前治療歴のある切除不能または転移のあるHER2陽性胃がんまたは胃食道接合部腺がんの患者において、2次治療としてのトラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）はラムシルマブ＋パクリタキセル（RAM＋PTX）と比較して全生存期間（OS）を有意に延長した。有害事象は両群で多くみられ、既知のリスクであるT-DXd投与に伴う間質性肺炎または肺臓炎は、主として低グレードであった。国立がん研究センター東病院の設楽 紘平氏らDESTINY-Gastric04 Trial Investigatorsが、国際非盲検無作為化第III相試験「DESTINY-Gastric04試験」の結果を報告した。T-DXdは第II相試験に基づき、トラスツズマブベースの治療を含む2ライン以上の治療歴を有する進行・再発のHER2陽性胃がんまたは胃食道接合部腺がん患者に対する投与が承認されている。DESTINY-Gastric04試験では、2次治療としてのT-DXdの有効性と安全性をRAM＋PTXと比較した。NEJM誌オンライン版2025年5月31日号掲載の報告。主要評価項目はOS　研究グループは、2021年5月21日～2024年10月7日に152施設で、トラスツズマブベース治療中の病勢進行後の生検（各治験施設または中央施設）で、HER2陽性が確認された切除不能または転移のある胃がんまたは胃食道接合部腺がん患者を適格として登録した。　被験者を、T-DXd（21日サイクルの1日目に6.4mg/kg）またはRAM（28日サイクルの1日目と15日目に8mg/kg）＋PTX（28日サイクルの1日目、8日目、15日目に80mg/m2）を静脈内投与する群に1対1の割合で無作為に割り付けた。無作為化では、トラスツズマブベース治療後のHER2発現状況（IHC 3+ vs.IHC 2+およびISH陽性）、試験地（アジア［中国大陸除く］vs.西ヨーロッパvs.中国大陸と世界のその他の地域）、1次治療中の病勢進行までの期間（6ヵ月未満vs.6ヵ月以上）により層別化した。　治療は、病勢進行、被験者の同意取り下げ、医師の判断、許容できない有害事象の発現まで続けられた。　主要評価項目はOSとした。副次評価項目は、無増悪生存期間（PFS）、奏効率（ORR、少なくとも4週間以上の完全奏効［CR］または部分奏効［PR］）、病勢コントロール率（DCR、6週間以上の奏効または安定［SD］）、奏効期間（DOR、試験担当医師によるRECIST 1.1に基づく判定）および安全性などであった。OS中央値はT-DXd群14.7ヵ月、RAM＋PTX群11.4ヵ月でT-DXd群が有意に延長　494例が無作為化された（T-DXd群246例、RAM＋PTX群248例）。人口統計学的およびベースラインの臨床特性は両群でバランスが取れていた。年齢中央値はT-DXd群63.2歳とRAM＋PTX群64.3歳、男性が76.0％と82.7％、原発がんは胃がんが62.2％と60.1％、また、HER2発現状況はIHC 3+が84.1％と83.9％、試験地がアジア（中国大陸を除く）は23.2％と24.2％、1次治療中の病勢進行までの期間は6ヵ月以上が75.2％と75.4％などであった。　中間解析のデータカットオフ日（2024年10月24日）時点で、T-DXd群は18.9％、RAM＋PTX群は18.5％が治療を継続していた。　OSは、T-DXd群（中央値14.7ヵ月［95％信頼区間[CI]：12.1～16.6］）がRAM＋PTX群（11.4ヵ月［9.9～15.5］）より有意に延長した（死亡のハザード比[HR]：0.70［95％CI：0.55～0.90］、p＝0.004）。　PFSも、T-DXd群（中央値6.7ヵ月［95％CI：5.6～7.1］）がRAM＋PTX群（5.6ヵ月［4.9～5.8］）より有意に延長し（病勢進行または死亡のHR：0.74［95％CI：0.59～0.92］、p＝0.007）、ORRについても、T-DXd群（44.3％［95％CI：37.8～50.9］）がRAM＋PTX群（29.1％［23.4～35.3］）より有意に改善した（群間差：15.1％ポイント、p＜0.001）。　治療期間の中央値はT-DXd群が5.4ヵ月、RAM＋PTX群が4.6ヵ月であった。安全性解析集団（T-DXd群244例、RAM＋PTX群233例）において、あらゆるGradeの薬剤関連有害事象の発現は、T-DXd群93.0％、RAM＋PTX群91.4％で報告され、うちGrade3以上は50.0％と54.1％であった。　独立した委員会で薬剤関連と判定された間質性肺炎または肺臓炎は、T-DXd群13.9％（33例がGrade1/2、1例がGrade3）、RAM＋PTX群1.3％（2例がGrade3、1例がGrade5）であった。

歯磨きに明確な効果。院内肺炎、そしてICU死亡率が低下歯磨き（歯ブラシを用いた口腔ケア）を行うことで、院内肺炎（HAP）のリスクが約33％、集中治療室（ICU）での死亡率が約19％低下することが、Selina Ehrenzellerらの研究により示された。JAMA Internal Medicine誌2024年2月号に掲載された。毎日の歯磨きと院内肺炎の関連性：システマティックレビューとメタアナリシス研究チームは、毎日の歯磨きが、院内肺炎（HAP）の発生率低下およびその他の患者関連アウトカムと関連しているかを明らかにすることを目的に、システマティックレビューとメタアナリシスを実施した。入院中の成人患者を対象に、歯ブラシによる毎日の口腔ケアと、歯ブラシを用いない口腔ケアを比較したランダム化比較試験を分析対象とした。PubMed、Embaseを含む6つの主要医学文献データベースと、3つの臨床試験登録システムを、各データベース創設時から2023年3月9日まで検索した。メタアナリシスには、ランダム効果モデルを用いた。主要アウトカムをHAPとし、副次アウトカムには、院内および集中治療室（ICU）の死亡率、人工呼吸器装着期間、ICU滞在期間および入院期間、ならびに抗菌薬の使用を含めた。サブグループ解析の項目には、侵襲的人工呼吸管理を受けた患者と受けなかった患者、1日2回の歯磨きとそれ以上の頻度の歯磨き、歯科専門職による歯磨きと一般看護スタッフによる歯磨き、電動歯ブラシと手用歯ブラシ、そしてバイアスリスクが低い研究と高い研究が含まれた。主な結果は以下の通り。合計15件の研究（対象患者10,742例）が選択基準を満たした（ICU患者2,033例、非ICU患者8,709例であり、非ICU患者における1件のクラスターランダム化試験を考慮して統計的に調整した有効サンプルサイズは2,786例）。歯磨きの実施は、HAPリスクの有意な低下（リスク比 [RR]：0.67 、95％信頼区間[CI]：0.56～0.81）、およびICU死亡率の低下（RR：0.81 、95％CI：0.69～0.95）と関連していた。肺炎発生率の減少は、侵襲的人工呼吸管理を受けている患者において有意であったが（RR：0.68、95％CI：0.57～0.82）、侵襲的人工呼吸管理を受けていない患者では有意な差を認めなかった（RR：0.32、95％CI：0.05～2.02）。ICU患者における歯磨きは、人工呼吸器装着日数の短縮（平均差：−1.24日、95％CI：−2.42～−0.06）、およびICU滞在期間の短縮（平均差：−1.78日、95％CI：−2.85～−0.70）と関連していた。1日2回の歯磨き（RR：0.63）と、それ以上の頻度で歯磨きを行った場合（1日3回歯磨きRR：0.77、1日4回歯磨きRR：0.69）では、効果の推定値は同程度であった。これらの結果は、バイアスリスクの低い7つの研究（1,367例）に限定した分析でも一貫していた。非ICUの入院期間および抗菌薬の使用については、歯磨きとの関連は認められなかった。毎日の歯磨きが、とくに人工呼吸器管理を受けている患者におけるHAPの発生率の大幅な低下、ICU死亡率の低下、人工呼吸器装着期間の短縮、およびICU滞在期間の短縮と関連している可能性が示唆された。毎日の歯磨きは効果的ですね！とくに人工呼吸器を使用している患者では、その効果が大きいようです。ただ、「リスク比」って何？と思う方もいらっしゃると思います。この論文の結果では、リスク比が0.67と報告されています。これは、「歯磨きをすることでHAPの発生リスクが0.67倍になる」言い換えれば「HAPの発生リスクを約33％減少させる」と解釈できます。また計算すると人工呼吸器関連肺炎（VAP）を予防するために必要な治療数（治療必要数[NNT]）は12人でした。つまり、人工呼吸器を使用している患者12人に歯磨きを実施することで1例のVAPを予防できる計算になります。12人歯磨きしたらVAPを予防できたと考えると、自分の業務のやりがいが一層感じられるかもしれません。推奨される口腔ケアの頻度は報告によってさまざまですが、少なくとも1日1～2回は必要とされています。多くの施設では、ケアの目標として食事に合わせて1日3回以上を設定しているかもしれません。しかし、多忙な業務の中でこの目標を常に達成するのが難しい現状もあるのではないでしょうか。目標が高すぎると、達成できなかった際にネガティブな印象が残り、ケアへの負担感につながってしまう可能性も考えられます。ここで大切なのは、無理なく継続できる目標を設定し、確実に実施することです。例えば、まずは「人工呼吸器を使用している患者さんには、1日1～2回歯ブラシを用いた口腔ケアを実施する」ことをチームの共通目標にしてみてはいかがでしょうか。日勤帯での実施が難しければ、夜勤帯や早朝など、部署の状況に合わせて実施できる時間帯を検討し、職場内で実現可能なルール作りや手順の見直しを行うことが大切です。このような論文の知見を参考に、この機会に現実的で継続可能なケア方法について、一度チーム内で話し合ってみるのもよいかもしれませんね。論文はこちらEhrenzeller S, et al. JAMA Intern Med. 2024;184(2):131-142.

　相同組換え修復（HRR）関連遺伝子に病的バリアントを有する転移去勢感受性前立腺がん（mCSPC）患者において、PARP阻害薬ニラパリブ＋AAP（アビラテロン＋prednisone）併用療法は、プラセボ＋AAP療法と比較して、画像上の無増悪生存期間（rPFS）を有意に改善した。英国・ロンドン大学のGerhardt Attard氏が、ヨーロッパ・北米など32ヵ国で実施された第III相AMPLITUDE試験の中間解析結果を米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）で発表した。・試験デザイン：無作為化二重盲検プラセボ対照試験・対象：HRR 関連遺伝子（BRCA1、BRCA2、BRIP1、CDK12、CHEK2、FANCA、PALB2、RAD51B、RAD54L）に病的バリアントを有するmCSPC患者（ECOG PS 0～2）・試験群：ニラパリブ（200mg 1日1回）＋AAP（アビラテロン1,000mg 1日1回＋prednisone5mg 1日1回）＋アンドロゲン除去療法（ADT）　348例・対照群：プラセボ＋AAP＋ADT　348例・評価項目：［主要評価項目］試験担当医師評価によるrPFS［副次評価項目］症状進行までの期間（TSP）、全生存期間（OS）、安全性・層別因子：病的バリアント有無（BRCA2 vs.CDK12 vs.その他）、ドセタキセル投与歴（ありvs.なし）、腫瘍量（高vs.低）　主な結果は以下のとおり。・ベースライン時点における患者特性は両群でバランスがとれており、年齢中央値は試験群68（40～88）歳vs.対照群67（40～92）歳で、最初の診断時のPSA中央値が112ng/mL vs.102ng/mL、最初の診断時のGleasonスコア8以上が79％vs.75％、診断時M1の患者が86％vs.87％、高腫瘍量の患者が77％vs.78％、ドセタキセル投与歴ありの患者がともに16％、BRCA2病的バリアントを有する患者は55％vs.56％であった。・追跡期間中央値30.8ヵ月（データカットオフ：2025年1月7日）におけるrPFS中央値は、ITT集団では試験群NE vs.対照群29.5ヵ月で、試験群で有意に改善した（ハザード比[HR]：0.63、95％信頼区間[CI]：0.49～0.80、p＝0.0001）。また事前に規定されたサブグループであるBRCA2病的バリアントを有する患者においても、rPFS中央値は試験群で有意に良好であった（NE vs.26.0ヵ月、HR：0.52、95％CI：0.37～0.72、p＜0.0001）。その他のサブグループにおいても、試験群で良好な傾向がみられた。・TSP中央値は、ITT集団では試験群NE vs.対照群NE（HR：0.50、95％CI：0.36～0.69、p＜0.0001）、BRCA2病的バリアントを有する患者ではNE vs.NE（HR：0.44、95％CI：0.20～0.68、p＝0.0001）となり、ともに試験群でリスクを有意に低減した。・OS中央値（3回予定されている中間解析のうち初回解析結果）は、ITT集団では試験群NE vs.対照群NE（HR：0.79、95％CI：0.59～1.04、p＝0.10）、BRCA2病的バリアントを有する患者ではNE vs.NE（HR：0.75、95％CI：0.51～1.11、p＝0.15）となり、ともに試験群で良好な傾向がみられたが有意差には至っていない。・疾患進行による治療の中止は試験群27％vs.対照群43％で発生し、次治療は77％vs.43％で行われていた。次治療は化学療法が83％vs.76％、アンドロゲン受容体経路阻害薬（ARPI）が26％vs.23％、PARP阻害薬が11％vs.36％であった。・Grade3以上の試験治療下における有害事象（TEAE）は試験群75％vs.対照群59%で発現し、試験群で多くみられたのは貧血（29％）、高血圧（27％）であった。　Attard氏は今回の結果について、「早期の遺伝子検査と、HRR関連遺伝子に病的バリアントを有するmCSPC患者における新たな治療オプションとしてのニラパリブ＋AAP併用療法を支持するもの」とまとめている。

薬剤師獲得に苦戦…といっても、苦戦しているのは薬局や病院だけではなく、なんと薬剤師会も同様のようです。日本薬剤師会は、新卒薬剤師の初年度会費無料キャンペーンについて、施行時期が来年4月予定であることを28日の都道府県会長協議会に示した。当初、今年度中にスタートする予定だったが、都道府県薬剤師会から「年度途中では入会した薬剤師で不公平が生じる」などの異論が出たため、来年度からの開始を目指すこととした。同キャンペーンでは、今年度中に薬学部・薬科大学を卒業した者で、薬剤師国家試験に合格し薬剤師免許を取得した者のうち、B会費会員に限り2026年度中の会費を無料とする。6月の定時総会で審議する。（2025年5月30日付　薬事日報）「初年度会費無料キャンペーン！」と聞いて何事かと思ったら、新卒薬剤師を対象とした日本薬剤師会の会費無料キャンペーンとのことでした。新卒薬剤師で今年度すでに入会した人もいるので、年度の途中の開始では不公平感が出るとの意見があり、来年度からの開始で決まりそうです。現在、日本薬剤師会では薬学生会員は会費が無料となっています。しかしながら、新卒薬剤師は会費面での優遇措置はなく、管理者かそれ以外かといった会員の区別はありますが、通常のB会費会員（主に管理者以外）では7,000円の年会費が必要になります。このような団体に入会するメリットとしては、会誌やイベントなどがメリットとして挙げられますが、個人で情報を入手することがそれほど大変ではない近年において、お金を出して入会するということのメリットを感じにくく、若手薬剤師の入会率が低い状況にあるということは容易に想像できます。すでにいくつかの都道府県薬剤師会では新卒薬剤師を対象に会費を無料とする取り組みが行われています。神奈川県薬剤師会では、若手薬剤師の入会を促すために2023年に会費無料のトライアルを実施しました。その際にトライアルメンバーに対して県薬への入会意向を聞くと共に、どんな情報提供・研修、コンテンツがあれば入会したいかなどを聞き、薬剤師会が実施している取り組みで満足度が高いものや改善点を把握したと報じられています。そして今年度から薬学部4年生から薬剤師3年目までを対象として最長6年間無料で入会できる「ルーキーメンバー制度」を始めたということです。今回の日本薬剤師会の「初年度会費無料キャンペーン」の内容を知り、「無料期間が1年じゃ短いのでは…？」と思ったのは私だけではないと思います。2020年末時点での日本薬剤師会の会員数は、厚生労働省届出薬剤師の約31％で約10万1千人です。これがどのくらい伸びるのか。若手の意見を取り入れたい！ 若手に多く入会してもらって会を繁栄させたい！ と思うなら、学会発表ができそうな年次、たとえば30歳くらいまで無料期間を延ばしてどんどん学会発表してもらうのがよいのではないかと思います。さまざまな組織で直面している「若手にいかに多く入ってもらうか」という課題が解決できるのか、今後の展開が楽しみです。

首や顔のマッサージで脳の老廃物除去？脳脊髄液（CSF）排出を促す顔や首のマッサージが、やがてはアルツハイマー病などの神経疾患の治療の助けになるかもしれません。脳を浸すCSFは衝撃から脳を守ることに加えて神経伝達物質、代謝物、アルツハイマー病やパーキンソン病などの神経疾患と関連するアミロイドタンパク質やその他の老廃物を中枢神経系（CNS）の外へ排出する役割を担います。CSFの流れが滞ることは老化や神経変性疾患に寄与しうるとの考えを受けて、CSF排出の仕組みの研究が盛んになっています。CSFがどういう経路を経て排出されるかは関心の的の1つで、脳の周りのくも膜下腔のCSFが頭蓋の底の髄膜リンパ管から鼻咽頭リンパ網（nasopharyngeal lymphatic plexus）を経由して首の奥まったところのリンパ節に流れていくことが韓国のGou Young Koh氏らのチームが昨年報告した研究で発見されています1）。髄膜リンパ管を増やしたり減らしたりすることでCSF排出を調節することが可能となり、CSF排出を標的とする疾患の治療の可能性が見出されつつあります。たとえば、CGRP伝達が髄膜リンパ管を害することがマウスに片頭痛様の痛みを引き起こすことが示唆されており2)、CSF排出の促進が片頭痛の治療の助けになるかもしれません。別の研究ではα/β遮断薬3剤（プラゾシン、atipamezole、プロプラノロール）の併用でCSFの排出を促して外傷性脳損傷マウスの脳浮腫を減らして身のこなしを改善しうることが示されています3）。これらの降圧薬は安全性が確立していて、どうやら神経に良い働きがあるらしいことも示唆されており、なかなか使い勝手がよさそうです。Koh氏らは上述の研究の後のマウスやサルの検討でより皮膚に近い新たなCSF排出路を発見し、さらには顔や首を軽くマッサージするという何とも簡単な方法でCSF排出を促しうることを示しました4-6）。皮膚から5mmばかり下を通るそのCSF排出経路は、眼鼻口のあたりのリンパ管とそれに続く首の表在性リンパ管（superficial cervical lymphatic、scLV）を介して顎下リンパ節（submandibular lymph node、smLN）へと通じています。scLVを介してsmLNへと通じる経路を、綿棒のような器具で顔や首の皮膚を軽く叩いていわばマッサージすることでCSFの排出を促しうることが示されました。老化マウスにも有効で、マッサージした老化マウスのCSFの流れはより若いマウスと同じぐらいになりました。未発表ですがサルでも同様の結果が得られています6）。さらには死者の皮下のリンパ管の配置の検討からヒトのCSFの流れもどうやらマッサージで促せそうです。とはいえマウスやサルとヒトの体の構造は違っており、さらなる検討が必要です。それに、CSF排出促進で脳の老化を遅らせたり、神経変性疾患を予防したりできるかどうかは不明です。Koh氏はアルツハイマー病の特徴を示すマウスでCSF排出促進の効果を調べるつもりです6）。 参考 1） Yoon JH, et al. Nature. 2024;625:768-777. 2） Nelson-Maney NP, et al. J Clin Invest. 2024;134:e175616. 3） Hussain R, et al. Nature. 2023;623:992-1000. 4） Jin H, et al. Nature. 2025 Jun 4. [Epub ahead of print] 5） New non-invasive method discovered to enhance brain waste clearance / Eurekalert 6） Massaging the neck and face may help flush waste out of the brain / NewScientist

　第10回日本がんサポーティブケア学会学術集会において、国立がん研究センター東病院の橋本 麻子氏は「がん患者を対象としたワクチン接種に関する2年間のアンケート調査」の内容をもとに、がん患者におけるワクチン接種の実態と課題について発表した。低い肺炎球菌、帯状疱疹のワクチン接種率　がん患者は、治療や疾患の進行に伴って免疫機能が低下していることが多く、感染症予防は非常に重要である。そのため、学会などでも季節性インフルエンザ、肺炎球菌、帯状疱疹、新型コロナウイルスワクチンの定期接種が推奨されている。　2023年および2024年に実施されたアンケート調査の結果から、がん患者のワクチン接種状況が明らかになった。がん種は乳がん、肺がん、大腸がん、その他さまざまながん患者が含まれていた。　ワクチン接種率（インフルエンザ、肺炎球菌、帯状疱疹、新型コロナウイルスのいずれかを接種したことがある患者）は2023年、2024年とも約9割にのぼる。しかし、内訳を見ると、インフルエンザワクチンは約50%、新型コロナワクチンは約60%の接種率を示しているものの、肺炎球菌ワクチンは約20%、帯状疱疹ワクチンは5%以下にとどまっている。医療者からの推奨が、がん患者のワクチン接種行動につながる　医療者からワクチン接種推奨があったかについて尋ねたところ、2023年、2024年とも約20%の患者が推奨があったと回答した。推奨者は、がん担当医が6〜7%、かかりつけ医が9〜10%で、かかりつけ医のほうが多かった。　ワクチンを推奨された患者が、その後ワクチン接種に至った割合は全体で80〜100%であった。インフルエンザワクチンを推奨された患者の接種率は76.2%、推奨されていない患者の接種率は10.4%であった。肺炎球菌ワクチン、帯状疱疹ワクチンともに推奨されていない患者に比べ、推奨された患者で高く、医療者からのワクチンの推奨は接種行動につながることが明らかになった。　また、家族など同居者の感染は患者の感染症発症に影響するため、同居者のワクチン接種も重要である。今後は多職種が連携し、がん患者および家族へのワクチン接種を推奨できるよう、医療者の教育の啓発継続も課題である。

　融合肉腫（fused in sarcoma：FUS）の病原性の変異体に起因する筋萎縮性側索硬化症（FUS -ALS）において、FUS pre-mRNAを標的とするアンチセンスオリゴヌクレオチド製剤であるjacifusenは、安全で有効性が期待できる治療薬となる可能性があることが、米国・コロンビア大学アービング医療センターのNeil A. Shneider氏らの検討で示された。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2025年5月22日号で報告された。医師主導型の症例集積研究　研究グループは、FUS-ALSの治療におけるjacifusenの安全性、薬物動態、バイオマーカー、臨床データ、病理所見などの評価を目的に、医師主導型の多施設共同非盲検症例集積研究を行った（ALS Associationなどの助成を受けた）。　FUS変異の保因者で、ALSの診断基準（El Escorial基準、Gold Coast基準）を満たすか、診断を受けていない場合でも、運動ニューロン疾患の発症または電気生理学的異常の臨床的エビデンスを有していれば対象とした。長期にわたり気管切開を伴う人工呼吸器による管理を受けている患者は不適格とした。　jacifusenは髄腔内注射された。複数回の増量（20mgから始まり120mgまで）に基づき、安全性およびその他のデータの取得状況に応じて連続的にプロトコールを修正し、最後に登録された参加者は治療開始時から毎月120mgの投与を受けた。有害事象は11例で80件、半数で背部痛　2019年6月～2023年6月に、5施設（米国の4病院とスイスの1病院）で12例（年齢中央値26歳［範囲：16～45］、女性7例［58％］、家族性ALS 6例［50％］）を登録した。jacifusenの投与期間中央値は9.3ヵ月（範囲：2.8～33.9）で、総投与量中央値は930mg（範囲：200～2,940）、投与回数中央値は9.5回（範囲：4～25）だった。　6例（50％）で脳脊髄液（CSF）中の細胞数または総蛋白濃度の一過性の上昇を認めたが、投与期間とは関連がなかった。試験治療下での有害事象は11例（92％）で80件発現した。最も頻度の高い有害事象は背部痛（6例［50％］）で、次いで頭痛（4例［33％］）、悪心（3例［25％］）、腰椎穿刺後頭痛（3例［25％］）の順であった。　80件の重症度の内訳は、軽度が51件（64％）、中等度が23件（29％）、重度が1件（1％）、生命を脅かすイベントが3件（4％）、致死性が2件（3％）であった。死亡した2例は、いずれも試験薬との関連はないと考えられた。　重篤な有害事象は5例（42％）で9件発現したが、治療関連の可能性がある、または治療関連が明らかなイベントは認めなかった。試験治療下での有害事象のうち、治療関連の可能性があるとされたのは12件（7例［58％］）だった。1例でNfLの著明低下、2例で臨床的有益性の可能性　CSF中のニューロフィラメント軽鎖（NfL）濃度は効果を評価するバイオマーカーとなる可能性があり、変動が最も大きかった1例では、投与開始時の3万711pg/mLから5回目の投与時（6ヵ月後）には5,277pg/mLへと82.8％低下した。　ほとんどの患者は投与開始後も機能低下（改訂ALS機能評価尺度［ALSFRS-R］で評価）が続いていたが、1例が10ヵ月後にこれまでにないほどの客観的な機能回復を示し、もう1例は無症状のままで経過しつつ筋電図異常の改善を認めた。　また、4例の中枢神経系組織標本の生化学的および免疫組織化学的分析では、FUS蛋白レベルの低下とFUSの病理学的な負荷の明らかな軽減が示された。　著者は、「本試験の結果により、FUS-ALSに対するjacifusenの安全性と有効性が示唆された。本薬の有効性は現在進行中の臨床試験でさらなる評価が進められている」「これらの良好な臨床アウトカムは、より早期の介入、長期にわたる一貫性のある治療コース、あるいはこれら両方と関連した」としている。

　機械換気を受ける集中治療室（ICU）入室患者において、デクスメデトミジンまたはクロニジンをベースとした鎮静はプロポフォールをベースとした鎮静と比較して、抜管までの時間の短縮に関して優越性は示されなかった。英国・エディンバラ大学のTimothy S. Walsh氏らA2B Trial Investigatorsが行った無作為化試験の結果で報告された。α2アドレナリン受容体作動薬をベースとした鎮静が、プロポフォールをベースとした鎮静（通常ケア）と比較して、抜管までの時間を短縮するかどうかは不明であった。JAMA誌オンライン版2025年5月19日号掲載の報告。デクスメデトミジンまたはクロニジンvs.プロポフォールを評価　研究グループは、英国41のICUにて、デクスメデトミジンまたはクロニジンをベースとした鎮静が通常ケアと比較して、機械換気の時間を短縮するかについて検証するプラグマティックな非盲検無作為化試験を行った。　適格とした患者は、機械換気の開始（挿管）から48時間以内で、鎮静および鎮痛のためにプロポフォール＋オピオイドの投与を受けており、48時間以上の機械換気が必要と予想されている18歳以上の成人。被験者の募集は2018年12月～2023年10月に行われ、自動ウェブベースシステムにより、デクスメデトミジンベース鎮静群、クロニジンベース鎮静群、プロポフォール鎮静群の3群に、1対1対1の割合で無作為に割り付けられた。　臨床医がより深い鎮静を要求しない限り、ベッドサイドアルゴリズムの目標は、リッチモンド興奮鎮静スケール（RASS）スコア（範囲：－5～4）－2～1として鎮静介入が行われ、デクスメデトミジン/クロニジンベース鎮静群では漸増投与が、プロポフォール鎮静群では漸減投与が支持された。その他の鎮静薬の使用は推奨されず、必要に応じてプロポフォールの補助的使用は認められたが、主として割り付けられた鎮静薬による介入が、「抜管成功」「死亡」「転院（抜管前に試験非参加のICU施設に）」「機械換気期間が28日」のいずれかに到達するまで継続された。　主要アウトカムは、無作為から抜管成功までの時間であった。副次アウトカムは、死亡率、鎮静の質、せん妄発生率および心血管系の有害事象などであった。　挿管から無作為化までの時間中央値は21.0（四分位範囲：13.2～31.3）時間。また、最終フォローアップは2023年12月10日であった。無作為化から抜管成功までの時間に関して有意差は示されず　解析集団に組み入れられた1,404例（デクスメデトミジン群457例、クロニジン群476例、プロポフォール群471例）（平均年齢59.2［SD 14.9］歳、男性901例［64％］、平均Acute Physiology and Chronic Health Evaluation［APACHE］IIスコア20.3［SD 8.2］）において、抜管成功までの時間に関する部分分布ハザード比（HR）は、デクスメデトミジン群vs.プロポフォール群では1.09（95％信頼区間[CI]：0.96～1.25、p＝0.20）、クロニジン群vs.プロポフォール群では1.05（0.95～1.17、p＝0.34）であった。　無作為化から抜管成功までの時間中央値は、デクスメデトミジン群136時間（95％CI：117～150）、クロニジン群146時間（124～168）、プロポフォール群162時間（136～170）であった。　事前に規定されたサブグループ解析において、年齢、敗血症の有無、Sequential Organ Failure Assessment（SOFA）スコア、せん妄リスクスコアとの相互作用は認められなかった。　副次アウトカムでは、興奮の発生率がプロポフォール群と比べて、デクスメデトミジン群（リスク比[RR]：1.54、95％CI：1.21～1.97）、クロニジン群（1.55、1.22～1.97）ともに高率であった。また、重度徐脈（心拍＜50/分）の発生率が、プロポフォール群と比べて、デクスメデトミジン群（RR：1.62、95％CI：1.36～1.93）、クロニジン群（1.58、1.33～1.88）ともに高率であった。死亡率は、プロポフォール群と比べて、デクスメデトミジン群（HR：0.98、95％CI：0.77～1.24）、クロニジン群（1.04、0.82～1.31）ともに同程度であった。

看護師のレジリエンス、対面介入にオンライン超えの効果看護師のレジリエンス向上に対して、オフラインでの対面介入にオンラインよりも高い効果が示された。Mengqi Liu氏らの研究で、BMC Nursing誌2025年4月号に掲載された。看護師のレジリエンスに焦点をあてた介入の有効性と受容性の比較：ランダム化比較試験のシステマティックレビューとネットワークメタアナリシス研究チームは、看護師のレジリエンス向上を目的とした介入の有効性と受容性をランク付けすることを目的に、システマティックレビューとネットワークメタアナリシスを実施した。PubMed、Embase、Cochrane Library、Web of Science、およびその他のデータベースを包括的に検索した。主要アウトカムは、有効性（ベースラインから治療終了までのレジリエンス測定尺度スコアの平均変化量で測定）および、あらゆる原因による中止（介入の受容性を評価する指標として、何らかの理由で介入を中止した看護師の割合）とした。分析には、頻度論的ランダム効果ネットワークメタアナリシスを用い、エビデンスの質の評価にはRoB 2を使用した。連続アウトカムの結果は標準化平均差（SMD）と95％信頼区間（CI）で示した。主な結果は以下の通り。最終的に21件のランダム化比較試験がシステマティックレビューおよびネットワークメタアナリシスの分析対象となった。レジリエンス向上介入全般は、看護師のレジリエンスを有意に強化する効果が示された（効果量[SMD]：1.01、95%CI： 0.61～1.41）。介入種類別では、オフラインでの現場介入（全体効果量[SMD]：1.12、95%CI：0.64～1.59）は、オンライン介入（全体効果量[SMD]：0.21、95%CI：-0.02～0.45）よりも効果が高かった。また、グループ介入（全体効果量[SMD]：0.60、95%CI：0.32～0.87）と個別介入（全体効果量[SMD]：1.11、95%CI：0.63～1.59）の双方に有効性が示された。通常ケアと比較した場合、最も効果的な介入は、「怒りの管理に関する心理教育」（効果量[SMD]：5.79、95％CI：3.65～7.93、SUCRA＝98.2）、「感情的知性トレーニング」（効果量[SMD]：4.91、95%CI：3.32～6.51、SUCRA＝95）、および「マインドフルネスに基づくストレス低減法」（効果量[SMD]：4.24、95%CI：2.60～5.88、SUCRA＝92.4）であった。怒りの管理に関する心理教育、マインドフルネスに基づくストレス低減法、および感情的知性トレーニングが、看護師のレジリエンスを向上させる上で最も効果的な介入であることが示された。看護師のレジリエンス（ストレスからの適応・回復力）向上は喫緊の課題です。本研究は、これまで断片的に行われてきた様々な介入策をネットワークメタ分析の手法を用いて初めて統合的に比較し、その有効性と受容性をランク付けしたものであり、非常に意義深い成果と考えます。具体的には21種類の介入を分析しており、看護師のレジリエンス向上において、オフライン（対面形式）の介入がオンライン介入よりも全体的に効果が高い可能性が示唆されました。有効性の観点からとくに有望な介入として、「怒りの管理に関する心理教育」、「感情的知性トレーニング」、「マインドフルネスに基づくストレス低減法」が特定されています。臨床現場では、自身のレジリエンス向上のための取り組みや、管理的な立場からの離職防止策などが続けて検討されていることと思います。本研究の知見を活かすには、有効性の高い介入の導入を優先的に検討するのがよいでしょう。オンラインが普及した現代においても、対面形式の介入により高い有効性が示されたことは、興味深く、かつ納得できる知見でもあります。その一方で、時間や場所に制約がある看護師のためにオンライン介入を検討している場合も多いのではないかと思います。オンラインの場合には、本研究で示唆されたように継続率を高める工夫を合わせて実施することでその効果を最大限に引き出すことができると考えられます。本研究には限界も存在していますが、看護師が心身ともに健康に働き続けるための方策を考える上で、実践的な示唆に富んだ研究だと考えます。論文はこちらLiu M, et al. BMC Nurs. 2025;24(1):418.

　女性は男性よりも原因不明の体調不良（不定愁訴）を訴える可能性が高い。今回、日本の若い女性における不定愁訴と抑うつ症状の重症度が、魚介類の摂取量と逆相関するという研究結果が報告された。研究は和洋女子大学健康栄養学科の鈴木敏和氏らによるもので、詳細は「Nutrients」に4月3日掲載された。　不定愁訴は、器質的な疾患背景を伴わない、全身の倦怠感、疲労感、動悸、息切れ、脳のもやもやなどの症状を指す。これらの症状は、検査で原因が特定できない場合が多く、心身のストレスや自律神経の乱れが関与していると考えられている。過去50年間に行われた様々な横断研究より、不健康なライフスタイルとそれに伴う栄養摂取の影響が不定愁訴に関連することが報告されている。しかし、不定愁訴と特定の食品、栄養素との関連は未だ明らかにされていない。このような背景を踏まえ、著者らは不定愁訴および抑うつ症状を定量化し、これらの症状の重症度と関連する栄養素や食品を特定することを目的として、日本の若年女性を対象とした横断的調査を実施した。　質問調査は2023年6～12月にかけて行われた。和洋女子大学に所属する18～27歳までの学部生86人が対象となり、参加者は同日に微量栄養素欠乏症関連愁訴質問票（MDCQ）、食物摂取頻度調査票（FFQg）、日本版ベック抑うつ質問票（BDI-II）の3種類の質問票に回答した。MDCQのスコアは26をカットオフとし、スコア26以下の参加者を愁訴の訴えが少ない群（LC群）、スコア27以上を訴えが多い群（HC群）とした。HC群では微量栄養素欠乏症の可能性があることを示す。BDI-IIスコアは、13をカットオフとし、13以下の参加者を抑うつ度の低い群（LD群）、14以上を抑うつ度の高い群（HD群）に分類した。2群間の比較にはMann-WhitneyのU検定を用いた。　FFQgから得られた86人の体組成、栄養摂取量は、2019年の国民健康・栄養調査報告（厚生労働省）から引用した20～29歳の日本人女性のそれとほぼ同等であった。参加者はMDCQスコア（≤26：LC群、≥27：HC群）とBDI-IIスコア（≤13：LD群、≥14：HD群）に基づいて2つのグループに分類された。摂取していた栄養素について、HC群とLC群およびHD群とLD群を比較したところ、HC群とHD群ではエイコサペンタエン酸（EPA）、ドコサヘキサエン酸（DHA）、ビタミンD、ビタミンB12の摂取量が有意に少ないことが分かった。これらの栄養素は日本人において主に魚から摂取されているため、両群の魚介類の摂取量を比較した。その結果、HC群の魚介類の摂取量（中央値〔範囲〕）は有意にLC群より低かった（35.9〔0～107.7〕g vs 53.8〔2.6～148.7〕g、P＝0.005）。HD群とLD群を比較した場合でも、同様の低下が認められた（35.9〔0～107.7〕g vs 53.8〔0～148.7〕g、P＝0.006）。　参加者はさらに、愁訴の訴えが少なくかつ抑うつ度の低いLC-LD群（MDCQ≦26かつBDI-II≦13）と愁訴の訴えが多くかつ抑うつ度の高いHC-HD群（MDCQ≧27かつBDI-II≧14）の2群に分けられた。両群の栄養素・食品摂取量を比較したところ、HC-HD群のEPA、DHA、ビタミンD、ビタミンB12の摂取量はLC-LD群よりも有意に低かった。さらに、HC-HD群では、亜鉛、セレン、モリブデン、パントテン酸といったその他の微量栄養素も有意に減少していた。食品摂取量に関しては、HC-HD群の魚介類の摂取量は、LC-LD群よりも75％低かった（12.8〔0～107.7〕g vs 53.8〔2.6～148.7〕g、P＝0.001）。　本研究について著者らは、「本研究から、魚介類の摂取量は、不定愁訴の重症度および抑うつ状態に関連があることが分かった。魚介類の摂取または、EPA、DHA、ビタミンDなどの摂取が、精神神経疾患の不定愁訴およびうつ病の予防・管理に有効であるかどうかを検証するには、さらなる研究が必要だ」と述べている。　本研究の限界点については、推定された栄養素および食品量は絶対値でなく概算値であったこと、食事の質や抑うつ症状の有病率に影響する社会経済的地位のような共変量を考慮していないことなどを挙げている。

髙山 浩一 氏（教授）山田 忠明 氏（准教授）河内 勇人 氏（助教）髙橋 祐希 氏（後期専攻医）講座の基本情報医師の育成方針入局してくる若い先生方には必ずや自己実現を果たしていただきたいです。視野を広く持ち、目指す方向として常に5つの分野を意識するよう求めています。それは、臨床、研究、教育、行政、ビジネスです。目指す道が見つかるまで医局は寄り添い、その道がはっきり見えたら後押しをします。そのために、大学病院では臨床だけでなく、基礎研究にも、学生教育にも携わる機会を提供し、国内外への留学も推奨しています。いろいろな立場に自分の身を置くことで、おのずと自分が何者かを知ることになります。変化を恐れてはいけません。変わり続けることは最も重要な能力であり、それは誰にでも備わっています。地域のがん診療における医局の役割京都府立医科大学附属病院が掲げる理念は「世界トップレベルの医療を地域へ」です。すなわち、レベルの高い医療の実践と、それを地域へ伝える人材の育成が当院の使命とも言えます。当科では抗がん薬物による標準治療を実施するだけでなく、新薬の治験を含む多くの臨床試験に取り組み、新たなエビデンスの創出を目指します。当院で知識と技術を身に付けたがん診療のプロを広く地域の病院へ送り出すことが医局の役割です。力を入れている治療/研究テーマ呼吸器内科では急性期から慢性期の疾患まで多岐にわたるため、幅広い知識が必要になります。当科では、とくにがん診療において、臨床・トランスレーショナル・基礎研究のすべての分野において積極的に取り組んでいます。なかでも、分子標的薬や免疫療法に関する薬剤耐性のメカニズムの解明と、その克服を目指した研究に注力しています。これまでに得られた基礎研究の成果の一部は、治験という形で実際の患者さんに還元されており、臨床現場への直接的な貢献にもつながっています。今後も、当科ならではの独自の視点から生まれる基礎・トランスレーショナル研究を推進し、その成果を臨床応用へとつなげていくことに力を尽くしてまいります。医学生/初期研修医へのメッセージ当科には多様なキャリアを持つ仲間が集い、活気ある雰囲気の中でがん診療と研究に取り組んでいます。臨床での疑問を自ら学び、解決し、現場に還元したいと感じたときは、ぜひ一度、当科の扉を叩いてみてください。同医局でのがん診療/研究のやりがい、魅力呼吸器領域におけるがん診療は、新規治療戦略・薬剤の開発が刻一刻と進化しており、最前線の知識と判断力が求められる奥深い分野です。当医局では、若手医師が早期から臨床・研究に主体的に関われる機会を大切にしています。上級医との距離も近いので、困ったときはすぐに相談できる安心感がある中で、やりがいと責任感を持って診療や研究に携わっています。全国規模の臨床研究や企業治験にも多数参画しており、標準治療に対する理解だけでなく、「日々の診療がこれからの治療を創る」という視点でも取り組めるのが魅力です。医局の雰囲気、魅力最近は若手の先生の入局者が多く、活気のある雰囲気はアピールポイントの1つです。医師としてキャリアを歩むうえで、日常診療や研究の面だけでなく、キャリアプラン・プライベートとの両立などいろいろな悩みに直面すると思いますが、同世代の仲間がいることは大きな支えになります。多彩なバックグラウンドを持った医局員が在籍しており、それぞれロールモデルになって後輩を導いてくれています。マンパワーが充実しているからこそ、誰かが新しい事へと挑戦する機会や困ったときに支え合える環境が作りやすいのだと、日々実感しています。これまでの経歴京都で生まれ育ち、2021年に金沢大学を卒業後、京都の宇治徳洲会病院で初期研修を行いました。大学在学中に呼吸器内科に興味を持ち始めましたが、まずは一般的な内科管理や救急対応を学ぶために、市中の急性期病院で研修することに決めました。初期研修修了後は京都府立医科大学呼吸器内科に入局し、引き続き初期研修を行った宇治徳洲会病院で呼吸器内科専攻医として2年勤務し、本年度より京都府立医科大学附属病院で勤務しています。同医局を選んだ理由大学在学中に初めて見た気管支鏡検査に惹かれたのをきっかけに呼吸器内科に興味を持ちました。患者さんと親身に向き合える診療科を志望していましたが、その中でも呼吸器内科は、急性期から慢性期、良性疾患から悪性疾患まで幅広く対応できる点に魅力を感じました。教授をはじめとするスタッフ方の雰囲気も温かく、大好きな京都に拠点を持ちつつ多くの関連病院と連携している点も入局の決め手でした。普段は和気藹々と、時に緊張感をもって取り組める環境です。ぜひ一度、雰囲気を味わいに来てください！京都府立医科大学大学院医学研究科　呼吸器内科学住所〒602-8566　京都府京都市上京区河原町通広小路上ル梶井町465問い合わせ先respir@koto.kpu-m.ac.jp医局ホームページ京都府立医科大学大学院医学研究科　呼吸器内科学専門医取得実績のある学会日本内科学会日本呼吸器学会日本臨床腫瘍学会日本アレルギー学会日本呼吸器内視鏡学会日本遺伝性腫瘍学会研修プログラムの特徴（1）関西圏を中心に東京や北海道の病院とも連携しています。（2）がんセンター、気管支鏡研修施設、健診施設での研修も可能です。（3）女性医師にとっても働きやすい病院が多いです。専攻医募集中！興味のある先生はぜひご一読ください専攻医募集ページSNSでも医局の活動や最新情報を発信していますので、ぜひフォローしてください！公式Instagram公式Facebook

　特殊な呼気センサーを搭載した改良型医療用マスクにより、マスク着用者が慢性腎臓病（CKD）であるか否かを正確に判定できる可能性があるようだ。研究では、アンモニアやエタノールなどのCKDに関連する代謝物を検知するセンサー搭載のこのマスクにより、CKD患者と非CKD患者を正確に区別できたという。ローマ・トル・ヴェルガータ大学（イタリア）のAnnalisa Noce氏らによるこの研究の詳細は、「ACS Sensors」に5月7日掲載された。　米国でのCKD患者数はおよそ3500万人と推定されているが、CKDに気が付いていない潜在的な患者も含めると、それ以上に上るとみられている。腎臓は、血液を濾過して余分な水分や老廃物を尿として排泄する役割を担っている。しかし、腎機能が低下すると、老廃物が十分に排出されずに体内に蓄積する。　CKDは主に尿検査と血液検査により診断されるが、研究グループは、CKD患者の呼気中にアンモニアなどのCKDに関連する化学物質が含まれていることに着目し、アンモニアとその他のCKD関連代謝物を同時に検出できる特殊なセンサーの開発を試みた。　まず、揮発性化合物に敏感な分子であるポルフィリンで修飾した導電性ポリマーで銀製の電極をコーティングし、感度を高めた。次に、このコーティングされた電極を使い捨ての医療用マスクの層の間に配置し、ワイヤーでデバイスと電子読み取り装置を接続した。これにより、マスク着用者の呼気に含まれる特定のガスがポリマーと反応した際に生じる電気抵抗の変化を検出できるようにした。初期実験では、アンモニア、エタノール、プロパノール、アセトンなどのCKD関連代謝物に対するこのセンサーの高い感度が確認された。　このセンサー搭載マスクの性能を、18〜80歳の101人（CKD患者53人、健常者48人）を対象に評価した。CKD患者のステージは2〜5だった。その結果、このマスクのCKDに対する真陽性率（CKD患者を正しくCKDと判定した割合）は93.3％、真陰性率（非CKD患者を正しくCKDではないと判定した割合）は86.7％であることが示された。また、センサーにより測定された結果がCKDのステージの推定にも有用な可能性も示唆された。　研究グループは、これらの結果は、このセンサー搭載マスクがCKD患者に対する簡単で非侵襲的かつ費用対効果の高いモニタリング方法になり得ることを示していると述べている。Noce氏と論文の共著者であるローマ・トル・ヴェルガータ大学のSergio Bernardini氏は、「この技術の導入により、CKDの進行の変化をタイムリーに特定しやすくなり、疾患管理の向上が期待される」と話している。

薬物療法、保存療法を実診療に即して解説「ニュースタンダード整形外科の臨床」第3巻整形外科の実臨床に真に役立つテキストシリーズ。整形外科の外来において日常的に診察する痛み、しびれ、関節リウマチ、外傷に対する薬物療法、保存療法を実診療に即して解説。従来の薬剤、注射法、ギプス、包帯固定、副子、装具、理学療法、作業療法に加え、新しく登場した鎮痛薬や抗RA薬、近年注目されているハイドロリリース、多血小板血漿（PRP）療法、脂肪由来幹細胞（ASC）療法、運動器カテーテル治療・動注治療なども詳述。臨床に役立つ動画多数収載。以前からある鎮痛薬や慢性疼痛・神経障害性疼痛に対する新しい鎮痛薬についてもわかりやすく解説関節リウマチに対する新旧治療薬を網羅ジェネラリストでも知っておいた方がよい、腱鞘内注射法や関節内注射法、さらに新しい治療法のハイドロリリースや多血小板血漿法なども動画やエコーを多数使って解説ギプス固定法の基本やテーピング、徒手整復・矯正などを動画や写真を使ってわかりやすく解説というように、ジェネラリストや非専門医にとっても役立つ知識を多数収載。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する整形外科の薬物療法・保存療法定価12,100円（税込）判型B5判頁数410頁発行2025年5月専門編集・編集委員井尻 慎一郎（井尻整形外科）編集委員田中 栄（東京大学）松本 守雄（慶應義塾大学）ご購入はこちらご購入はこちら

　2021年の世界疾病負担研究（GBD 2021）のデータを用いた新たな研究で、女性と男性の間には、疾病負担の主要な20の要因において依然として格差が存在し、過去30年の間にその是正があまり進んでいないことが示された。全体的に、男性は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）や交通事故など早期死亡につながる要因の影響を受けやすいのに対し、女性は筋骨格系の疾患や精神障害など致命的ではないが長期にわたり健康損失をもたらす要因の影響を受けやすいことが示されたという。米カリフォルニア大学サンディエゴ校（UCSD）のVedavati Patwardhan氏らによるこの研究の詳細は、「The Lancet Public Health」5月号に掲載された。　Patwardhan氏らは、GBD 2021のデータを用いて、1990年から2021年における10歳以上の人を対象に、世界および7つの地域における上位20の疾病負担要因の障害調整生存年（DALY）率について、男女別に比較した。DALYとは、障害や疾患などによる健康損失を考慮して調整した指標であり、1DALYとは1年間の健康な生活の損失を意味する。20の疾病負担要因は、COVID-19、心筋梗塞、交通事故、脳卒中、呼吸器がん、肝硬変およびその他の慢性肝臓病、慢性閉塞性肺疾患（COPD）、腰痛、うつ病、結核、頭痛、不安症（不安障害）、筋骨格系疾患、転倒、下気道感染症、慢性腎臓病、アルツハイマー病およびその他の認知症、糖尿病、HIV/エイズ、加齢性難聴およびその他の難聴であった。　その結果、2021年では、検討した20要因のうちCOVID-19や肝臓病など13要因で男性のDALYは女性よりも高いことが推定された。男女差が最も顕著だったのはCOVID-19で、年齢調整DALY（10万人当たり）は男性で3,978、女性で2,211であり、男性の健康負担は女性に比べて44.5％高かった。COVID-19の負担は地域を問わず男性の方が高かったが、特に差が大きかったのはサハラ以南のアフリカ、ラテンアメリカ諸国、カリブ海諸国だった。　DALYの男女差の絶対値が2番目に大きかった要因は心筋梗塞で、10万人当たりのDALYは男性で3,599、女性で1,987であり、男性の健康負担は女性より44.7％高かった。地域別に見ると、中央ヨーロッパ、東ヨーロッパ、中央アジアでは男女差が大きかった。　また、女性に比べて男性に多い要因は、年齢が低いほどリスク増加が小さい傾向が認められたが、交通事故による負傷は例外であり、世界中で10〜24歳の若い男性で不釣り合いに多く発生していた。　一方、女性は長期的な健康損失をもたらす疾患において男性よりもDALYが高い傾向が見られた。特にDALYの男女差が顕著だったのは、腰痛（絶対差478.5）、うつ病（同348.3）、頭痛（332.9）であった。また、女性には、人生の早い段階からより深刻な症状に悩まされ、その症状は年齢とともに悪化する傾向も認められた。　論文の共著者である米ワシントン大学保健指標評価研究所（IHME）のGabriela Gil氏は、「女性の健康損失の大きな要因、特に筋骨格系疾患と精神疾患は十分に注目されているとは言えない。女性のヘルスケアに対しては、性や生殖に関する懸念などこれまで医療制度や研究資金が優先してきた領域を超えた、より広範な取り組みが必要なことは明らかだ」と述べている。　論文の上席著者であるIHMEのLuisa Sorio Flor氏は、「これらの結果は、女性と男性では経時的に変動したり蓄積されたりする多くの生物学的要因と社会的要因が異なっており、その結果、人生の各段階や世界の地域ごとに経験する健康状態や疾患が異なることを明示している」との見方を示す。その上で、「今後の課題は、性別やジェンダーを考慮した上で、さまざまな集団において、早期から罹患率や早期死亡の主な原因を予防・治療する方法を設計して実施し、評価することだ」と述べている。

　糖尿病関連腎臓病（DKD）は2型糖尿病の長期合併症であり、心血管系合併症や死亡率の高さに関連している。今回、日本国内におけるDKD患者の病原性変異について明らかにした研究結果が報告された。研究は東京大学医学部附属病院腎臓・内分泌内科の羽柴豊大氏らによるもので、詳細は「Journal of Diabetes Investigation」に4月8日掲載された。　DKDは、長期の糖尿病罹病期間と糖尿病網膜症の合併に基づき、腎生検を必要とせずに臨床的に診断される。糖尿病患者の中には、同様に血糖コントロールを行っているにもかかわらず、腎機能障害を発症する患者としない患者がいることから、遺伝的要因が糖尿病およびDKD発症の根底にある可能性がある。実際、2021年には米国の1型および2型糖尿病を患うDKD患者370名を対象とした研究から、白人患者の22％で病原性変異が特定されている。しかし、この割合は民族やデータベースの更新状況によって異なっている可能性も否定できない。このような背景を踏まえ、著者らは最新のデータベースを用いて、日本の2型糖尿病を伴うDKD患者のサンプルから全ゲノム配列解析（WGS）を実施し、病原性変異を持つ患者の割合を決定することとした。　本研究には、東京大学糖尿病性腎疾患コホートよりWGSの検体提供に同意した79人（平均年齢72歳）のDKD患者が組み入れられた。全体の25名（31.6％）に糖尿病網膜症が認められ、9名（11.4％）に腎臓病の家族歴があった。　WGSの結果、27人（34.1％）の患者で、24の遺伝子（29の部位）に位置する病原性変異が同定された。すべての変異はヘテロ接合型であり、ホモ接合型は検出されなかった。同定されたヘテロ接合型病原性変異は、大きく、糸球体症関連（23.7％）、尿細管間質性腎炎関連（36.8％）、嚢胞性腎疾患/繊毛病関連（10.5％）、その他疾患関連（28.9％）に分類された。　27人の患者で同定された変異のうち、常染色体顕性（優性）遺伝パターンに関連し、疾患の発症に潜在的に影響を及ぼすものを「診断的変異」と定義した。診断的変異は7つの遺伝子（ABCC6、ALPL、ASXL1、BMPR2、GCM2、PAX2、WT1）において10人（12.7％）の患者で認められた。これらの遺伝子はすべて常染色体顕性遺伝性疾患と関連していた。　本研究の結果について著者らは、「日本では、相当数のDKD患者において腎臓関連のヘテロ接合型病原性変異が特定された。これらの知見は、この変異に民族間の差異が存在する可能性を示唆しており、データベースの更新が変異検出に与える影響を浮き彫りにしている」と述べている。今回、DKD患者で認められた変異の臨床的意義については、「依然として不明であり、その意義をさらに検討するためにはより大規模なコホート研究が必要」と付け加えた。　本研究の限界点として、サンプル数が少なく、日本国内の単一施設のコホート研究であったことから、一般化に制約があることが挙げられる。また、WGS解析はDKD集団のみを対象としており、健常者や腎障害のない糖尿病患者との比較が行われなかったため、本研究は記述的研究にとどまるものとされている。

　近年、医師の定年後の過ごし方は多様化している。今回、CareNet.comでは、「医師の定年後の過ごし方」と題したアンケートを実施し、何歳まで働き続けたいかや、希望するセカンドキャリアなどを聞いた。対象はケアネット会員医師のうち、50代の勤務医が中心の1,002人で、内科系（545人）、外科系（282人）、その他診療科（175人）の3群に分けて傾向を調査した。何歳まで働くか？　Q1では「何歳まで働きたいか」を聞いた。全体で最も多かった回答は「66～70歳まで」で28％、「61～65歳まで」が21％、「71～75歳まで」が22％だった。診療科系別にみると、「60歳まで」と回答した割合はその他診療科が12％で最も高く、「生涯現役」と回答した割合は内科系が13％でほかより若干高かった。定年後は非常勤の希望が最多　Q2では「定年後はどのような働き方を希望するか」を単一回答で聞いた。全体では、「非常勤・アルバイト」を希望する医師が65％と最も多く、「常勤」は24％、「就業は希望しない」は10％だった。診療科系別にみると、「常勤」を希望する割合は外科系がやや高く、「就業を希望しない」割合はその他診療科がやや高い傾向にあった。現勤務先か、ほかの医療機関に転職か　Q3では「定年後に就業するなら、どのような仕事を希望するか」を複数回答で聞いた。全体では、「ほかの医療機関に転職」したい医師が52％、「現勤務先で継続」したい医師が49％と、この2つの選択肢が回答の上位を占めている。次いで、「産業医」11％、「僻地医療」8％、「就業は希望しない」8％、「医療コンサルタント」7％、「医療関連以外」7％と続いた。診療科系別にみると、「ほかの医療機関に転職」を希望する割合は外科系が最も高く、「現勤務先で継続」を希望する割合はその他診療科が最も高い傾向にあった。働く理由は「経済的な理由」だけではない　Q4では「定年後も就業する理由」を複数回答で聞いた。「経済的な理由」が52％と最も多く、次いで「社会貢献」34％、「生涯現役」31％、「医師不足解消に貢献」22％となっている。診療科系別にみると、「経済的な理由」を挙げる割合はその他診療科と外科系がやや高く、「社会貢献」「生涯現役」「医師不足解消に貢献」を挙げる割合は、内科系がやや高い傾向にあった。「家族・周囲からの期待」の割合は、その他診療科でやや高い結果となった。仕事以外では旅行や趣味が人気　Q5では「就業以外で定年後にやりたいこと」を複数回答で聞いた。全体では、「旅行」が65％、「趣味」が61％と、この2つがとくに多い回答であった。そのほか、「健康維持活動」42％、「家族や友人と過ごす」32％などが上位に挙げられた。診療科系別にみると、「旅行」と回答した割合は外科系が最も高く、「健康維持活動」「家事」「医学以外の学習・資格取得」と回答した割合は、その他診療科で比較的高い結果となった。　Q6では、自由回答として「定年後にセカンドキャリアとして挑戦したいこと」を聞いた。医師の定年後のセカンドキャリアは、医療への貢献継続意向と異分野への挑戦意欲が共存しており、多岐にわたるユニークな回答が寄せられた。　回答を分類すると、「医療関連」「研究」「教育」が65件、「学び」「語学」が35件、「趣味」が33件、「社会貢献」が31件、「旅行」が23件、飲食業や不動産業などの「事業」が21件、「のんびり過ごしたい」というものが21件など、これらのカテゴリーに多くの回答が寄せられた。このほかより具体的なものとして、農業、創作活動、スポーツ、投資などの意見も少なくなかった。アンケート結果の詳細は以下のページに掲載中。医師の定年後の過ごし方／医師1,000人アンケート

4時間ごとの口腔ケア・口腔咽頭吸引でVAE発生率が減少4時間ごとの口腔ケアと口腔咽頭吸引が、人工呼吸器関連イベント（VAE）を有意に減少させることが、Khanjana Borah氏らの研究により示された。Acute and Critical Care誌2023年11月号に掲載された。南インドの三次医療センター集中治療室で人工呼吸器管理を必要とする患者に対する、4時間ごとの口腔咽頭吸引が人工呼吸器関連イベントに及ぼす影響：ランダム化比較試験研究チームは、機械的人工呼吸管理（MV）を受けている患者における人工呼吸器関連イベント（VAE）に対して、4時間ごとの口腔ケアおよび口腔咽頭吸引を組み合わせた介入が、標準的な口腔ケアプロトコルと比較してどのような効果をもたらすかを検証するため、ランダム化比較試験を実施した。対象は、新たに気管挿管され、72時間以上の人工呼吸器管理が予測される患者120例であり、対照群または介入群に無作為に割り付けられた。介入群には、4時間ごとにクロルヘキシジン溶液を用いた口腔ケアと口腔咽頭吸引が実施された。対照群には、標準的な口腔ケア（クロルヘキシジン溶液を用い1日3回）と必要時の口腔咽頭吸引がおこなわれた。介入後3日目および7日目には、人工呼吸器関連肺炎（VAP）の評価のため気管内吸引物の検査がおこなわれた。主な結果は以下の通り。両群のベースラインにおける臨床的特徴は均質であった。VAEの発生率は、介入群（56.7％）が、対照群（78.3％）と比較して、統計的に有意に低かった（p論文はこちらBorah K, et al. Acute Crit Care. 2023;38(4):460-468.

2025年5月14日、医薬品医療機器等法の一部を改正する法律案（薬機法の改正案）が参議院本会議において与野党の賛成多数で可決し、成立しました。前回の薬機法の改正は2019年でした。薬機法は5年をめどに見直しを検討することが決められているため、2024年から本改正に向けた議論が進められており、2025年2月に法案が提出されてこのたび可決されました。改正は大きく4項目あり、後発品の安定供給を確保するための基金設置や、製薬企業の責任役員の変更命令、ドラッグラグ・ロス解消に向けて医薬品開発が早期に行われるための措置などの医薬品の開発や流通に関する内容もあります。変更された項目の中で、皆さんの実務に大きく関連する可能性のある薬局機能の強化について詳しく見ていきましょう。1.調剤業務の外部委託調剤業務の一部を、別の薬局に外部委託できるようになります。薬局業界の業務フローが大きく変わる可能性がありますね。ただし、委託できるのは同じ都道府県内にある薬局です。対象となる業務は医薬品のピッキング・包装、事務作業で、患者対応や服薬指導は委託対象になりません。施行は2年以内とされています。2.若年者への購入制限ここ数年、中高生などの若年者が市販薬を乱用し、事件に発展するなどさまざまな問題が生じています。その対策として、市販薬の若年者への購入制限が設けられます。具体的には、咳止めや風邪薬など乱用の恐れのある医薬品の20歳未満への複数・大容量の販売が原則的に禁止されます。また、販売時は購入者の状況確認・情報提供を義務とします。万引きを防止するための顧客の手の届かない場所への商品陳列に関しては義務化が見送られたようですが、販売・情報提供を行う場所に継続的に専門家を配置することを求めています。施行は1年以内とされています。3.市販薬の販売規制の緩和現在でも市販薬を販売しているコンビニはありますが、薬剤師や登録販売者がその店舗にいることを条件としています。業界団体によると、市販薬を扱うコンビニは約5万7,000店のうち0.7％（23年2月時点）にとどまっているそうです。今回の改正後の具体的な方法としては、オンラインでの情報提供などを利用して購入可能にする仕組みを想定しています。薬局の薬剤師などが、ICTを活用し販売店舗の市販薬を遠隔で管理し購入者へ受け渡します。なお当面は、有資格者が所属する店舗と販売店舗は同一都道府県内にあることが条件です。有資格者のいないコンビニエンスストアでの市販薬購入が可能になるなど、小売業に新たなビジネスチャンスが生まれ、市場に大きな変化をもたらすかもしれません。施行は2年以内とされています。今回の改正薬機法の施行期日については「公布後6月以内に政令で定める日」とありますが、項目によって、施行日が異なります。「若年者への購入制限」が1年以内、「調剤業務の外部委託」「市販薬の販売規制の緩和」は2年以内とされています。次回は現状の課題を解決するための改正前回の2019年薬機法改正では何が変更されたか覚えていますか？ 薬局が調剤のみならずOTC医薬品を含むすべての医薬品を安定的に提供する施設であること、薬剤師が医薬品の適正使用に必要な情報提供と薬学的知見に基づく指導を行う場所であることが規定され、調剤時に限らず必要に応じて患者の薬剤の使用状況の把握や服薬指導を行わなければならないとする服薬フォローアップを義務付けたのが前回の改正でした。形式上は重要な改正であった一方、残念ながら薬局・医薬品販売業の業務を大きく変えるものにはなりませんでした。今回の改正は、現状の課題を解決するための改正とも言えます。すでに目の前に困っている人がいるという状況です。若年者の医薬品の乱用は減るのか、また市販薬はアクセスしやすくなる一方で安全性は確保されるのかといった難しい問題もあります。「コンビニで売るんだったら勝手にどうぞ」というスタンスではなく、どのように安全性を確保していくのか、薬の専門家である薬剤師の関与が必要なのは間違いありません。1.医薬品等の品質及び安全性の確保の強化【医薬品医療機器等法】（1）製造販売業者における医薬品品質保証責任者及び医薬品安全管理責任者の設置を法定化する。（2）指定する医薬品の製造販売業者に対して、副作用に係る情報収集等に関する計画の作成、実施を義務付ける。（3）法令違反等があった場合に、製造販売業者等の薬事に関する業務に責任を有する役員の変更命令を可能とする。2.医療用医薬品等の安定供給体制の強化等【医薬品医療機器等法、医薬基盤・健康・栄養研究所法、麻向法、医療法】（1）医療用医薬品の供給体制管理責任者の設置、出荷停止時の届出義務付け、供給不足時の増産等の必要な協力の要請等を法定化する。また、電子処方箋管理サービスのデータを活用し、需給状況のモニタリングを行う。（2）製造販売承認を一部変更する場合の手続について、変更が中程度である場合の類型等を設ける。（3）品質の確保された後発医薬品の安定供給の確保のための基金を設置する。3.より活発な創薬が行われる環境の整備【医薬品医療機器等法、医薬基盤・健康・栄養研究所法】（1）条件付き承認制度を見直し、臨床的有効性が合理的に予測可能である場合等の承認を可能とする。（2）医薬品の製造販売業者に対して、小児用医薬品開発の計画策定を努力義務化する。（3）革新的な新薬の実用化を支援するための基金を設置する。4.国民への医薬品の適正な提供のための薬局機能の強化等【医薬品医療機器等法、薬剤師法】（1）薬局の所在地の都道府県知事等の許可により、調剤業務の一部の外部委託を可能とする。（2）濫用のおそれのある医薬品の販売について、販売方法を見直し、若年者に対しては適正量に限って販売すること等を義務付ける。（3）薬剤師等による遠隔での管理の下で、薬剤師等が常駐しない店舗における一般用医薬品の販売を可能とする。

最新の知見を初学者にもわかりやすく解説「整形・災害外科」68巻5号（2025年4月臨時増刊号）整形外科の手術部位感染（SSI）の予防と治療について、「The International Consensus Meeting on Infection」の改訂作業メンバーも執筆者に加わり、最新のエビデンスを紹介しながら初学者にもわかりやすく解説している。抗菌薬については、整形外科感染症診療で頻用するものに厳選して正しい知識と使い方を紹介した。外科的アプローチについては、治療法が確立しつつある骨折関連感染症と股関節の人工関節周囲感染に絞り、治療方針、治療の実際についてまとめた。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大するSSI診療の最新動向を探る！定価8,800円（税込）判型B5判頁数224頁発行2025年4月編集山田 浩司ご購入（電子版）はこちらご購入（電子版）はこちら紙の書籍の購入はこちら医書.jpでの電子版の購入方法はこちら紙の書籍の購入はこちら