ブレクスピプラゾールは、抗うつ薬と併用することで、ノルアドレナリン（ノルエピネフリン）、セロトニン、ドパミン神経伝達物質に対し相補的な作用を示し、さらに強力な効果を得られる可能性が示唆されている。米国・Otsuka Pharmaceutical Development & CommercializationのMalaak Brubaker氏らは、ブレクスピプラゾールと抗うつ薬の併用療法に関する前臨床試験からどのような情報が得られているかを明らかにするため、システマティックレビューを実施した。Neuropsychiatric Disease and Treatment誌2025年2月28日号の報告。　ブレクスピプラゾールと抗うつ薬併用療法の前臨床研究を検索するため、システマティック文献レビューを実施した。対象には、精神疾患に関連する行動テストを含めた。2011年1月〜2021年7月5日までに公表された研究を、Ovid MEDLINE、Ovid Embase、カンファレンス抄録より検索した。ブレクスピプラゾールと抗うつ薬併用療法による統計学的に有意な結果（p＜0.05）を抽出した。　主な結果は以下のとおり。・スクリーニングされた296件のうち、7つの独自研究について記載された9件の論文が抽出された。・3つのうつ病モデル（慢性予測不能軽度ストレス、社会的敗北ストレス、リポ多糖誘発性うつ病）を含むげっ歯類モデルにおいて、ブレクスピプラゾールと選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）またはセロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬（SNRI）の併用療法は、対照群と比較し、うつ病様行動（強制水泳試験、尾懸垂試験、ショ糖嗜好性試験）に対して一貫した有意なベネフィットを示した。しかし、ブレクスピプラゾールまたは抗うつ薬の単剤療法では、統計学的に有意なベネフィットは認められなかった。・心的外傷後ストレス障害（PTSD）の捕食動物嗅覚ストレスモデルにおいて、ブレクスピプラゾールとSSRI（エスシタロプラム）併用療法は、不安様行動（高架式十字迷路試験）および過覚醒（聴覚性驚愕反射）に対し、対照群/単独療法群よりも有意な効果を示した。しかし、ブレクスピプラゾールおよびエスシタロプラムの単独療法は、対照群と比較し、統計学的に有意な差は認められなかった。・PTSDの恐怖条件付けモデルにおいて、ブレクスピプラゾール単剤療法およびブレクスピプラゾールとエスシタロプラム併用療法のいずれにおいても、有意な改善が認められた。　著者らは「少数の研究ではあるものの、うつ病およびPTSDに対する前臨床試験において、ブレクスピプラゾールと抗うつ薬併用療法は、いずれかの単剤療法と比較し、有効性が高いことが報告されている。これらの前臨床試験の結果は、うつ病に対するブレクスピプラゾール補助療法およびPTSDに対するブレクスピプラゾールとセルトラリン併用療法の有効性に関するランダム化臨床試験の結果を支持しているものである」と結論付けている。

　高齢者のうつ病は、十分に治療されていないことがある。2011年の高齢者治療抵抗性うつ病（TRD）の治療に関するシステマティックレビューでは、プラセボ対照ランダム化比較試験（RCT）が1件のみ特定された。英国・ロンドン大学クイーンメアリー校のAlice Jane Larsen氏らは、高齢者のTRD治療に対する有効性に関するエビデンスを統合し、更新レビューを行うため、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。BMJ Mental Health誌2025年3月3日号の報告。　対象研究は、55歳以上のTRD患者に対する治療を調査したRCT。治療抵抗性の定義は、1回以上の治療失敗とした。2011年1月9日〜2023年12月10日（2024年1月7日に検索を更新）に公表された研究を、電子データベース（PubMed、Cochrane、Web of Science）よりシステマティックに検索した。メタ解析により、寛解率を評価した。バイアスリスクの評価には、Cochrane Risk of Bias（RoB）2ツールを用いた。エビデンスの評価には、GRADE（Grading of Recommendations Assessment, Development, and Evaluation）基準を用いた。　主な結果は以下のとおり。・14研究、1,196例（平均年齢：65.0歳、男性：548例、女性：648例）が包括基準を満たした。・10研究はプラセボ対照試験であり、4研究は低RoBであった。・介入群の寛解割合は0.35（17アーム、95％信頼区間[CI]：0.26〜0.45）。・対照群と比較し、介入群の寛解の可能性は高かった（9研究、OR：2.42、95％CI：1.49〜3.92）。・対照群と比較し、寛解率が良好であった治療は、ケタミンが優れており（3研究、OR：2.91、95％CI：1.11〜7.65）、経頭蓋磁気刺激（TMS）はその傾向がみられた（3研究、OR：1.99、95％CI：0.71〜5.61）。単一のプラセボ対照研究では、セレギリン、アリピプラゾール増強療法、薬理遺伝学的介入（PGP）、認知機能リハビリテーション介入の有用性が認められた。　著者らは「高齢者TRD患者の寛解率向上に対する治療として、ケタミン治療およびアリピプラゾール増強療法が有効であるとする弱いエビデンスとTMS、PGP、認知機能リハビリテーションが有効であるとする非常に弱いエビデンスが特定された。日常的に使用される抗うつ薬や心理社会的介入に関するエビデンスの欠如は問題であり、臨床医は、若年層からのエビデンスを拡大することが求められる」と結論付けている。

米国の大手製薬企業イーライリリー（以下、リリー）が、アルツハイマー病患者を遠隔診療の医師につなぐ新たな取り組みを始めたことが報じられました1）。これは、従来から糖尿病や肥満などの疾患を対象にリリーが提供してきた患者向けプラットフォーム「LillyDirect」の一環として行われるもので、同社が販売している薬の服用機会を促すD to C（Direct-to-Consumer）のアプローチともいえます。ただし、今回のアルツハイマー病の場合には、実際に点滴を行う医療機関に患者を紹介する形をとっていて、患者本人がウェブ上で直接処方薬を購入する仕組みにはなっていません。しかし、リリーがアルツハイマー病の新薬ドナネマブをはじめとする治療薬を持つことから、患者との接点を増やし、診断から治療への流れを後押しする目的があるとみられています。この新しい取り組みでは、患者がアルツハイマー病専門の神経内科医に遠隔で診断を受けられる体制が注目されています。とくに地方や遠隔地に住む高齢者にとっては、通院負担の軽減というメリットが考えられる一方、老年科専門医の視点からは複数の懸念もあります。以下に、その要点を整理していきます。遠隔診療での早期診断と治療選択の可能性今回リリーが提携したのは、遠隔で神経内科医とつなぎ、必要に応じて脳の画像検査（MRIやPETなど）の手配、さらに点滴治療が可能な医療機関を紹介する企業「Synapticure」です。昨今早期診断が重視されるアルツハイマー病において、専門医が不足する地域でも、患者が遠隔で診療にアクセスできることは一定の意義があるでしょう。とくに新規抗アミロイド薬（脳内アミロイド斑を標的とする薬剤）は、早期の患者さんでの効果が示唆されていて、こうした治療機会に迅速につなげる意義は、否定はできません。また、Synapticure側も「遠隔診療での認知機能評価」「遺伝子検査（APOE4の有無など）」「点滴センターの紹介」を一元的にサポートすることを強調していて、患者家族の負担軽減や、専門医へのアクセスが困難な地域の課題解決を目指しています。すでに糖尿病や肥満などの領域で同プラットフォームが実績を積んでいることもあり、技術的な面や運用面での利便性が高いと期待されています。老年科専門医から見た遠隔診療の懸念一方、老年科専門医の立場からは、このニュースに関連していくつかの懸念を指摘できます。1）診断の複雑さまず、アルツハイマー病の診断には、長時間にわたる問診や認知機能検査、家族からの聞き取り、脳の画像検査、血液検査など多角的なアプローチが求められます。とりわけ高齢者の場合、合併症（心不全や腎機能低下、うつ病など）が認知機能に影響を与えることもあり、短時間のオンライン診療だけでは十分な評価が難しい場合が多いと思います。そのような点はどうカバーされるのでしょうか。遠隔でも専門医が対応するとはいえ、実際に対面での総合的な評価が必要になる場面は多いのではないかと考えられます。2）治療薬のリスク管理リリーを含め最近承認された抗アミロイド薬には、脳浮腫や脳出血などの副作用リスクが指摘されています。とくにAPOE4という遺伝子を持つ患者ではリスクが高まる可能性があり、投与後の定期的なMRIによるモニタリングや症状観察が欠かせません。遠隔診療で治療を開始する流れが加速すると、十分な副作用管理体制が整わないまま投薬が行われる懸念があります。3）利害関係の不透明さ患者がリリーの運営するプラットフォームを通じて専門医にアクセスし、最終的にリリーの薬を使用する流れが生じると、患者側としては「その治療選択が本当に中立的なのか」不安を覚えるかもしれません。会社側は「処方行為に対するインセンティブはない」と説明していますが、遠隔診療業者にとって製薬企業との連携が宣伝効果を高める構造的インセンティブが否定できない以上、処方バイアスのリスクはないとは言えないでしょう。これは大きな懸念点です。4）緊急対応や長期フォローの問題アルツハイマー病は長期的な経過観察が重要で、緊急時には認知症状以外の内科的問題や精神行動症状への対処も必要となります。遠隔で専門医にアクセスできるメリットはあるものの、高齢者の多様な問題に総合的に対応するには地域の医療・介護リソースとの連携が欠かせません。こうしたフォローアップの体制が不十分なまま遠隔診療が進むと、患者・家族の緊急時の混乱を増やす恐れもあります。今後の展開に注視をリリーの取り組みは、アルツハイマー病の早期発見・早期治療を支援するという一定の意義がある一方で、「複雑な認知症診療をどこまでオンラインでカバーできるか」「薬剤のリスク管理は十分か」「利益相反の透明性をどう担保するか」といった懸念もあります。遠隔医療の普及は、地域格差の是正や受診機会の拡大に貢献する期待がある反面、高齢者の多面的な健康問題や治療のリスクを考慮すると、そのリスクにもしっかりと目を向ける必要があるでしょうし、対面診療とのハイブリッド型のフォロー体制が不可欠でしょう。まして当該薬の効果が劇的なものではないと知られている中、ただ製薬会社や遠隔診療企業が利益を得るための過剰治療が行われるような構図にならないことを願うばかりです。また、こうした構図は将来的に日本でも構築される可能性があり、そうした意味でも注視していくべきプラットフォームではないかと思います。参考文献・参考サイト1）Chen E, et al. In a first, Eli Lilly to connect patients to telehealth providers of Alzheimer’s care. STAT. 2025 Mar 27.

　50歳未満の女性における原因を特定できない脳梗塞と、ストレスとの関連が報告された。男性ではこの関連が認められないという。ヘルシンキ大学病院（フィンランド）のNicolas Martinez-Majander氏らの研究によるもので、詳細は「Neurology」に3月5日掲載された。　脳梗塞のリスクは、加齢や性別などの修正不能な因子と、喫煙や高血圧などの修正可能な因子によって規定されることが明らかになっているが、それらのリスク因子が該当しない原因不明の脳梗塞（cryptogenic ischemic stroke；CIS）もあり、近年、特に若年者のCIS増加が報告されている。これを背景に著者らは、若年者のCISにストレスが関与している可能性を想定し、以下の研究を行った。　この研究には欧州の19の医療機関が参加し、18～49歳の初発CIS患者群426人（年齢中央値41歳、女性47.7％）と、性別・年齢がマッチする脳卒中既往のない対照群426人を対象として、過去1カ月間に感じたストレスの程度を10項目の質問で評価した。各質問には0～4の範囲で回答してもらい、合計点が13点以下は「低ストレス」、14～26点は「中ストレス」、27点以上は「高ストレス」と判定。すると、患者群は対照群に比較して、中ストレス以上の割合が有意に高かった（46.2対33.3％、P＜0.001）。　次に、結果に影響を及ぼし得る因子（年齢、喫煙、肥満、非健康的食習慣、大量飲酒、運動不足、高血圧、心血管疾患、糖尿病、うつ病、前兆を伴う片頭痛、教育歴）を統計学的に調整した検討を実施。その結果、ストレススコアが1点高いごとにCIS発症オッズ比（OR）が1.04（95％信頼区間1.01～1.07）であり、ストレスの強さとCISリスクとの独立した有意な関連が明らかになった。ストレスの強さ別に解析すると、中ストレスは有意な関連が示されたが（OR1.47〔同1.00～2.14〕）、高ストレスは非有意だった（OR2.62〔0.81～8.45〕）。　性別に解析した場合、女性では有意な関連があり（OR1.06〔1.02～1.11〕）、特に中ストレスとの強い関連が認められた（OR1.78〔1.07～2.96〕）。一方、男性では関連が見られなかった。　Martinez-Majander氏は、「ストレスを感じる女性はCISリスクが高く、男性はそうでない理由を理解するにはさらなる研究が求められる。高ストレスではなく中ストレスがリスクに関連している理由も明らかにする必要がある。それらの解明が脳梗塞予防につながる可能性がある」と話している。　また、本研究では、男性よりも女性の方がストレスを強く感じている割合が高いことも示された。具体的には、中ストレス以上の割合が女性では患者群57.6％、対照群41.4％であったのに対して、男性は同順に35.9％、26.0％だった。このような性差の理由についてMartinez-Majander氏は、「女性は家庭、介護、仕事など複数の役割をこなし、より強いストレスを受けていることが多いのではないか」と推測。一方で著者らは、「男性はストレスを我慢すべきものと考える傾向がある」として、「そのことが本研究の結果に影響を及ぼした可能性も否定できない」と述べている。

　初回エピソード統合失調症において、持続的なドパミンD2受容体ブロックを行っているにもかかわらず再発してしまう患者の割合やD2受容体ブロック作用を有する抗精神病薬の長期使用によりブレイクスルー精神疾患を引き起こすかどうかについては、明らかになっていない。東フィンランド大学のJari Tiihonen氏らは、再発歴がなく、5年超の持続的なD2受容体ブロックによる治療を行った患者において、ブレイクスルー精神疾患の発生率が加速するとの仮説を検証するため、本研究を実施した。The American Journal of Psychiatry誌2025年4月1日号の報告。　フィンランド全国コホートのデータを用いて、1996〜2014年の45歳以下の初回エピソード統合失調症入院患者を特定した。主要アウトカムは、持続的に長時間作用型注射剤（LAI）抗精神病薬で治療を行った患者における入院につながる重度の再発とした。副次的アウトカムは、1年目を基準とした2〜10年目までの再発の発生率比（IRR）とした。主な結果は以下のとおり。・フォローアップ後30日間でLAI抗精神病薬の使用を開始した患者305例が特定された。 ・カプランマイヤー分析では、10年間のフォローアップ期間中の再発の累積発生率は45％（95％信頼区間[CI]：35〜57）であった。 ・1人年当たりの年間再発発生率は、1年目で0.26（95％CI：0.20〜0.35）であったが、5年目には0.05（95％CI：0.01〜0.19）まで減少し、IRRは0.18（95％CI：0.04〜0.74）であった。 ・6〜10年目には、128人年の再発は4件のみであり、1年目と比較したIRRは0.12（95％CI：0.03〜0.33）であった。　著者らは「初回エピソード統合失調症患者の約40〜50％は、持続的なD2受容体ブロックにもかかわらず再発する。これは、統合失調症の病態生理学における非ドパミン作動性の要因によるものであると考えられる。また、長期的なドパミンD2受容体ブロックは、ブレイクスルー精神疾患のリスク増加とは関連がないことが明らかとなった」と結論付けている。

　抗精神病薬は、高齢患者にも処方されるが、高齢者における安全性および有効性に関する報告は限られている。ノルウェー・Diakonhjemmet HospitalのVigdis Solhaug氏らは、一般的に使用される6種類の抗精神病薬の用量調節血中濃度（C：D比）に対する年齢の影響を男女別に調査し、比較を行った。Therapeutic Drug Monitoring誌オンライン版2025年2月25日号の報告。　対象とした抗精神病薬は、amisulpride、アリピプラゾール、クロザピン、オランザピン、リスペリドン、zuclopenthixol。抗精神病薬の血中濃度を測定した患者を治療薬モニタリングサービスよりレトロスペクティブに組み入れた。各抗精神病薬の主なアウトカムは、性別、年齢（18〜49歳群、50〜74歳群、75歳以上群）で分類したグループ間で評価したC：D比とした。データ分析には、制限付き最尤推定法による線形混合モデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・対象患者1万9,926例（男性の割合：53％）に対し7万4,194回の血中濃度測定が行われた。・ほとんどの抗精神病薬では、年齢とともにC：D比の有意な増加が認められた。女性は、男性よりも差が大きかった。・年齢の影響が最も大きい薬剤はリスペリドンであった。・リスペリドンで治療された男性のC：D比は、18〜49歳群と比較し、50〜74歳群で20％、75歳以上群で81％高かった（各々、p＜0.001）。・リスペリドンで治療された女性のC：D比は、18〜49歳群と比較し、50〜74歳群で28％、75歳以上群で92％高かった（各々、p＜0.001）。・年齢の影響が最も小さい薬剤はアリピプラゾールであり、男性では年齢別のC：D比に有意な差は認められなかった。・アリピプラゾールで治療された女性のC：D比は、18〜49歳群と比較し、50〜74歳群で8％、75歳以上群で28％高かった（各々、p＜0.001）。　著者らは「男性と女性におけるC：D比の年齢依存的な増加は、抗精神病薬の種類のより異なり、リスペリドンの影響が最も大きかった。これらの結果は、高齢者に対する抗精神病薬の使用において、適切なモニタリングを実施することの重要性を示唆している」と結論付けている。

わが国初のエムポックス治療薬「テポックスカプセル200mg」今回は、テコビリマト水和物「テコビリマト水和物（商品名：テポックスカプセル200mg、製造販売元：日本バイオテクノファーマ）」を紹介します。本剤は、エムポックスも適応とするわが国初の抗ウイルス薬で、公衆衛生上の危機に瀕した際の治療薬として期待されています。＜効能・効果＞痘そう、エムポックス、牛痘、痘そうワクチン接種後のワクチニアウイルスの増殖による合併症の適応で、2024年12月27日に製造販売承認を取得しました。＜用法・用量＞通常、成人および小児には、以下の用法および用量で14日間、食後に経口投与します。体重13kg以上25kg未満：テコビリマトとして200mgを1日2回12時間ごと体重25kg以上40kg未満：テコビリマトとして400mgを1日2回12時間ごと体重40kg以上120kg未満：テコビリマトとして600mgを1日2回12時間ごと体重120kg以上：テコビリマトとして600mgを1日3回8時間ごと ＜安全性＞副作用として、頭痛（10％以上）、浮動性めまい、上腹部痛、腹部不快感、下痢、悪心、嘔吐（1％以上）、ヘマトクリット減少、ヘモグロビン減少、白血球減少症、血小板減少症、食欲減退、肝機能検査値上昇、不安、うつ病、不快気分、易刺激性、パニック発作、注意力障害、味覚不全、脳波異常、不眠症、片頭痛、傾眠、錯感覚、心拍数増加、動悸、口腔咽頭痛、腹部膨満、アフタ性潰瘍、口唇のひび割れ、便秘、口内乾燥、消化不良、おくび、鼓腸、胃食道逆流性疾患、排便回数減少、口の錯感覚、触知可能紫斑病、全身性そう痒症、発疹、そう痒性皮疹、関節痛、変形性関節症、悪寒、疲労、びくびく感、倦怠感、疼痛、発熱、口渇（いずれも1％未満）があります。＜患者さんへの指導例＞1.この薬は、天然痘、エムポックス、牛痘に対して使用されます。2.この薬は、痘そうワクチン接種後のワクチニアウイルスの増殖による合併症に使用されます。3.この薬は、症状が発現した後、速やかに使用します。＜ここがポイント！＞エムポックスは、1970年にザイール（現：コンゴ民主共和国）で初めてヒトへの感染が確認されたオルソポックスウイルス属のエムポックスウイルスによる感染症です。以前は「サル痘」と呼ばれていましたが、2023年に感染症法上の名称がエムポックスに変更されました。エムポックスウイルスには、コンゴ盆地型（クレードI）と西アフリカ型（クレードII）の2系統があります。クレードIはクレードIIに比べて死亡率が高く、それぞれ10％程度および1％程度の致死率が報告されています。最近では、アフリカを中心にクレードIの蔓延があり、WHOは2024年8月に国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態を宣言しました。日本国内では、2022年に国内1例目の患者が報告されて以降、2025年3月までに合計252例が報告されています。天然痘（痘そう）は、1980年5月にWHOによって世界根絶が宣言され、日本でも定期種痘が中止されています。そのため、多くの人々が天然痘に対して免疫を持っておらず、今後、生物テロなどによる天然痘ウイルスの再出現によるアウトブレイクが発生した場合には、その対策が重要な課題となる可能性があります。テコビリマトはオルソポックスウイルス属のエンベロープの形成および細胞外への放出に関与するVP37タンパク質と宿主細胞の輸送タンパク質（Rab9 GTPaseおよびTIP47）との相互作用を阻害することにより、感染細胞からのウイルス放出を阻害します。本剤は、痘そう、エムポックス、牛痘、痘そうワクチン接種後のワクチニアウイルスの増殖による合併症に対するヒトでの有効性を評価する試験は行われていませんが、非臨床試験において抗ウイルス作用が示されたことから、主に公衆衛生上の危機に瀕した際、または危機に瀕する見込みがある際に使用される薬剤として承認されました。なお、本剤は、欧州などでの承認申請において提出した資料に基づき、審査および調査を迅速に進めるよう厚生労働省より依頼があったものです。また、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）の「新興・再興感染症に対する革新的医薬品等開発推進研究事業」の支援を受けて開発されました。

　うつ病の初期治療に対する治療反応不良は、患者に深刻な悪影響を及ぼす臨床的課題の1つである。しかし、治療抵抗性うつ病に対して承認された治療法は、ほとんどない。米国・エモリー大学のMichael J. Lucido氏らは、治療抵抗性うつ病に対して実施されている臨床試験を特定し、レビューを行った。Brain Sciences誌2025年2月6日号の報告。　米国および欧州の臨床試験レジストリをシステマティックに検索し、2020年1月以降に最終更新された治療抵抗性うつ病に対する治療薬を評価した第II〜IV相試験を特定した。検索キーワードには、「治療抵抗性うつ病」および関連する下位レベルの用語（レジストリ検索プロトコールに基づく）を用いた。米国のレジストリでは、「うつ病性障害」および「不十分」のワードを用いて2次検索も実施し、治療抵抗性うつ病としてタグ付けされていない研究も収集した。さらに、治験薬のトランス診断ターゲットとして「自殺」および「アンヘドニア」のワードを用いて、さらに2回の検索を実施した。治験薬の主な作用機序に基づき分類を行った。　主な結果は以下のとおり。・臨床試験の件数は、治療抵抗性うつ病で50件、アンヘドニアで20件、自殺で25件が特定された。・グルタミン酸システムの調節は、現在最も多くの化合物が開発されているメカニズムであった。・これには、NMDA受容体、AMPA受容体、代謝型2/3グルタミン酸受容体の拮抗薬およびアロステリック調整薬やグルタミン酸シグナル伝達の下流にある細胞内エフェクター分子が含まれた。・しかし、メカニズムターゲットの中で過去5年間、最も急増した治験薬は幻覚薬であり、とくにpsilocybinが大きく注目されていた。・その他のメカニズムには、GABA受容体調節薬、モノアミン調節薬、抗炎症/免疫調節薬、オレキシン2受容体拮抗薬が含まれた。　著者らは「治療抵抗性うつ病に対するより効果的で潜在的に個別化された薬物療法の開発には、大きな期待をもたらす。治療抵抗性うつ病における有効性を検出する際の課題には、根底にあると推察されるさまざまな生物学的機能障害、併存疾患、慢性的な心理社会的ストレス要因、および以前のセロトニン作動性抗うつ薬治療による持続的な影響、集団内の異質性が含まれる」と結論付けている。

　体を動かすことは、脳に良い影響を与えるようだ。新たな研究で、中強度から高強度の身体活動でエネルギーを消費する人では、エネルギーの消費量が少ない人に比べて認知症、脳卒中、不安症（不安障害）、うつ病、睡眠障害を発症するリスクの低いことが明らかになった。復旦大学（中国）のJia-Yi Wu氏とJin-Tai Yu氏によるこの研究結果は、米国神経学会年次総会（AAN 2025、4月5〜9日、米サンディエゴ）で発表予定。　この研究でWu氏らは、7万3,411人の参加者（平均年齢56.08±7.82歳、女性55.72％）を対象に、活動量計で測定した7日間分の身体活動量および座位行動と精神神経疾患との関連を検討した。身体活動量は代謝当量（METs）として定量化し、3METs以上を中強度〜高強度の身体活動と見なした。例えば、ウォーキングや掃除などの中強度の身体活動は約3METsの消費、サイクリングなどのより激しい身体活動は、速度にもよるが、約6METsの消費に相当する。　解析の結果、中強度〜高強度の身体活動でエネルギーを消費していた参加者は、エネルギー消費量が少なかった参加者に比べて、認知症、脳卒中、不安症、うつ病、睡眠障害を発症するリスクが14～40％低いことが明らかになった。疾患を発症しなかった参加者での中強度〜高強度の身体活動による1日当たりのエネルギー消費量（1kg当たり）は平均1.22キロジュール（kJ）であったのに対し、認知症発症者では0.85kJ、睡眠障害発症者では0.95kJ、脳卒中発症者では1.02kJ、うつ病発症者では1.08kJ、不安症発症者では1.10kJだった。また、座位時間が長いほどいずれかの疾患の発症リスクが上昇し、座位時間が最も短い参加者と比べてリスクは5～54％高かった。　こうした結果を受けてWu氏はAANのニュースリリースの中で、「この研究結果は、脳の健康状態を向上させ、これらの疾患の発症リスクを低減させ得る、修正可能な因子としての身体活動と座位行動の役割を強調している」との見方を示す。同氏は、「人々に、中強度〜高強度の身体活動量をライフスタイルに組み込むよう促すことで、将来的には、これらの疾患の負担を軽減できることが期待できる」との見方を示している。　Wu氏はまた、「これまでの研究の中には、試験参加者の報告に基づき身体活動量を測定しているものもあった。それに対し、今回の研究では、非常に多くの参加者の身体活動量を、客観的な測定が可能なデバイスを用いて評価した。そのため、得られた結果は、リスク因子の評価や、これらの疾患に対する予防的介入策の開発に影響を及ぼすだろう」と話している。　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

　2025年3月6～8日に第22回日本臨床腫瘍学会学術集会が開催され、8日の緩和ケアに関するシンポジウムでは、「化学療法誘発性末梢神経障害のマネジメント」をテーマに5つの講演が行われた。化学療法誘発性末梢神経障害（chemotherapy-induced peripheral neuropathy：CIPN）は、抗がん剤投与中から投与終了後、長期にわたって患者のQOLに影響を及ぼすものの、いまだ有効な治療の確立に至っていない。そこで、司会の柳原 一広氏（関西電力病院 腫瘍内科）と乾 友浩氏（徳島大学病院 がん診療連携センター）の進行の下、患者のサバイバーシップ支援につなげることを目的としたトピックスが紹介された。CIPN予防戦略の現状と今後の研究開発への期待　まず、CIPNの予防に関する最新エビデンスが、華井 明子氏（千葉大学大学院 情報学研究院）より紹介された。『がん薬物療法に伴う末梢神経障害診療ガイドライン2023年版』には、CIPNを誘起する化学療法薬の使用に際し、予防として推奨できるものはないと記載されている。また、抗がん剤の種類によっては投与しないことを推奨する薬剤もあり、状況に応じて運動や冷却の実施が推奨されるものの、強く推奨できる治療法はない。そのため、多くの患者が苦しんでいる現状が指摘された。　こうした中、手足を冷却または圧迫して局所の循環血流量を低下させることで、抗がん剤をがん細胞に到達させつつ、手足には到達させない戦略がCIPN予防に有効とのエビデンスが散見されており、冷却がやや優位との成績が最近示された。「ただし、冷却の効果は抗がん剤投与中に最大限発揮されるので、投与後数時間経過して出現する症状には効果がない」と、同氏は説明した。　なお、がん治療中の運動は、心肺機能や筋力、患者報告アウトカムなどを改善するとのエビデンスが確立しているため、有酸素運動や筋力トレーニングが推奨されている。一方、CIPN予防における運動の実施は、本ガイドラインでは推奨の強さ・エビデンスの確実性ともに弱い。同氏は、「それでも治療前のプレハビリテーションにより体力・予備力を高めておくことは有効」とした。また、予防ではなく、CIPN発現例に対する治療であるが、バランス運動、筋力トレーニングおよびストレッチは、いずれも長期的には実施のメリットが大きいとの研究成果が紹介された。　「CIPNの頻度は抗がん剤の種類はもちろん、評価の時期・指標によっても異なり、患者の生活状況や主観が大きく影響する。そのため、評価方法の標準化がCIPN予防/治療戦略の開発につながるだろう。また、運動プログラムのエビデンスは増え続けていることから、ガイドラインの次期改訂では推奨が変わる可能性もある」と、同氏は期待を示した。CIPN治療戦略と実臨床への橋渡しに向けた取り組み　次に、CIPNの治療に関する動向が吉田 陽一郎氏（福岡大学病院 医療情報・データサイエンスセンター 消化器外科）より解説された。『がん薬物療法に伴う末梢神経障害診療ガイドライン 2023年版』で薬物療法として推奨されている薬剤は1剤のみであり、予防ではなく治療のみでの使用が可能となっている。同氏はその根拠となった論文と共に、最新のシステマティックレビュー論文に触れ、「エビデンスが不十分で、本ガイドラインにおける推奨の強さは弱い。CIPNの予防や治療の領域では、プラセボが心理的な影響だけでなく、生理的な変化をもたらすことが知られているため、プラセボ効果を含めたデザインの下で臨床試験を実施することが望まれる」と述べた。　こうした中、わが国ではCIPN症状が出現した際に投与する薬剤のアンケート調査が、『がん薬物療法に伴う末梢神経障害マネジメントの手引き 2017年版』の公表前後（2015年および2019年）に実施され、使用薬剤の変化が報告されている。近く再調査が行われる予定で、より現実的なマネジメントの理解につながるとのことである。さらに同氏は、わが国の臨床試験の状況や課題点などを説明するとともに、日本がんサポーティブケア学会 神経障害部会が取り組んでいるCIPNに関する教育動画について、「詳細は日本がんサポーティブケア学会のホームページに近日掲載予定で、2025年5月に開催される同学会の学術集会でも告知予定」と紹介した。がんサバイバーのCIPNに対する鍼灸治療の可能性　わが国では年間100万例ががんに罹患し、治療後も慢性疼痛、とくにCIPNを訴える患者が増えている。石木 寛人氏（国立がん研究センター中央病院 緩和医療科）は、「乳がんの場合、年間9万例の発症者のうち、5年生存率が90％で、その半数が痛みを抱えているとすれば、毎年約4万例の慢性疼痛患者が発生する。現状では各種鎮痛薬による薬物療法が推奨されているが、痛みの原因を根本的に解決する治療ではないため、非薬物療法のニーズは高まっている」と指摘。　このような背景もあり、同氏が所属する診療科では1980年代から鍼灸治療を緩和ケアの一環として提供してきた。治療は刺入鍼、非刺入鍼、台座灸、ホットパックを組み合わせ、標治法（症状部位の循環改善を促す局所治療）と本治法（体力賦活を図る全身調整）により、CIPNでは週1回30分、3ヵ月間の施術を基本とし、施術後に患者が自宅で行うセルフケア指導も治療に含まれる。　同院では、こうした鍼灸治療の乳がん患者における有用性を検証する前向き介入試験を2022年より実施しており、「結果は2025年6月の米国臨床腫瘍学会（ASCO）で発表予定」と、同氏は紹介した。さらに現在、多施設ランダム化比較試験を準備中で、乳がん診療科と鍼灸治療提供施設とのネットワーク作りとして、各施設や学会、企業などと月1回のオンラインミーティングを実施。「円滑な共同研究のためには、まずは互いの人となりや専門性を理解し、強固な連携体制を築いていくことが重要」と強調した。また、鍼灸師が医療機関に出向いて技術交流を行うなど、現場レベルでの連携も進んでいるという。　これに加え、学会やWebセミナーでの交流会、学術団体同士の相互理解を深める取り組みなど、さまざまな普及活動を進めており、「CIPNに苦しむ患者への新たな治療選択肢を提供できる日は近づいている」と、同氏は意欲を示した。CIPNマネジメントにおける医療機器の現状と課題　久保 絵美氏（国立がんセンター東病院 緩和医療科）によると、CIPNのマネジメントには医療機器の活用が重要になるという。ただし、「日・米・欧のガイドラインでCIPN予防/治療における冷却療法や圧迫療法、その他治療法の推奨の強さやエビデンスの質は異なる」と指摘。米国食品医薬品局（FDA）に承認されている機器が紹介されるも一定の評価は得られず、今後も引き続き検証が必要とされた。　一方、内因性疼痛抑制系の賦活や神経成長因子の調整、抗炎症作用などにより複合的に鎮痛をもたらす交番磁界治療器の有効性が、前臨床試験と共に、同氏が研究責任医師として担当した臨床試験で検討されている。それによると、CIPNの原因となる抗がん剤投与終了後1年以上経過した症状固定患者のtingling（ピリピリ・チクチク）やnumbness（感覚の低下）に関して、一定の効果が示唆され保険収載に至っている。　同氏は、「医療機器によるCIPNマネジメントは発展途上で、エビデンス不足が課題である。そのため、前臨床データの拡充と共に、治療効果のさらなる検証は必須」と強調した。脳の神経回路の変化に起因する“痛覚変調性疼痛”の理解と治療戦略　痛みには侵害受容性疼痛、神経障害性疼痛に加え、これまで心因性疼痛や非器質的疼痛と呼ばれていた痛覚変調性疼痛がある。川居 利有氏（がん研究会 有明病院 腫瘍精神科）は、「痛覚変調性疼痛はCIPNに付随するものである。たとえば、3ヵ月を超えるような抗がん剤投与後からの手足のしびれ、強い倦怠感、浅眠、めまい・耳鳴り、食欲低下や、抗がん剤投与終了後も症状が改善せずに遷延・悪化すること、また、不安が強くなり、症状に執着し訴えが執拗になることがある。このような患者に遭遇したことはないだろうか」と問い掛けた。　これは脳神経の可塑的変化により発症、維持される慢性痛で、痛み過敏、睡眠障害、疲労、集中困難、破局思考などを伴う。神経可塑性とは、脳の神経が外部刺激により伝達効率を変化させる能力で、学習や記憶に深く関わる一方、慢性痛では脳の感覚-識別系が抑制され、情動-報酬系、認知-制御系が活性化する。この状態が進むと痛みに対する不安や苦痛が増すばかりか、痛みを軽減する下行性制御系、いわゆるプラセボ回路の機能が低下し、痛みへの自己調節が困難となる。これが不安症や強迫症、治療への期待感の喪失、医療への不信感などにつながるという。　同氏は、「CIPNは長期間に持続し、そこに神経の可塑的変化による痛覚変調性疼痛が追加されることで、痛みはもとより、うつ病や不安症、自律神経症状も加わり、感情調節機能不全に陥る」と説明。また、「CIPNの慢性化では過敏症状の併発に注意し、急激な症状変化の有無についての詳細な問診が大切である。この状態は単なる“気のせい”ではなく、長期間の心理社会的問題などの蓄積による機能障害が原因」とし、「治療には患者との信頼関係の構築が不可欠で、とくに慢性化したケースでは患者の背景や過去の経験に配慮する必要がある。睡眠や心理的ケアは治療上重要なため、心療内科や精神科への適切な紹介が推奨される。CIPNそのものは治らないが、QOL改善には過敏症状のマネジメントが大切」と結んだ。

　抗精神病薬に関連する便秘は、日常診療において多くの患者にみられる副作用であるが、その研究は十分に行われているとはいえない。便秘は、患者の身体的健康に影響を及ぼすだけでなく、疾患負担に対する心理的ストレスを増大させる要因となるため、一層の注意が求められる。中国・Affiliated Guangji Hospital of Soochow UniversityのSidi He氏らは、米国FDA有害事象報告システムより、抗精神病薬関連の便秘に関する潜在的なリスクを分析した。Expert Opinion on Drug Safety誌オンライン版2025年2月17日号の報告。　FDA有害事象報告システム（FAERS）データベースより、2017年1月〜2022年12月に報告された抗精神病薬関連便秘の有害事象報告を収集した。報告オッズ比（ROR）および95％信頼区間（CI）は、症例/非症例法を用いて算出した。　主な結果は以下のとおり。・期間中に報告された便秘症例562件は、非定型抗精神病薬に起因する副作用であった。・アリピプラゾールとziprasidoneを除く他の非定型抗精神病薬は、便秘リスクと有意な関連が認められた（各々、p＜0.05）。・RORは、amisulprideが最も高く（ROR：4.07）、次いでパリペリドン（ROR：2.73）、クエチアピン（ROR：1.83）、クロザピン（ROR：1.61）、オランザピン（ROR：1.50）の順であった。・リスペリドンは、便秘への影響が最も低かった（ROR：0.71）。　著者らは「クロザピン、オランザピン、amisulpride、クエチアピン、パリペリドンは、便秘リスクとの相関が認められた。一方、リスペリドンは、胃腸機能に対する影響が最も少ないことが示唆された。抗精神病薬関連便秘の継続的なモニタリングには、他のデータベースと組み合わせたFAERSデータベース分析が不可欠である」と結論付けている。

　最近、食事や栄養が身体的および精神的な健康にどのような影響を及ぼすかが、注目されている。多くの研究において、ビタミンBが神経精神疾患に潜在的な影響を及ぼすことが示唆されているが、ビタミンBと神経精神疾患との関連における因果関係は不明である。中国・Shaoxing Seventh People's HospitalのMengfei Ye氏らは、ビタミンBと神経精神疾患との関連を明らかにするため、メンデルランダム化（MR）メタ解析を実施した。Neuroscience and Biobehavioral Reviews誌2025年3月号の報告。　本MRメタ解析は、これまでのMR研究、UK Biobank、FinnGenのデータを用いて行った。ビタミンB（VB6、VB12、葉酸）と神経精神疾患との関連を調査した。　主な内容は以下のとおり。・MR分析では、複雑かつ多面的な関連性が示唆された。・VB6は、アルツハイマー病の予防に有効であったが、うつ病および心的外傷後ストレス障害（PTSD）のリスク上昇の可能性が示唆された。・VB12は、自閉スペクトラム症（ASD）の予防に有効であったが、双極症リスクを上昇させる可能性が示唆された。・葉酸は、アルツハイマー病および知的障害に対する予防効果が示唆された。・メタ解析では、ビタミンBは、アルツハイマー病やパーキンソン病などの特定の神経精神疾患の予防に有効であるが、不安症や他の精神疾患のリスク因子である可能性が示唆された。・サブグループ解析では、VB6は、てんかんおよび統合失調症の予防に有効であるが、躁病リスク上昇と関連していた。・VB12は、知的障害およびASDの予防に有効であるが、統合失調症および双極症のリスク上昇と関連していた。・葉酸は、統合失調症、アルツハイマー病、知的障害の予防に有効である可能性が示唆された。　著者らは「これらの知見は、ビタミンBのメンタルヘルスに対する影響は複雑であり、さまざまな神経精神疾患に対して異なる影響を及ぼすことが示唆された。このような複雑な関連は、神経精神疾患に対する新たな治療法の開発において、パーソナライズされた治療サプリメントの重要性を示している」と結んでいる。

　不安、抑うつ、攻撃性、不眠などの症状がある認知症患者に対しては、抗うつ薬が処方されることが多い。しかし、新たな研究で、抗うつ薬の使用は認知機能の低下速度を速める可能性があり、特に、高用量の選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）の使用は、重度の認知症や骨折、あらゆる原因による死亡（全死亡）のリスク上昇と関連することが明らかにされた。カロリンスカ研究所（スウェーデン）神経学分野のSara Garcia-Ptacek氏らによるこの研究結果は、「BMC Medicine」に2月25日掲載された。　この研究でGarcia-Ptacek氏らは、2007年5月から2018年10月までの間にスウェーデン認知・認知症レジストリ（Swedish Registry for Cognitive/Dementia Disorders-；SveDem）に登録された認知症患者1万8,740人（女性1万205人、平均年齢78.2歳）を対象に、抗うつ薬の使用と認知機能低下との関連を検討した。さらに、抗うつ薬のクラス、具体的な薬剤、用量ごとの重度認知症、骨折、死亡のリスクを推定した。　平均4.3年の追跡期間中に、22.8％（4,271人）が抗うつ薬を1回以上処方されていた（処方件数の総数は1万1,912件）。最も頻繁に処方されていた抗うつ薬のクラスはSSRI（64.8％）であり、そのほかは、三環系抗うつ薬（TCA、2.2％）、セロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬（SNRI、2.0％）、その他（31.0％）であった。具体的な薬剤としては、特に処方の多かったシタロプラム（SSRI）、ミルタザピン（その他）、セルトラリン（SSRI）、エスシタロプラム（SSRI）、アミトリプチリン（TCA）、ベンラファキシン（SNRI）について検討した。認知機能の変化は、ミニメンタルステート検査（MMSE）のスコア（30点満点）で評価した。　解析の結果、抗うつ薬の使用と認知機能の低下速度の加速との間に関連が認められ、抗うつ薬を使用している患者では、使用していない患者に比べてMMSEスコアが1年当たり0.30ポイント早く低下することが示唆された。薬剤別では、抗うつ薬を使用していない患者と比べて、セルトラリン（−0.25ポイント/年、95％信頼区間−0.43〜−0.06）、シタロプラム（−0.41ポイント/年、同−0.55〜−0.27）、エスシタロプラム（−0.76ポイント/年、同−1.09〜−0.44）、ミルタザピン（−0.19ポイント/年、同−0.34～−0.04）の使用者でMMSEスコアの有意な低下が認められた。抗うつ薬の使用と認知機能の低下速度の加速とのこのような関連は、特に、MMSEスコアが0～9点の重度認知症患者において顕著だった。また、SSRIの用量が多いほど、認知機能の低下速度が速く、重度認知症、骨折、死亡のリスクが高まることも示された。　Garcia-Ptacek氏は、「うつ症状は認知機能の低下速度を加速させ、生活の質（QOL）を損なう可能性があるため、治療が重要だ」と述べている。また同氏は、「本研究結果は、医師やその他の医療専門家が認知症患者に適した抗うつ薬を選択するのに役立つ可能性がある」とカロリンスカ研究所のニュースリリースで述べている。　一方、本研究結果をレビューした英バース大学生命科学分野のPrasad Nishtala氏は、「考慮すべき重要な限界点がいくつかある」とニュースリリースの中で述べている。具体的な限界点として同氏は、対象とされた認知症患者のうつ病の重症度が十分に考慮されていない点、シタロプラムやセルトラリンなどの抗うつ薬が重度の認知症患者に処方されることが多いことからチャネリング・バイアス（特定の治療などが特定の患者に選択的に処方されることにより生じるバイアス）が存在する可能性を指摘している。　さらにNishtala氏は、本研究でSSRIは認知機能の低下速度を加速させる可能性が示唆されたことに言及し、「SSRIが認知機能の低下速度を加速させる生物学的機序は明らかにされていない。こうした限界を踏まえると、本研究結果は慎重に解釈する必要があり、理想的には他の実臨床のデータを使用して再現する必要がある」との見方を示している。

　うつ病は、最も大きな障害をもたらす精神疾患の1つであり、その病態生理は、いまだ完全に解明されていない。中国・Nantong Stomatological HospitalのYuan-Yuan Cheng氏らは、メトホルミンの抗うつ薬治療としての可能性を検討するため、うつ病の発症と進行に対するメトホルミンのメカニズムなどに関する研究をレビューした。Biochemical Pharmacology誌2025年3月号の報告。　主な内容は以下のとおり。・うつ病の予防や治療に対するメトホルミンの可能性を検討した前臨床研究数は増加しており、血糖降下薬の第1選択薬であるメトホルミンがうつ病に多面的な影響を及ぼす可能性が強調されている。・さらに、メトホルミンは抗うつ作用を示しており、うつ病げっ歯類モデルにおいて、抑うつ症状を改善することを示唆する新たなエビデンスが報告されている。・しかし、うつ病におけるメトホルミンの正確な役割および根本的なメカニズムは依然として不明であり、さらなる調査が求められる。・最近の研究では、メトホルミンは、海馬の神経損傷および構造的可塑性を改善し、さらに抗うつ薬の抗うつ効果を増強することが示唆されている。・いくつかの研究を検討した結果、メトホルミンは、神経伝達物質の調整、神経新生の促進、抗炎症効果、腸内細菌叢の変化など、複数の経路をターゲットとすることで、抑うつ症状の軽減に役立つ可能性が示唆された。　著者らは「本レビューにより、メトホルミンの作用機序をより深く理解し、うつ病の予防や治療における新たな洞察に役立つことが望まれる」としている。

　うつ病は世界的な公衆衛生上の大きな問題であるが、これまでの研究で、幼少期の性格が成人期のうつ病に及ぼす影響については、ほとんど調査されていない。中国・吉林大学のChengbin Zheng氏らは、成人による自己評価の観点から、幼少期の好奇心が成人期のうつ病に及ぼす影響およびそのメカニズムの性差について調査した。Journal of Psychiatric Research誌2025年3月号の報告。　2020年の中国家庭追跡調査（China Family Panel Study）より抽出した成人1万7,162人のデータを用い、幼少期の好奇心、将来に対する自信、主観的な社会的地位、成人期のうつ病を評価した。PROCESS 4.1ソフトウエアプログラムを用いて、調整済み仲介モデルを分析した。　主な結果は以下のとおり。・幼少期の好奇心は、成人期のうつ病と強い関連が認められた。・男性では、将来に対する自信が、幼少期の好奇心と成人期のうつ病との関連を部分的に仲介していた。・女性では、将来に対する自信が、幼少期の好奇心と成人期のうつ病との関連を完全に仲介していた。・主観的な社会的地位は、将来に対する自信と成人期のうつ病との関連を緩和することが示唆された。　著者らは、「幼少期の好奇心は成人期のうつ病に対する保護因子であると考えられる。このプロセスにおいて将来に対する自信は重要な媒介因子の役割を担っており、その影響は男女間で異なることが示唆された。さらに、主観的な社会的地位が高い人と比べて、それが低い人では、将来に対する自信と成人期のうつ病との関連に及ぶ影響がより大きいことが明らかとなった」としている。

　双極症と強迫症は、併存することが多く、このような場合の治療には、大きな課題がある。双極症における強迫症の併存は、自殺リスクの増加や機能障害などの重篤な臨床的特徴と関連している。強迫症には選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）が有効であるが、双極症の躁症状への転換リスクを増加させる可能性がある。アリピプラゾール月1回製剤やパリペリドン月1回製剤などの長時間作用型注射剤（LAI）抗精神病薬の使用は、双極症治療における有病な代替治療として期待されるが、強迫症併存の双極症に対する有効性および安全性は、十分に研究されていない。イタリア・Asl Napoli 1 CentroのVassilis Martiadis氏らは、強迫症併存の双極症に対するLAI抗精神病薬の有効性および忍容性を評価するため、本研究を実施した。Journal of Clinical Medicine誌2025年2月2日号の報告。　対象は、強迫症併存の双極症患者27例。気分安定薬（リチウムまたはバルプロ酸）と併用してLAI抗精神病薬による治療を行った。臨床的および精神病理学的評価は、ベースラインおよび定期的に実施し、評価尺度にはYale-Brown強迫尺度（Y-BOCS）、ハミルトンうつ病評価尺度（HAM-D）を用いた。安全性および忍容性の評価には、UKU副作用評価尺度を用いた。　主な結果は以下のとおり。・LAI抗精神病薬治療は、躁病エピソードを引き起こすことなく、強迫症の症状や気分安定に対する有意な改善が認められた。・アリピプラゾールLAIは、パリペリドンLAIと比較し、体重増加に対する忍容性が良好であった。・アリピプラゾールLAIとパリペリドンLAIとの間に、全体的な有効性の有意な差は認められなかった。　著者らは「強迫症併存の双極症に対するLAI抗精神病薬の補助療法は、効果的かつ忍容性の良好な治療選択肢である可能性が示唆された。このような患者に対する治療戦略を改善するためにも、さらなる研究が求められる」と結論付けている。

　精神疾患に対するデジタル技術を活用した研究は増加している。しかし、統合失調症患者自身によるスマートフォンアプリケーションを用いた症状の自己モニタリングシステムに関して、具体的に調査した研究は限られている。韓国・全南大学のSung-Wan Kim氏らは、コミュニティベースの早期介入センターであるMindlinkの統合失調症患者に対するスマートフォンアプリケーションを用いた症状の自己モニタリングシステムの妥当性および信頼性を評価した。Digital Health誌2025年1月31日号の報告。　対象は、統合失調症スペクトラム症の若年患者53例。対象患者の5つの精神症状領域（妄想、幻覚、不安、抑うつ、知覚ストレス）について、11段階リッカート尺度を用いて評価した。精神症状の評価は、ベースライン時、1週目、8週目、16週目に行った。再テストの信頼性は、ベースラインと1週目の評価における級内相関係数（ICC）により評価した。妥当性は、アプリベースの評価を、Eppendorf Schizophrenia Inventory、ハミルトン統合失調症プログラム幻聴尺度、ベックうつ病評価尺度、7項目一般化不安障害質問票、知覚ストレス尺度などの確立された自己報告尺度および臨床医尺度と相関させることで評価した。アプリのうつ病評価精度は、ROC分析を用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・再テストの信頼性のICCは、すべての症状領域において高く、その範囲は0.741〜0.876であった（p＜0.001）。・すべての評価時点において、アプリベースの評価と標準的な評価尺度による評価との間に、有意な相関が確認された。・アプリを用いた単一項目の自己評価についてのROC分析では、AUCが0.829であり（p＝0.002）、良好な精度が示唆された。　著者らは「統合失調症患者の主要な症状やストレスを自己モニタリングするためのスマートフォンアプリケーションは、有効かつ信頼できるツールであることが示唆された。統合失調症患者の症状マネジメントを強化し、再発の早期検出を可能にするうえで、アプリの可能性を支持するものである」と結論付けている。

　乾癬性関節炎や関節リウマチなどの炎症性関節炎患者は、うつ病や不安障害などの気分障害のリスクが大幅に高いにもかかわらず、こうしたメンタルヘルス上の懸念に対する医師の対応は十分ではないことが、新たな研究により明らかになった。ブリティッシュコロンビア大学（カナダ）のMary De Vera氏らによるこの研究結果は、「Arthritis Research & Therapy」に1月21日掲載された。　この研究でDe Vera氏らは、ブリティッシュコロンビア州の行政保険データ（2000年1月2日〜2018年3月31日）を用いて、うつ病と不安障害のいずれかまたは両方を発症した炎症性関節炎（強直性脊椎炎、乾癬性関節炎、関節リウマチ）患者に対する最小限の適切な薬物療法や心理療法の実施について評価した。最小限の適切な薬物療法は「84日分以上の抗うつ薬の処方」、最小限の適切な心理療法は「4回以上のカウンセリング/心理療法サービスの実施」と定義された。　うつ病を発症した炎症性関節炎患者6,951人（平均年齢54.8±18.3歳、女性65.5％）と不安障害を発症した炎症性関節炎患者3,701人（平均年齢52.9±16.8歳、女性74.3％）が特定された。炎症性関節炎のない患者を対照群とし、炎症性関節炎患者と年齢、性別、うつ病または不安障害の発症日（±5年）を基準に1対1の割合でマッチングさせた。　分析の結果、うつ病に対する最小限の適切な薬物療法と心理療法を受けた患者の割合は、炎症性関節炎患者群で50.5％と19.6％、対照群で48.0％と19.7％であった。炎症性関節炎患者がうつ病に対する最小限の適切な薬物療法と心理療法を受ける調整オッズ比（aOR）は、それぞれ1.09（95％信頼区間1.02〜1.17）と0.99（同0.90〜1.08）であり、薬物療法に関してのみ統計学的に有意であった。　一方、不安障害に対する最小限の適切な薬物療法と心理療法を受けた患者の割合は、炎症性関節炎患者群で46.9％と20.2％、対照群で44.1％と19.0％であった。炎症性関節炎患者が不安障害に対する最小限の適切な薬物療法と心理療法を受けるaORは、それぞれ1.10（95％信頼区間1.00〜1.21）と1.07（同0.94〜1.21）であり、薬物療法に関しては対照群に比べてやや高い傾向が認められたが、心理療法については対照群との間に有意な差は認められなかった。　De Vera氏は、「メンタルヘルスはあまり注目されないことが多く、メンタルヘルスの問題に対する治療が不十分であることが十分に立証されているため、これらの結果は必ずしも驚きではなかった。しかし、炎症性関節炎患者と炎症性関節炎を持たない患者との間に、うつ病と不安障害に対する最小限の適切な治療に関して有意な差がなかったことには、多少驚かされた。なぜなら、炎症性関節炎患者は医療機関を受診することも多いため、うつ病や不安障害に対する治療を受ける機会も多いはずだと考えていたからだ」と話す。その上で同氏は、「炎症性関節炎と精神疾患は複雑な関係にあり、特に、炎症は根本原因として重要な役割を果たしていることを考えると、このギャップは解決すべきだ」と述べている。

　食習慣とアルツハイマー病との因果関係を評価するため、中国・The First Affiliated Hospital of Ningbo UniversityのYi Huang氏らは、2サンプルのメンデルランダム化（MR）解析を用いて、本研究を実施した。Food & Function誌2025年2月17日号の報告。　ゲノムワイド関連研究（GWAS）データと並行し、2サンプルのメンデルランダム化解析を用いて、17食品の食習慣とアルツハイマー病リスクとの因果関係を包括的に評価した。結果のロバストを保証するため、単変量MR解析および多変量MR解析の両方を使用した。すべての分析には、逆分散重み付け（IVW）法を用いた。感度分析には、最尤法、MR-RAPS法、MR-Egger法を用いた。　主な結果は以下のとおり。・単変量MR解析では、アルツハイマー病リスク上昇と有意な関連が認められた食品は、加工肉、鶏肉、牛肉であった。　【加工肉】オッズ比（OR）：1.26、95％信頼区間（CI）：1.01〜1.59、p＝0.044　【鶏肉】OR：2.06、95％CI：1.18〜3.59、p＝0.011　【牛肉】OR：1.79、95％CI：1.25〜2.57、p＝0.002・感度分析では、加工肉、鶏肉、牛肉の摂取との関連は、各方法において一貫しており、正の相関を示すことが明らかとなった。・多変量MR解析では、うつ病を調整した後、加工肉、鶏肉、牛肉の摂取量と正の相関（有意または傾向）が確認された。　【加工肉摂取量】OR：1.376、95％CI：1.015〜1.864、p＝0.040　【鶏肉摂取量】OR：2.174、95％CI：1.205〜3.922、p＝0.010　【牛肉摂取量】OR：1.428、95％CI：0.866〜2.355、p＝0.163　著者らは「加工肉、鶏肉、牛肉の摂取は、アルツハイマー病リスクと相関していることが明らかとなった」と結論付けている。

　喫煙者の一部は、身体の痛みを抑えることを目的にタバコを吸っている。そのような人々は若年者に多く、痛みをより強く感じているといった特徴があるようだ。これは、順天堂大学大学院医学研究科疼痛制御学の山田恵子氏らの研究によるもので、「Neuropsychopharmacology Reports」に1月2日、短報として掲載された。　タバコに含まれるニコチンには「ごく一時的な」鎮痛作用があるらしいことが過去に報告されている。ただし喫煙と痛み（疼痛）との関連は複雑で、長期にわたる喫煙は痛みを生じるリスク因子であることや、ニコチン離脱時（タバコを吸えない時や禁煙開始時）には、痛みがむしろ強まることも報告されている。タバコを吸うという行動と潜在的に関係する心理的な要因や生活環境も、痛みに影響を及ぼし得ると推測される。しかし、痛みを緩和する目的での喫煙の実態は、これまでほとんど調査されていない。山田氏らは本研究を「痛みの緩和を目的としてタバコを吸う人々の存在にスポットを当てた、国内初の研究」と位置付けている。　この調査は、2020年10～11月に、インターネット調査会社の登録者から、年齢が20～69歳で過去1カ月以内に体のどこかに痛みのあった人を、年齢、性別、居住地の分布を日本の人口構成に近くなるよう調整し、2,000人を抽出して実施した。回答者から、元喫煙者399人と喫煙歴のない人1,129人を除外し、現喫煙者472人（女性23.1％、慢性疼痛患者〔症状持続期間3カ月以上〕が57.6％）を解析対象とした。　主要な質問項目は二つで、「痛みを抑える目的でタバコを吸うか」と「タバコを吸うと痛みが和らぐか」を質問した。それぞれ「まったくそのとおりだ」、「そのとおりだ」、「どちらともいえない」、「そうではない」、「まったくそうではない」の五つから選択してもらい、いずれも前二者を同意（痛みを緩和する目的で喫煙している人、および、喫煙により痛みが緩和すると感じている人）と判定した。　痛みの緩和目的での喫煙者は、472人中31人（6.6％）だった（急性・亜急性疼痛患者〔症状持続期間3カ月未満〕の3.5％、慢性疼痛患者の8.8％）。また、痛みの緩和目的ではない喫煙者441人（93.4％）のうち、5.2％が喫煙による痛みの緩和を実感していると回答した。　このほかに、喫煙本数や鎮痛薬（市販薬/処方薬）の使用、痛みの強さ、不安・うつレベル、治療中の精神疾患、運動習慣、世帯収入なども調査し、前記二つの質問の回答との関連を解析した。なお、解析では、背景因子を検討するために合計26回の検定を行い、偽陽性のリスクを避ける目的で、有意水準を通常の0.05を26で割った値に近い0.002未満に設定した。　喫煙の目的が痛みの緩和の人とそうでない人を比較すると、前者の群は若年であり（平均38.1対46.5歳）、痛みに対する治療中（71.0対22.9％）、鎮痛薬使用中（市販薬は67.7対25.2％、処方薬は51.6対21.3％）、統合失調症治療中（9.7対0.7％）の割合が高いという有意差が認められた。また、痛みがより強く（NRSという10点満点のスコアが6.5対5.1点）、痛みの増強に関与する中枢感作が強く生じていると推測され（CSIという100点満点のスコアが41.0対27.5点）、運動習慣のある割合が高い（68.9対19.4％）という有意差も認められた。　貧困傾向やうつ病治療中の割合、3カ月以上続く慢性の痛み、痛みに対する悲観的な思考、不安レベルなどについては、喫煙の目的が痛みの緩和である群で高い傾向が認められた（P値が0.002～0.05の間）。P値は、結果が偶然である可能性を示す値であり、この範囲では一定の関連性が示唆される。一方、性別の分布、喫煙本数、教育歴、短時間睡眠者の割合などには有意差が見られなかった（P＞0.05）。　山田氏らは、「痛みのある喫煙者の6.6％が痛みの緩和を期待してタバコを吸っており、その行動には心や生活環境など多面的な要因が関係していて、鎮痛薬などによる痛み治療が十分な効果を発揮していない可能性が示唆された」と結論付けている。そして、日本で慢性の痛みのある人が約2500万人という推計値と、慢性の痛みのある人の42～68％が喫煙者であるとする過去の調査報告、および本調査で得られたデータに基づき、痛みの緩和目的で喫煙している人が国内に90万～150万人いる可能性があると推算し、「今後の喫煙や慢性の痛み対策ではこのような人々の存在を考慮する必要があるのではないか」と付け加えている。　なお、山田氏らは現在、対象者の数を増やした上で、より詳細な質問内容を使ったデータ解析を進めていて、その解析でも本報と同様の傾向が観察されているという。