ガイドラインの普及に期待したい。　このほか今後の課題としては、偽陽性が疑われるときのもう1つの検査実施の保険適用、3次除菌のレジメン、ボノプラザン＋アモキシシリン療法、H. pylori以外の感染菌（Non-Helicobacter pylori Helicobacter［NHPH］）胃炎の検討などがある。H. pylori未感染者が増加する現在、胃がん対策は「全員一律」から、「感染歴・背景胃炎・耐性菌を踏まえた個別化医療」へ移行しつつある。改訂版ガイドラインは、その方向性をより明確に示したものであり、今後のさらなるエビデンス蓄積に期待したい。

　厚生労働省薬事審議会・医薬品第一部会は4月24日、日本イーライリリーの肥満症治療薬チルゼパチド（商品名：ゼップバウンド皮下注）について、中等症以上の閉塞性睡眠時無呼吸症候群（OSAS）に対する適応拡大および肥満症に関する効能又は効果の一部変更の承認を了承。5月18日の承認に伴い、チルゼパチドの添付文書が改訂された。本剤の使用に当たっては、最適使用推進ガイドラインを参照されたい。チルゼパチド、肥満症についての一部変更点とOSASへの適応拡大　主な改訂点は以下のとおり。［効能又は効果］（下線部分を改訂）◯肥満症ただし、高血圧、脂質異常症又は耐糖能障害（2型糖尿病、耐糖能異常等）のいずれかを有し、食事療法・運動療法を行っても十分な効果が得られず、以下に該当する場合に限る。・BMIが27kg/m2以上であり、2つ以上の肥満に関連する健康障害を有する・BMIが35kg/m2以上◯中等症以上の閉塞性睡眠時無呼吸症候群ただし、BMIが27kg/m2以上に該当する場合に限る。※各効能又は効果に関連する注意は添付文書を参照［用法及び用量］◯肥満症通常、成人には、チルゼパチドとして週1回2.5mgから開始し、4週間の間隔で2.5mgずつ増量し、週1回10mgを皮下注射する。なお、患者の状態に応じて適宜増減するが、週1回5mgまで減量、又は4週間以上の間隔で2.5mgずつ週1回15mgまで増量できる。◯中等症以上の閉塞性睡眠時無呼吸症候群通常、成人には、チルゼパチドとして週1回2.5mgから開始し、4週間の間隔で2.5mgずつ増量し、週1回15mgを皮下注射する。なお、忍容性が認められない場合には、週1回10～15mgの範囲で投与量を調整することができる。

　世界的に広く実施されている膝の手術の一つである半月板部分切除術は、患者の症状改善に寄与しないばかりか、症状悪化につながる可能性がある----そんな研究結果を、ヘルシンキ大学（フィンランド）外科分野教授のTeppo Jarvinen氏らが報告した。半月板損傷は、膝関節内にある半月板が損傷することで、痛みや腫れ、関節可動域の制限などを引き起こす疾患で、半月板部分切除術は、その損傷部分を切除する手術だ。Jarvinen氏らの研究では、この手術は長期的には膝の痛みや機能を改善せず、むしろ関節炎の進行を促進する可能性が示された。詳細は、「The New England Journal of Medicine（NEJM）」に4月29日掲載された。Jarvinen氏は、「今回の結果は、広く行われている治療法に効果がないばかりか、有害でさえあることが判明する“医療の逆転”の一例である可能性がある」とニュースリリースで述べている。　この研究では、フィンランドで半月板損傷患者146人を対象に実施されたランダム化比較試験の10年間の追跡結果が解析された。患者の約半数（70人）には半月板部分切除術が実施され、残り半数（76人）にはシャム（偽）手術が行われていた。研究グループは、10年間にわたり、X線検査による変形性膝関節症の進行評価に加え、再手術の有無や追加の膝治療などを追跡した。また、3種類の患者報告アウトカム尺度を用いて、半月板損傷に伴う症状、膝機能、運動後の膝痛などについても繰り返し評価した。　患者のうち、いずれの群も91％（半月板部分切除術群64人、シャム手術群69人）が10年間の追跡調査を完了した。解析の結果、半月板部分切除術は、患者の症状改善にほとんど役立たなかったことが示された。具体的には、半月板損傷に伴う症状や日常生活機能障害を評価するウエスタンオンタリオ半月板評価ツール（WOMET）スコアの両群間の平均差は−9.4点で、半月板部分切除術群の結果の方が不良であった。また、膝機能を評価するLysholmスコアも−5.1点と、半月板部分切除術群で機能低下傾向が認められた。さらに、運動後の膝痛スコアは0.86点高く、半月板部分切除術群の方が痛みが強い傾向が示された。　加えて、X線画像で変形性膝関節症の進行が確認された割合は、半月板部分切除術群で81％、シャム手術群で70％であり、人工膝関節置換術または高位脛骨骨切り術を受けた患者の割合はそれぞれ12％、4％であり、いずれも半月板部分切除術群の方が高かった。　共著者の1人であるPihlajalinna Kelloportti Hospital（フィンランド）のRaine Sihvonen氏は、「この手術は、膝の内側の痛みが内側の半月板損傷によって引き起こされており、そうした損傷部位を外科的に治療できるという前提に基づいている。このような生物学的妥当性に基づく推論は、いまだ医学界で広く見られる。しかし今回の場合、その前提は厳密な検証によって支持されなかった」とニュースリリースで述べている。　論文の筆頭著者であるヘルシンキ大学整形外科・外傷学分野のRoope Kalske氏によれば、今回の結果は、半月板部分切除術の有効性が乏しいことを示した過去のランダム化比較試験の結果とも一致しているという。　Jarvinen氏は、「過去10年近くにわたり、多くの整形外科領域以外の独立した診療ガイドライン作成団体が、この手術の中止を推奨してきた。それにもかかわらず、米国整形外科学会（AAOS）や英国膝関節外科学会（BASK）などは、依然としてこの手術を推奨し続けている。これは、効果の乏しい治療法をやめることがいかに難しいかを如実に示している」と述べている。　なお、米ハーバード大学医学大学院は、半月板損傷に対する非外科的治療として、理学療法、膝を休ませること、膝の冷却および挙上、膝装具（ブレース）の使用、市販の鎮痛薬の服用などを推奨している。

高血圧管理・治療ガイドライン2025（9）：禁煙指導Q167禁煙指導の有効手段として「5Aアプローチ」が知られており、『高血圧管理・治療ガイドライン2025』でも取り上げられた1）。5Aとは何か？

＜先週の動き＞ 1.ナフサ不足で医療資材逼迫、医療用手袋5,000万枚を放出／政府 2.血管炎薬アバコパンで死亡20例、添付文書に「警告」新設／厚労省・キッセイ薬品 3.AIを悪用したサイバー攻撃に備え、医師会や病院団体と対策を協議／厚労省 4.マイナカード「任意」から義務化検討へ、全員保有を提言／自民党 5.禁忌の抗菌薬処方でSJS発症か、患者死亡で遺族に補償へ／三重県 6.東大医学系研究科の贈収賄事件、元特任准教授に有罪判決／東京地裁 1．ナフサ不足で医療資材逼迫、医療用手袋5,000万枚を放出／政府中東情勢の悪化を背景に、石油由来原料を使う医療資材の供給不安が医療現場に広がっている。政府は5月23日、感染症などの流行に備え国が備蓄していた医療用手袋のうち、まず5,000万枚の放出を開始した。都内の歯科診療所には同日、第1弾が到着。受け取った院長は「診療所は在庫を抱えられない。購入できて安心した」と語った。放出対象は、病院、診療所、訪問看護事業所、薬局、助産所など。在庫量が「今後1週間の想定消費量から購入見込み量を差し引いた数」の4週間分を下回る場合、医療機関等情報支援システム（G-MIS）を通じて申請できる。販売は1,000枚単位で、価格は1セット5,980円、1枚当たり約6円。購入可能数は想定消費量の2週間分を基準に決まり、条件を満たせば複数回の申請も可能とされる。21日時点で2,000を超える医療機関が対象となっており、茨城県でも第1弾として63医療機関から27万1,000枚の購入申し込みがあった。ただ、逼迫しているのは手袋だけではない。ナフサ価格の上昇を受け、廃液回収容器、投薬瓶、軟こう容器、点眼瓶、松葉杖、透析回路、医薬品包装用フィルムなどでも値上げや納期遅延、受注制限が相次いでいる。調剤薬局では小児用シロップ容器が不足し、粉薬での処方を依頼する例も出ている。医療資材卸では4月以降、平均2～3割の値上げが行われ、製品によっては1.5～2倍の値上げ要請もあるという。診療報酬や薬価は公定価格であり、医療機関や製薬企業は一般産業のようにコスト上昇分を価格転嫁しにくい。物価高、人件費高、光熱費高に加え、資材不足が中小医療機関の経営をさらに圧迫している。政府は追加放出も検討するとしているが、手袋の使用量は月9,000万枚規模ともされ、備蓄放出だけで不安を払拭するのは難しい。医療提供体制を維持するには、資材供給の安定化に加え、物価変動を診療報酬や薬価に反映する仕組みの検討が求められる。 参考 1） 医療用手袋の政府備蓄品が到着 厚労省、都内歯科で公開（日経新聞） 2） 国が備蓄している医療用手袋 購入要請があった医療機関にきょうから配送開始 中東情勢の影響を受けて放出（TBS NEWS） 3） ナフサ不足で医療資材逼迫 軟こう容器・松葉杖・手袋…中小医院資材逼迫で苦境（日経新聞） 4） 中東情勢悪化に伴う医療用グローブの国家備蓄放出、「医療機関在庫が不足する」場合に購入可能－厚労省（Gem Med） 2．血管炎薬アバコパンで死亡20例、添付文書に「警告」新設／厚労省・キッセイ薬品厚生労働省は5月21日、選択的C5a受容体拮抗薬アバコパン（商品名：タブネオスカプセル10mg）について、製造販売元のキッセイ薬品に対し、添付文書に「警告」欄を新設し、医療関係者へ安全性速報（ブルーレター）を発出するよう指示した。同薬の服用後、肝臓の胆管がなくなる「胆管消失症候群」を含む重篤な肝機能障害が報告され、国内で20例の死亡があったことを受けた措置。ブルーレターの発出は5年ぶりで、迅速な安全対策が必要と判断された。アバコパンは、顕微鏡的多発血管炎と多発血管炎性肉芽腫症を対象とする飲み薬で、いずれも国の指定難病。ステロイド使用量を減らせる薬として期待され、国内では2022年6月に発売され、直近1年間で推定約8,500例に使用された。死亡した20例は60～90代で、19例は投与開始から3ヵ月以内に肝機能障害を発症。胆管消失症候群は22例報告され、このうち13例が死亡しており、とくに深刻な副作用とみられている。改訂後の添付文書では、投与開始前と投与中の定期的な肝機能検査を求める。投与開始後3ヵ月間は少なくとも2週間に1回、その後3ヵ月間は少なくとも4週間に1回、6ヵ月以降も定期的に検査する。ALTまたはASTが基準値上限の3倍を超えた場合は投与を中断し、8倍超、5倍超が2週間以上続く場合、総ビリルビンやALPの上昇、黄疸やかゆみなどがあれば中止する。胆管消失症候群が疑われる場合も速やかに中止することを求めている。キッセイ薬品は、新規患者への投与を控えるよう注意喚起していたが、その後は頻回の検査を前提に新規投与も可能とされた。すでに服用中の患者には、自己判断で中止せず、体調変化があれば医師や薬剤師に相談するよう呼びかけている。その一方で、米国食品医薬品局（FDA）は有効性や承認申請資料を巡る疑義から米国での承認撤回を提案しており、厚労省も海外当局と連携し、有効性や安全性の確認を進める。 参考 1） タブネオスの安全性確保のための注意喚起について（キッセイ薬品） 2） タブネオスにブルーレター発出、添付文書の「警告」欄を新設（日経ドラッグインフォメーション） 3） 血管炎治療剤タブネオス 安全性速報を発出－添付文書に「警告」新設 キッセイ薬品（CB news） 4） キッセイ薬品工業が「ブルーレター」発出 タブネオス服用後の死亡患者20人報告で（中日新聞） 5） 投与患者20人死亡の血管炎治療薬、添付文書に「警告」欄を新設・頻繁な肝機能検査を要請…厚労省（読売新聞） 6） キッセイ薬品の血管炎薬、添付文書に「警告」欄 有効性に疑義も（朝日新聞） 7） キッセイ薬品、血管炎治療薬で安全性速報 死亡報告で厚労省指示（日経新聞） 3．AIを悪用したサイバー攻撃に備え、医師会や病院団体と対策を協議／厚労省厚生労働省は5月22日に、AIを悪用したサイバー攻撃への懸念が高まっているとして、医療機関や病院団体とサイバーセキュリティ対策に関する意見交換会を開いた。背景にあるのは、米アンソロピックが4月に発表した高性能AI“Claude Mythos”（クロード・ミュトス）で、ソフトウエアの脆弱性を自律的に検出し、攻撃プログラムの生成にもつながり得るとされる。国家サイバー統括室は18日、AIの急速な進展により攻撃の規模が拡大する恐れがあるとして、医療や金融など重要インフラ15分野に注意を呼びかけていた。意見交換には上野 賢一郎厚労相、厚労省や国家サイバー統括室の担当者、全国自治体病院協議会、全日本病院協会、日本病院会、日本医療法人協会などの関係者が出席した。上野厚労相は、医療現場では日々の診療や運営に追われ、サイバー対策が後回しになりがちだと指摘し、「現場任せではなく経営層の主体的な関与が不可欠」と強調。「サイバー攻撃の脅威はさらに増大する。必要な対応を速やかに進める」と述べた。医療機関ではこれまでも電子カルテが使えなくなり、診療を一時中断する被害が発生している。出席した医療機関側からは、「対策に充てる財源が乏しい」や「専門人材を確保できないこと」への不安が示され、国による財政的・技術的支援を求める声が上がった。厚労省は、医療情報システムの安全管理ガイドラインに基づく基本対策の徹底、攻撃を受けた場合の事業継続計画作り、補助金や経営層向け研修の活用を呼びかけた。政府は重要インフラ15分野ごとに安全基準を整備する方針で、厚労省も医療分野の実情に応じた対策を具体化する。今後、関係機関に事務連絡を出し、医療機関の機能停止が国民生活に重大な影響を及ぼさないよう、医療現場と連携して実効性ある体制作りを進める。診療継続を支える経営課題として、各病院の備えが問われる。 参考 1） ミュトス対応 医療機関と意見交換、厚労省 セキュリティー対策具体化へ（CB news） 2） 医療機関にサイバー攻撃対策を要請 厚労省、AI「ミュトス」念頭（日経新聞） 3） 新型AI「ミュトス」 厚生労働省と医療機関が意見交換 上野大臣「必要な対応を速やかに進める」 サイバー攻撃で診療一時中断も 「財源ない」「専門人材いない」の声も（TBS NEWS） 4） 「医療機関等におけるサイバーセキュリティ対策に関する厚生労働省との意見交換」を開催します（厚労省） 4．マイナカード「任意」から義務化検討へ、全員保有を提言／自民党自由民主党は5月19日、マイナンバーカードの取得義務化の検討を政府に求める政策提言「デジタル・ニッポン2026」を公表した。国民全員がカードを保有することを前提に、行政サービスの拡充や民間利用を進める狙いで、早ければ来年の通常国会で関連法改正を目指す。現在、マイナンバーカードの取得は任意で、4月末時点の保有率は82.7％。提言では、取得を法的に義務付ける必要性や実効性を検討すべきとするが、罰則は設けない方針。背景には、中低所得の現役世代支援として検討される「給付付き税額控除」や迅速な現金給付への活用がある。提言では、給付に必要な公金受取口座の登録義務化の検討も盛り込み、マイナカードを「デジタル社会のパスポート」と位置付けている。党デジタル社会推進本部長の平井 卓也衆院議員は、交付開始当初に比べ肯定的に受け止める人が増えたとして、「持っていることを前提に政策を組み上げる」と説明した。その一方で、個人情報の漏えいや目的外利用、プライバシー侵害への懸念はいまだに根強い。マイナ保険証の原則化を巡っては、医療機関の受付負担や高齢者の利用困難、資格確認書の併存などから「事実上の義務化」との批判もある。会計検査院の調査では、2025年7月末までに本人希望で廃止されたカードが累計93万枚に上り、トラブルへの不安や利便性を実感できないことが背景にあるとの見方も出ている。コンビニ交付や本人確認で「期待通りの使い勝手になっていない」との指摘もあり、普及策の妥当性が問われている。松本 尚デジタル相は22日の会見で、義務化について「法的に縛り付けることは議論が必要だ」と述べ、必要性への明言を避けた。カードを持ちたくない人が納得できる根拠や、どの政策と一体で進めるのかを検討する必要があるとの認識を示した。利便性向上と行政効率化を掲げる政府・与党に対し、制度への信頼回復と不安払拭が課題となる。 参考 1） デジタル・ニッポン2026ー責任あるアジャイル・ガバナンスー（自民党） 2） マイナカード、取得義務化を提言 自民「来年国会で法改正めざす」（朝日新聞） 3） マイナカード義務化「必要性もう少し議論」 松本デジタル相（日経新聞） 4） 任意だったのに…「マイナカード義務化」自民が提言へ 給付付き税額控除の議論が「絶好のラストチャンス」（東京新聞） 5） 「93万枚」が廃止されていたマイナンバーカード このままでは“第2の住基カード”に？　「多くの人が“便利さ”を感じていない」（デイリー新潮） 5．禁忌の抗菌薬処方でSJS発症か、患者死亡で遺族に補償へ／三重県三重県桑名市の地方独立行政法人 桑名市総合医療センターは5月21日、気管支喘息で入院した60代男性に禁忌薬を誤って処方し、男性が重い薬剤アレルギーとみられる症状を発症後、3月23日に死亡したと発表した。病院側は薬剤投与ミスを認め、遺族に謝罪するとともに補償する方針を示している。男性は2月中旬、喘息発作で同センターに入院し、ステロイド治療に伴う感染症予防のため、担当医が抗菌薬トリメトプリム スルファメトキサゾール（商品名：バクトラミン）を処方した。男性は退院後に服用したが、高熱や全身の発疹、皮膚や口腔内のただれなどを起こし、愛知県内の病院に搬送された。その後、スティーブンス・ジョンソン症候群（SJS）を発症したとみられ、より重篤な中毒性表皮壊死症（TEN）の可能性も指摘されている。最終的には腸閉塞を伴う敗血症性ショックなどで死亡した。バクトラミンは、スルファメトキサゾール・トリメトプリムを成分とするST合剤で、男性は過去に同じ成分を含む別の商品名の抗菌薬でアレルギー症状を起こしていた。電子カルテには投与禁忌の記載があったが、担当医は商品名の違いから同一成分だと認識せず、成分確認を十分に行わなかったという。一部報道では、医師がアレルギー歴を別系統の薬剤と誤認していたともされる。病院は、誤投薬とアレルギー反応との関連性は極めて高いと説明する一方で、死亡との直接の因果関係については病理解剖の結果や外部専門家を含む調査で検証する方針。県医師会には医療事故として報告しており、院内事故調査委員会や第三者委員会で原因究明と再発防止策を検討する。山田 典一病院長は記者会見で「痛切に責任を感じている」と謝罪し、「全職員がリスクを感じたら拾い上げる体制に変えなければならない」と述べた。 参考 1） 桑名市総合医療センターで男性に禁忌薬処方、難病発症 別の病院に転院後死亡（中日新聞） 2） 禁忌薬誤投与後に患者男性が死亡 三重の医療センター 因果関係調査（産経新聞） 3） 抗菌薬誤投与で難病発症、患者死亡 医師が成分確認せず－三重・桑名市総合医療センター（時事通信） 4） 桑名市総合医療センターの患者死亡 薬剤の投与ミス認める（NHK） 6．東大医学系研究科の贈収賄事件、元特任准教授に有罪判決／東京地裁東京大学大学院医学系研究科の共同研究を巡る贈収賄事件で、収賄罪に問われた元特任准教授の吉崎 歩被告（46）に対し、東京地裁は5月22日、懲役1年、執行猶予2年、追徴金約196万円の有罪判決を言い渡した。求刑は懲役1年2ヵ月、追徴金約196万円で、吉崎被告は公判で起訴内容を認めていた。判決によると、吉崎被告は2023年3月から2024年8月にかけて、東京大学大学院医学系研究科皮膚科学分野の元教授、佐藤 伸一被告（62）とともに、一般社団法人日本化粧品協会の代表理事だった引地 功一被告（52）から、都内の高級クラブや性風俗店などで30回にわたり、計約196万円相当の接待を受けた。接待は、皮膚疾患に対する大麻草由来成分カンナビジオール（CBD）の有効性などを調べる「臨床カンナビノイド学社会連携講座」の設置や共同研究の推進で便宜を図る見返りだったとされた。吉崎被告は同講座の講座長として、佐藤被告と日本化粧品協会との間に入り、研究実務や接待の段取りを調整していた。弁護側は、吉崎被告が佐藤被告を師と仰ぎ、強い影響下にあったため異を唱えることは難しかったと主張。判決も、上司である佐藤被告の意向に反することが困難だった点は認めた。その一方で、吉崎被告が接待の調整役を担い、単独で接待を受けたこともあり、自ら積極的に接待を受けたい意向があったとして、「刑事責任は軽視できない」と指摘した。遊興接待の内容についても、職務の廉潔性を害したことは明らかだとした。判決はさらに、東大の社会連携講座についても言及。大学の看板を営利目的で利用しようとする企業に悪用されかねない側面があり、公益的な研究として適切に運用されるかどうかが、講座を統括する担当教授のモラルに大きく依存していたと指摘した。産学連携を進める上で、研究費の受け入れや企業との距離感を個人の倫理観に委ねる危うさが改めて浮き彫りになった形。しかしながら、吉崎被告が事件後に東大を退職し、犯行を認めて反省していること、再び公職に就く可能性が低く再犯の可能性も低いことなどから、執行猶予付き判決が相当と判断された。事件では、佐藤被告も収賄罪で起訴されているほか、贈賄罪に問われた引地被告の判決は5月26日に予定されている。東大では別件でも医療機器選定を巡る収賄事件が起きており、大学病院における企業連携と利益相反管理のあり方が厳しく問われている。 参考 1） 東大病院汚職、元特任准教授に有罪判決 風俗店やクラブで接待受ける（朝日新聞） 2） 東大院汚職で元特任准教授に有罪判決 東京地裁（日経新聞） 3） 懲役1年執行猶予2年、性接待などを受け 東大病院の収賄事件、「教授の強い影響下にあった」元特任准教授に有罪判決（日経メディカル）

　肥大型心筋症（HCM）患者のリスク評価に、心臓MRIおよびNT-proBNPの組み入れが有用であることが示された。米国・University of Virginia HealthのChristopher M. Kramer氏らHCMR Investigatorsが、米国国立心肺血液研究所（NHLBI）主導の大規模前向き登録研究「NHLBI HCM Registry」の結果を報告した。HCMに関する現在のリスク予測ガイドラインは心臓突然死のみを予測するものであり、そのため回避可能であったはずの死亡や、不必要であったはずの植込み型除細動器装着という事態を招いているとされる。JAMA誌オンライン版2026年5月11日号掲載の報告。欧米6ヵ国の44施設で2,750例のデータを登録　研究グループは、2014年4月1日～2017年4月7日に、欧米6ヵ国の44施設において、HCM患者2,750例を前向きに登録した。　患者の健康歴についてアンケート調査を行い、臨床心エコー検査報告書を含む臨床データを収集し、バイオマーカーおよび遺伝子検査のための採血、造影剤を用いた心臓MRI検査を実施した。イベントの確認のため、電話および診療記録により毎年追跡調査を行った。　主要エンドポイントは、HCMに関連する心血管死、電気的除細動または除細動を要する非致死的持続性心室性不整脈（VA）、および左室補助装置（LVAD）埋設または心臓移植の複合、副次エンドポイントは心臓突然死および非致死的VAイベントの複合とすることが事前に規定された。エラスティックネット法を用いて最も重要な予測因子を特定し、Cox比例ハザード回帰分析を用いて最終モデルを推定した。心臓MRIとNT-proBNPをリスク評価に組み込むことが有用　前向きに登録された2,750例のうち、HCMの表現型類似疾患と診断された9例、および同意撤回または追跡データがない43例を除外した2,698例（98％）が解析対象となった。1,919例（71％）が男性で、平均（±標準偏差）年齢は50±11歳、423例（16％）が少数民族グループに属していた。　平均追跡期間6.9±2.1年において、104例（3.9％）に117件の主要エンドポイントのイベントが認められた。　主要イベント初回発生に関するモデルには、ガドリニウム遅延造影による左室心筋重量に対する左室瘢痕の割合（LGE％、ハザード比[HR]：1.86、95％信頼区間[CI]：1.58～2.20、p＜0.001）、左室心筋重量係数（HR：1.09、95％CI：1.01～1.17、p＝0.03）、ならびに左室収縮末期容積係数（HR：1.28、95％CI：1.12～1.46、p＜0.001）（いずれも10単位増加当たりのHR）、研究開始時の心不全既往歴（HR：2.89、95％CI：1.75～4.77、p＜0.001）、およびNT-proBNPのlog変換値（log単位当たりHR：1.41、95％CI：1.17～1.70、p＜0.001）が含まれた（全体のC統計量0.77）。　左室心筋重量に対するLGE％が9％以上の場合、主要エンドポイントの複合イベント発生率が著明に増加した（p＝0.001）。　副次エンドポイントの心臓突然死およびVAのリスク因子モデル（69例）には、LGE％、左室心筋重量係数、左室駆出率、およびNT-proBNPのlog変換値が含まれた（C統計量0.76）。

第11回：肺がん診療ガイドライン2025押さえておきたい3つのポイントパーソナリティ日本鋼管病院　田中 希宇人 氏ゲスト岡山大学病院　二宮 貴一朗 氏※番組冒頭に1分ほどDoctors'PicksのCMが流れます参考1）日本肺癌学会 肺癌診療ガイドライン2025（オンライン版）関連サイト専門医が厳選した、肺がん論文・ニュース「Doctors'Picks」（医師限定サイト）講師紹介

　プール監視や学校現場などで遭遇しうる子どもの溺水では、その場での初期対応が転帰を左右するとされている。今回、日本の全国データを用いた研究で、小児の溺水による心停止において、人工呼吸を伴う心肺蘇生（CPR）は胸骨圧迫のみのCPRと比べて、生存および神経予後の点で良好である可能性が示された。研究は岡山大学学術研究院医歯薬学域地域救急・災害医療学講座の小原隆史氏らによるもので、詳細は3月10日付の「Resuscitation」に掲載された。　溺水は世界的に不慮の事故死の主要な原因の一つであり、日本でも小児の事故死の上位を占める。溺水による心停止では、体に酸素が行き渡らなくなるため、人工呼吸を含むCPRが重要と考えられてきた。実際、小児や心臓以外が原因の心停止では、人工呼吸を伴うCPRが胸骨圧迫のみのCPRより良好な転帰と関連することが報告されている。一方、近年は簡便さなどから胸骨圧迫のみのCPRが広く行われるようになっているが、こうした変化が溺水による心停止の転帰に与える影響は十分に検討されていない。そこで本研究では、小児の溺水による院外心停止において、一般市民によるCPRの方法の変化と、生存および神経予後との関連を検討した。　本研究では、2012～2023年の全国データを用い、小児（17歳以下）の溺水による院外心停止のうち、一般市民によるCPRが実施された症例を解析した。データは全国の院外心停止症例を登録したデータベース（All-Japan Utstein Registry）から取得し、CPRが行われていない症例やCPRの方法が不明な症例は除外した。対象は、人工呼吸を伴うCPRと胸骨圧迫のみのCPRの2群に分類した。主要評価項目は発生から30日以内の死亡とし、副次評価項目として病院到着前に心拍が再開しなかったこと、および30日後の神経予後不良（重度障害、昏睡、または死亡と定義）を設定した。解析には多変量解析を用い、年齢や目撃の有無による層別解析も行った。　対象となった740例のうち、人工呼吸を伴うCPRは41.6％、胸骨圧迫のみのCPRは58.4％に行われていた。人工呼吸を伴うCPRの割合は、2012年の約45％から2020年以降は約30％に減少していた。人工呼吸を伴うCPRは、特に乳幼児や家族が目撃していたケースで行われることが多かった。　胸骨圧迫のみのCPRは、人工呼吸を伴うCPRと比べて、30日以内の死亡リスクが約38％高く、病院到着前に心拍再開が得られなかった割合も約22％高かった。また、神経予後も不良となる傾向がみられた。こうした差は、目撃者がいない心停止（溺水の場面を直接見ていないケース）や、1～7歳の子どもで特に顕著であった。この結果は、目撃がない症例であっても発見次第速やかに人工呼吸を開始する重要性を示唆する。一方、目撃されていたケースや8歳以上の子どもでは、死亡の差はそれほど大きくなかったが、神経予後には差が認められた。　本研究では、小児の溺水による心停止において、人工呼吸を伴うCPRが減少し、胸骨圧迫のみのCPRが増加している実態が示された。一方で、胸骨圧迫のみのCPRは、人工呼吸を伴うCPRと比べて死亡や神経予後の点で不良であった。溺水のように呼吸が保てなくなる心停止では、人工呼吸が重要な役割を果たす可能性が示唆される。こうした結果は、溺水では人工呼吸を含むCPRを推奨する海外のガイドラインとも一致しており、その重要性を裏付けるものといえる。　著者らは、小児や溺水といった医学的に人工呼吸の効果が期待されるケースにおいても、その重要性が十分に理解されていない可能性を指摘する。その上で、保護者や教職員などを対象に人工呼吸を含むCPR教育を強化することや、救急通報時のオペレーターによる口頭指導において年齢や原因に応じた対応を行うことの重要性を強調している。

　成人では閉塞性肥大型心筋症（HOCM）に対して心筋の収縮力を抑制する薬が承認されたが、小児の薬はなかった。わが国のガイドラインでは、HOCMの左室流出路閉塞軽減のためマバカムテンがClass 1で推奨されている。米国・フィラデルフィア小児病院のRossano氏らは、第III相二重盲検無作為化比較試験であるSCOUT-HCM試験にて、青年期（12歳以上18歳未満）のHOCM患者において、マバカムテンがプラセボと比較して、28週間にわたり左室流出路閉塞を有意に改善することを報告した。　NYHA心機能分類II度またはIII度の症候性HOCM患者44例を、マバカムテン群23例（14.7±1.7歳）、プラセボ群21例（14.6±1.7歳）に無作為に割り付け、有効性と安全性を評価した。マバカムテン群では、ベースラインにおける体重45kg以上は1日1回5mg、35kg以上45kg未満は1日1回2.5mgで投与を開始した。バルサルバ法による左室流出路圧較差および左室駆出率（LVEF）に基づき、増量または減量が可能であった。主要エンドポイントは、誘発時の左室流出路圧較差のベースラインから28週時の変化量であった。　誘発時の左室流出路圧較差は、それぞれ78.4±34.1mmHg、80.8±47.4mmHgであった。28週時点の誘発時左室流出路圧較差の最小二乗平均変化量は、マバカムテン群 －48.5 mmHg、プラセボ群 －0.5mmHgであった（p＜0.001）。有害事象の発現率は両群で同程度で、重篤な有害事象は各群2例で認められた。マバカムテン群では1例で失神、もう1例で植込み型除細動器による不適切ショックが報告された。プラセボ群では1例で胸痛、もう1例で自殺念慮を伴ううつ病が報告された。LVEFが50％未満に低下した患者はなく、試験期間中に死亡の報告はなかった。また、心臓のリモデリングが改善し、病気の自然経過が改善される可能性を示唆する兆候がみられた。　本研究の限界として、被験者数が比較的少ない、研究期間が短い、被験者の大部分が白人であることが挙げられる。そのため、50週間の追跡調査、12歳未満の小児、さまざまなタイプのHOCM患者における有効性を今後研究すると書かれている。これまで、効果の高い新薬の、青年や小児への適応拡大に時間と治験費用がかかることが問題視されていた。その意味で、マバカムテンの青年患者への速やかな適応拡大を期待させる非常に意義のある試験である。

　TRIDENT研究は、脳出血発症後、収縮期血圧が130～160mmHgに安定した状態の1,670例（平均年齢58歳）を、テルミサルタン20mg、アムロジピン2.5mg、インダパミド1.25mgの1つの合剤治療（ピル）群とプラセボ群に1：1にランダム化して追跡した国際試験である。　結果としては、2.5年間の追跡期間中に、主要エンドポイントである脳卒中の再発は合剤（ピル）群は38例（4.6％）であり、プラセボ群の62例（7.4％）に比して有意に少なかったというものである。追跡中の血圧値はピル群127mmHg、プラセボ群138mmHgであった。重大な有害事象には両群で差がなかったが、試験の中止の理由は合剤群で血清クレアチニンレベルが有意に上昇したためであると報じている。　本試験の結果は、以下の2点について示唆的である。1つは、脳出血の最初には積極的な降圧が重要である点。そしてそのためには、ARB、ACEなどのRA系抑制薬にサイアザイド系類似薬インダパミドを加える降圧治療がきわめて有用であることはPROGRESS試験でも証明されている。ただし、本試験の合剤は、テルミサルタン20mg、アムロジピン2.5mg、インダパミド1.25mgであるが、わが国では1.25mgは発売されておらず、1mg・2mg錠のみである。さらに、高齢者の多いわが国では、インダパミドは高齢者では低ナトリウム血症や低カリウムなどを来すため、0.5mg（1錠の半分）で安全かつ十分な効果を発揮できる。また、本試験の中断の要因となったクレアチニン値の上昇が可逆性とはいえ使いづらい。したがって、本試験で用いられているピルは、日本人では副作用による用量調整が困難となり、適用は困難である。わが国のガイドラインで示されているように、カルシウム拮抗薬、RA系で降圧不十分な場合、積極的にサイアザイド系利尿薬を少量追加するのが妥当である。本試験のようにインダパミド1.25mgを含有する合剤をいきなり処方することは、高齢者では慎重であるべきである。まずは0.5mgから開始し、電解質異常が発生しないことを確認しながら処方すべきである。　近年、ARNI（アンジオテンシン受容体ネプリライシン阻害薬）であるエンレストが降圧薬としてかなり処方されているというが、本来は心不全治療薬であり、欧米では降圧薬としては認可されていない。製薬会社は、心不全に比べて高血圧市場のほうが圧倒的に多いという事情から、降圧薬としての高血圧治療の認可を取得したが、最近発表された日本高血圧学会のガイドライン2025では、ステップ1段階では、カルシウム拮抗薬、ARB/ACE阻害薬、少量のサイアザイド系利尿薬、β遮断薬のみに限定し、それでも降圧不十分な場合にのみARNI、MR拮抗薬を用いるべきとの指針を示している。南江堂の『今日の治療薬』にも、エンレストは慢性心不全の治療を受けている患者に限定して用いると明記、強調されている点は立派である。　その指針に従わない場合には、保険審査により査定される可能性があることは忘れてはならない。ARB/ACE阻害薬に少量のサイアザイド系利尿薬を追加するのみで、かなりの降圧効果が得られることは念頭に置くべきである。　本試験の奇異に感じる点は、オーストラリアや英国などの先進国にスリランカ、ナイジェリアなどの発展途上国を交えた国際試験であることだが、60歳未満ですでに脳出血に罹患している例が多いことは、発展途上国では健康管理がいまだ不十分な症例が多いことをうかがわせる。

　2026年4月、「MASLD診療ガイドライン」が改訂された1）。2020年に発刊した前版の「NAFLD/NASH診療ガイドライン」から6年ぶりの改訂で、第3版となる。2026年4月16～18日に開催された第112回日本消化器病学会総会では、改訂ポイントを解説するパネルディスカッションが開催された。　今改訂の最大のトピックスは、疾患名の変更とその定義だ。従来、脂肪性肝疾患に用いられてきた「NAFLD（非アルコール性脂肪性肝疾患）」「NASH（非アルコール性脂肪肝炎）」の疾患名は国際的コンセンサスに基づき、2023年に「MASLD（metabolic dysfunction-associated steatotic liver disease）」「MASH（metabolic dysfunction-associated steatohepatitis）」に変更された。日本でも日本消化器病学会・日本肝臓学会がこれに賛同し、2024年8月に「MASLD：代謝機能障害関連脂肪性肝疾患」「MASH：代謝機能障害関連脂肪肝炎」との日本語名を発表している。改訂版ガイドラインでは、これらの新たな疾患名・定義を踏まえた診断・診療体系が提唱された。疾患定義：世界的な名称変更　NAFLDという名称は1980年代に提唱され、その後40年以上にわたり使用されてきた。しかし「non-alcoholic（非アルコール性）」という否定形表現や、「fatty」という言葉が患者へのスティグマにつながるとの指摘が国際的に強まっていた。これを受け、脂肪性肝疾患を「SLD（steatotic liver disease）」という1つの大きな疾患群として捉え直し、そのなかで心代謝系危険因子（CMRF）の有無、飲酒量、その他（薬物、ウイルス、遺伝子など）の要因に応じて疾患を再分類したうえで、その中心的な病態としてMASLDが位置付けられた。従来のNAFLD/NASHとMASLD/MASHの臨床像や診断アルゴリズムはおおむね一致しており、従来のエビデンスは引き続き活用される。診断フローチャート：新たに「MetALD」を設定　新たな疾患分類では、SLDを認めた患者に対し、まず、CMRFの有無を評価する。ガイドラインではCMRFとして　1）肥満：BMI≧23kg/m2 or 腹囲男性＞94cm・女性＞80cm　2）血糖：空腹時≧100mg/dL or 食後2時間≧140mg/dL or HbA1c≧5.7％ or 2型糖尿病 or その治療　3）血圧：収縮期≧130mmHg or 拡張期≧85mmHg or 降圧薬内服　4）中性脂肪：≧150mg/dL or 脂質異常症治療薬内服　5）HDL：男性≦40mg/dL、女性≦50mg/dL or 脂質異常症治療薬内服の5項目を採用している。これらのリスク因子が1つ以上あり、かつ飲酒量が基準未満（純エタノール量：男性30g/日未満・女性20g/日未満）であればMASLDと診断される。　今回のガイドラインでは、新たな疾患カテゴリとして、CMRFが1つ以上の中等量飲酒例（男性30～60g/日・女性20～50g/日）を「MetALD（代謝機能障害アルコール関連肝疾患）」として独立して規定した。これを超える飲酒量であれば「ALD（アルコール関連肝疾患）」となる。MetALDは従来ではNAFLDから除外されていた群だが、近年、代謝異常とアルコール双方が病態進展に関与すると示されたことを背景に設定され、MASLDよりも肝関連イベントリスクが高いことが報告されている。さらに心血管イベントも増加するとの報告もあることがFRQで示され（FRQ1-1）、今後はこれらの病態に応じた治療法やサーベイランス法の開発が重要となる。診断：肝生検が「必須」から外れる　BQ4-1　MASLDの診断に肝生検は必須か？　MASLDの診断に肝生検は必須ではない。　今回の改訂で大きな変更点が、確定診断にあたって「肝生検は必須ではない」とされた点だ。これは近年のNIT（非侵襲的検査）の発達によるもので、NITには血液検査による肝線維化マーカー、年齢と検査値を組み合わせたスコアリングシステム（FIB-4 indexなど）、画像検査、そしてこれらの組み合わせがあり、非侵襲的かつ繰り返し評価できることが大きなメリットとなる。とくに複数の線維化マーカーが保険収載されているのは世界中で日本だけであり、この点に関するエビデンスを蓄積することも求められている。一方、肝生検を必要とするケースも依然として存在しており、高リスクMASHの確定診断、炎症の程度の把握が必要なケース、複数のNITの不一致例などが挙げられている。　今回、診断フローチャートのほかに「肝疾患高リスク症例の絞り込み・フォローアップのフローチャート」が作成された。これはNITと肝生検を組み合わせて高リスク症例を絞り込む手順と、その検査や重症度別の患者のフォローアップをかかりつけ医と専門医でどう分担すべきか、という2軸のマトリクスからなる。NITを使った2段階のハイリスク症例の絞り込み、2次リスク評価で使用できるNITのリストアップ、肝生検・超音波エラストグラフィ・MRエラストグラフィによる最終評価と治療方針の決定、その後のリスクに応じたフォローアップ体制など、診断の全体像と医師の役割分担の提唱が可視化されている。非専門医が押さえるべきポイント・従来、「飲酒歴を確認し、ウイルス性肝炎、アルコール性肝障害を除外した残り」としてNAFLDを診断していたが、MASLDにおいてはBMI、糖代謝異常、高血圧、脂質異常症などのCMRFの確認が診断プロセスの中心となる。・飲酒評価の重要性も増した。とくにMetALD概念の導入により、「少量飲酒であれば問題ない」と一律に扱うことは難しくなった。ガイドラインではMASLDを男性30g/日未満、女性20g/日未満、MetALDを男性30～60g/日、女性20～50g/日の飲酒群として整理しているが、実際にはMASLD基準内の少量飲酒でも線維化リスク上昇が報告されており、診療現場では飲酒量を細かく聴取することが重要になる。・「MASLD患者の消化器科へのコンサルテーション基準は？」という設問（BQ4-2）に対しては、「FIB-4 index＞2.67（65歳以下の場合）」の高リスク群を紹介基準とし、同1.3～2.67の中間リスク群でも「血小板数＜20万/μL」「AST値・ALT値が持続高値」「画像検査で肝硬変の所見を認める」場合には紹介が望ましいとされている。全身疾患としてのMASLD　MASLDは多くの疾患と関連するが、診断基準となるCMRF関連4疾患である「2型糖尿病、脂質異常症、肥満、高血圧」についてはBQが設定され、相互補完関係にあることが示されている（BQ3-1～3-4）。さらに、慢性腎障害、内分泌異常、睡眠時無呼吸症候群など、多様な合併症との関連も整理された（BQ3-5、3-6）。また、肝臓以外の悪性腫瘍リスク上昇についても大腸がんを中心に、胃がん、食道がん、婦人科がんとの関連が解説された（BQ3-7）。中でも心血管疾患はMASLD患者の主要死因の1つであり、大規模メタ解析では、MASLD患者の心不全新規発症リスクは一般人口の約1.5倍と報告されている。一方で、肝線維化が心血管リスクを上昇させる独立した因子であるかについては現時点ではまだ明確ではなく、今後探索していくべき課題とされた（FRQ3-1、3-2）。　治療面では、生活習慣介入が中心である点は従来と変わらないが、「単純性脂肪肝だから経過観察のみ」という従来型対応は見直されつつある。肥満、糖尿病の合併例、線維化進展を伴う例では、早期から積極的介入を行う方向性がより明確になっている。GLP-1受容体作動薬やSGLT2阻害薬など代謝改善薬への期待も高まっており、今後の承認に向けての動きやエビデンス蓄積が注目される。

　重篤な疾患を有する患者では、うつ病が頻繁に認められる。重篤な疾患に合併するうつ病は、日常生活に支障を来し、多くの場合、迅速な改善が求められる。従来の抗うつ薬では、効果が現れるまでに数週間かかることが課題となっていたが、第2世代抗精神病薬（SGA）は、一般的な精神疾患患者において、より迅速な効果発現と強力な増強効果を示すことが示唆されている。米国・エモリー大学のGregg Robbins-Welty氏らは、一般的な精神疾患および重篤な疾患を有する患者のうつ病に対するSGAの単剤療法および増強療法としての使用に関するエビデンスのレビューを実施した。Journal of Pain and Symptom Management誌オンライン版2026年3月21日号の報告。　主な内容は以下のとおり。・精神医学的エビデンスでは、SGAの増強療法は、奏効率および寛解率を改善し（オッズ比：1.34～2.93、治療必要数：7～13）、その効果は1～2週間以内に認められた。・単剤療法は、忍容性が低く、ガイドラインでは推奨されていなかった。・重篤な疾患を有する患者におけるうつ病に対するSGAの有効性を特異的に評価したランダム化比較試験は存在しなかった。しかし、多くの悪性腫瘍の臨床試験において、悪心、食欲不振、その他の症状に対するSGAの安全性が支持されていた。・重篤な疾患に特化した精神医学的臨床試験は実施されていなかった。しかし、SGAは増強療法の中で最も強力なエビデンスを有しており、予後や症状の重症度から迅速な改善が求められる場合には、好影響をもたらす可能性が示唆された。　著者らは「SGAの増強療法は、複数の抗うつ薬が無効であった場合だけでなく、早期に低用量での導入を検討すべきである。とくに、SGAは緩和ケアに関連して併発する身体症状にも効果を発揮する可能性がある」としている。

　チームによる集中的な治療によって、コントロール不良の高血圧患者の血圧が大幅に低下する可能性があることが、米テュレーン大学疫学教授のKatherine Mills氏らによる新たな臨床試験で示された。高血圧患者のうち、チームベースの多角的な治療を1年半にわたって受けた患者では、収縮期血圧が平均で約16mmHg低下したという。この臨床試験の結果は、「The New England Journal of Medicine（NEJM）」に4月8日掲載された。　研究グループによると、米国では成人の半数以上が130/80mmHg超で定義される高血圧に該当する。さらに問題なのは、高血圧患者の約78％で血圧が適切にコントロールされていないことだ。コントロール不良の高血圧は、心疾患や脳卒中、腎不全、認知症、早期死亡のリスク上昇と関連している。　今回の臨床試験では、コントロール不良の高血圧患者1,272人（平均年齢58.8歳、女性56.7％）を対象に、チームベースの多角的な高血圧治療の効果が検討された。対象者は、多角的なアプローチで血圧管理を受ける介入群（642人）と、強化された標準ケアを受ける対照群（630人）にランダムに割り付けられた。多角的なアプローチは、医師や看護師などによるチーム医療、プロトコルに基づく厳格な血圧管理、血圧管理の評価とフィードバック、生活習慣・服薬のコーチング、家庭血圧測定で構成されていた。一方、標準ケアの強化として、医師に対して高血圧の診療ガイドラインに関する教育が実施された。　18カ月後、介入群の収縮期血圧はベースラインから平均で15.5mmHg低下したのに対し、対照群では9.1mmHgの低下にとどまった。両群間の差は統計学的に有意であった（P＜0.001）。研究グループによると、この収縮期血圧の差は、心筋梗塞や脳卒中、心不全といった心血管イベントの約10％の減少につながる可能性があるという。また、介入群では、収縮期血圧130mmHg未満の達成率が47.7％、120mmHg未満の達成率が21.8％だったのに対し、対照群の達成率は、それぞれ36.4％、15.1％にとどまっていた。　筆頭著者のMills氏は、「高血圧を治療するためのツールは既に複数あるが、難しいのは、こうしたツールをプライマリケアに効果的に取り入れ、患者の薬物療法や生活習慣の改善の遵守につなげることだ。本試験では、農村部と都市部の低所得地域において、コントロール不良の高血圧患者を支援し、治療するチームによるアプローチが、血圧を効果的に低下させ得ることが示された」とニュースリリースの中で述べている。　共著者でテュレーン大学医学部プライマリケア医学部門長のMarie Krousel-Wood氏は、「臨床試験に参加した患者の多くは長年にわたって高血圧の治療を受けてきた患者であった。このことから、臨床現場のような困難を伴う状況においてもこのアプローチが血圧低下に有効であることが示されたといえる」とニュースリリースで述べている。　研究グループは、全米の約1,400施設に上る連邦政府認定保健センターや、人々がプライマリケアを受けるあらゆる場所に、こうしたチームベースのアプローチが導入されることを望んでいるという。論文の上席著者で米テキサス大学サウスウェスタン医療センター公衆衛生大学院疫学部門長のJiang He氏は、「コントロール不良の高血圧は、臨床および公衆衛生における重大な課題である。血圧コントロールを向上させるため、この効果的で持続可能かつ拡張可能な導入戦略を米国で広く採用すべきだ」と、ニュースリリースで主張している。

1 疾患概要■ 概念・定義薬剤性過敏症症候群（drug-induced hypersensitivity syndrome：DIHS）は、発熱と多臓器障害を伴う重症型薬疹の1つである。抗けいれん薬など特定の薬剤を内服開始後、遅発性に発症し、原因薬剤を中止しても症状の再燃や遷延化がみられることが特徴である。多くの場合、発症後3週間前後でヒトヘルペスウイルス6（HHV-6）に代表されるヘルペスウイルスの再活性化を伴うことから、薬剤アレルギーとヘルペスウイルス感染症が複合して生じる新たな病態として認識されている（図1）。DIHSのもう1つの特徴として、回復期に1型糖尿病や慢性甲状腺炎などの自己免疫疾患を発症することが知られている。なお、欧米を中心にDRESS（drug reaction with eosinophilia and systemic symptoms）という疾患概念が用いられるが、DRESSの診断基準にはヘルペスウイルスの再活性化については言及されておらず、DIHSよりも広い範囲の薬疹が含まれる。図1　DIHSの病態の仮説■ 疫学2021年の全国調査によれば、年間受療患者数は人口100万人当たり2.82人と推計されている。男女比は1：1で、発症年齢は40～60代（中央値58歳）が最多である。原因薬剤は比較的限定的であり、カルバマゼピン、ラモトリギン、フェニトイン、フェノバルビタール、ゾニサミドなどの抗てんかん薬のほか、アロプリノール、ジアフェニルスルホン、サラゾスルファピリジン、メキシレチンなどが代表的である。DIHSの致死率は約10％程度と高く、死因の多くはサイトメガロウイルス（CMV）肺炎やニューモシスチス肺炎などの感染症である。■ 病因本症は、原因薬剤を通常2～6週間（平均1ヵ月）内服した後に発症する。病態は、T細胞を主体とする薬物アレルギー反応とヘルペスウイルスの再活性化が中心である。急性期にはTARC/CCL17の著明な上昇や好酸球増多に象徴されるTh2反応の亢進がみられる。また、急性期には制御性T細胞（Treg）の増加がみられるが、経過中にその機能やバランスが崩れることが、ウイルス再活性化や後遺症としての自己免疫疾患発症に関与すると考えられている。さらに、急性期には末梢血のCD4陽性T細胞表面にHHV-6の受容体であるCD134/OX40の発現が亢進しており、これがウイルスの効率的な感染拡大を許容する一因である可能性が示唆されている。■ 症状初期症状として発熱、頸部リンパ節腫脹、顔面や躯幹の紅斑が生じる。皮疹は播種状紅斑丘疹型や多形紅斑型で始まり、急速に拡大してしばしば紅皮症状態に移行する（図2）。特徴的な顔貌として、顔面の浮腫を伴う紅斑、眼周囲の蒼白、鼻孔・口周囲に鱗屑・痂皮を伴う丘疹や小膿疱がみられる（図3）。肝機能障害や腎機能障害などの内臓病変や、異型リンパ球の出現、好酸球増多、白血球増多などの血液学的異常を伴う。図2　DIHSにおける紅皮症状態画像を拡大する図3　DIHSに特徴的な顔貌■ 予後原因薬剤を中止しても皮疹や臓器障害が遷延し、経過中に再燃を繰り返す。発症3～5週間前後にCMVの再活性化が生じ、肺炎、腸炎、消化管出血、肝障害などの致死的な合併症を引き起こすことがある。また、DIHSの症状が軽快した数ヵ月から数年後に、橋本病、劇症1型糖尿病、円形脱毛症、白斑などの自己免疫疾患を発症することがあり、長期的な経過観察が必要である。2 診断診断は、厚生労働省研究班による診断基準（2005年）（表）に基づいて行う。表　薬剤性過敏症症候群（DIHS）診断基準（2005）■ 概念高熱と臓器障害を伴う薬疹で、薬剤中止後も遷延化する。多くの場合、発症2～3週間後にHHV-6の再活性化を生じる。■ 主要所見1. 限られた薬剤投与後に遅発性に生じ、急速に拡大する紅斑、多くの場合紅皮症に移行する。2. 原因薬剤中止後も2週間以上遷延する。3. 38℃以上の発熱4. 肝機能障害5. 血液学的異常：a、b、cのうち1つ以上a. 白血球増多（11,000/mm3以上）b. 異型リンパ球の出現（5％以上）c. 好酸球増多（1,500/mm3以上）6. リンパ節腫脹7. HHV-6の再活性化典型DIHS1～7すべて非典型DIHS1～5すべて、ただし4に関しては、その他の重篤な臓器障害をもって代えることができる。■ 参考所見1. 原因医薬品は、抗けいれん薬、ジアフェニルスルホン、サラゾスルファピリジン、アロプリノール、ミノサイクリン、メキシレチンであることが多く、発症までの内服期間は2～6週間が多い。2. 皮疹は、初期には紅斑丘疹型、多形紅斑型で、後に紅皮症に移行することがある。顔面の浮腫、口囲の紅色丘疹、膿疱、小水疱、鱗屑は特徴的である。粘膜には発赤、点状紫斑、軽度のびらんがみられることがある。3. 臨床症状の再燃がしばしばみられる。4. HHV-6の再活性化は、（1）ペア血清でHHV-6 IgG抗体価が4倍（2管）以上の上昇、（2）血清（血漿）中のHHV-6 DNAの検出、（3）末梢血単核球あるいは全血中の明らかなHHV-6 DNAの増加のいずれかにより判断する。ペア血清は発症後14日以内と28日以降（21日以降で可能な場合も多い）の2点で確認するのが確実である。5. HHV-6以外に、サイトメガロウイルス、HHV-7、EBウイルスの再活性化も認められる。6. 多臓器障害として、腎障害、糖尿病、脳炎、肺炎、甲状腺炎、心筋炎も生じうる。■ 早期診断の補助検査診断基準項目に「中止後2週間以上の症状の遷延」や「発症2～3週間後のHHV-6再活性化」が含まれるため、発症早期の確定診断は困難である。早期にDIHSを疑う指標として、急性期の血清TARC値の測定が有用であり（4,000pg/mL以上で疑う）、2023年に「DIHS/DRESSの診断の補助」としての保険適用が追加された。■ 鑑別診断と原因薬剤の特定通常の薬疹や、麻しん・風しんなどのウイルス性発疹症との鑑別を要する。DIHSを疑う臨床的ポイントとして、原因薬剤が比較的限られていることから、詳細な薬剤内服歴（2～6週間の服用歴）の聴取が不可欠である。また、原因薬剤中止後も皮疹や臓器障害が遷延・悪化することも、他の薬疹との重要な鑑別点となる。特有の顔貌（図3）や、皮疹が急速に紅皮症化する経過（図2）も診断の有力な手掛かりとなる。HHV-6の再活性化は、一般に末梢血液中のHHV-6 DNAの定量（リアルタイムPCR法）によって判断するが、現時点では保険適用外の検査である。被疑薬の特定には、薬剤添加リンパ球刺激試験（DLST）やパッチテストが有用である。ただし、DLSTは発症早期には偽陰性となりやすく、発症後5週目以降の回復期に実施する必要がある。なお、重症化リスクを考慮し、薬剤の再投与試験（誘発試験）は行わない。3 治療■ 治療の実際DIHSを疑った場合は、第一に被疑薬を中止し、原則として入院加療とする。病初期に起こる全身症状と臓器障害の寛解を目指し、副腎皮質ステロイドの全身投与が治療の基本となる。中等～高用量（プレドニゾロン換算0.5～1mg/kg/日）で開始し、症状が十分に改善するまで（通常7～14日間）維持する。その後は、症状をみながら1～2週間ごとに5～10mg/日ずつ緩徐に漸減する。急激なステロイドの減量は、免疫再構築症候群を招きCMV感染症を顕在化させるリスクがあるため避けるべきである。臓器病変を伴わない軽症例に対しては、ステロイド全身投与を行わず、局所ステロイド外用や補液などの支持療法（supportive therapy）で経過観察することもある。ステロイドパルス療法は、CMVの再活性化や自己免疫疾患の発症に関与するとの否定的見解が主流であり、重篤な臓器障害への進展など特殊な状況に限り検討される。■ CMV感染症への対応発症3～5週前後にCMVが再活性化し、ステロイドの減量を契機として突然、肺炎や消化管出血などの致死的合併症を発症することがある。経過中は常にCMVのモニタリングを行い、顕性感染症を認めた場合には、抗ウイルス薬（ガンシクロビル）の投与による積極的な介入を行う。■ 多剤感作への配慮DIHSの経過中は多剤感作を引き起こしやすいため、解熱や感染予防目的での非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）や抗菌薬の新たな投与は可能な限り避けるべきである。4 今後の展望DIHSの病態については、HHV-6やCMV再活性化の病態への関与について多くの知見が得られてきたものの、依然として未解明な点が残されている。とくに、最適なステロイド減量プロトコールの確立は急務であり、大規模な症例レジストリに基づくエビデンスの蓄積と治療指針の更新が期待される。また、回復期に発症する自己免疫疾患などの遅発性合併症は、患者の長期予後を左右する重要な課題である。今後は、これらの合併症を予測するバイオマーカーの同定や、その発症を制御する新たな介入法の開発が望まれる。5 主たる診療科皮膚科（重篤な臓器障害を伴うため、十分な検査と全身管理を行える施設への早期のコンサルテーションが重要である）。6 参考になるサイト診療、研究に関する情報薬剤性過敏症症候群診療ガイドライン 2023（日本皮膚科学会／重症多形滲出性紅斑に関する厚労省調査研究班）（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）重篤副作用疾患別対応マニュアル（厚生労働省）（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）医薬品副作用被害救済制度（独立行政法人 医薬品医療機器総合機構）　　（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）公開履歴初回2026年5月12日