統合失調症や双極症は、遺伝的リスク因子と修正可能なリスク因子の影響を受ける、重篤な精神疾患である。脳ケアスコア（BCS）は、身体的、生活習慣、社会情緒的にわたる12の修正可能な因子から構成される検証済みのツールであり、それぞれが脳の健康に関連している。中国・北京大学のYichen Cui氏らは、多遺伝子リスクスコア（PRS）により定量化されたさまざまな遺伝的リスクレベルにおいて、BCSが統合失調症または双極症のリスクとどのように関連するかを調査した。Journal of Affective Disorders誌オンライン版2026年4月13日号の報告。　UKバイオバンクのデータを用いて、BCSおよびPRSスコアを算出し、新規発症の統合失調症および双極症患者を特定した。BCSと統合失調症または双極症リスクとの関連性の評価には、Cox比例ハザードモデルを用いた。この関連性が遺伝的リスクレベルによってどのように変化するかを、交互作用分析および層別分析を用いて評価した。BCSの各ドメインの寄与についても評価を行った。　主な結果は以下のとおり。・参加者29万9,665例のうち、中央値13.7年のフォローアップ期間中に、統合失調症が331例、双極症が787例で確認された。・PRSが低い群では、BCSが高いほど統合失調症のリスクが有意に低下していた。とくに生活習慣（ハザード比[HR]：0.87、p＝0.027）、社会情緒的ドメイン（HR：0.47、p＜0.001）においてその傾向が顕著であった。・PRSが高い群では、BCSと統合失調症との全体的な関連性は認められなかった。しかし、社会情緒的ドメインは依然として保護因子として作用していた（HR：0.56、p＜0.001）。・双極症に関しては、PRSが低い群では、とくに生活習慣（HR：0.91、p＝0.017）および社会情緒的ドメイン（HR：0.44、p＜0.001）において、BCSによる保護作用がより強く認められた。・PRSが高い群では、BCSによる保護作用は弱まったものの、社会情緒的ドメインでは依然として有意であった（HR：0.50、p＜0.001）。・感度分析においても、これらの結果は支持された。　著者らは「生活習慣と社会情緒的健康の改善は、統合失調症および双極症のリスクを有意に低減することが可能であり、その効果は遺伝的リスクによって左右されることが示された。社会情緒的健康の向上は、あらゆる遺伝的リスクレベルにおいて保護効果をもたらし、重要な予防策となりうる」としている。

　ヨーグルトやチーズなどの発酵乳製品には、非乳製品とは異なる生理活性成分が含まれているが、高齢期のうつ病や認知症リスクとの関連性については依然として不明であった。オーストラリア・ニューサウスウェールズ大学のMuniratul Idrus氏らは、発酵乳製品摂取と高齢期のうつ病および認知症リスクとの関連を調査した。Nutrients誌2026年3月24日号の報告。　年齢70～90歳で地域在住の高齢者を対象としたコホート研究であるSydney Memory and Ageing Studyのデータを用いて、乳製品摂取と抑うつ症状（15項目の老年期うつ病評価尺度：GDS15）、心理的苦痛（Kessler-10［K10尺度］）、うつ病（医師による診断または抗うつ薬の使用）と認知症（DSM-IV基準）との関連性を検討した。ヨーグルト、チーズ、非発酵乳製品の摂取量は、ベースライン時に検証済みの食物摂取頻度調査票を用いて評価した。縦断的関連性は、死亡を考慮したFine-Gray競合リスクモデルを用いて検討した。また、横断的関連性も評価した。　主な結果は以下のとおり。・参加者966例（平均年齢：78.3歳、女性の割合：55.5％）において、ヨーグルトの摂取量が多い群（標準1食分）では、非摂取群と比較し、抑うつ症状スコアが有意に低かった（調整β：第3～4四分位群で－0.37および－0.39、平均：88.5～164g/日）。低脂肪チーズの摂取量が多い群でも同様の結果が得られた（調整β：－0.35、平均：13.2g/日）。・平均3.3年のフォローアップ期間中に、うつ病の新規発症が120例、死亡が68例に発生した。・ヨーグルトの摂取量が多い群と低脂肪チーズの摂取量が多い群では、非摂取群と比較し、うつ病リスクが低かった（各々、調整サブ分布ハザード比：0.41［95％信頼区間[CI]：0.19～0.88］および0.40［95％CI：0.21～0.78］）。・心理的苦痛、認知機能、認知症発症（平均フォローアップ期間：5.2年、発症100例、死亡153例）については、有意な関連は認められなかった。・また、チーズや牛乳の定期的な摂取についても関連は認められなかった。　著者らは「発酵乳製品、とくにヨーグルトと低脂肪チーズの摂取は、非発酵乳製品とは異なり、高齢期のメンタルヘルスに潜在的な役割を果たす可能性が示唆された」としている。

　抗うつ薬は、世界で最も使用されている薬剤の1つである。これまでの研究において、抗うつ薬の使用と心血管系有害事象との関連が示唆されている。しかし、抗うつ薬の治療期間や治療開始時期が心臓突然死リスクに及ぼす影響は明らかになっておらず、臨床的なリスク層別化ができていなかった。デンマーク・コペンハーゲン大学病院のJasmin Mujkanovic氏らは、抗うつ薬治療の累積期間と開始時期が心臓突然死リスクと関連しているかどうか、また、その関連性が薬剤クラスによって異なるかどうかを調査するため本研究を実施した。Heart Rhythm誌オンライン版2026年3月12日号の報告。　2010年にデンマーク在住で18～90歳の430万人を対象とした全国コホート研究を実施した。抗うつ薬の使用状況は、同国の処方箋レジストリ（1999～2009年）で確認した。死亡は、心臓突然死、それ以外に分類した。ハザード比（HR）の推定には、多変量Cox回帰モデルを用いた。抗うつ薬の使用は、1年間で2回以上の処方を受けた場合と定義し、累積使用期間（1～5年vs.6年以上）と開始時期（過去、最近、現在）で分類した。主な結果は以下のとおり。・心臓突然死は6,002件で発生した。そのうち1,907件（32％）が抗うつ薬使用患者であった。・調整HRは、使用期間1～5年で1.41（95％信頼区間[CI]：1.31～1.51）、使用期間6年以上で1.74（95％CI：1.59～1.90）であった。・時間経過に伴うリスクの勾配が認められた。抗うつ薬を現在使用していた患者は、最近および過去に使用していた患者と比較し、最もリスクが高かった。（現在）HR：1.71、95％CI：1.59～1.83（最近）HR：1.24、95％CI：1.09～1.42（過去）HR：1.11、95％CI：0.97～1.27・この関連性は、薬剤クラス間で一貫していた。選択的セロトニン再取り込み阻害薬：（1～5年間）HR：1.38、95％CI：1.28～1.49（6年以上）HR：1.57、95％CI：1.42～1.75三環系抗うつ薬：（1～5年間）HR：1.24、95％CI：1.09～1.42（6年以上）HR：1.40、95％CI：1.15～1.71　著者らは「長期にわたる抗うつ薬治療は、主な薬剤クラス全体において、治療期間および治療開始時期に依存して心臓突然死リスクの増加と関連していた。因果関係を断定することはできないものの、これらの結果は、長期にわたる抗うつ薬治療を受けている患者が心血管リスクの高い集団であることを示しており、さらなる研究が必要であることを示唆している」としている。

　抗精神病薬と選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）は、それぞれ心室性不整脈または突然死のリスク増加と関連しているといわれている。両薬剤の併用は、リスクをさらに高める可能性があるものの、その臨床的エビデンスは限られている。国立台湾大学のHsiu-Ting Chien氏らは、抗精神病薬とSSRIが併用されている患者における心室性不整脈または突然死のリスクを評価するため、本研究を実施した。JAMA Network Open誌2026年4月1日号の報告。　本研究では、逐次ターゲット試験エミュレーション法を用いて、米国（2010～23年）および台湾（2010～21年）の医療保険データベースの保険請求データを分析した。過去1年間にSSRIを使用しておらず抗精神病薬治療を開始した成人を対象に、抗精神病薬投与開始後1～52週目のSSRI開始の有無を毎週評価した。その評価に基づき、SSRI投与開始群または非開始群に分類した。新規で抗精神病薬治療を開始した患者におけるSSRI投与開始後1年間の心室性不整脈または突然死のリスクを評価するため、52週にわたる試験をエミュレーションした。逆確率重み付けと時間変動共変量の調整を用いたプロトコール順守解析法を適用した。主要アウトカムは、心室性不整脈または突然死の発生とした。ハザード比（HR）と95％信頼区間（CI）は、ロバスト分散推定量を用いた加重プールロジスティック回帰モデルを用いて推定した。　主な結果は以下のとおり。・米国コホートでは30万7,818例（被験者数：437万289例、平均年齢：46.6±18.8歳、女性：276万4,180例［61.2％］）、台湾コホートでは19万1,080例（被験者数：215万639例、平均年齢：51.0±18.3歳、女性：118万4,464例［55.1％］）が適格基準を満たした。・調整済みコホートにおいて、SSRI投与を開始した患者は、米国では5万2,825例（17.2％）と台湾では2万5,203例（14.7％）であった。・抗精神病薬とSSRIの併用と抗精神病薬単独投与を比較した場合の調整HRは、米国では1.51（95％CI：1.04～2.19）、台湾では3.32（95％CI：2.26～4.88）であった。・高リスクなSSRIであるシタロプラムとエスシタロプラムの調整HRは、それぞれ2.20（95％CI：1.39～3.46）と2.84（95％CI：1.75～4.62）であった。・感度分析では、主要結果のロバスト性が支持された。陽性対照および陰性対照分析では、残存交絡が限定的であることが示唆された。　著者らは「米国と台湾で抗精神病薬投与を開始した成人を対象としたこのコホート研究では、抗精神病薬使用者におけるSSRI投与開始は、心室性不整脈または突然死のリスク増加と関連していた。これらの事象はまれではあるものの、その重篤性を考慮すると、両薬剤の併用療法は慎重に検討する必要がある」としている。

　加熱式タバコは、従来の紙巻タバコより「有害物質が少ない」と一般的に認識されているが、頭痛との関連についてはエビデンスが限られていた。長岡技術科学大学の勝木 将人氏らの研究グループは、日本の大規模インターネット調査のデータを解析した結果、紙巻タバコだけでなく加熱式タバコの使用も、頻回な頭痛の有病率上昇と独立して関連していることを明らかにした。Headache誌オンライン版2026年3月2日号に掲載。　本研究では、2025年2月〜3月に実施された「日本における社会と新型タバコに関するインターネット調査研究プロジェクト」（JASTIS研究）の回答者のうち2万3,228例（年齢中央値49歳、女性49.3％）を対象とした。過去1年間に「時々」または「頻繁に」頭痛を経験した人を「自覚的な頻回な頭痛」と定義した。タバコの使用状況（現在使用、過去使用、非使用）ごとに、年齢、性別、BMI、既往歴（うつ病、睡眠障害、脂質異常症など）、ライフスタイル（コーヒー、アルコール摂取）などを調整した多変量ロジスティック回帰分析を行い、頭痛の有病率との関連を検討した。　主な結果は以下のとおり。・解析対象者の25.5％（5,923例）が頻回な頭痛を報告した。・多変量解析の結果、タバコ非使用者と比較した「頻回な頭痛」の調整オッズ比（aOR）は以下のとおりであった。　- 現在の紙巻タバコ使用者：1.71（95％信頼区間[CI]：1.44～2.03、p＜0.001）　- 過去の紙巻タバコ使用者：1.54（95％CI：1.37～1.73、p＜0.001） 　- 現在の加熱式タバコ使用者：1.15（95％CI：1.01～1.32、p＝0.038）　- 過去の加熱式タバコ使用者については、有意な関連は認められなかった（1.09、95％CI：0.96～1.24、p＝0.203）・事後比較により、加熱式タバコよりも紙巻タバコのほうが、頭痛との関連が有意に強いことが示された（aORの比：1.48、95％CI：1.19～1.84）。・女性（aOR：2.30）、睡眠障害（2.78）、うつ病（1.92）、カフェイン飲料の摂取（1.07）なども頭痛と有意に関連していた。一方、週2回以上の飲酒は負の関連を示した（0.76）。　著者らは、加熱式タバコは紙巻タバコに比べて有害な揮発性化合物の排出は少ないものの、同程度のニコチンを含有していることが頭痛に寄与している可能性を指摘している。頭痛患者の生活指導において、加熱式タバコへの切り替えだけでは不十分であり、禁煙を促す重要性が示唆された。公衆衛生政策においても、タバコによる害の軽減（ハームリダクション）戦略に頭痛を考慮する必要性を強調している。

　65歳未満で発症する若年性認知症は、重要な健康上の問題である。しかし、認知症のリスク因子に関する知見の多くは、65歳以降で発症した晩年期認知症の研究から推測されたものである。米国・ミネソタ大学のKatherine Giorgio氏らは、若年性認知症とさまざまな人口統計学的因子、臨床的因子および生活習慣因子との関連性を調査し、それらの推定値を晩年期認知症の場合と比較した。The Lancet Healthy Longevity誌2026年3月号の報告。　英国および米国における5つの地域ベースの縦断的コホート研究（UKバイオバンク、ARIC［Atherosclerosis Risk in Communities Study］研究、フラミンガム心臓研究、多民族アテローム性動脈硬化症研究［Multi-Ethnic Study of Atherosclerosis］、ホワイトホールII研究）のデータを統合し、標準化した。認知症は、各コホートのプロトコールに従い、入院記録および死亡記録に基づき、臨床評価の有無にかかわらず確認した。リスク因子には、性別、自己申告による人種または民族（ヒスパニック、白人、黒人、アジア人、その他）、学歴、高血圧、糖尿病、肥満、高コレステロール血症、うつ病、過度の飲酒、喫煙、運動不足を含めた。年齢を時間軸とし、時間変動係数を用いたCox回帰モデルを用いて、若年性認知症と晩年期認知症のハザード比（HR）を推定し、発症年齢によってHRが異なるかを検証した。　主な結果は以下のとおり。・フォローアップ期間中（中央値13.7年［四分位範囲：12.9～14.4］）に、参加者54万4,442例において、若年性認知症を発症したのは807例、晩年期認知症は1万4,253例の発症が確認された。・女性は、男性と比較し、若年性認知症リスクが低かった（HR：0.70、95％信頼区間[CI]：0.61～0.80）。・若年性認知症リスクの上昇と独立して関連していた因子は、黒人と白人の人種（HR：1.61、95％CI：1.23～2.11）、小学校卒業以下の学歴（HR：1.99、95％CI：1.67～2.38）、糖尿病（HR：2.45、95％CI：1.99～3.03）、うつ病（HR：2.73、95％CI：2.34～3.20）、喫煙（HR：1.86、95％CI：1.56～2.22）、肥満（HR：1.24、95％CI：1.04～1.48）、運動不足（HR：1.33、95％CI：1.11～1.59）、過度の飲酒（HR：1.22、95％CI：1.01～1.47）であった。・高血圧ステージ1（HR：1.19、95％CI：0.97～1.47）、高血圧ステージ2（HR：1.16、95％CI：0.94～1.43）、高コレステロール血症（HR：1.11、95％CI：0.92～1.34）は、正の効果推定値を示したが、統計的に有意ではなかった。・人種、運動不足、過度の飲酒を除くすべてのリスク因子は、晩年期認知症よりも若年性認知症との関連性が強かった。　著者らは「若年性認知症の発症における修正可能なリスク因子の重要性が示された。若年性認知症の1次予防における優先度の高いターゲットを特定するためにも、本結果は今後の研究の指針となりうる」としている。

　成人では閉塞性肥大型心筋症（HOCM）に対して心筋の収縮力を抑制する薬が承認されたが、小児の薬はなかった。わが国のガイドラインでは、HOCMの左室流出路閉塞軽減のためマバカムテンがClass 1で推奨されている。米国・フィラデルフィア小児病院のRossano氏らは、第III相二重盲検無作為化比較試験であるSCOUT-HCM試験にて、青年期（12歳以上18歳未満）のHOCM患者において、マバカムテンがプラセボと比較して、28週間にわたり左室流出路閉塞を有意に改善することを報告した。　NYHA心機能分類II度またはIII度の症候性HOCM患者44例を、マバカムテン群23例（14.7±1.7歳）、プラセボ群21例（14.6±1.7歳）に無作為に割り付け、有効性と安全性を評価した。マバカムテン群では、ベースラインにおける体重45kg以上は1日1回5mg、35kg以上45kg未満は1日1回2.5mgで投与を開始した。バルサルバ法による左室流出路圧較差および左室駆出率（LVEF）に基づき、増量または減量が可能であった。主要エンドポイントは、誘発時の左室流出路圧較差のベースラインから28週時の変化量であった。　誘発時の左室流出路圧較差は、それぞれ78.4±34.1mmHg、80.8±47.4mmHgであった。28週時点の誘発時左室流出路圧較差の最小二乗平均変化量は、マバカムテン群 －48.5 mmHg、プラセボ群 －0.5mmHgであった（p＜0.001）。有害事象の発現率は両群で同程度で、重篤な有害事象は各群2例で認められた。マバカムテン群では1例で失神、もう1例で植込み型除細動器による不適切ショックが報告された。プラセボ群では1例で胸痛、もう1例で自殺念慮を伴ううつ病が報告された。LVEFが50％未満に低下した患者はなく、試験期間中に死亡の報告はなかった。また、心臓のリモデリングが改善し、病気の自然経過が改善される可能性を示唆する兆候がみられた。　本研究の限界として、被験者数が比較的少ない、研究期間が短い、被験者の大部分が白人であることが挙げられる。そのため、50週間の追跡調査、12歳未満の小児、さまざまなタイプのHOCM患者における有効性を今後研究すると書かれている。これまで、効果の高い新薬の、青年や小児への適応拡大に時間と治験費用がかかることが問題視されていた。その意味で、マバカムテンの青年患者への速やかな適応拡大を期待させる非常に意義のある試験である。

　治療抵抗性統合失調症（TRS）は、精神科医療において大きな課題となっており、患者の約10～60％が抗精神病薬に治療反応を示さない。TRSに対する早期治療は、臨床アウトカムの改善につながる可能性があるものの、客観的なバイオマーカーが欠如しているためタイムリーな介入の妨げとなっている。一般的な脳の構造変化がTRSと関連していることが示唆されているものの、大規模なTRS症例データを得ることが困難なため、明確かつ確固たる結論はいまだ得られていない。米国・Johns Hopkins University School of MedicineのSemra Etyemez氏らは、このギャップを埋めるため、ENIGMA（Enhancing Neuro Imaging Genetics through Meta-Analysis）コンソーシアムと共同で、TRSに関連する脳の構造変化を調査した。Molecular Psychiatry誌オンライン版2026年3月28日号の報告。　主な内容は以下のとおり。・複数の大陸および民族を対象とした複数の機関のデータを用いたメタ分析およびメガ分析により、十分な統計的検出力をもって、TRS患者では非TRS患者と比較し、両側被殻および両側海馬の体積、左上前頭回（SFG）表面積が有意に減少していることが明らかになった。・健康対照群（HC）のデータを取り入れたさらなる分析では、HCから非TRS患者、そしてTRS患者へと、両側海馬体積および左SFG表面積が減少傾向にあることが示された。・クロザピン投与量および抗精神病薬の累積曝露量は、両側海馬体積および左SFG表面積に有意な影響を及ぼさなかった。・一方、被殻体積は、非TRS患者でHCと比較して増加しており、TRS患者とHCとの間には有意な差は認められなかった。・抗精神病薬曝露量は、被殻体積と有意な相関関係を示したが、そのエフェクトサイズは小さかった。・結論として本研究は、海馬とSFGの体積がTRSの潜在的なバイオマーカーであることを示唆している。

　重篤な疾患を有する患者では、うつ病が頻繁に認められる。重篤な疾患に合併するうつ病は、日常生活に支障を来し、多くの場合、迅速な改善が求められる。従来の抗うつ薬では、効果が現れるまでに数週間かかることが課題となっていたが、第2世代抗精神病薬（SGA）は、一般的な精神疾患患者において、より迅速な効果発現と強力な増強効果を示すことが示唆されている。米国・エモリー大学のGregg Robbins-Welty氏らは、一般的な精神疾患および重篤な疾患を有する患者のうつ病に対するSGAの単剤療法および増強療法としての使用に関するエビデンスのレビューを実施した。Journal of Pain and Symptom Management誌オンライン版2026年3月21日号の報告。　主な内容は以下のとおり。・精神医学的エビデンスでは、SGAの増強療法は、奏効率および寛解率を改善し（オッズ比：1.34～2.93、治療必要数：7～13）、その効果は1～2週間以内に認められた。・単剤療法は、忍容性が低く、ガイドラインでは推奨されていなかった。・重篤な疾患を有する患者におけるうつ病に対するSGAの有効性を特異的に評価したランダム化比較試験は存在しなかった。しかし、多くの悪性腫瘍の臨床試験において、悪心、食欲不振、その他の症状に対するSGAの安全性が支持されていた。・重篤な疾患に特化した精神医学的臨床試験は実施されていなかった。しかし、SGAは増強療法の中で最も強力なエビデンスを有しており、予後や症状の重症度から迅速な改善が求められる場合には、好影響をもたらす可能性が示唆された。　著者らは「SGAの増強療法は、複数の抗うつ薬が無効であった場合だけでなく、早期に低用量での導入を検討すべきである。とくに、SGAは緩和ケアに関連して併発する身体症状にも効果を発揮する可能性がある」としている。

　統合失調症スペクトラム症および双極症の治療には、多剤併用療法、高用量の向精神薬、高い抗コリン作用負荷、認知機能低下と関連する抗コリン薬およびベンゾジアゼピン系薬剤の使用が含まれることがある。フランス・Centre Hospitalier de VersaillesのNathan Vidal氏らは、認知機能改善のための今後の治療ガイドラインおよび介入の策定に役立てるため、2013～22年の統合失調症スペクトラム症または双極症の成人外来患者における、薬物治療の動向を評価した。Journal of Pharmaceutical Policy and Practice誌2026年3月31日号の報告。　フランスの全国医療保険請求データベースを用いて、レトロスペクティブ縦断分析を実施した。2013～22年に使用された向精神薬（抗精神病薬、抗うつ薬、抗不安薬、睡眠薬、抗てんかん薬）を特定した。診断別および年齢層別に、使用された向精神薬の数、向精神薬の1日総投与量（DDD）、累積抗コリン作用負荷、ベンゾジアゼピン系薬剤および抗コリン系薬剤の使用頻度について、混合効果線形回帰モデルを用いて推定した。主な結果は以下のとおり。・2013～22年に、ほとんどのグループにおいて、向精神薬の数（β：－0.006～－0.031）、投与量（β：－0.003～－0.029）、ベンゾジアゼピン系薬剤の使用頻度（β：－0.26～－0.88）に、わずかではあるものの有意な減少が認められた。・抗コリン薬の使用は、統合失調症スペクトラム症では減少していたが、双極症では減少が認められず、抗コリン作用負荷は全体的に横ばいであった。・2022年に向精神薬による抗コリン作用負荷が少なくとも1回は高かった患者は、双極症の42.1％、統合失調症スペクトラム症の49.4％にみられた。・処方中止の傾向は、2020年以降ほぼ変化がなかった。　著者らは「2013～22年に、向精神薬の種類と総投与量、ベンゾジアゼピン系薬剤の処方量がわずかに減少したことは、統合失調症スペクトラム症および双極症の成人患者における副作用への配慮が向上したことを示唆している。しかし、抗コリン薬の使用と抗コリン作用負荷は軽減できていないことが明らかとなった。COVID-19パンデミック後も、向精神薬の減薬（deprescribing）を支援するための、さらなる取り組みが求められる」としている。

　抗うつ薬治療開始後の実生活における活動量の変化については、これまで十分に検討されていなかった。台湾・中山医学大学附設医院のYu Chang氏らは、抗うつ薬治療開始前後の日常的な歩行活動量の短期的変化を定量化するため、ウエアラブルデバイスを用いた評価を行った。Journal of Affective Disorders誌2026年8月1日号の報告。　対象は、90日以内に初めて抗うつ薬による治療記録が登録された成人の新規うつ病患者168例（平均年齢：44.2歳、女性：78％）。過去1年間の抗うつ薬使用歴および統合失調症または双極性障害の既往歴のある患者は除外した。All of Us Research Program CDR v8（データカットオフ日：2023年10月1日）のデータを解析した。Fitbitの歩数データを、インデックス日の前後60日間、日ごとに集計した。欠損のない分単位の心拍数データが600分以上ある日を有効なデータとして選択した。被験者内混合効果区分的中断時系列モデルを、0日目および14日目をブレークポイントとして対数歩数に適用し、曜日で調整した。　主な結果は以下のとおり。・インデックス前の期間において、歩数の減少がみられた（－0.16％/日、p＝0.027）。・抗うつ薬治療開始後0～14日間は、インデックス前と比較し、歩数の増加がみられた（p＝0.012）。・予測平均歩数は、0日目の6,634歩から14日目の7,341歩へ増加した（約0.74％/日）。・14日目以降は、変化が非常に少なかった（約0.07％/日）。・抗うつ薬治療開始直後には、歩数の減少がみられた（－9.7％、p＝0.031）。・0～2日目でさらに調整した後も、0～14日間の増加傾向は維持されていた。　著者らは「Fitbitの毎日の歩数計測データは、抗うつ薬治療開始後、最初の2週間における明確な活動パターンを捉えており、ウエアラブルデバイスが治療開始時の高頻度モニタリングに役立つ可能性を示唆している」としている。

　精神疾患の病態生理学的メカニズムに、炎症が関与している可能性を示唆する膨大なデータが存在する。低用量アスピリンが向精神薬の治療効果を高める可能性が示唆されている。イスラエル・Ben-Gurion University of the NegevのLior Stern氏らは、双極症、統合失調症、統合失調感情障害患者において、向精神薬と低用量アスピリンの併用レジメンの安定性およびその他の治療効果と関連しているかどうかを検討した。Pharmaceuticals誌2026年3月8日号の報告。　本レトロスペクティブ研究では、イスラエルのClalit Health Services' Southern Districtのデータベースより、2017〜19年に治療を行った1,924例の患者データを分析した。低用量アスピリンと向精神薬の併用療法で治療されたLDA群、向精神薬のみで治療された対照群での比較を行った。研究アウトカムは、自殺企図および薬物療法に関連する有害事象（向精神薬の増量、増強、変更）とした。　主な結果は以下のとおり。・LDA群は137例（男性の割合：55％、年齢：63.3±12.3歳）、対照群は1,787例（男性の割合：60％、年齢：47±16.9歳）。・ほぼすべてのアウトカムにおいて、統計学的に有意な差が認められ、LDA群において良好な結果が示された。・LDA群は、薬剤投与量の増加率が低く（40例［29％］vs.726例［40.5％］、p＝0.01）、向精神薬の変更および/または追加も少なかった（37例［26.9％］vs.778例［43.5％］、p＜0.001）。また、有意差は認められなかったものの、自殺企図率も低かった（0例［0％］vs.16例［0.9％］、p＝0.53）。　著者らは「全体として、低用量アスピリン併用療法は、双極症、統合失調症、統合失調感情障害患者において、より良好な臨床転帰と関連していた。向精神薬と低用量アスピリンの併用療法の治療効果を検証するためには、大規模な疫学調査およびプロスペクティブランダム化臨床試験によるフォローアップ調査が求められる」としている。

　注意欠如・多動症（ADHD）の子どもに対しては、メチルフェニデートが処方されることが多い。ADHD患者は統合失調症などの精神病（精神病性障害）のリスクが高いことが知られているが、精神病の発症とメチルフェニデートとの長期的な関連は、これまで明確ではなかった。こうした中、新たな大規模研究で、メチルフェニデートは精神病リスクを上昇させず、むしろ小児期の同薬による治療は将来の非感情性精神病性障害に対して予防効果を有する可能性が示唆された。英エディンバラ大学児童・思春期精神医学分野のIan Kelleher氏らによるこの研究は、「JAMA Psychiatry」に3月25日掲載された。　Kelleher氏は、「幼少期のメチルフェニデートによる治療が長期的な精神病リスクの低下と関連していたという事実は、この薬剤が小児期の症状を管理するにとどまらず、重篤な精神疾患に対して長期的な保護効果を持つ可能性を示唆している」とニュースリリースで述べている。　この研究でKelleher氏らは、フィンランドの全国データを用いて、1987年から1997年の間に出生した人を対象に、子どもおよび思春期の若者に対するメチルフェニデートによる治療が将来の非感情性精神病性障害リスクに与える影響を検討した。同期間に出生したのは69万7,289人であった。このうち3,956人（男子80.41％）が、フィンランドでメチルフェニデートが使用されるようになった2003年1月1日以降に、18歳未満でADHDと診断されており、2,728人（68.96％）がメチルフェニデートの処方を1回以上受けていた。　222人（5.7％）が非感情性精神病性障害の診断を受けており、診断時の平均年齢は22.16歳だった。解析の結果、メチルフェニデート（30mg/日）による長期治療と非感情性精神病性障害リスクの間に有意な関連は認められなかった。さらに二次解析では、13歳未満でADHDと診断されメチルフェニデートを処方された人では、成人期における非感情性精神病性障害の発症リスクが低い傾向が示された。思春期にADHDと診断された人では、十分な評価を行うことができなかった。　研究グループは、「これらの結果は、ADHD治療で使われる中枢神経系刺激薬が将来的に精神病リスクを高めるのではないかという、近年の保護者や医師、政策担当者の懸念を和らげる一助となる可能性がある」と述べている。　Kelleher氏はさらに、「ADHDの子どもを成人期まで追跡すると、ごく一部ではあるが一定数が統合失調症などの精神病性障害を発症することが知られている。重要な疑問は、ADHD治療薬がそのリスクを引き起こしているのか、それとも相関関係はあっても因果関係はないのかという点であった。今回の研究結果は、そのリスクを高めている要因が薬剤そのものではないことを示唆している」と話している。　論文の筆頭著者である英ユニバーシティ・カレッジ・ダブリンのColm Healy氏は、「小児の脳と、思春期あるいは成人の脳との間には重要な発達上の違いが存在する。そのため、中枢神経系刺激薬の効果が全ての発達段階で同じであると仮定することはできない。成人におけるADHD治療が急増している現状を踏まえると、こうした違いの理解は喫緊の課題である」と述べている。（HealthDay News 2026年3月26日）

　米国・Zucker Hillside HospitalのChristoph U. Correll氏らは、早期発症統合失調症患者に対するブレクスピプラゾールの有効性と安全性を評価するため、第III相試験の事後解析の結果を報告した。Psychiatry Research誌2026年6月号の報告。　統合失調症患者を対象とした4件の6週間ランダム化二重盲検プラセボ対照試験のデータを統合した。18～65歳の成人を対象とした試験が3件（NCT01396421、NCT01393613、NCT01810380）、13～17歳の青年を対象とした試験が1件（NCT03198078）であった。早期発症の基準は、年齢が13～35歳、罹病期間が5年以内とした。ブレクスピプラゾール2～4mg/日投与群（ブレクスピプラゾール群）またはプラセボ投与群（プラセボ群）にランダムに割り付けられた患者データを統合した。有効性の評価は、主に陽性・陰性症状評価尺度（PANSS：すべての試験の主要エンドポイント）を用いた。機能の変化は、成人では個人的・社会的機能遂行度尺度（PSP）、青年ではChild Global Assessment Scale（CGAS）を用いて測定した。また、安全性も評価した。　主な結果は以下のとおり。・対象患者は476例（ブレクスピプラゾール群：289例、プラセボ群：187例）。・ベースラインから6週目までのPANSS総スコア（最小二乗平均差［LSMean］：－3.6、95％信頼区間[CI]：－7.0～－0.1、p＝0.04、Cohen's d：0.19）およびPSP/CGAS複合機能スコア（LSMean：2.3、95％CI：0.1～4.5、p＝0.04、Cohen's d：0.19）の変化は、ブレクスピプラゾール群のほうがプラセボ群よりも大きかった。・治療中に発現した有害事象（TEAE）の発現率は、ブレクスピプラゾール群で50.7％、プラセボ群で46.3％であった。・ブレクスピプラゾール群で最も多くみられたTEAEは、不眠（ブレクスピプラゾール群：9.2％、プラセボ群：9.5％）およびアカシジア（ブレクスピプラゾール群：6.5％、プラセボ群：2.1％）であった。　著者らは「本解析により、統合失調症の初期段階の患者におけるブレクスピプラゾールの有効性が示され、統合失調症に対するブレクスピプラゾールのエビデンスが拡充された。また、ブレクスピプラゾールの安全性プロファイルは、これまでの臨床試験の結果と一致していた」としている。

　統合失調症患者における抗精神病薬と併用した中長期の漢方薬の使用が、メタボリックシンドローム（MetS）に及ぼす影響を評価し、これらの患者におけるMetSの有病率および関連する影響因子を明らかにするため、中国・Fujian Psychiatric CenterのJing-Shuang Zhang氏らは、レトロスペクティブコホート研究を実施した。Frontiers in Pharmacology誌2026年3月17日号の報告。　2022～24年に統合失調症と診断され精神科病院に入院中の患者897例（平均年齢：47.68±14.67歳）を対象に、レトロスペクティブコホート研究を実施した。対象患者は18歳以上、服薬順守が良好で、入院期間が6ヵ月以上の患者とした。入院中の漢方薬使用状況に基づき、対象患者を漢方薬使用群と非使用群に分け、両群のアウトカム、とくにMetSの発症についてレトロスペクティブにフォローアップ調査を行った。単変量解析を用いて潜在的な交絡因子をスクリーニングした後、多変量ロジスティック回帰分析を行い、交絡因子の影響を調整した。最後に、曝露因子が研究結果に及ぼす影響を評価し、オッズ比（OR）を算出した。　主な結果は以下のとおり。・漢方薬使用群は897例中163例（18.17％）であった。また、MetSを発症した患者は247例（27.53％）であった。・漢方薬使用群におけるMetSの有病率は17.18％であったのに対し、非使用群では29.84％であった。・漢方薬使用群では、非使用群と比較し、中心性肥満（29.5％ vs.39.8％）および高血糖（13.50％ vs.21.8％）の有病率が低かった。・二項ロジスティック回帰分析の結果、MetSの発症と独立して関連していた因子は、学歴、漢方薬、クエチアピン、クロザピン、リスペリドン、アリピプラゾールの使用、BMIであった。・学歴の低い患者（9年以下）と比較し、学歴が高い患者（12年超）では、MetS発症リスクが低かった（OR：0.45、95％信頼区間[CI]：0.25～0.81、p＜0.01）。・非使用群と比較し、中長期（6ヵ月以上）の漢方薬使用はMetS発症リスクを低下させることが示された（OR：0.50、95％CI：0.30～0.83、p＜0.01）。・リスペリドン（OR：0.54、95％CI：0.36～0.83、p＜0.01）およびアリピプラゾール（OR：0.39、95％CI：0.21～0.72、p＜0.01）を使用している患者は、ほかの抗精神病薬を使用している患者と比較し、MetSの発症リスクが比較的低かった。・薬剤の種類により、MetS発症率の程度は異なっていた。・BMIが高いほど、MetS発症リスクが増加するという正の相関が認められた（OR：1.39、95％CI：1.32～1.46、p＜0.001）。・クエチアピンまたはクロザピンを使用していない患者と比較し、クエチアピン（OR：1.86、95％CI：1.11～3.13、p＜0.05）またはクロザピン（OR：1.74、95％CI：1.14～2.68、p＜0.05）を使用している患者では、MetSの発症リスクが増加した。　著者らは「入院中の統合失調症患者では、一般的にMetSの発症が認められた。クエチアピン、クロザピンの使用およびBMIの増加は、MetSの有意なリスク因子であることが示唆された。一方、漢方薬、アリピプラゾール、リスペリドンの使用および高学歴は、MetSの発症に対する保護因子であった」とし「統合失調症患者においてMetSの発見と予防は不可欠である。長期的な漢方治療はMetSの発症率を低下させ、慢性期統合失調症患者にとってより良い治療選択肢と方向性に寄与する可能性がある」とまとめている。

　16歳時に過敏性腸症候群（IBS）を有することは、24歳時にIBSを有することを予測する最も強いリスク因子であり、16歳時にIBSであった人の33.6％は24歳時でも診断基準を満たすとする研究結果が、「Gastroenterology」に1月30日掲載された。　ヨーテボリ大学（スウェーデン）サールグレンスカアカデミーのJessica Sjölund氏らは、1990年代半ばに出生した4,089人を若年成人期まで追跡したスウェーデンのBAMSE出生コホートのデータを用い、24歳時のIBSの有無に関連する思春期のリスク因子、および16歳から24歳にかけてのIBSの持続に関連する因子を検討した。曝露因子の大半は16歳時に評価されていた。　対象者2,539人のデータを解析した結果、24歳時のIBS有病率は10.0％であり、女性であること、知覚ストレスの高値、アトピー性皮膚炎、片頭痛またはうつ病の既往、健康関連QOLの低値がIBSと関連していた。16歳時のIBSは、24歳時のIBSに対する最も強いリスク因子であった。また、機能性腹痛、自己評価による心理的苦痛および全般的な健康状態不良、食物過敏、短い睡眠時間も、成人期のIBSのオッズ上昇と関連していた。16歳時にIBSであった人のうち33.6％が、24歳時においてもIBSの診断基準を満たしていた。IBSの持続と強く関連していた因子は親のIBS症状であり、それ以外の因子は統計学的に有意ではなかった。　Sjölund氏は、「思春期のIBSは固定した状態ではないことが示された」と述べている。　なお、複数の著者がバイオ医薬品企業との利益相反（COI）に関する情報を明らかにしている。

＜今回の症例＞年齢・性別66歳・男性患者情報3ヵ月前に長年勤務していた職場を定年退職した。1ヵ月前よりうつ状態となり、数日前より不安・焦燥が著しく、じっとしていられない状態であった。搬送当日の早朝、グルホシネートアンモニウム塩18.5％を含有する除草剤（商品名：バスタ液剤）を200cc程服用し、青緑色の吐物を嘔吐しているところを妻に発見されて、救急医療施設に搬送された。経口摂取2時間後の初診時は、呼吸数12/分、SpO2 98％（室内気）、血圧126/82mmHg、心拍数76bpm、意識レベルJCS 0、瞳孔左右3.5mm同大、対光反射 迅速、体温36.6℃であった。嘔気以外の訴えはなかった。検査値末梢血では、WBC 6.20×103/mm3、Hb 14.2g/dL、Ht 43.4％、Plt 122×103/mm3、生化学検査では、TP 7.1g/dL、AST（GOT）32IU/L、ALT（GPT）36IU/L、LDH 296IU/L、CPK 72IU/L、AMY 178IU/L、Glu 98mg/dL、BUN 16mg/dL、Cr 0.8mg/dL、Na 137mEq/L、K 4.2mEq/L、Cl 99mEq/Lであった。動脈血ガス（室内気）では、pH 7.412、PaCO2 38.8Torr、PaO2 90.6Torr、HCO3－ 23.8mmol/L、BE －0.4mmol/L、乳酸値 1.4mmol/Lであった。＜問題1＞＜解答はこちら＞4．気管挿管および呼吸器管理を施行し、集中治療室に入院とするフェンタニルおよびプロポフォールの静脈内投与によって鎮静し、気管挿管および人工呼吸器管理を施行した。さらに、経鼻胃管を挿入し、300mLの微温湯で懸濁した活性炭50gを胃内に注入し、集中治療室に入院とした。経口摂取28時間後に自発呼吸が消失した。経口摂取50時間後より次第に自発呼吸を認め、摂取54時間後に鎮静薬を中止した。58時間後に離握手などの指示に従うことを確認して人工呼吸器を離脱し、気管チューブを抜管した。その後の経過は順調で、入院4日目にうつ病の治療目的で精神科病棟に転棟となった。後に、初診時（経口摂取2時間後）の血清より246µg/mLのグルホシネートが検出された。上條 吉人編. 臨床中毒学 第2版. 医学書院. 2023.小山 完二ほか. 日救急医会誌. 1997;8:617-618.

毎年20人に1人以上もの米国成人が生きるのを辛くし、活動を妨げる深刻な精神不調を被ります。その治療を推進する取り組みの一環として、今月18日にドナルド・トランプ大統領がサイケデリック薬（psychedelic drug）の超速優先審査（Commissioner’s National Priority Vouchers：CNPV）を米国FDAに命じました1,2）。大統領からのその通知によると、1,400万例を超える米国成人が深刻な精神不調を患い、およそ800万例にそれらの治療薬が処方されています。精神疾患の最悪の帰結の自殺率は2000～18年に37％も上昇しましたが、トランプ大統領の1期目に精神疾患患者を助ける取り組みが進展し、2018～20年には幸いにも5％低下しました3）。しかし、トランプ大統領曰く、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）蔓延とバイデン政権下での停滞のせいで進捗は止まり、自殺率は再び上昇して2022年には2018年と同じ最悪の水準に逆戻りしてしまいました。感じ方を変える（perception-altering）とFDAが説明4）するサイケデリック薬は、一通りの標準治療後も不調が続く深刻な精神疾患患者を対象とする試験で有望な成績を上げており、開発中のいくつかはすでに画期性優遇（Breakthrough Therapy）の指定を受けています。トランプ大統領は画期性優遇の指定を得ているサイケデリック薬の目ぼしいものにCNPV権利を付与することを18日に命じました。それを受けてFDA長官Marty Makary氏はLSDやマジックマッシュルームの活性成分のpsilocybinなどが属するセロトニン2A受容体作動薬の3つに権利を付与すると同日の記者会見で述べています5）。いわば大統領の「推し」となり、FDAの厚遇も約束されたサイケデリック薬への投資家の期待は当然ながら一気に膨らみ、AtaiBeckley、Compass Pathways、Enveric BioSciences、GH Research、Definium Therapeutics、Cybinなどのその界隈の会社の株価が軒並み上昇しています6）。そして、大統領命令からおよそ1週間後の先週金曜日24日に、FDAはサイケデリック薬を開発する3社に約束どおりCNPV権利を付与しました4,7）。FDAの発表では具体的な社名は明かされませんでしたが、大統領命令後に株価上昇の恩恵を得た一堂のうちの一社のCompass Pathwaysがその幸運に恵まれたことを明らかにしています8）。Compass社によるとCNPV権利を使うことで承認申請後の審査期間が超速の1～2ヵ月に短縮されます。Compass社はCOMP360という名称の人工のpsilocybinを開発しています。COMP360は治療抵抗性うつ病患者が参加した2つの第III相試験で目標の効果を示しており、先月の同社の発表によるとFDAへの承認申請が今年中に完了する見込みです9）。FDAがCNPV権利を付与したあとの2社の1つは大うつ病へのpsilocybin開発会社、もう1つは心的外傷後ストレス障害（PTSD）へのmethylone開発会社です。Usona InstituteとTranscend Therapeuticsがそれらの治療を開発しており、Reutersからの問い合わせに対してUsona Instituteは権利を得たと回答しています7）。一方、Transcend社はReutersに回答していません。Transcend社が開発しているmethyloneは植物成分のカチノンの類いです。カチノンはアンフェタミン様の作用を求めて使われているアラビア南部やアフリカ東部で育つ植物のカート（Catha edulis）の葉に含まれています10）。Transcend社はTSND-201という名称でmethyloneを開発しており、PTSD患者を対象とした第III相試験が進行中です11）。サイケデリック薬の時代の到来を予想していたのか、わが国の大塚製薬はほかでもないそのTranscend社の買収をつい先月末に発表しています12）。日本でサイケデリック薬が日の目を見ることもそう遠くないうちに実現するかもしれません。参考1）ACCELERATING MEDICAL TREATMENTS FOR SERIOUS MENTAL ILLNESS / THE WHITE HOUSE2）Trump orders FDA to fast-track reviews of psychedelic drugs after lobbying by podcaster / FierceBiotech3）Suicide Data and Statistics / CDC4）FDA Accelerates Action on Treatments for Serious Mental Illness Following Executive Order / FDA5）Trump orders FDA to fast-track reviews of psychedelic drugs after lobbying by podcaster. FierceBiotech.6）Psychedelic drug developers rally after Trump orders FDA to expedite reviews / Reuters7）US FDA moves to fast-track psychedelic drugs after Trump order / Reuters8）Compass Pathways Announces FDA Granted NDA Rolling Review Request and Awarded Commissioner's National Priority Voucher / BusinessWire9）Compass Pathways Announces Fourth Quarter and Full-Year 2025 Financial Results and Business Highlights / BusinessWire10）Effects of Synthetic Cathinones Contained in “Bath Salts” on Motor Behavior and a Functional Observational Battery in Mice NIH11）EMPOWER-1試験（ClinicalTrials.gov）12）大塚製薬のTranscend Therapeutics社買収について

　双極症患者は、心血管疾患を発症するリスクが高いことが知られている。欧米型の食生活は、双極症患者における心血管疾患リスクを上昇させるという仮説が立てられている。しかし、双極症患者における食習慣については、これまで十分に研究されていなかった。オランダ・Leiden University Medical CentreのMirjam A. Riedinger氏らは、双極症患者、単極性うつ病患者、寛解期の単極性うつ病患者、健康対照者における食事の質を評価するため、大規模コホートによる検討を行った。Bipolar Disorders誌2026年5月号の報告。　オランダうつ病不安研究（NESDA）から合計1,358例を対象に実施した。参加者の分類は、双極症患者（100例、男性の割合：48.0％、平均年齢：50.9歳）、単極性うつ病患者（199例、男性の割合：28.0％、平均年齢：52.4歳）、寛解期の単極性うつ病患者（722例、男性の割合：29.8％、平均年齢：52.4歳）、健康対照者（337例、男性の割合：40.7％、平均年齢：51.2歳）。食事の評価は、238項目の食物摂取頻度調査票（FFQ）を用いて、「地中海食スコア」（MDS）を算出した。食事スコアは、社会人口統計学的因子、身体活動、喫煙を調整した多変量回帰分析を用いて比較した。　主な結果は以下のとおり。・双極症患者は、寛解期の単極性うつ病患者および健康対照者と比較し、MDSが有意に低かった（各々、p＝0.01、p＝0.02）。しかし、単極性うつ病患者との差は認められなかった。・エフェクトサイズは、双極症患者と寛解期の単極性うつ病患者で0.24、双極症患者と健康対照者で0.25であった。・さらに、双極症患者は健康対照者と比較し、平均ウエスト周囲径（p＝0.03）およびBMI（p＝0.02）が有意に高かった。　著者らは「双極症患者の平均的な食事の質は、寛解期の単極性うつ病患者および健康対照者と比較して低かった。このことが、双極症患者にみられるウエスト周囲径の増加およびBMIの上昇、そしてそれに伴う健康への悪影響の一因となっている可能性がある」と結論付けている。

前回、私はLancet誌の提唱する認知症の修正可能な14の危険因子1）を、「疾患・障害リスク」と「生活・環境リスク」とに分ける考え方を述べた。前者は従来のアミロイド仮説を軸に、そこから派生した慢性炎症や抗酸化などの病理から説明しやすいもので、糖尿病や高LDLコレステロール（LDL-C）が代表的だ。これはいわば、アルツハイマー病の病理進行をくい止めようという「表街道」の予防法である。一方、後者はアミロイド仮説とは異なり、脳内ネットワークや認知予備能といった考え方で説明される。健常な神経細胞を増やす、あるいは減少させないという、側面からの「援護射撃」ともいえる。この考え方をイラストに示した。以下に示す個々の危険因子について、それが「表街道」と「援護射撃」のどちらに属するかを述べていく。画像を拡大する筆者作成若年期の教育：脳の「控え選手」を育てる援護射撃若年期の危険因子だが、これは「教育」が中心となる。ここで作る大脳の基礎力が十分でなかったとしても、後年これを育み続けることが予防につながると考えればいい。この考え方の基本は、以前から知られる「認知予備能」に関連する。ざっくり言えば、人は生まれ持った脳細胞の一部しか使わないうちに一生を終える。これまで使ってこなかった「控え選手の神経細胞（予備能）」に働きかけるのである。具体的な方法としては、新たな社会交流が勧められる。とくにインターネットリテラシーが低い人こそ、ここで情報を得る習慣を持てば大きな成果が期待できる。教育は、まさに一生続く「援護射撃」なのである。中年期の危険因子：再発とうっかり事故を防ぐ表街道中年期の危険因子のトップは、第38回で述べたとおり難聴と高LDL-Cだが、続いて「うつ病」に触れたい。うつ病経験者は、そうでない者と比べ認知症の危険性が2倍とされる。背景には、神経炎症や、脳由来栄養因子を介した神経の可塑性障害、コルチゾール過剰分泌による海馬体積の減少説などがある。臨床的に大切なのは、うつ病は何度も繰り返しやすく、その再発自体が認知症発症の危険性を高める点だ。だからこそ再発予防が重要であり、主治医と共にフォローを欠かさないことが、病理を抑える「表街道」の対策となる。次に「頭部外傷」については、中等度のもので認知症リスクを2.3倍、重度で4～4.5倍にも増大させる2）。ボクシングなどによる頭部外傷が、50年以上も後にリスクとして現れる。なお高齢者では「転落が脳挫傷原因の3分の2以上」とされるだけに、住環境への配慮が重要になる。照明の改善、手すりやレールの設置、段差の除去や滑りにくい床への改善などが望ましい。身体機能面からは、運動機能の維持、視力や聴力の調整も重要となる。そして、単純ながら基本となるのが「適切な履物」の着用だ。屋内でスリッパなど履かないほうがよい人は多い。これもまた、脳への物理的ダメージを回避する「表街道」の予防といえる。運動不足：座りっぱなしを解消する援護射撃運動不足という危険因子は、従来からいわれてきた運動の予防効果の裏返しである。最近は、単に「たくさん運動すればよい」というより、「身体活動をしない者が運動すれば効果が生まれる」という考え方に変化してきた。最近、老年医学の分野では「座りがちな」という意味の英語で「sedentary」という言葉をよく見かける。そこですべき運動は、有酸素運動の一辺倒ではなく、レジスタンス運動やバランス運動を組み合わせることが重要だ。腰や膝の障害で運動が難しい人の場合でも、皿洗いや掃除、洗濯物干しなどの家事労働を長時間行えば、運動不足をかなり補える。こうした活動の積み重ねが、脳を支える「援護射撃」となる。糖尿病と高血圧：血管から病理を断つ表街道の王道糖尿病は認知症リスクを60％高めるとされるが、アルツハイマー病以上に、血管性認知症の危険性を高める。生物学的メカニズムとしては、直接的な血管障害や神経障害のほかにインスリン分解酵素（IDE）の影響が指摘されている。インスリンとアミロイドβ（Aβ）は同じIDEで分解されるため、高インスリン血症になるとAβの分解が滞り、蓄積していくと考えられる。なお低血糖発作は深刻な危険因子だと強調されている。食事による対応では、地中海食、そこに減塩を超えたダッシュ食、低炭水化物が推奨される。運動では、有酸素運動、レジスタンス運動、バランス運動を組み合わせた「表街道」の包括的な管理が求められる。そして、高血圧こそ認知症発症における最重要な修正可能リスクだろう。40～65歳の中年期の高血圧は、認知症リスクを61～69％増加させるが、降圧薬による治療により、認知症全体で12％、アルツハイマー病で16％のリスクを低減できるとされる3）。高血圧が認知症の危険因子となる理由として複数の説がある。まず脳血管損傷経路、また酸化ストレスと神経炎症経路、血液脳関門破壊経路、さらに脳構造変化と脳萎縮などである。これらをみると、アルツハイマー病の病理が形成されていくプロセスに関わる仮説の多くが高血圧と関連すると改めてわかる。治療面では、とくに血流の改善と脳構造の保護が重要である。わが国のガイドラインでは、年齢別、個人差を考慮した段階的な血圧管理を推奨している。また、いわゆる白衣高血圧の多さを考慮してか、最近では家庭用血圧計における継続的な測定結果が重視される。診察室での血圧よりも、自宅でリラックスして測定した値こそ「真の値」と考えるからだ。『高血圧管理・治療ガイドライン2025』では、全年齢の降圧目標が、「診察室血圧130/80mmHg未満、家庭血圧125/75mmHg未満」に定められている4）。なお言うまでもないが、血圧コントロールのみならず糖尿病や脂質異常症などの関連疾患の包括的な管理を通して、大きな予防効果が期待できる。これも「表街道」の予防法だ。認知症の修正可能な危険因子に関する今回の解説は以上である。14の危険因子のうちあと6つ、主にライフスタイルに関連するものが残っているが、これについては次回に述べることにしよう。参考文献・参考サイト1）Livingston G, et al. Dementia prevention, intervention, and care: 2024 report of the Lancet standing Commission. Lancet. 2024;404:572-628.2）Gottlieb S. Head injury doubles the risk of Alzheimer's disease. BMJ. 2000;321:1100.3）Ding J, et al. Antihypertensive medications and risk for incident dementia and Alzheimer's disease: a meta-analysis of individual participant data from prospective cohort studies. Lancet Neurol. 2020;19:61-70.4）日本高血圧学会高血圧管理・治療ガイドライン委員会編. 高血圧管理・治療ガイドライン2025. ライフサイエンス出版; 2025.