近年新規薬剤の発売が相次ぐアトピー性皮膚炎について、2024年10月に3年ぶりの改訂版となる「アトピー性皮膚炎診療ガイドライン2024」が発表された。外用薬のホスホジエステラーゼ4（PDE4）阻害薬ジファミラスト、注射薬の抗IL-31受容体A抗体ネモリズマブおよび抗IL-13受容体抗体トラロキヌマブ、経口JAK阻害薬ウパダシチニブおよびアブロシチニブの5剤が、今版で新たに掲載されている。ガイドライン策定委員会メンバーである常深 祐一郎氏（埼玉医科大学皮膚科）に、新薬5剤を含めた治療アルゴリズムの考え方について話を聞いた。 　前版である2021年版のガイドラインで、治療アルゴリズムの骨格が大きく変更された。全身療法（注射薬と経口薬）の位置付けについて、寛解維持療法の選択肢に一部が加えられたほか、使用対象がその前の2018年版アルゴリズムの「重症・最重症・難治性状態」から「中等症以上の難治状態」に変更されている。そして各段階で「寛解導入できたか」という問いが加えられ、そのyes/noに応じて治療のPDCAサイクルを回していく構成となっている。この背景には、使用できる薬剤が増えたことが何よりも大きいと常深氏は話し、寛解導入に持っていくためにPDCAサイクルを回し、これらの薬剤を活用し、必ず寛解導入すること（Treat to Target）が重要とした。

　中国・Capital Medical UniversityのTianwei Wu氏らは、10代の若者におけるうつ病治療に対する各種抗うつ薬の有効性を評価し、思春期うつ病に対する治療の有効性および忍容性を評価するため、システマティックレビューおよびネットワークメタ解析を実施した。BMC Psychiatry誌2025年5月10日号の報告。 　対象は、各種診断基準（DSM-5、CCMD-3、DSM-4、ICD10/11）でうつ病と診断された6〜18歳の青年。2024年10月までに公表されたランダム化比較試験（RCT）を主要データベース（PubMed、Cochrane Library、Web of Science）よりシステマティックに検索した。検索に使用したキーワードは、うつ病、うつ病性障害、感情障害、青年期、若年成人、未成年者、fluoxetine、セルトラリン、パロキセチン、agomelatine、vilazodone、エスシタロプラム、ベンラファキシンとした。バイアスリスクは、Cochraneバイアスリスクツールを用いて評価した。

　日本医師会（会長：松本 吉郎氏［松本皮膚科形成外科医院 理事長・院長］）は、5月28日に定例の記者会見を開催した。会見では、先の「3党合意による『11万床削減』の報道について松本氏がコメントし、「病床の削減は、方法論を間違えると、地域住民、患者やその家族、そして、医療現場で懸命に命や健康を守っている医療従事者、さらには医療に関わる業種の皆さんに、大変な不安や混乱を与えかねない」と強調し、「今後、関係者の理解と納得が得られる政策となることに期待を寄せる」と語った。

　弘前大学の足立 匡基氏らは、自閉スペクトラム症（ASD）および注意欠如多動症（ADHD）の特性と幼少期のポジティブな経験が自殺関連行動に及ぼす複合的な影響を調査するため、日本人の青年および若年成人の大規模かつ代表的なサンプルを用いて、調査を行った。さらに、幼少期のポジティブな経験が神経多様性特性に関連するリスク軽減に役立つかについても、検討を行った。Frontiers in Psychiatry誌2025年4月30日号の報告。 　対象は、16〜25歳の日本人5,000人。検証済みの尺度を用いて、ASD およびADHD特性、幼少期のポジティブな経験、自殺念慮および自殺企図を含む自殺関連行動を測定し、データを収集した。これらの変数の影響を評価するため、階層的回帰分析を複数回実施した。幼少期のポジティブな経験と神経多様性特性との間の相互作用効果を検討し、潜在的な緩和効果を検証した。

　中耳炎に罹患した幼児の面倒を見た経験のある親なら、症状の治りにくさや再発のしやすさを知っているだろう。小児の中耳炎では、通常は数日間に及ぶ経口抗菌薬を用いた治療が行われるが、耐性菌が発生しやすく、再発リスクも高い。こうした中、ゲル状の外用抗菌薬の単回投与により中耳炎を効果的に治療できる可能性のあることが動物実験で明らかになった。米コーネル大学R.F.スミス化学・生体分子工学科のRong Yang氏らによるこの研究結果は、「ACS Nano」4月8日号に掲載された。

　何を食べるかが、女児の初潮を迎える年齢に影響を与えるようだ。新たな研究で、食生活の炎症レベルが最も高かった女児では最も低かった女児に比べて、翌月に初潮を迎える可能性が約15％高いことが示された。この結果は、身長やBMIで調整後も変わらなかったという。米フレッド・ハッチンソンがんセンターのHolly Harris氏らによるこの研究の詳細は、「Human Reproduction」に5月6日掲載された。 　この研究は、9〜14歳の米国の小児を対象にした追跡調査研究であるGrowing Up Today Study（GUTS）に1996年と2004年に参加した女児のうち、ベースライン時に初潮を迎えておらず、食生活の評価など必要なデータの完備した7,530人を対象にしたもの。参加者は初潮を迎える前に、9〜18歳の若者向けの食品摂取頻度調査（youth/adolescent food frequency questionnaire；YAQ）に回答しており、追跡期間中（2001〜2008年）に初潮を迎えた場合には、その年齢を報告していた。

　軽症喘息に対する治療を受けているが、喘息がコントロールされていない患者において、albuterol（日本ではサルブタモールと呼ばれる）単独の頓用と比較してalbuterol/ブデソニド配合薬の頓用は、重度の喘息増悪のリスクが低く、経口ステロイド薬（OCS）の年間総投与量も少なく、有害事象の発現は同程度であることが、米国・North Carolina Clinical ResearchのCraig LaForce氏らBATURA Investigatorsが実施した「BATURA試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2025年5月19日号に掲載された。

　1次治療に失敗したヒト免疫不全ウイルス（HIV）陽性の小児の2次治療において、バックボーン療法としてのテノホビル アラフェナミドフマル酸塩（TAF）＋エムトリシタビン（FTC）に、アンカー薬としてドルテグラビル（DTG）を併用する抗レトロウイルス療法（ART）は、他のレジメンと比較して有効性が高く、安全性の懸念を示す所見はみられないことが、ウガンダ・Makerere UniversityのVictor Musiime氏らが実施した「CHAPAS-4試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌2025年5月15・22日合併号に掲載された。

　大阪府の医療施設を対象とした調査において、2024年のMycoplasma pneumoniaeのマクロライド耐性変異率は60.2％に達していたことが報告された。マクロライド耐性マイコプラズマ肺炎は2000年代から増加し、2012年前後にはM. pneumoniaeのマクロライド耐性変異率が80～90％に達した。その後、マクロライド耐性変異率は低下し、2019年前後には20～30％となった。それ以降は、COVID-19パンデミックに伴ってマイコプラズマ肺炎の報告が激減したが、2024年には再流行がみられた。そこで、宮下 修行氏（関西医科大学 内科学第一講座 呼吸器感染症・アレルギー科）らの研究チームは、大阪府の医療施設を対象として、2018～24年のマイコプラズマ肺炎の報告件数とM. pneumoniaeのマクロライド耐性変異率を調査した。本研究結果は、Respiratory Investigation誌2025年4月22日号に掲載された。

　CSLベーリングは、5月16日の「HAE DAY（遺伝性血管性浮腫の日）」を記念し、「HAE DAYメディアセミナー 遺伝性血管性浮腫（HAE）～救急現場と患者さんの声から考える診断と治療の課題～」を開催した。遺伝性血管性浮腫（HAE）は、国の指定難病の1つで、皮膚や腹部などに突然むくみ（浮腫）が生じる疾患で、咽頭に発作が起きた場合、気道が閉塞し呼吸困難に陥り、患者の生命に関わる危険性もある。わが国には、未診断の患者も含め約2,500人の患者が推定されている。 　セミナーでは、救急医療の観点からHAEと疑い診断をつけるポイントや患者会の活動と患者・患者家族の声などが語られた。なお、同社はHAEの治療薬としてヒト抗活性化第XII因子モノクローナル抗体製剤ガラダシマブ（商品名：アナエブリ）を4月18日に発売している。