本当にスタチンは、院外感染性肺炎のリスクを減少させる可能性があるのか？　米国ワシントン大学疫学部門Sascha Dublin氏ら研究グループが行った、住民ベースの症例対照研究の結果、「従前研究の所見は、“healthy user”のバイアスが反映されているのではないか」とする報告が寄せられた。BMJ誌2009年6月20日号（オンライン版2009年6月16日号）掲載より。

イギリスで行われた調査の結果、開業助産師との契約下で行われた出産のほうが、NHSとの契約下の場合より、概してよい臨床転帰であることが報告された。ダンディー大学看護・助産学のAndrew Symon氏らが、英国開業助産師協会（IMA）からの出産データと、スコットランドNHSからの出産データを照合比較した結果によるもので、BMJ誌2009年6月20日号（オンライン版2009年6月11日号）で発表された。英国には現在、IMA所属の開業助産師が118人、一方NHS雇用の助産師は31,064人おり、自宅出産（ただしほとんどがNHS職員立ち会い）が約2.5％行われているという。日本の現状についてはこちら（助産師　http://www.nurse.or.jp/toukei/pdf/toukei03.pdf、出産場所　http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/List.do?lid=000001032156 表4-8　市部-郡部・出生場所別にみた年次別出生数百分率）を参照。

2型糖尿病に対する標準的な血糖降下薬治療にrosiglitazoneを追加する方法は、全体として心血管リスクを増大させないものの、心不全および女性の骨折のリスクを有意に増大させることが、イギリスNewcastle糖尿病センターのPhilip D Home氏らが実施した無作為化試験（RECORD）で明らかとなった。2型糖尿病の治療における経口血糖降下薬の効果には限界があるため、一般に併用療法が行われる。インスリン抵抗性改善薬であるrosiglitazone は、ヨーロッパでは2000年に同じチアゾリジンジオン系薬剤であるピオグリタゾン（商品名：アクトス）とともにメトホルミンやスルホニル尿素薬との併用投与が承認されている。Lancet誌2009年6月20日号（オンライン版2009年6月5日号）掲載の報告。

近年、低～中所得国への健康関連リソースの流入は実質的に増大しており、国連機関などを通じた援助が減る一方で、公的、私的な世界的基金や非政府組織（NGO）による支援が大幅に増えていることが、アメリカWashington大学健康指標評価研究所（IHME）のNirmala Ravishankar氏らの調査で明らかとなった。低～中所得国への世界的健康リソースに関する時宜を得た信頼性の高い情報提供の必要性は広く認知されるところだが、その現状はよくわかっていないという。Lancet誌6月20日号掲載の報告。

米国で、2003～2004年の出生前B群溶連菌スクリーニングの実施率が、1998～1999年に比べ、およそ1.8倍に増えてきていることがわかった。これは、2002年に米国の診療ガイドラインで、同スクリーニングの実施が勧告されたことによると考えられる。これに伴い、分娩時の抗生物質投与実施率も約5ポイント増加していた。米国疾病対策予防センター（CDC）のMelissa K. Van Dyke氏らの調べで明らかになったもので、NEJM誌2009年6月18日号で発表した。

すでに各メディアで報じられているので耳にしたことがあると思われるが、本論は、米国疾病管理予防センター（CDC）Vivek Shinde氏らがNEJM誌2009年5月7日号で発表した、新型ウイルスパンデミック前夜に散見されていた、トリ・ヒト・ブタのインフルエンザウイルスの遺伝子を有する「トリプル再集合体ブタインフルエンザA（H1）ウイルス」の感染症例に関する報告である。本誌では2009年6月18日号で収載された（データは、5月22日にアップデートされたものが掲載されている）。

世界保健機関（WHO）が、新型インフルに関して人-人感染の拡がりを警告するフェーズ4を宣言したのは、2009年4月27日夜（日本時間28日朝）だった。日本政府は同発表を受け同日、公式な警戒宣言を発令した。そして6月30日18時現在、警戒水準はパンデミックを示すフェーズ6、感染者数は世界で70,893名（死亡311名）、日本でも、1,211名（死者0）となっている。新型インフルのヒトへの発現が初めて確認・報告されたのは4月23日（日本時間24日）、米国疾病対策予防センター（CDC）からだったが、本論はそのCDCによる、米国での4月15日～5月5日に新型インフル感染が確認された642例に関する報告で、NEJM誌2009年6月18日号に掲載されたものである。Fatimah S. Dawood氏らCDCのNovel Swine-Origin Influenza A（H1N1）Virus Investigation Teamによる同報告は、オンライン版で5月7日に発表されたが、本誌掲載時のデータは6月3日に更新されている。

コンピュータ断層（CT）コロノグラフィーによるハイリスク群に対する大腸がん検診について、その陰性適中率は96.3％と高いことがわかった。一方、陽性適中率は、61.9％だった。平均的大腸がんリスクの集団に対する、CTコロノグラフィーによるスクリーニングは認められてきているが、ハイリスク集団については、その精度について情報が不足していたという。イタリアInstitute for Cancer Research and TreatmentのDaniele Regge氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年6月17日号で発表した。

イギリスで育ち、イギリスのメディカルスクールを卒業し医師になった人は、短期的に見ても長期的に見ても常に8割以上が国営のNHSで働いていることが明らかにされた。男女差はほとんどなかった。一方、海外留学生の場合は、卒後2年は75％がイギリスにとどまるが、20年後には半分がイギリスを後にしていた。本調査は、オックスフォード大学公衆衛生部門UK Medical Careers Research GroupのMichael J Goldacre氏らが、NHSで働いているイギリスのメディカルスクール卒業生の割合を調べることを目的に行ったもので、BMJ誌2009年6月13日号（オンライン版2009年6月3日号）で発表された。

イギリスの女性医師は男性医師に比べて、キャリアアップに時間がかかっている実態が報告された。オックスフォード大学公衆衛生部門UK Medical Careers Research GroupのKathryn S Taylor氏らによる調査で明らかになったもので、この状況は、女性だからという直接的な「性差別」によるものではなく、「休職期間がある」ことの反映であることも明らかにされた。これまで、女性医師キャリアに関する報告はアメリカ発のものばかりで、イギリスでは「女性医師が少ないからだ」と言われていたにすぎず、実態とキャリア障壁のエビデンスを求めることを目的に行ったという。詳細は、BMJ誌2009年6月13日号（オンライン版2009年6月3日号）で発表されている。

2001～2005年の中国の18歳以上人口における精神疾患の有病率は17.5%で、受診率は5%に過ぎず、WHOの世界疾病負担の調査との間に実質的な乖離があることが、北京Hui Long Guan病院自殺予防研究訓練センターWHO共同研究部のMichael R Phillips氏らの検討で明らかとなった。中国などの中所得国では、健康障害の最も重大な原因は男女ともに神経精神病学的な病態であるが、精神疾患の有病率や治療法、関連障害に関する質の高い固有のデータがないことが、精神健康サービス拡充の努力の妨げとなってきたという。Lancet誌2009年6月13日号掲載の報告。

プロゲステロンの膣内投与は双胎妊娠女性における早産を予防しないことが、イギリスEdinburgh大学 生殖・発達科学部のJane E Norman氏らが実施した無作為化試験（STOPPIT）とメタ解析によって示された。双胎妊娠女性は自然早産のリスクが高いとされる。プロゲステロンには周産期死亡率の低減効果はなく、また新生児における有用な効果のエビデンスもないが、早産のリスクが高い単胎妊娠女性においてそのリスクの低減効果を有する可能性が示唆されており、双胎妊娠女性の早産予防効果にも期待が持たれているという。Lancet誌2009年6月13日号（オンライン版2009年6月11日号）掲載の報告。

メトクロプラミド（商品名：プリンペランほか）は妊婦の制吐薬の第一選択薬として用いられているが、安全性についは十分に検証されていなかった。イスラエルのベングリオン大学疫学/ヘルスサービス・サイエンス部門のIlan Matok氏らは、イスラエル南部で10年間に出生した約11万強の乳児のデータを調査。母親が妊娠初期に同剤を服用（1日30mg、平均7.2±5.4日）していた約3,500児（4.2％）について奇形発生などを調べたが、メトクロプラミド曝露による関連は見られず、「安全に対する保証が与えられた」と報告した。NEJM誌2009年6月11日号より。

最適な治療法が確立されていない、冠動脈疾患の合併がある2型糖尿病患者に対する治療戦略について、複数あるいずれの治療戦略をとっても、転帰（死亡率、主要心血管イベント発生率）に有意差がないことが明らかになった。2型糖尿病と冠動脈疾患の合併患者の治療戦略を検証する「BARI 2D」試験からの報告で、米国メイヨークリニックのRobert L. Frye氏らが、NEJM誌2009年6月11号（オンライン版2009年6月7日号）で発表した。

心臓CT血管造影（CCTA）を行う際、放射線被曝量を減らす目的で作られたプロトコルに従うことで、画質は保ちながら、被曝量をおよそ半分に減らすことができることがわかった。これは、米国William Beaumont病院のGilbert L. Raff氏らが、CCTAを行った約5,000人を対象に行った対照試験で明らかにしたもので、JAMA誌2009年6月10日号で発表した。

過去5年間に生まれた周産期27週未満の早産児について調べたところ、生児出生の場合の生後1年後生存率が7割に上ることがわかった。そのうち45％は、主な新生児疾患が見られなかったという。これはスウェーデンLund大学のKarel Marsal氏らが行った研究、Extremely Preterm Infants in Sweden Study（EXPRESS）からの報告で、同試験は、2004～2007年に周産期27週未満に生まれた早産児1,000児超の、短期・長期アウトカムの評価を目的に行われた。今回の結果は、JAMA誌2009年6月3日号で発表された。

患者が自ら選択した治療を尊重することは、人生の終末期の質を高める重要な鍵となる。その選択に際し医師は伝統的に、言葉だけでインフォームド・コンセント（IC）を行ってきた。米国マサチューセッツ総合病院内科のAngelo E Volandes氏らは、実際の末期患者を撮影したビデオを見せながらのICが、患者が望むケアの選択に寄与すると提唱する。ビデオを見せることが、患者が望むケア選択を形作ることができるのか。高齢者を対象に、認知症が進行した場合の治療選択について、ビデオを見せた群と口頭のみの群との選択肢の違いに関する無作為化試験を行った。BMJ誌2009年6月6日号（オンライン版2009年5月28日号）より。

内視鏡検査が結腸直腸がんを、前悪性腺腫の段階で検出・除去でき予防に寄与することは確認されている。しかし、腺腫の自然退縮の期限についてはほとんどわかっていないため、この内視鏡検査による効果は過大評価されているのではとも言われている。そこで、ノルウェーのGeir Hoff氏らの研究グループは、大規模コホートを対象とする、軟性S状結腸鏡検査後被験者の追跡調査を行っている。その7年時点の結果が、BMJ誌2009年6月6日号（オンライン版2009年5月31日号）にて掲載された。

大腿部までの長さの段階的弾性ストッキング（GCS）の着用は、脳卒中後の深部静脈血栓（DVT）のリスクを低減しないことが、イギリスEdinburgh大学臨床神経科学部のMartin Dennis氏らが実施した無作為化試験（CLOTS 1）によって明らかとなった。脳卒中後は一般にDVTや肺塞栓症が見られるが、手術を受けた患者を対象とした小規模な試験においてGCSによるDVTリスクの低減効果が確認されている。エビデンスとしては十分でないにもかかわらず、脳卒中ガイドラインはこれらの知見を外挿して脳卒中患者に対するGCSの使用を推奨している。Lancet誌2009年6月6日号（オンライン版2009年5月27日号）掲載の報告。

ヒトパピローマウイルス（HPV）に対する遺伝子組換え4価（HPV-6、-11、-16、-18）ワクチンは、HPV未感染の24～45歳の女性にも有効であることが、コロンビア国立がん研究所（ボゴタ市）のNubia Munoz氏らが実施した無作為化試験で明らかとなった。4価ワクチンは、すでに16～26歳の女性における有効性が確認されている。女性のHPV感染は初回性体験から5～10年以内（おおよそ15～25歳）にピークを迎えるが、30～40歳代あるいは閉経後に第2のピークが見られるとする報告もある。この第2のピークが潜伏感染の再活性化あるいはコホート効果なのか、それとも新たなHPV感染によるものなのかは不明だが、同氏らの以前の検討では新規感染による可能性が高いという。Lancet誌2009年6月6日号（オンライン版2009年6月2日号）掲載の報告。